医師のアルバイト、10年で「していない」が激減、収入は増加傾向／医師1,000人アンケート

提供元：ケアネット

公開日：2026/04/17

　ケアネットでは、2026年3月に会員医師1,000人（男性883人、女性117人）を対象として「年収に関するアンケート」を実施した。その結果、医師のアルバイト事情において、10年前の調査と比較して顕著な変化が生じていることが明らかとなった。

「アルバイトをしていない医師」は10年前から半減

　今回の調査で最も際立ったのは、「アルバイトをしていない」と回答した医師が大幅に減少した点である。「アルバイトをしていない」医師は2016年の調査では52％だったのが、2026年調査では29％と10年間で約半数にまで減少しており、現在、医師にとってアルバイトがきわめて一般的な収入源となっていることが示された。

アルバイト収入の分布：二極化と底上げ

　2025年度のアルバイト年収は、全体として上昇傾向にあった。最多層は「200万円未満」の28％だが、これは2016年の16％から増加しており、少額でもアルバイトを行う医師の裾野が広がっていることを示している。一方で、アルバイト収入が「1,200万円以上」の層も5％存在し、2016年の2％から倍増した。

大学病院勤務者の9割以上がアルバイトに従事

　勤務形態別の分析では、大学病院勤務者の実態が顕著であった。大学病院などで働く医師のうち、アルバイトをしていない割合はわずか8％にすぎなかった。大学病院勤務者ではアルバイト年収が「1,000万円以上」に達する割合が23％（1,000～1,200万円未満：11％、1,200万円以上：12％）であり、ほかの勤務先（一般診療所・一般病院）に比べて圧倒的に高い傾向にあった。

年代・診療科・地域によっても格差

　年代別では、最も積極的にアルバイトを行っているのは「46～55歳」（「していない」割合が23％）であった。対して66歳以上では38％が「していない」との回答だった。

　地域別では、北海道・東北では約半数（49％）が「200万円未満」の収入帯に属し、従事者は多いものの単価が低い傾向にあった。一方、九州・沖縄では約半数（49％）が「していない」という結果だった。

　診療科別では、アルバイトに従事している医師の割合が最も高かったのは放射線科（「していない」割合が16％）であり、次いで整形外科、精神科、糖尿病・代謝・内分泌科などが続いた。