医療一般

「ワクチンで不妊、流産」に科学的根拠なし、婦人科系3学会が一般向けQ&A

 7月19日、婦人科系三学会(日本産科婦人科学会、日本産婦人科医会、日本産婦人科感染症学会)は合同で「女性のみなさまへ 新型コロナウイルスワクチン(mRNA ワクチン)Q & A」と題した資料を公開した。  3学会はこれまでも妊産婦や妊娠を希望する女性に対して、新型コロナワクチン接種にあたっての不安を解消するための声明を発表してきた1)2)。しかし、SNS上では「ワクチンを打つと不妊になる」「ワクチンによって月経不順になる」といったエビデンスを欠いた情報が現在も多く流布されており、そうした情報に触れることで不安を持ち、ワクチン接種を見合わせる女性が存在する。ワクチン忌避者の割合は若年女性が年配の男性の3倍程度多い、という調査結果も出ており3)、若年者、とくに女性を対象とした正しいワクチン接種の情報提供が急務となっている。

頭頸部扁平上皮がん1次治療、ニボルマブ+イピリムマブの第III相試験の結果(CheckMate-651)/BMS

 ブリストル マイヤーズ スクイブは、2021年7月16日、プラチナ療法に適格な再発または転移のある頭頸部扁平上皮がん(SCCHN)患者の1次治療としてニボルマブ(製品名:オプジーボ)とイピリムマブ(製品名:ヤーボイ)の併用療法をEXTREMEレジメン(セツキシマブ+シスプラチン/カルボプラチン+フルオロウラシルと)と比較した第III相CheckMate-651試験の最新情報を発表した。  オプジーボとヤーボイの併用療法は、のPD-L1陽性(CPS20以上)患者における全生存期間で明確かつ肯定的な改善傾向を示したが、主要評価項目は達成できなかった。

日本人高齢者の認知症発症とソーシャルサポートとの関連

 認知症患者数は、増加を続けており、日本においても2025年には700万人に達するといわれている。認知症の発症予防やマネジメントにおいて、個人レベルの支援に加え、コミュニティレベルのソーシャルサポートが注目されている。日本福祉大学の宮國 康弘氏らは、マルチレベルの生存分析を用いて、コミュニティレベルのソーシャルサポートと認知症発症との関連を調査した。BMJ Open誌2021年6月3日号の報告。  2003年に設立された日本老年学的評価研究のプロスペクティブコホート研究を用いて、コミュニティレベルのソーシャルサポートと認知症発症との関連を調査した。対象は、公的介護保険の給付を受けていない愛知県(7市町村)在住の65歳以上の高齢者1万5,313人(男性:7,381人、女性:7,932人)。認知症発症は、ベースラインから3,436日間にわたる公的介護保険データを用いて評価した。

パンデミックで女性のがんスクリーニング検査受診件数が大幅に低下

 2020年4月の全米乳がん・子宮頸がん早期発見プログラム(National Breast and Cervical Cancer Early Detection Program;NBCCEDP)を通したスクリーニング検査の実施件数は、過去5年間の4月の平均と比べて、乳がんで87%、子宮頸がんで84%減少したことが明らかになった。NBCCEDPは、医療サービスを十分に受けられない低所得層の女性を対象に、米疾病対策センター(CDC)が実施している。CDCの国立慢性疾患予防・健康増進センターのAmy DeGroff氏らによるこの研究の詳細は、「Preventive Medicine」10月号に掲載された。  米国では、黒人やヒスパニック系などの人種/民族的マイノリティに属する女性では乳がんと子宮頸がんの罹患率が高く、罹患率と死亡率における格差が問題となっている。NBCCEDPはこうした格差を是正する目的で設立された。DeGroff氏らは、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)パンデミックの発生により、このような格差がさらに広がったのではないかとの推測のもと、パンデミック初期(2020年1〜6月)におけるNBCCEDPのスクリーニング検査の実施状況を調べた。

COVID-19後遺症にEBウイルスが関与か?

 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)から回復後に長期間続く種々の症状の一部に、実際に倦怠感を誘発することのあるEBウイルスが関与している可能性があると指摘する論文が、「Pathogens」に6月17日掲載された。  この論文の筆頭著者である米国の環境非営利団体World Organizationの代表で主任研究員のJeffrey Gold氏は、「新型コロナウイルスに感染すると、急性疾患としてCOVID-19を引き起こす。しかしそれだけではなく、COVID-19によって生じた炎症の結果、長期にわたって複雑な変化が惹起され、特にEBウイルスが関与してさまざまな症状を引き起こす可能性がある」と述べている。

“健康的な肥満”はあり得ない

 肥満ではあるが検査値上の異常はない場合、「代謝的に健康な肥満」と言われることがある。しかし、「健康的な肥満などはない」とする論文が「Diabetologia」に6月10日掲載された。英グラスゴー大学健康福祉研究所のFrederick Ho氏らの研究によるもの。  Ho氏は、「肥満者の代謝関連検査値が基準値内にあるとしても、それはその人が実際に健康であることを意味するわけではない。なぜならそのような人たちは、糖尿病、心臓病、脳卒中、呼吸器疾患のリスクが高いからだ」と述べている。そして、「誤解を招きかねない『代謝的に健康な肥満』という用語は、臨床医学では用いるべきではない」と提言している。

痛みのない心臓発作は珍しくない―AHAニュース

 糖尿病を患っているMarian Buttsさんは2014年、肺に水が溜まる「肺水腫」のために入院した。治療の甲斐があり退院となった時、心臓病専門医は彼女に、「以前に心臓発作が起きていて、その時、心筋に損傷が生じていたようだ」と告げた。それは、彼女と彼女の家族にとって、思いもかけないことだった。  この出来事の数年前、彼女は胃食道逆流症と消化不良の治療を受けていた。実はこのような症状は、痛みを伴わない心臓発作「無症候性心筋虚血」に関連することのある症状の一つだ。「私たちはそのような心臓発作があることを知らなかった」と娘のDebra Brabsonさんは語る。Brabsonさんによると、彼女の母親は胸の痛み、息切れなど、心臓発作の症状として知られている症状を呈していなかった。

モデルナ製ワクチン後の急性期副反応に備えた、予診票の確認ポイント/自衛隊中央病院

 自衛隊東京大規模接種センターにおける「COVID-19 ワクチンモデルナ筋注」接種者約20万人のデータについて、急性期副反応の詳細を速報としてまとめたデータを自衛隊中央病院がホームページ上で公開した。本解析では急性期副反応を「同センター内で接種後経過観察中(最大30分間)に、何らかの身体的異常を自覚し、同センター内救護所を受診したもの」と定義し、得られた経験・知見を可能な限り医療従事者と共有することで、今後のCOVID-19ワクチン接種の対応向上に資することが目的としている。 <解析の対象と方法> ・2021年5月24日~6月15日に行われたワクチン接種者20万8,154人を対象(すべて1回目接種)。 ・ワクチン接種者の基礎的臨床情報は、厚生労働省より配布される「新型コロナワクチン 予診票」を用いて収集・解析。 ・急性期副反応発症者については全件調査を行い、非発症者についてはランダムサンプリングによる調査を行った。非発症者の母集団平均値の95%信頼区間の許容誤差が2%以下になるよう、サンプルサイズを設定した(n=3,000)。 ・急性期副反応に関する詳細は、当センター救護所で使用した医療記録を用いて収集・解析を行った。アナフィラキシーの診断は、ブライトン分類に基づき2名の医師(内科医および救急医)により判定した。

実臨床におけるナルメフェンの使用状況~フランスでのコホート研究

 フランス・パリ・サクレー大学のHenri-Jean Aubin氏らは、アルコール依存症患者におけるナルメフェンの実際の使用状況およびアルコールによる健康状態への影響を評価した。Alcohol and Alcoholism誌オンライン版2021年5月10日号の報告。  次の2つの補完的研究を用いて評価を行った。USE-PACT研究は、アルコール依存症のマネジメントにおけるナルメフェンの実際の有効性を評価したプロスペクティブコホート研究であり、1年間の総アルコール消費量(TAC)と大量飲酒日数(HDD)の評価を行った。USE-AM研究は、フランスの代表的なレセプトデータベースを用いたコホート研究であり、プロスペクティブ研究における母集団の外的妥当性の評価に用いた。

血液検査で50種類以上ものがんの早期発見が可能に?

 たった一度の検査で50種類以上のがんを検出できる可能性を秘めた血液検査に関する最終結果が報告された。それによると、この複数のがんの早期発見検査(MCED検査)は、がんリスクの高い人々に対する多様ながんのスクリーニング検査として申し分のない精度であることが判明したという。米クリーブランド・クリニックのGlickman Urological & Kidney InstituteのEric Klein氏らによるこの研究の詳細は、「Annals of Oncology」に6月24日掲載された。  MCED検査では、血液中のセルフリーDNA(cfDNA)と呼ばれるDNAの解析が行われる。cfDNAとは、血中に存在する、免疫により破壊された細胞やアポトーシス(プログラムされた細胞死)した細胞に由来する遊離DNAである。cfDNAは、健常者の血中にも存在するが、がん患者ではその濃度が上昇する。解析では、このcfDNAのメチル化パターンを、次世代シークエンス解析と人工知能(AI)を組み合わせて読み取る。DNAメチル化は遺伝子発現などに重要な役割を果たしており、DNAメチル化パターンの異常はがんの存在を示唆する。AIはさらに、がんの部位の予測も可能だという。検査結果は、血液サンプルが検査期間に到着してから10営業日以内に判明する。

血栓回収療法が逆効果になる?

 脳卒中の急性期治療として、脳の血流を塞いでいる血栓を取り除く血栓回収療法と呼ばれる治療法がある。しかし、この治療が成功しても、良好な機能的予後を得られないこともある。こうした中、その要因を解明する手掛かりとなる、パリ大学(フランス)のWagih Ben Hassen氏らの研究結果が、「Neurology」に6月23日掲載された。  血栓回収療法では血栓を捉えるために、血管内の閉塞している部位にデバイスを複数回、通過させなくてはならない場合がある。今回の研究では、デバイスの病変通過の回数が2回以上要したケースで、3カ月後に障害が残る確率が高いことが示された。また、そのような複数回の操作が予後悪化につながる原因の解明に向けた手掛かりも得られた。操作を繰り返しているうちに一部の患者では、血栓が砕けて別の部位に詰まってしまう可能性があるという。

魚油サプリはうつ治療に役立つ?

 魚油サプリメントについては、心臓の健康に役立つ可能性を示す、さまざまな研究が行われてきている。さらに、うつ病にも魚油サプリが有効である可能性を示唆する、英キングス・カレッジ・ロンドン(KCL)のAlessandra Borsini氏らの研究報告が、「Molecular Psychiatry」に6月16日掲載された。  論文の筆頭著者であるBorsini氏は、「魚油に多く含まれているオメガ-3多価不飽和脂肪酸(PUFA)が、抗うつ作用、抗炎症作用を有していることは知られているが、それらの作用がどのように発揮されるのかについては不明点が多い。われわれの研究は、その分子メカニズムに光を当てたものであり、この結果はオメガ-3PUFAを用いた抗うつ薬という、新規の治療法開発に資するものだ」と、KCLのニュースリリースで述べている。

自分の認知症は早く知りたいが配偶者の場合は別?―国内大学病院での調査

 日本人が認知症をどのように捉えているかを調査した結果が報告された。認知症の有病率が過大評価されていること、自分自身が認知症の場合は早めに知らされることを望む一方、配偶者の認知症については早期診断を望む割合が高くないことなどが分かった。弘前大学大学院保健学研究科の大庭輝氏らの研究によるもので、詳細は「BMC Health Services Research」に5月3日掲載された。  大庭氏らの調査は、(1)日本人が恐れている疾患とその理由、(2)認知症の有病率に関する知識、(3)認知症である場合にどのように診断結果を伝えられたいか、という3点をテーマとして、2017年9月~2019年3月に実施された。調査対象は、大学病院の精神科、耳鼻咽喉科、内分泌代謝科、循環器内科の予約受診患者、または18歳以上の同伴者、計217人。重度の身体または精神障害を有する人は除外された。平均年齢は64.4±13.0歳、男性61.8%で、77.3%は配偶者またはパートナーがいると回答した。患者と同伴者とで以下の回答内容に有意差がなかったため、解析は両者をあわせて行われた。

ランニング中の精神疲労は音楽で解消される?

 ランニング中に精神的に疲れたときでも、音楽を聞くことで乗り切れる可能性があるとする研究結果が、英エディンバラ大学モーレイハウス教育・スポーツ学部のShaun Phillips氏らにより報告された。音楽を聞くことが精神疲労時の持久走の能力とパフォーマンスに及ぼす影響を検討したのは、この研究が初めてだという。研究の詳細は、「Journal of Human Sport and Exercise」に3月9日掲載された。  Phillips氏は、「精神疲労は多くの人にとってよくあることで、運動を含めた日々のさまざまな活動に悪影響を及ぼす」と説明する。そこで同氏らは今回、運動中に音楽を聞く習慣のある18人(18〜30歳)を対象に、ランニングの能力に対する音楽の影響を2種類のテストで検討した。

軽度~中等度コロナ治療薬「ロナプリーブ」を特例承認/厚労省

 厚生労働省は7月19日、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)治療薬として、「ロナプリーブ点滴静注セット300」「同1332」(一般名:カシリビマブ[遺伝子組換え]/イムデビマブ[遺伝子組換え])の国内における製造販売を承認した。COVID-19患者を対象とした海外臨床第III相試験(REGN-COV 2067)の成績と、日本人における安全性・忍容性、薬物動態の評価を目的とした国内第I相臨床試験の成績に基づき、国内開発権および独占的販売権を取得した中外製薬が特例承認の適用を求め、申請していた。国内における新型コロナ治療薬としては、レムデシビル、デキサメタゾン、バリシチニブに続き、4例目となり、軽度~中等度のCOVID-19治療薬では初となる。

NSCLCの4種のドライバー変異を判定するリアルタイムPCRが国内承認/理研ジェネシス

 理研ジェネシスは、2021年6月25日、複数の抗悪性腫瘍薬のコンパニオン診断薬として「AmoyDx 肺癌マルチ遺伝子 PCR パネル」の国内製造販売承認を取得したと発表。  同製品は、非小細胞肺がんの4種のドライバー遺伝子(EGFR、ALK、ROS1、BRAF)を網羅するリアルタイムPCR法を原理としたコンパニオン診断薬である。  EGFR遺伝子変異、ALK融合遺伝子、ROS1融合遺伝子、BRAF V600E変異を1回の測定で同時に検出し、9種の抗悪性腫瘍薬の適応判定の補助が可能。  リアルタイムPCR法を用いた複数遺伝子を網羅するコンパニオン診断薬が承認されたのは本邦初であり、その感度の高さや短いターンアラウンドタイム(TAT)、手軽さなどにより、早期治療戦略の立案やNSCLC患者への治療機会拡大に貢献することが期待されている。

脳卒中を発症する人としない人、過去10年間の軌跡

 脳卒中の兆候は10年前から表れているかもしれない。オランダ・Erasmus MC University Medical CenterのAlis Heshmatollah氏らが、脳卒中を起こした患者における発症前10年間の認知機能と日常生活動作(ADL)の軌跡、および脳卒中のない人の対応する軌跡を調査した。その結果、脳卒中を起こした患者は、そうでない人と比較して、過去10年間で認知機能とADLの急激な低下が見られた。Journal of neurology, neurosurgery, and psychiatry誌2021年7月6日号に掲載。

コロナ感染者の脈拍をウェアラブルデバイスで追跡、その結果は?

 新型コロナに感染すると、その後も自律神経の機能障害から心筋損傷までさまざまな後遺症に悩まされる。長期にわたる新型コロナ症状は発症後最大6ヵ月間認められるとも言われるが、これまでのところ定量化はされていない。  今回、米国・Scripps Research Translational InstituteのJennifer M Radin氏らはこの問題解決のために、ウェアラブルデバイスのデータを利用し感染後の症状回復に関する調査を実施した。近年では日頃からスマートウォッチなどのウェアラブルデバイスを使い、心拍数などのデータ測定を行う人が増えているため、(感染前の)健康な状態から感染の過程、ベースラインに戻るまでの個人の生理学的および行動的指標を継続的に追跡することができる。この調査の結果、一過性の徐脈は、症状の発症から約9〜15日後に認められ、新型コロナ感染による初期症状と初期の安静時心拍数(RHR)の変化が、このウイルスからの回復時間に関連している可能性があることを示唆した。JAMA Network Open誌2021年7月7日号リサーチレターでの報告。

統合失調症患者における持続性注射剤使用と刑事事件遭遇との関連

 統合失調症患者では、アドヒアランスが不良な場合が多い。このことが、再発リスク、健康状態の悪化、入院、治療費の高騰、暴力的および非暴力的な犯罪の発生率上昇に影響を及ぼす。米国・ケント州立大学のMadhav P. Bhatta氏らは、統合失調症または統合失調感情障害患者における持続性注射剤(LAI)抗精神病薬の使用と刑事事件遭遇との関連について、調査を行った。Journal of Health Economics and Outcomes Research誌2021年5月19日号の報告。  2010年1月1日~2016年6月15日にオハイオ州アクロンの地域精神保健センターで統合失調症または統合失調感情障害のために治療を受けた18歳以上の患者を対象に、レトロスペクティブフォローアップ研究を実施した。LAI抗精神病薬開始前後6ヵ月、1年、2年での刑事事件遭遇率を評価した。過去に逮捕歴を有する患者を対象に、サブ解析を実施した。

新型コロナとしもやけ様の皮膚疾患、関連性は?

 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック当初、同疾患の特徴の1つとしてしもやけ様の皮膚疾患の増大が盛んに報じられた。米国・Permanente Medical GroupのPatrick E. McCleskey氏らは、COVID-19罹患率としもやけ罹患率の相関性について、これまで疫学的な検討がされていなかったとして、北カリフォルニアの大規模集団を対象に評価した。23地点・9ヵ月間にわたって集めたデータを分析した結果、パンデミック中にしもやけ罹患率は増大したが、COVID-19罹患率との相関関係は弱いことが示されたという。著者は、「今回の研究結果は、COVID-19との因果関係による結果であると思われる。パンデミック中にしもやけを有した患者の受診機会が増えたことや、外出制限の措置中の行動変化による可能性が示唆される」と述べている。JAMA Dermatology誌オンライン版2021年6月23日号掲載の報告。