職種とパーキンソン病リスクとの関連と発症後の職種の変更に関して、東海大学の中澤 祥子氏らが全国多施設におけるケースコントロール研究で調べたところ、サービス産業とホワイトカラー産業の専門職、とくに医師などの医療専門職においてパーキンソン病リスクが高いことが示唆された。BMJ Open誌2025年12月23日号に掲載。
本研究は、わが国の労働者健康安全機構労災病院が構築している入院患者病職歴データベース（Inpatient Clinico-Occupational Database of Rosai Hospital Group：ICOD-R）を使用したマッチドケースコントロール研究。2005～21年の入院患者データから、パーキンソン病と診断された2,205例をケース群、年齢・性別・入院年・病院が一致するパーキンソン病以外の1万436例をコントロール群とした。主要評価項目は、産業（ブルーカラー、サービス、ホワイトカラー）および職業階級（ブルーカラー労働者、サービス労働者、専門職、管理職）で分類した職種（最も長く従事した職種）とパーキンソン病リスクとの関連とした。副次評価項目は、パーキンソン病リスクが高い職種および産業、60歳未満における診断前後の職種の変化、化学物質曝露・喫煙状況・性別とパーキンソン病リスクとの関連とした。
主な結果は以下のとおり。
・喫煙と飲酒による調整後、サービス産業（オッズ比[OR]：2.01、95％信頼区間[CI]：1.24～3.25）およびホワイトカラー産業（OR：1.33、95％CI：1.10～1.61）の専門職は、サービス労働者よりパーキンソン病リスクが高かった。医師、歯科医師、獣医師、薬剤師は、パーキンソン病リスクが高かった。
・パーキンソン病患者160例のうち、47％が無職、20％が自主退職、30％が仕事を継続していた。
・多重比較による調整後、化学物質曝露はパーキンソン病リスクとの関連は認められなかった。一因として曝露を受けた被験者数が少なかった可能性がある。
・ブルーカラー産業のブルーカラー労働者およびサービス労働者では、過去または現在喫煙者はパーキンソン病リスクが低かった。
（ケアネット 金沢 浩子）
