認知症にやさしい地域社会を目指すことは、世界的な目標ではある。しかし、認知症の地域住民は、いまだ対処されていない認知症関連ケアのニーズを抱えている。東京都健康長寿医療センター研究所の岡村 毅氏らは、将来必要となった際に適切な認知症ケアを受けられない可能性について不安を感じている人の特徴を調査した。Psychogeriatrics誌オンライン版2019年3月18日号の報告。
東京都の1地域に在住する65歳以上のすべての住民13万2,005人に対し、郵送によるアンケート調査を実施した。アンケートは、適切な認知症ケアを受けられない可能性についての不安を測定する項目ならびに、社会人口統計、抑うつ症状、フレイル、在宅状況、社会経済的状況、社会的サポート、開業医（GP）へのアクセス、認知症ケアの経験に関する項目を含んだ。
主な結果は以下のとおり。
・不安を測定する項目に回答した7万4,171人中、将来必要となった際、適切な認知症ケアを受けられない可能性について不安を感じている人は、5万8,481人（78.8％）であった。
・強制投入法（simultaneous）多重ロジスティック回帰分析では、不安との関連が予想される要因は以下のとおりであった。
●うつ症状
●フレイルまたはその予備群
●女性
●現在、社会経済的に不利な状況ではない
●気分がすぐれないときに、病院へ連れていける人がいない
●より若い（65～74歳）
●既婚
●隣人を信頼していない
●高等教育レベル（9年超）
●困っているときに相談できる人がいない
●働いていない
●小児期に社会経済的に不利な状況を経験
●隣人とは、あいさつを交わす程度の関係
●認知症ケアの経験がない
・GPへのアクセス、独居、外出が1回/週以下では、関連性は認められなかった。
著者らは「これらの不安を軽減するための介入に関して、さらなる研究が必要とされる」としている。
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