ジャガイモの摂取と2型糖尿病のリスクとの関連について、フライドポテトの摂取量の多さは2型糖尿病のリスク増加と関連していたが、ベイクドポテト・ボイルドポテト・マッシュポテトを組み合わせた場合は関連していなかった。また、ジャガイモを全粒穀物に置き換えるとリスクが低下する一方、白米に置き換えるとリスクが増加したという。米国・Harvard T.H. Chan School of Public HealthのSeyed Mohammad Mousavi氏らが、同国の看護師および医療従事者を対象とした大規模前向きコホート研究等のデータを用いて行った解析の結果を報告した。BMJ誌2025年8月6日号掲載の報告。

　ジンバブエ・Zvitambo Institute for Maternal and Child Health ResearchのBernard Chasekwa氏らが、同国で実施した無作為化二重盲検プラセボ対照試験「Cotrimoxazole for Mothers to Improve Birthweight in Infants（COMBI）試験」において、妊娠中のトリメトプリム・スルファメトキサゾール（ST合剤）の予防投与は、児の出生時体重を有意に増加させなかったことを報告した。有害な出生アウトカムの根底には、母体感染がある。妊娠中の抗菌薬投与は出生アウトカムを改善する可能性があるが、エビデンスにはばらつきがあり、また、試験の多くは高所得国で行われ、投与は特定の妊娠期間の短期間に限定され、検討されている薬剤も限られている。ST合剤は、サハラ以南のアフリカ諸国、とくにHIV感染者に使用され、薬剤耐性が広がっているものの有効性を維持している。しかし、妊娠中の予防投与が出生アウトカムを改善するかどうかは不明であったことから、研究グループは本検討を行った。NEJM誌2025年6月5日号掲載の報告。

　日常的に行われている静脈内輸液投与に関して、乳酸リンゲル液のほうが生理食塩水よりも臨床的に優れているかは不明である。カナダ・オタワ大学のLauralyn McIntyre氏らCanadian Critical Care Trials Groupは、病院単位で期間を区切って両者を比較した検討において、乳酸リンゲル液を使用した場合に、初回入院後90日以内の死亡または再入院の発生率は有意に低下しなかったことを示した。NEJM誌オンライン版2025年6月12日号掲載の報告。 　研究グループは、カナダのオンタリオ州にある7つの大学および地域病院で、非盲検、2期間、2シークエンス、クラスター無作為化クロスオーバー試験を実施した。静脈内輸液を病院全体で12週間ずつ乳酸リンゲル液または生理食塩水に割り付け、アウトカムを比較した。乳酸リンゲル液または生理食塩水使用への切り替えは、ウォッシュアウト後に行った。

　genomic grade index（GGI）高リスクのエストロゲン受容体（ER）陽性HER2陰性（ER+/HER2-）の70歳以上乳がん女性患者において、術後内分泌療法への化学療法追加は、生存ベネフィットをもたらさず有害事象の増加と関連していた。フランス・Institut CurieのEtienne Brain氏らGERICO&UCBG/Unicancerが第III相無作為化優越性試験の結果を報告した。70歳以上のER+/HER2-浸潤性乳がん女性において、標準的な術後補助療法は内分泌療法である。術後化学療法については、高齢乳がん患者に関するエビデンスは少なく、エビデンスの不足は主にER+患者に関係していることから、研究グループは進展するゲノムシグネチャーの技術がER+乳がん患者における術後化学療法の選択改善に役立つ可能性があるとして、高い予後識別能のエビデンスレベルを有するGGI検査を活用して被験者を絞り込み、本検討を行った。結果を踏まえて著者は、「試験結果は、高齢乳がん患者群における術後内分泌療法への化学療法追加のベネフィット・リスクバランスについて、重要なデータを提供するものであった」とまとめている。Lancet誌2025年8月2日号掲載の報告。

　米国国立衛生研究所（NIH）・国立アレルギー感染症研究所（NIAID）のPeiying Ye氏らの研究チームは、ZAP70遺伝子に病的な変異を認め、β-ヒトパピローマウイルス（β-HPV）のゲノム組み込みを伴い、再発を繰り返す切除不能な浸潤性皮膚扁平上皮がん（SCC）を含む、良性および悪性のHPV関連疾患を呈する34歳の女性患者について報告した。本研究はNIHの助成を受けて行われ、NEJM誌2025年7月31日号に掲載された。 　皮膚SCCは、皮膚がんの中で最も一般的なもので、主に紫外線による体細胞DNA変異が原因で、がん遺伝子の活性化と腫瘍抑制遺伝子の機能不全が引き起こされて発生する。β-HPVはこれまで、皮膚SCCの維持に不可欠ではなく、初期段階における単なる促進因子として間接的な役割を果たすと考えられてきた。

　冠動脈疾患の女性患者は、心血管リスクが男性患者に比べて高いにもかかわらず、いわゆる抗血栓療法への反応の違いを理由に、薬物療法やインターベンションを受ける機会が男性患者より少ないという。ジェンダーに基づくアウトカムに関する無作為化試験のデータは十分でないため、心血管治療における男女間の格差が今後も広がる可能性が指摘されている。イタリア・University of Naples Federico IIのRaffaele Piccolo氏らは、冠動脈疾患に対する抗血栓療法において、全死因死亡や心筋梗塞の発生、大出血のリスクに性差はないことを示した。研究の成果は、BMJ誌2025年7月29日号で報告された。 　研究グループは、冠動脈疾患を有する患者における抗血栓療法（抗血小板薬、抗凝固薬）の有効性と安全性に性差が存在するかを評価する目的で系統的レビューとメタ解析を行った（イタリア教育省の助成を受けた）。

　肥満または過体重の成人において、プラセボと比較してcagrilintide/セマグルチド配合薬（以下、CagriSema）は、有意で臨床的に意義のある体重減少をもたらし、消化器系有害事象の頻度が高いものの多くは一過性で軽度～中等度であることが、米国・アラバマ大学バーミングハム校のW. Timothy Garvey氏らREDEFINE 1 Study Groupが実施した「REDEFINE 1試験」で示された。研究の成果は、NEJM誌オンライン版2025年6月22日号で報告された。 　REDEFINE 1試験は、非糖尿病の肥満または過体重の成人における固定用量のcagrilintide（長時間作用型アミリン類似体）とセマグルチド（GLP-1受容体作動薬）の配合薬による減量効果の評価を目的とする第IIIa相二重盲検無作為化プラセボ/実薬対照比較試験であり、2022年11月～2023年6月に22ヵ国で参加者を登録した（Novo Nordiskの助成を受けた）。

　処方箋に基づく避妊法は、多くの国でその費用がアクセスの障壁となっており、とくに最も効果的な避妊法とされる子宮内避妊器具や皮下避妊インプラントなどの長期作用型可逆的避妊法（long-acting reversible contraception：LARC）は、初期費用が高額なため利用度が顕著に低いとされる。カナダ・ブリティッシュコロンビア大学のLaura Schummers氏らは、同国ブリティッシュコロンビア（BC）州では無料で処方箋避妊法へのアクセスが可能となる公的保健医療サービスの導入により、使用者が好みの方法を選択できるようになったことでLARCの使用が著しく増え、ひいては処方箋避妊法全体の増加につながったと報告した。研究の成果は、BMJ誌2025年7月28日号に掲載された。

　認知機能低下および認知症のリスクがある高齢者において、構造化された高強度の介入は非構造化自己主導型介入と比較し、全般的認知機能を有意に改善した。米国・Wake Forest University School of MedicineのLaura D. Baker氏らが、同国5施設で実施した2年間の無作為化単盲検比較試験「The US Study to Protect Brain Health Through Lifestyle Intervention to Reduce Risk（US POINTER）研究」の結果を報告した。著者は、「機能的アウトカム、バイオマーカー、長期追跡のさらなる調査により、観察された認知機能改善効果の臨床的意義と持続性が明らかになるだろう」とまとめている。JAMA誌オンライン版2025年7月28日号掲載の報告。

　骨髄破壊的または強度減弱前処置後にHLA一致血縁ドナーからの末梢血幹細胞移植（SCT）を受けた血液がん患者において、移植片対宿主病（GVHD）のない無再発生存期間は、標準的なGVHD予防法と比較し移植後シクロホスファミド＋カルシニューリン阻害薬併用療法により有意に延長したことが示された。オーストラリア・Alfred HealthのDavid J. Curtis氏らAustralasian Leukaemia and Lymphoma Groupがオーストラリアの8施設およびニュージーランドの2施設で実施した第III相無作為化非盲検比較試験「ALLG BM12 CAST試験」の結果を報告した。高リスク血液がん患者に対する根治的治療としては、HLA一致血縁ドナーからの骨髄破壊的前処置後同種末梢血SCTが推奨され、GVHD予防はカルシニューリン阻害薬と代謝拮抗薬の併用が標準治療となっている。移植後シクロホスファミドを代謝拮抗薬に追加または置き換えることで、HLA一致血縁ドナーからのSCT後GVHDリスクを低減できることが示唆されているが、移植後シクロホスファミドの有効性、とくに骨髄破壊的前処置下での有効性は明らかになっていなかった。NEJM誌2025年7月17日号掲載の報告。

　米国では2024～25年のインフルエンザシーズン中、大規模な小児医療センターの医師たちから、インフルエンザ関連急性壊死性脳症（IA-ANE）の小児患者数が増加したと報告があった。このことから、同国・スタンフォード大学のAndrew Silverman氏らIA-ANE Working Groupは、全米を対象とした直近2シーズンの症例集積研究を実施。主として若年で直前までは健康であった小児の集団において、IA-ANEの罹患率および死亡率が高かったことを明らかにした。急性壊死性脳症（ANE）は、まれだが重篤な神経系疾患であり、疫学データおよび治療データは限られていた。JAMA誌オンライン版2025年7月30日号掲載の報告。

　胃腸炎を伴う重度急性栄養失調児に対して、経口補液療法と静脈内補液療法の間に、96時間時点の死亡率に関して差異があるとのエビデンスは認められなかった。英国・インペリアル・カレッジ・ロンドンのKathryn Maitland氏らGASTROSAM Trial Groupが非盲検優越性無作為化試験の結果を報告した。国際的な勧告では、体液過剰への懸念から重度急性栄養失調児への静脈内補液療法は推奨されていないが、その懸念を裏付けるエビデンスは不足していた。一方で、現行勧告下での高い死亡率から、静脈内補液療法戦略を選択肢の1つとすることによるアウトカム改善への可能性が期待されていた。NEJM誌オンライン版2025年6月13日号掲載の報告。

　通常の慢性疼痛よりも身体活動が制限される可能性が高い、高インパクト慢性疼痛の患者において、通常ケアと比較して遠隔医療または自己完結型のオンライン技術による拡張性のある認知行動療法に基づく慢性疼痛（CBT-CP）治療は、疼痛重症度を有意に軽減し、疼痛に関連する身体機能/生活の質（QOL）にも改善をもたらす可能性があることが、米国・Kaiser Permanente Center for Health ResearchのLynn L. DeBar氏らが実施したRESOLVE試験で示された。研究の成果は、JAMA誌オンライン版2025年7月23日号で報告された。

　イベルメクチンは、内部寄生虫と外部寄生虫の双方に有効なエンデクトサイドであり、集団投薬によりオンコセルカ症やリンパ系フィラリア症の伝播を抑制することが知られている。スペイン・ISGlobalのCarlos Chaccour氏らは「BOHEMIA試験」において、マラリアが高度に蔓延した地域に居住する小児では、アルベンダゾールと比較してイベルメクチンの集団投薬は、マラリア感染率が有意に低く、安全性に関する懸念はみられないこと示した。研究の成果は、NEJM誌2025年7月24日号に掲載された。 　BOHEMIA試験は、マラリア伝播の抑止におけるイベルメクチンの安全性と有効性の評価を目的とする非盲検評価者盲検クラスター無作為化対照比較試験であり、ケニア海岸地帯のマラリアが蔓延し、殺虫処理済みの蚊帳の普及率と使用率が高い地方（クワレ郡［人口86万6,820人］）で、クラスターとして世帯地域を登録した（Unitaidの助成を受けた）。

　白金製剤ベースの化学療法の施行中または終了後に病勢が進行した小細胞肺がん（SCLC）の2次治療において、化学療法と比較してタルラタマブ（二重特異性T細胞誘導［BiTE］分子製剤）は、全生存期間（OS）が有意に延長し、無増悪生存期間（PFS）も有意に良好で、がん関連呼吸困難や咳嗽が少ないことが、ギリシャ・Henry Dunant Hospital CenterのGiannis Mountzios氏らDeLLphi-304 Investigatorsが実施した「DeLLphi-304試験」で示された。研究の成果は、NEJM誌2025年7月24日号で報告された。 　DeLLphi-304試験は、SCLCの2次治療におけるタルラタマブの有効性と安全性の評価を目的とする第III相非盲検無作為化対照比較試験であり、2023年5月～2024年7月に日本を含む30ヵ国166施設で参加者を登録した（Amgenの助成を受けた）。今回は、事前に規定された中間解析の結果が報告された（データカットオフ日：2025年1月29日）。

　中等症～重症の活動期クローン病患者において、プラセボおよびウステキヌマブと比較して、グセルクマブ（ヒト型抗ヒトIL-23 p19モノクローナル抗体）の静脈内投与による導入療法後、同薬の皮下投与による維持療法を行うアプローチは、有効性の複合エンドポイントが有意に優れ、忍容性も良好で安全性プロファイルは潰瘍性大腸などでの承認時のデータと一致することが、カナダ・カルガリー大学のRemo PanaccioneらGALAXI 2 & 3 Study Groupが実施した「GALAXI-2およびGALAXI-3試験」で示された。研究の成果は、Lancet誌2025年7月17日号に掲載された。

　米国・保健指標評価研究所（IHME）のAngela E. Apeagyei氏らは、幅広いデータソースを用い、1990～2030年の保健分野の開発援助（Development assistance for health：DAH）について分析し、主要供与国の援助削減により2025年のDAHは2009年の水準まで落ち込み、今後5年間でさらに低下するとの予測を報告した。DAHは新型コロナウイルス感染症のパンデミック中に最高水準に達したが、その後、世界経済の不確実性や各国での予算の取り合いが増す中で減少し、2025年初頭に米国や英国など主要供与国が援助の大幅な削減を発表したことで、中・低所得国における保健財政の先行きに対する懸念が高まっている。著者は、「DAHの大幅削減は保健格差の拡大を招く恐れがある。過去30年間で達成された世界的な健康問題に関する大きな成果を守るため、被援助国における効率性の向上、戦略的な優先順位付け、財政レジリエンスの強化が急務である」と述べている。Lancet誌2025年7月26日号掲載の報告。

　米国・フィラデルフィア小児病院のChristopher B. Forrest氏らは、複数の統計および調査データを用いて包括的な健康指標について解析し、米国の小児の健康状態（死亡率、慢性の身体的・発達的・精神的健康状態、肥満、睡眠健康、思春期早発症、活動制限、および身体・情動性症状）は2007～23年の間に悪化していることを明らかにした。著者は、「健康状態を基本的に悪化させている根本原因を特定し、対処する必要がある」と強調している。JAMA誌オンライン版2025年7月7日号掲載の報告。 　研究グループは、米国ならびに経済協力開発機構（OECD）に加盟する人口規模が大きな高所得国18ヵ国（OECD18：オーストラリア、オーストリア、ベルギー、カナダ、デンマーク、フィンランド、フランス、ドイツ、アイルランド、イタリア、日本、オランダ、ニュージーランド、ノルウェー、スペイン、スウェーデン、スイス、英国）の死亡統計と、米国の5つの代表的な全国調査および10の小児医療システム（PEDSnet）の電子カルテデータを用い、反復横断分析を行った。

　米国国際開発庁（USAID）の資金援助は、過去20年間で低所得国および中所得国（LMICs）における成人および小児の死亡率低下に大きく貢献しており、2025年前半に開始された突然の資金削減が撤回されない場合、2030年までに驚くべき数の回避可能な死亡が発生する可能性があることを、ブラジル・Federal University of BahiaのDaniella Medeiros Cavalcanti氏らが明らかにした。USAIDは人道支援および開発援助における世界最大の資金提供機関であるが、その活動が世界の健康に与える影響、ならびに資金削減がもたらす影響を評価した研究はほとんどなかった。Lancet誌2025年7月19日号掲載の報告。

　中等度～重度の混合性尿失禁を有し、保存的治療が奏効しなかった女性患者において、onabotulinumtoxin Aと中部尿道スリング手術は、6ヵ月時のUrogenital Distress Inventory（UDI）総スコアの改善に差はなかったことを、米国・ペンシルベニア大学のHeidi S. Harvie氏らが米国の7施設で実施した無作為化優越性試験「MUSA試験」の結果で報告した。腹圧性尿失禁（SUI）と切迫性尿失禁（UUI）が併存している混合性尿失禁は、生活の質を低下させ、管理が困難な場合が少なくない。これまで手技的治療の比較研究は不足していた。著者は、「今回の結果は、患者の好みと臨床医の推奨に基づく治療決定に役立つだろう」とまとめている。JAMA誌2025年5月5日号掲載の報告。