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  • 2020/06/30 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大防止への協力として、テレワークを実施しておりますため、弊社カスタマーセンターの電話サポート窓口の休止期間を延長させていただきます。
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    電話窓口休止期間:2020年4月8日(水)~2020年7月31日(金)
    ※状況により、期間を変更する場合もございます。

    また、お問い合わせ状況によりメールによるご返信までにお日にちをいただく可能性がございますので、あらかじめご了承くださいませ。
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医療一般|page:5

アテゾリズマブ、早期TN乳がんの術前化学療法で主要評価項目を達成/中外

 中外製薬株式会社(本社:東京、代表取締役会長 CEO:小坂 達朗)は6月18日、早期トリプルネガティブ乳がん(TNBC)に対する免疫チェックポイント阻害薬アテゾリズマブに関する第III相IMpassion031試験において、主要評価項目を達成したことを発表。早期 TNBCにおけるアテゾリズマブの有用性を示したのは初となる。  IMpassion031試験は、早期TNBCの術前薬物療法において、アテゾリズマブと化学療法(パクリタキセル[アルブミン懸濁型]、ドキソルビシン、シクロホスファミド)の併用と化学療法単独とを比較する多施設共同二重盲検無作為化試験。333例が1:1の割合で無作為に各群に割り付けられ、主要評価項目は、ITT解析集団およびPD-L1の発現が認められる症例における病理学的完全奏効(pCR)である。

新型コロナ、国内初のワクチン治験開始へ―阪大など

 待ち望まれる国産の新型コロナワクチン実現に王手か―。大阪府は6月17日の記者会見で、大阪大学などと共に産官学連携で開発に取り組んできた、新型コロナウイルスの予防ワクチンの治験を6月30日に開始することを明らかにした。新型コロナウイルスを巡っては、世界規模で予防ワクチンの開発が進行中であり、1日も早い実現が待たれる状況だが、ヒトへの投与が実施されるのは国内初となるという。会見で吉村 洋文知事は、「新型コロナ対策に治療薬とワクチンが非常に重要で、その第1歩を大阪で踏み出す。国産ワクチンによって、日本のコロナとの戦いを反転攻勢させていきたい」と語り、期待感を示した。

高齢者へのアスピリンにうつ病予防効果なし

 うつ病は炎症の増加に関連しており、とくに高齢者においてはうつ発症前に炎症が生じる可能性がある。いくつかの前臨床データはアスピリンの潜在的な抗うつ効果を示唆しており、アスピリン治療を受けた人はうつ病の発生率が低いことを示唆する限定的な観察データもある。オーストラリア・The Institute for Mental and Physical Health and Clinical TranslationのMichael Berk氏らによる、低用量アスピリン(100mg)が健康な高齢者のうつ病リスクを低下させるかを見た研究の結果によると、リスク低下の効果は見られなかったという。JAMA Psychiatry誌オンライン版2020年6月3日号掲載の報告。

ケトダイエットで腸内細菌叢が変化する

 エネルギー源を糖質から脂質に切り替える食事法「ケトジェニック・ダイエット(ケトダイエット)」を始める人が増えている。このケトダイエットが、腸内細菌叢に影響を与える可能性があることが、米カリフォルニア大学サンフランシスコ校(UCSF)のPeter Turnbaugh氏らが「Cell」5月20日オンライン版に発表した研究で示された。ケトダイエットが過剰な炎症の抑制、免疫系の調整につながる可能性もあるという。  ケトダイエットは糖質の摂取を厳しく制限し、脂質とタンパク質を中心に摂取する食事法で、てんかんや糖尿病、腹部肥満への有効性が報告されている。ただし、体重管理への効果については賛否両論あり、健康への影響について不明なことも少なくない。

毒ヘビに咬まれたときの生存率はイヌよりネコの方が高い

 「猫に九生あり」と言われる理由が、クイーンズランド大学(オーストラリア)のBryan Fry氏らによる研究で示された。毒ヘビに咬まれた場合、ネコはイヌの2倍も生存率が高いが、その理由は、イヌの方がネコよりも、ヘビ毒による血液の凝固速度が速いからだという。この研究結果の詳細は「Comparative Biochemistry and Physiology Part C」5月3日オンライン版に掲載された。  Fry氏は、「世界中でペットのネコやイヌがヘビに咬まれるのは珍しいことではなく、場合によっては死に至る。その主たる原因は、毒物誘導性の消費性凝固障害だ」と説明する。消費性凝固障害では、止血の働きを持つ血液中の血小板や凝固因子が過剰に消費されることで、逆に出血が止まらなくなり、最悪の場合、失血死する。

有毒な化学物質がセリアック病の発症と関連

 殺虫剤や調理器具など、さまざまな製品に使われている有毒な化学物質と、小児や若年成人のセリアック病発症リスクとの間に関連が認められたとする研究結果が報告された。米ニューヨーク大学医学部のJeremiah Levine氏らによるこの研究の詳細は「Environmental Research」5月11日オンライン版に発表された。  セリアック病は、小麦やライ麦、大麦に含まれる、グルテンと呼ばれるタンパク質に対して不耐性を示す自己免疫疾患の一種である。Levine氏らは今回、新規にセリアック病と診断された3〜21歳の小児および若年成人30人から採取した血液を調べ、それをセリアック病ではない60人の小児および若年成人の血液検査の結果と比較した。

iPS細胞でパーキンソン病の症状改善

 パーキンソン病患者由来の人工多能性幹細胞(iPS細胞)を用いた幹細胞治療で、患者の症状がわずかながらも改善したという研究結果を、米ハーバード大学医学部の付属機関であるマクリーン病院分子神経生物学のKwang-Soo Kim氏らが「New England Journal of Medicine」5月14日号に発表した。この治療は、患者自身の皮膚細胞から作製したiPS細胞を、神経細胞に分化させて脳に移植したもの。治療前には急速に悪化していた症状は、移植から2年でわずかに改善して安定化しただけでなく、有害事象も起こらなかったという。

マンモグラフィ検査は女性の命を救う

 定期的なマンモグラフィ検査により、進行乳がんや致死的な乳がんに罹患するリスクを低減できるとする研究結果を、英ロンドン大学クイーンメアリー校のStephen Duffy氏らが「Cancer」5月11日オンライン版に発表した。  Duffy氏らは、マンモグラフィによるスクリーニングに適格なスウェーデンの女性のデータを用いて、スクリーニングを受けた女性と受けなかった女性を対象に、進行乳がんおよび診断から10年以内に致死的となった乳がんの罹患率を算出して比較した。対象者は総計54万9,091人で、これはスウェーデンでマンモグラフィに適格な女性のおよそ30%に相当する数だという。

扁平上皮肺がん、カルボプラチン+S-1導入療法後のS-1維持療法の有用性(WJOG7512L)/Cancer

 扁平上皮非小細胞肺がん(NSCLC)の導入療法後の維持療法について、S-1療法が有用である知見が報告された。近畿大学の田中 薫氏らによる第III相臨床試験「WJOG7512L試験」の結果、化学療法未施行の進行・再発扁平上皮NSCLC患者において、カルボプラチン+S-1導入療法後のS-1による維持療法は、支持療法(BSC)のみの維持療法と比較して有効であり忍容性も良好であることが認められたという。Cancer誌オンライン版2020年6月2日号の掲載報告。  研究グループは、化学療法未施行の進行・再発扁平上皮NSCLC患者を対象に、導入療法としてカルボプラチン(AUC5、1日目、3週ごと)+S-1(1回40mg/m2×2/日、3週ごと)併用療法を施行し、4サイクル後に進行しなかった患者をS-1+BSC群またはBSC群に無作為に割り付けた。

新型コロナ抗原検査、発症2~9日は陰性でもPCR不要に/厚労省

 新型コロナウイルス感染症への感染を調べる抗原検査について、厚生労働省は6月16日付でガイドラインを改定した。この改定による大きな変更点は、発症2~9日目の患者に限り、抗原検査で陰性となった場合でも、追加のPCR検査が不要となったことだ。  抗原検査は、検査キットを使い、わずか30分程度で感染の有無を判断できる迅速性がメリットだが、偽陰性が生じるリスクがある。このため従来のガイドラインでは、陽性の場合は診断が確定できるものの、陰性の場合には確定診断のために改めてPCR検査を実施することになっていた。

日本動脈硬化学会総会・学術集会のWeb開催について【ご案内】

 一般社団法人日本動脈硬化学会は、2020年7月17日(金)、18日(土)に名古屋での開催を予定していた『第52回日本動脈硬化学会総会・学術集会』をWeb開催へ変更した。また、開催日も変更し、7月17日(金)~31日(金)の期間に実施される。参加登録者は会期中に全セッションを随時視聴できる。また、同じくWeb配信が予定されている市民公開講座については、誰でも無料で視聴可能である。  本学術集会では、医師向けの最新知見の発信のみならず、大学院生向けの最新研究TECH-Seminar、メディカルスタッフを対象とした症例検討などの企画が予定されている。

職場における新型コロナ感染予防ガイドを改訂/日本産業衛生学会

 日本渡航医学会と日本産業衛生学会は2020年5月より両学会のサイト上で、産業医を中心とした産業保健従事者向けに「職域のための新型コロナウイルス感染症対策ガイド」を公開している。6月3日には感染状況などの変化を踏まえ、改訂した第2版を公開した。  このガイドでは、産業保健職の役割や感染症流行時におけるリスクコミュニケーションなどの基本事項を押さえたうえで、国内の新型コロナウイルス感染症の流行状況を5つのフェーズに分け、各フェーズにおける主要な対応をまとめている。

StageIV乳がんに早期局所療法は予後を改善するか(ECOG-ACRIN 2108)/ASCO2020

 未治療のSatgeIV乳がんに対する早期の局所療法による予後改善効果についての報告が、米国臨床腫瘍学会年次総会(ASCO20 Virtual Scientific Program)で、米国Northwestern Memorial HospitalのSeema A. Khan氏より発表された。  本試験はECOG-ACRIN臨床試験グループが実施したもの(ECOG-ACRIN 2108試験)で、第III相の無作為化比較試験である。

双極性障害患者における抗精神病薬誘発性体重増加とアドヒアランス

 双極スペクトラム障害の若年患者における第2世代抗精神病薬(SGA)の服薬アドヒアランスへの障壁に関して、医師、患者、患者家族の視点、およびSGA関連の体重増加の治療に対する考え方について、米国・シンシナティ大学のChristina C. Klein氏らが調査を行った。Journal of Child and Adolescent Psychopharmacology誌オンライン版2020年5月19日号の報告。  18歳までに双極性障害と診断された225例およびその両親(128人)、これらの患者にSGAを処方した経験のある医師(54人)を対象に、SGA関連副作用、アドヒアランスへの障壁、体重マネジメント戦略の受け入れに関する調査を実施した。

新型コロナ、日本人の抗体保有調査の結果を発表/厚労省

 2020年6月16日、厚生労働省は3都府県で6月1日より実施していた新型コロナウイルスの抗体保有調査の結果を発表。その結果、大半の人が抗体を保有していないことが明らかになった。本調査は日本での抗体保有状況の把握のため、2020年6月1~7日にかけて東京都・大阪府・宮城県の一般住民それぞれ約3,000名を無作為化抽出して行われた。対象者は本調査への参加に同意した一般住民(東京都1,971名、大阪府2,970名、宮城県3,009名、計7,950名)。  本調査では陽性判定をより正確に行うため、2種の検査試薬(アボット社、ロシュ社)の両方において陽性が確認されたものを「陽性」とした。

COVID-19対応で市民へ9つの提言/日本感染症学会・日本環境感染学会

 6月15日、日本感染症学会(理事長:舘田 一博氏)と日本環境感染学会(理事長:吉田 正樹氏)は、連名で新型コロナウイルス感染症(以下「COVID-19」という)に関して一般市民向けに「第一波を乗り越えて、いま私たちに求められる理解と行動」と題する提言を発表し、ホームページで公開した。  今回の提言では、本年初頭からのCOVID-19の感染流行とわが国のたどった経過を振り返るとともに、先に発表された「新型コロナウイルス感染症に対する注意事項」とあわせて市民が知っておいてほしいCOVID-19の特徴や今後の生活様式などについて9項目が提示されている。

多発性骨髄腫導入療法、カルフィルゾミブ3剤併用療法 vs.ボルテゾミブ3剤併用療法(ENDURANCE)/ASCO2020

 米国・メイヨー・クリニックのShaji K. Kumar氏は未治療の多発性骨髄腫への導入療法として、従来から標準療法として用いられているプロテアソーム阻害薬ボルテゾミブとレナリドミド、デキサメタゾンの3剤併用療法(VRd)と、ボルテゾミブに代えて新規次プロテアソーム阻害薬のカルフィルゾミブを使用する3剤併用療法(KRd)を比較した無作為化第III相比較試験の結果を米国臨床腫瘍学会年次総会(ASCO20 Virtual Scientific Program)で発表した。

統合失調症発症に関連する小児期の緑地環境と遺伝的要因

 小児期における緑地環境との接点が、後の統合失調症発症リスクを低下させることは、これまでの研究で示唆されてきた。この関連に遺伝的要因は関係するのか、または2つのリスク因子が相加的に作用するのかは、よくわかっていない。デンマーク・オーフス大学のKristine Engemann氏らは、統合失調症発症に対する小児期の緑地環境と遺伝的要因との関連について調査を行った。Schizophrenia Bulletin誌オンライン版2020年5月16日号の報告。  ランドサット衛星画像からの正規化植生指数(NDVI)に基づく住居レベルの緑地との小児期の接点推移値と、デンマークのiPSYCHサンプルから得られた1万9,746の遺伝子型の多遺伝子リスクスコアに基づく遺伝的易罹病性推定値を組み合わせることにより、統合失調症発症のハザード比(HR)を調査した。デンマーク国内の健康、居住地、社会経済的地位(両親の社会経済的地位、精神疾患の家族歴)に関するデータを用いて、交絡因子で調整後のHRを推定した。

母乳で育児する女性は糖尿病リスクが低い可能性

 母乳には、赤ちゃんの成長にさまざまなメリットのあることが知られている。しかし、母乳育児は赤ちゃんだけでなく、母親にも好影響をもたらす可能性のあることが報告された。母乳育児を行った女性は出産後の糖尿病発症率が低く、その影響は3年後にも認められたという。詳細は「Science Translational Medicine」4月29日オンライン版に掲載された。  妊娠は、体重増加に加えて、インスリン(膵臓のβ細胞から分泌される血糖値を下げるホルモン)の作用が低下する「インスリン抵抗性」を引き起こすため、耐糖能が悪化する(血糖値が上がりやすくなる)可能性がある。特に、妊娠糖尿病の既往、高齢、肥満などは、出産後の糖尿病発症リスクの上昇に関与する。