炎症性腸疾患（IBD）患者では、疾患認識とセルフマネジメント行動との間に有意な負の関連が認められるという研究結果が、「Scientific Reports」に6月16日掲載された。 　重慶医科大学附属第一医院（中国）のRonghua Wang氏らは、2023年6月～2025年6月に登録されたIBD患者326人を対象に、疾患認識とセルフマネジメント行動との関連における健康不安の媒介効果を検討した。 　その結果、Brief Illness Perception Questionnaire（BIPQ）、Short Health Anxiety Inventory（SHAI）、IBD Self-Management Behavior Scaleの平均スコアは、それぞれ47.31、28.89、67.79であった。

　ソーシャルメディアの利用が急速に拡大し広く普及するにつれ、抑うつ症状との関連性が数多く報告されるようになっている。しかし、成人における起床直後のソーシャルメディア利用やソーシャルメディアの総利用時間が、抑うつ症状とどのような関連にあるかについては、ほとんど明らかになっていない。米国・オレゴン州立大学のHyosin Kim氏らは、米国の成人を対象とした全国規模のサンプルを用いて、ソーシャルメディアの利用と抑うつ症状との関連を検討した。Journal of Prevention誌オンライン版2026年7月28日号の報告。

医療者は心血管予防の担い手である一方、自身の心血管リスク管理の実態は十分に明らかではない。そこでスイス・チューリッヒ大学のFlorian A. Wenzl氏らは、2025年8月29日～9月1日にスペイン・マドリードで開催されたEuropean Society of Cardiology ESC 2025（ESC2025、欧州心臓病学会）に参加した医療者の心血管リスク、治療状況、目標達成率などを評価した。その結果、医療者は一般集団より良好な心血管リスクプロファイルを示すものの、心血管疾患予防やガイドライン推奨薬物の使用に関しては大きなギャップがみられたことが明らかになった。本研究結果は2026年8月28～31日にドイツ・ミュンヘンで開催されたESC2026で発表され、European Heart Journal誌オンライン版2026年8月30日号に同時掲載された。

　WeCareAdvisorと呼ばれるウェブベースのアプリを利用することで、介護者は薬に頼らずに認知症の家族によりうまく対処できる可能性が、新たな研究で示された。このアプリは、認知症患者に見られるアジテーションや攻撃性などの行動として現れる症状（以下、行動症状）に介護者が対処するための方法を提供する。アプリの使用により、こうした行動症状の頻度や重症度が有意に低下するわけではないものの、介護者がそれらの症状によって感じる苦痛は時間の経過とともに軽減し、ウェルビーイングも改善することが示されたという。米ドレクセル大学看護・医療専門職学部名誉学部長のLaura Gitlin氏らによるこの研究結果は、8月6日付で「Journal of the American Geriatrics Society」に報告された。

　人口統計学的特性、出生時の特性、および親の特性が若年発症大腸がん（early-onset colorectal cancer；EOCRC）のリスクと関連するという研究結果が、「Cancer」に6月22日掲載された。 　米イェール大学公衆衛生大学院のSunny Siddique氏らは、1988～2021年に米カリフォルニア州で出生し、0～39歳でEOCRCと診断された1,221人と、出生年で頻度マッチングさせた対照6万1,050人を対象に、人口統計学的特性、出生時の特性、および親の特性とEOCRCリスクとの関連を検討した。

　喫煙は、アルツハイマー病の修正可能なリスク因子の1つである。しかし、禁煙後のアルツハイマー病リスク低下の経時的パターンについては依然として不明であった。韓国・慶熙大学のSeong-Ho Moon氏らは、大規模な全国コホートを用いて、継続的な禁煙期間に応じてアルツハイマー病リスクが低下するかどうかを調査した。Alzheimer's Research & Therapy誌オンライン版2026年6月29日号の報告。 　2002～23年の韓国国民健康保険公団（NHIS）のデータベースを用いて、2年ごとの定期健康診断に基づき、長期間にわたり喫煙状況が安定していた成人140万3,636人を特定した。喫煙状況は「非喫煙者」「現在喫煙者」「継続的禁煙者」に分類し、禁煙期間は2年刻みで区分した（2年未満、2～3年、4～5年、6～7年、8年以上）。アルツハイマー病の発症は、NHISへの保険請求が2回以上行われた場合と定義した。人口統計学的因子、生活習慣因子、代謝因子を調整した後、Cox比例ハザードモデルを用いて調整ハザード比（aHR）と95％信頼区間（CI）を推定した。

　加糖飲料（sugar-sweetened beverage；SSB）が悪影響を及ぼすのは歯だけではないようだ。新たな研究で、SSBを1日1サービング（約237mL）超摂取する人の胃がんの発症リスクは、SSBをほとんど摂取しない人の約2.5倍である可能性が示された。米マス・ジェネラル・ブリガムがん研究所のAndrew Chan氏らによる研究で、詳細は8月17日付で「Gastro Hep Advances」に掲載された。 　Chan氏は、「米国人を対象に、SSBの摂取と胃がんとの関連を示した研究は、われわれが知る限り今回が初めてである。胃がんは世界でがんによる死亡原因の第5位だが、食事が胃がんの発症にどう関与するのかについては、これまでほとんど分かっていなかった」と述べている。

　インフルエンザ患者における入院および死亡に関連するリスク因子を特定することは、臨床管理および公衆衛生戦略を策定するうえで重要である。今回、中国・Shandong University School of Public HealthのYa Gao氏らは、WHOインフルエンザ臨床ガイドラインの更新を支援する目的で、季節性インフルエンザ患者における入院および全死因死亡のリスク因子を系統的レビューおよびメタ解析で検討した。その結果、非重症例の入院の主要リスク因子として、65歳以上、免疫不全、心血管疾患、神経疾患、慢性呼吸器疾患が、重症例の全死因死亡の主要リスク因子として、2次細菌感染、栄養不良、敗血症、急性腎障害、65歳以上、慢性心血管疾患、悪性腫瘍、慢性神経疾患が示唆された。Lancet Respiratory Medicine誌オンライン版2026年9月8日号に掲載。

　高齢者において、高度なケアを必要とする疾患と認知症を合併すると、そのケアは複雑化する。台湾・Changhua Christian Hospitalの氏らは、経管栄養、呼吸器ケア、皮下注射、尿道カテーテル、ストーマケアまたは浣腸、創傷ケア、疼痛管理、透析といった高度なケアを要する患者を対象に、認知症および認知症の行動・心理症状（BPSD）の有病率を明らかにするため、調査を実施した。The Journal of Prevention of Alzheimer's Disease誌オンライン版2026年8月14日号の報告。 　本研究は、台湾全国規模の集団ベース横断調査として実施した。多段階層化系統抽出法を用い、2020年9月〜2022年6月に計1万1,297例の参加者を登録した。

　米国では多くの若年成人が、将来の心血管・腎・代謝に関する健康リスクを高める状態にあることが明らかになった。米ボストン大学のDonald Lloyd-Jones氏らの研究の結果であり、詳細は「Circulation：Population Health and Outcomes」に8月20日付で掲載された。平均年齢23歳という若年集団を対象とした調査で、参加者の約8割に心腎代謝（CKM）症候群の兆候が認められたという。 　CKM症候群とは、代謝性リスク因子、腎疾患、心血管疾患が相互に関連し、心血管疾患の発症・進行リスクを高める状態を指し、米国心臓協会（AHA）によると、その初期兆候として、高血圧、脂質異常、インスリン抵抗性、糖尿病前症などが現れてくるという。