新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の後遺症での一般診療医（GP）受診率について、COVID-19で入院を要した患者（入院患者）と入院を必要とせずコミュニティで療養した患者（コミュニティ療養者）で差があることを、英国・インペリアル・カレッジ・ロンドンのHannah R. Whittaker氏らがイングランド住民を対象としたコホート研究で明らかにした。コミュニティ療養者では、時間の経過とともに受診率が低下する後遺症もあったが、不安や抑うつなど受診が継続している後遺症があり、ワクチン接種後に受診率の低下が認められる後遺症があることも明らかにされた。これまでいくつかの観察研究で、COVID-19回復後の持続的な症状および新たな臓器機能障害は報告されているが、それらは主に重篤症状の入院患者でみられたもので、コミュニティ療養者の長期アウトカムを比較した研究はごくわずかで、いずれも小規模で選択バイアスの掛かったものであった。また、大規模な住民ベースのコホート研究での経時的評価やCOVID-19ワクチン接種後のアウトカムの評価も行われていなかった。BMJ誌2021年12月29日号掲載の報告。

　南アフリカ共和国におけるCOVID-19第4波はオミクロン株が原因とされている。同国・Netcare Ltd South AfricaのCaroline Maslo氏らは、第4波初期におけるCOVID-19の入院患者の特徴や転帰について第1～3波それぞれの初期の入院患者と比較し、JAMA誌オンライン版2021年12月30日号のリサーチレターで報告した。第4波では年齢が若く、併存疾患のある患者が少ないこと、入院や急性呼吸器疾患を発症する患者が少なく、重症度と死亡率も低いことが示された。 　本研究は、南アフリカ共和国全土に、1万床超の急性期病院49施設を有するNetcare Ltd South Africaで実施された。南アフリカでは、2020年6～8月（従来株）、2020年11月～2021年1月（ベータ株）、2021年5月～9月（デルタ株）の3つの波が発生したが、2021年11月15日から再び増加し始め、12月7日にコミュニティ陽性率が26％に達した。そこで、各波で陽性率が26％に達するまでの期間（第1波：2020年6月14日～7月6日、第2波：2020年12月1日～23日、第3波：2021年6月1日～23日、第4波：2021年11月15日～12月7日）におけるCOVID-19の入院患者について、患者の特徴、酸素供給・人工呼吸の必要性、ICU入院、入院期間、死亡率を比較した。

　正常な老化と認知症による認知機能の変化に関してその根底にあるメカニズムを解明するためには、脳ネットワークの空間的関係とそのレジリエンスのメカニズムを理解する必要がある。藤田医科大学の渡辺 宏久氏らは、正常な老化と初期認知症における脳ネットワークの特徴について報告を行った。Frontiers in Aging Neuroscience誌2021年11月22日号の報告。 　主な内容は以下のとおり。 ・異種感覚統合（multisensory integration）やデフォルト・モード・ネットワークなどの脳のハブ領域は、ネットワーク内およびネットワーク間の伝達において重要であり、老化の過程においても良好に維持され、これは代謝プロセスにおいても重要な役割を担っている。 ・一方、これらの脳のハブ領域は、アルツハイマー病などの神経変性認知症の病変に影響を及ぼす部位である。 ・聴覚、視覚、感覚運動のネットワークなどに問題が生じた一次情報処理ネットワークは、異種感覚統合ネットワークの過活動や認知症を引き起こす病理学的タンパク質の蓄積につながる可能性がある。

　電子タバコによる健康への悪影響に関する研究が増えているが、新たに骨折リスクとの関連が報告された。電子タバコの利用により、大腿骨頸部骨折や脊椎圧迫骨折、手首の骨折のリスクが46％増加するという。詳細は、「American Journal of Medicine Open」に11月22日掲載された。論文の筆頭著者である米ピッツバーグ大学医療センターのDayawa Agoons氏は、「立位からの転倒による骨折だけでなく、衝撃の少ない座位での骨折も増加していた。電子タバコが一部の人が考えているほど無害ではないことを示す、新たなエビデンスがまた一つ加わった」と述べている。

　勃起障害や肺高血圧症の治療に使われているシルデナフィル（バイアグラ）に、アルツハイマー病の発症を防ぐ働きがあることを示唆するデータが報告された。米クリーブランド・クリニックのFeixiong Cheng氏らの研究によるもので、詳細は「Nature Aging」に12月6日掲載された。 　報告の概要は、まず、700万人以上の米国人の医療データを解析するという疫学的研究から、シルデナフィルの服用者は非服用者に比べてアルツハイマー病の発症が69％少ないことが判明。次に、研究室内での実験によって、同薬がアルツハイマー病発症プロセスの一部を阻害するように作用する可能性が示されたというもの。

　カルフォルニア大学のAlexis L Beatty氏らは新型コロナワクチン接種後に参加者が報告した副反応に関連する可能性のある因子を評価した。ワクチンを商品ごとで比較することで、その要因が、フルドーズのワクチン接種、ワクチン商品名、年齢の若さ、女性、新型コロナウイルス既感染であることが明らかになった。JAMA Network Open誌2021年12月22日号で掲載の報告。 　研究者らは、本研究をオンライン上で実施。対象者は2020年3月26日～2021年5月19日に新型コロナワクチンを1回以上接種し、スマートフォンまたはインターネットにアクセスできる18歳以上で、参加者は健康状態（新型コロナ関連のイベント含む）に対する毎日、毎週、毎月の調査を完了した。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックにより、人々の健康面の懸念が強まっていることが報告されているが、また新たな問題が明らかになった。パンデミック下で一般市民の血圧が上昇しているという。米クリーブランド・クリニックのLuke Laffin氏らの研究により明らかになり、詳細は「Circulation」に12月6日、レターとして掲載された。 　この研究には、米国の診断支援サービス企業であるQuest Diagnostics社を利用している全米50州の企業従業員とその配偶者の健診データが用いられた。2018～2020年の3年間にわたる、計46万4,585人（平均年齢45.7±11.1歳、女性53.5%）の血圧データを解析。パンデミック前の2020年1～3月の血圧と、パンデミック後の同年4～12月の血圧を、2019年の血圧を基準として比較検討した。なお、米国では2020年3月中旬から4月初旬にかけて、大半の州で外出禁止措置が取られていた。

　過活動膀胱（OAB）治療薬の使用による認知症発症リスクへの影響については、明らかになっていない。カナダ・トロント大学のRano Matta氏らは、抗ムスカリンOAB治療薬の使用と認知症発症リスクとの関連について、β-3アゴニストであるミラベグロンと比較し、検討を行った。European Urology Focus誌オンライン版2021年11月3日号の報告。 　カナダ・オンタリオ州でOAB治療薬を使用した患者を対象に、人口ベースのケースコントロール研究を実施した。対象は、過去6～12ヵ月間で抗ムスカリンOAB治療薬またはミラベグロンを使用し、2010～17年に認知症およびアルツハイマー病と診断された66歳以上の患者1万1,392例と年齢および性別がマッチした非認知症患者2万9,881例。人口統計学および健康関連の特性に応じて調整し、認知症のオッズ比（OR）を算出した。

　国内でも若年層へ新型コロナワクチン接種を浸透させるため、いくつかの自治体が接種促進のためのキャンペーンを打ち出していた。その先駆けである米国ではインセンティブとして宝くじを配布し接種の向上を試みていたが、実際のところそれが有効かどうかは不明である。そこで、米・ドレクセル大学のBinod Acharya氏らは、宝くじなどのインセンティブがワクチン接種の増加に寄与するのかを調べるための横断的研究を行った。その結果、宝くじプログラムは新型コロナワクチン接種へのためらいを減らすことに関連していると示唆された。ただし、その成功は州によって異なる可能性があるという。JAMA Network Open誌2021年12月1日号掲載の報告。

　これまでの新型コロナウイルス変異株と比べると、オミクロン株は現時点では感染した場合の重症化リスクが低いと見られている。しかし、この変異株に対する米ファイザー社製のワクチンの発症予防効果は従来の株よりも低いとする研究結果を、南アフリカ最大の健康保険会社であるディスカバリー・ヘルスの研究グループが12月14日プレス発表した。 　オミクロン株は2021年11月に南アフリカで最初に特定され、その後ほどなくして世界保健機関（WHO）により「懸念される変異株」に指定された。南アフリカでは、それまで流行していたデルタ株に代わってオミクロン株が急速に広がり、新規感染者の90％を占めるまでになったという（パンデミック第4波）。