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妊娠前・妊娠中の糖尿病は周産期や産後のうつ病リスクを増大

妊娠前や妊娠中に糖尿病だった人は、周産期や産後にうつ病を発症するリスクが、そうでない人に比べて2倍近くに増大するようだ。これは、米国Harvard Medical SchoolのKaty Backes Kozhimannil氏らが、米国の低所得層の母親を対象にした調査で明らかにしたもので、JAMA誌2009年2月25日号で発表した。妊娠前・妊娠中に糖尿病だった人のうつ病を発症するオッズ比は1.85Kozhimannil氏らは、ニュージャージー州の低所得者向け公的医療保険メディケイド加入者で、2004~2006年に出産した1万1,024人について、後ろ向き調査を行った。妊娠前や妊娠中に糖尿病ではなかった人で、周産期や産後にうつ病を発症したのは、8.5%(886人)だった。一方、妊娠前や妊娠中に糖尿病だった人のうち、周産期や産後にうつ病を発症していたのは、15.2%(100人)と、大幅に高かった。年齢や人種、出産時の在胎齢などを補正後、妊娠前や妊娠中に糖尿病だった人が周産期や産後にうつ病を発症するオッズ比は、そうでない人に比べ、1.85倍(95%信頼区間:1.45~2.36)だった。周産期うつ病がなくても、糖尿病で産後うつ病リスクが約1.7倍にまた、周産期にうつ病のなかった人について、産後にうつ病の診断を受けたり、抗うつ薬を服用した人の割合は、妊娠前や妊娠中に糖尿病があったグループでは9.6%(62人)と、同時期に糖尿病のなかったグループ(5.9%、604人)に比べ、有意に高かった(オッズ比:1.69、95%信頼区間:1.27~2.23)。同研究グループは、妊娠前や妊娠中の糖尿病は、試験対象の低所得者層の母親にとって、周産期や産後うつ病の独立したリスク因子のようだ、としている。(當麻あづさ:医療ジャーナリスト)

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リラグルチドの追加投与で、2型糖尿病患者の血糖値の改善と体重減少を確認

ノボ ノルディスクファーマ株式会社は20日、同社が米国、欧州、日本で承認申請中の、新規2型糖尿病治療薬 ヒトGLP-1アナログ製剤「リラグルチド」を、経口血糖降下薬に追加投与すると、他の経口血糖降下薬を追加投与した場合よりも優れた血糖改善効果が得られるという成績が、Diabetic Medicine(英国糖尿病協会発行)とDiabetes Care(米国糖尿病協会発行)に掲載されたと発表した。リラグルチド第3相臨床試験プログラム LEAD1、2は、グリメピリド(SU薬)またはメトホルミンにリラグルチド(1.2mgまたは1.8mg)、プラセボ、または対照実薬を追加した場合の効果を検討したもの。Diabetic Medicine 1月号に掲載されたLEAD1の結果は、グリメピリド(SU薬)にリラグルチドを追加投与すると、リラグルチド1.2mg追加投与群で1.08%ポイント、リラグルチド1.8mg追加投与群で1.13%ポイントとベースラインのHbA1c値から大きく低下し、対照群であるロシグリタゾン(チアゾリジン薬)追加投与群では0.44%ポイントの低下であった。Diabetes Care 1月号に掲載されたLEAD2の結果は、メトホルミン(ビグアナイド薬)にリラグルチドを追加投与した場合、グリメピリドを追加した場合と同等のHbA1cの低下作用が得られた。HbA1c値は、リラグルチド1.2mg投与群で0.97%ポイント、1.8mg投与群で1.00%ポイント、グリメピリド投与群で0.98%ポイント低下した。 LEAD1およびLEAD2は26週の無作為化二重盲検比較試験で、2型糖尿病患者2,000名以上を対象として行われた。試験は、LEAD開発プログラムを構成する5つの第3相(Phase 3a)臨床試験のうちの2つ。詳細はプレスリリースへhttp://www.novonordisk.co.jp/documents/article_page/document/PR_09_02.asp

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ケアコーディネーションによる高齢者慢性疾患の医療費削減は困難:米国

高齢者の慢性疾患について、ケアコーディネーションを強化しても、医療費の削減や、医療の質の改善は難しいようだ。米国の公的高齢者医療保険(メディケア)加入者を対象に行った試験で、明らかになった。米国Mathematica Policy ResearchのDeborah Peikes氏らの研究結果で、JAMA誌2009年2月11日号で発表した。約1万8,000人、15プランを追跡調査同氏らは、2002~2005年にかけて、メディケア出来高制の15のプランに加入する、合計1万8,309人を無作為に2群に分け、一方にはケアコーディネーションを強化し、もう一方にはこれまで通りの医療サービスを行った。被験者の主な疾患は、うっ血性心不全、冠動脈疾患と糖尿病だった。ケアコーディネーションとしては、看護師が、服薬や食事、運動に関する患者教育をしたり、医師と患者のコミュニケーションの強化、医療サービスの移行をよりスムーズにする努力などを行った。また患者に関する報告書を定期的に担当医に送った。入院率の削減は1プランのみその結果、15の保険プランのうち13までが、ケアコーディネーション群と対照群との間に、入院率の有意差は見られなかった。1つのプランでは、入院率を0.168/人/年(90%信頼区間:-0.283~-0.054、対照群の平均より17%減)に減らすことができた。1つのプランでは逆に、入院率が増加した。15プランのうち、ケアコーディネーションにかかる費用を合わせた医療費の削減が見られたプランは、全くなかった。3つのプランでは、有意差はないものの、月当たりの医療費を9~14%削減することができたが、そのうち1プランではケアコーディネーションにかかる費用で削減分は打ち消され、もう一つのプランは加入者が少なすぎて持続できなかった。また、適切な食事療法や運動、服薬などについての理解についても、ケアコーディネーション群と対照群には有意差が見られなかった。なお研究グループは、入院率に改善が見られた1プランを分析し、中程度から重度の患者を対象にした、対人コミュニケーションを十分に行うケアコーディネーションプランでは、医療費を増やすことなく入院率を引き下げる可能性があると推察している。(當麻あづさ:医療ジャーナリスト)

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liraglutideの血糖コントロール作用はグリメピリドを凌駕:LEAD-3 Mono試験

新たな2型糖尿病治療薬であるliraglutideは有効かつ安全で、グリメピリド(商品名:アマリール)よりも良好な血糖コントロールを示すことが、アメリカ・ベイラー医科大学のAlan Garber氏らが行った無作為化第III相試験(LEAD-3 Mono)で明らかとなった。liraglutideはグルカゴン様ペプチド1(GLP-1)のアナログで、半減期が13時間と長いため1日1回の自己注射が可能。GLP-1はグルコース依存性のインスリン分泌を刺激してグルカゴンの分泌を抑制し、食欲の抑制効果も有するという。Lancet誌2009年2月7日号(オンライン版2008年9月25日号)掲載の報告。アメリカとメキシコで実施された大規模臨床試験研究グループは、2型糖尿病に対するliraglutide単剤療法の有効性を評価する目的で、2種類のプラセボと対照薬としてグリメピリドを用いた二重盲検パラレルグループ試験を実施した。liraglutideの用量は1.2mg/日と1.8mg/日の2種類が用いられ、1日1回皮下投与された。アメリカの126施設とメキシコの12施設に746例が登録され、liraglutide 1.2mg群に251例、1.8mg群に247例、グリメピリド(8mg)群には248例が無作為に割り付けられ、52週の治療が行われた。主要評価項目は糖化ヘモグロビン(HbA1c)のベースラインからの変化率とした。HbA1cの低下率、体重減少効果が有意に優れる52週後におけるHbA1cの低下率は、グリメピリド群の0.51%に対しliraglutide 1.2mg群は0.84%(0.33%低下、p=0.0014)、liraglutide 1.8mg群は1.14%(0.62%低下、p<0.0001)であり、いずれの用量も有意に優れていた。体重は、liraglutide群はいずれの用量でも減少したのに対しグリメピリド群では増加した(いずれもp<0.0001)。体重減少が嘔気によるものか否かを確認するために、嘔気日数が7日以上の群と以下の群を比較したところ、減少の程度は前者で大きかったものの有意差は認めず、嘔気の影響は否定された。liraglutide 1.2mg群で5例、liraglutide 1.8mg群では1例が嘔吐のため治療を中止したが、グリメピリド群では嘔吐による治療中止例は認めなかった。著者は、「liraglutideは2型糖尿病の初回薬物療法薬として有効かつ安全であり、グリメピリドよりも優れたHbA1c低下、体重減少、血糖降下、血圧降下作用をもたらす」と結論している。(菅野守:医学ライター)

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高齢者のADR入院回避のためには共存症に留意を

繰り返される高齢者の薬物有害反応(ADR)による入院の予測因子は、年齢よりも、共存症を有しているかどうかであることが、西オーストラリア大学公衆衛生校のMin Zhang氏らによる後ろ向きコホート研究で明らかにされた。BMJ誌2009年1月17日号(オンライン版2009年1月7日号)掲載より。入院を繰り返していたADR患者の60%に共存症が……Zhang氏らは、1980~2000年の間に西オーストラリア市内の公立・民間病院に入院した、60歳以上のADR患者2万8,548例を対象とし、西オーストラリア・データリンクシステムを使用して3年の間追跡した。ADRで入院を繰り返していた患者は5,056例(17.7%)で、ADRによる入院が繰り返されることの関連因子として、性(ハザード比:男性1.08、95%信頼区間:1.02~1.15)、初回入院が1995~1999年(2.34、2.00~2.73)、入院期間(14日以上:1.11、1.05~1.18)、チャールソン共存症インデックス(スコア7以上:1.71、1.46~1.99)が確認された。解析では、共存症を有していた対象者患者が60%いたことに注目。加齢は、繰り返されるADRへの影響はほとんどないことが確認される一方、強い予測因子として明らかになったのが、共存症うっ血性心不全(1.56、1.43~1.71)、末梢血管疾患(1.27、1.09~1.48)、慢性肺疾患(1.61、1.45~1.79)、リウマチ疾患(1.65、1.41~1.92)、軽度の肝疾患(1.48、1.05~2.07)、中等度~重度の肝疾患(1.85、1.18~2.92)、中等度の糖尿病(1.18、1.07~1.30)、慢性合併症を伴う糖尿病(1.91、1.65~2.22)、腎疾患(1.93、1.71~2.17)、リンパ腫や白血病等の悪性腫瘍(1.87、1.68~2.09)、転移性固形腫瘍(2.25、1.92~2.64)だった。Zhang氏は、「共存症の治療を受けている患者が地域に多数居住している。これら予測因子を知り得ておくことは、臨床家が、ADRによる入院リスクの高い患者を見分けるのに役立ち、患者に恩恵を与えることになるだろう」と結論している。

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情報源が少ないのか? 加齢黄斑変性症の認知率は3割

ノバルティス ファーマ株式会社の調査によると、QOLを著しく下げ、失明の危険性もある「加齢黄斑変性症」の認知率が31.3%であり、眼科疾患の中でも低いことがわかった。この調査は、同社が2009年1月に実施した、全国の50代から70代の男女2,237名に対し「加齢黄斑変性症」を中心とする眼疾患に関しての意識調査として行われたもの。その結果、加齢黄斑変性症の認知率は31.3%であり、2006年10月調査時と比較すると、加齢黄斑変性症の認知率は7%上昇したものの、約9割が認知している白内障や緑内障といった眼疾患に対して、依然として認知度に大きな開きがあることがわかったという。白内障、緑内障、糖尿病網膜症の3疾患については4割の人が「病院・診療所・クリニック」「テレビ」「家族・友人」を通してその情報を得ていたが、加齢黄斑変性症について「家族・友人」を情報源とする人の割合は23.5%だった。このことから、加齢黄斑変性症は他の3疾患に比べ、身近にいる人々からは情報を得にくい疾患である現状がうかがえる。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20090127.html

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発症後期間を経ている2型糖尿病患者に対する強化血糖コントロール

コントロール不良の2型糖尿病患者に強化血糖コントロールを行っても、心血管イベント、死亡、細小血管合併症の発生率に有意な影響は認められなかったことが、米国退役軍人糖尿病研究(VADT)の結果として報告された。強化血糖コントロールの心血管イベントに及ぼす影響について、これまで2型糖尿病を発症してからの時間を経ている患者に関しては明らかにされていなかった。NEJM誌2009年1月8日号(オンライン版2008年12月17日号)より。診断後平均経過年数11.5年の1,791例を無作為化し追跡試験対象は、糖尿病診断治療後11.5年を経ている治療に対する反応が不十分だった退役軍人1,791例、平均年齢は60.4歳。患者の40%に心血管イベントの既往があった。強化血糖コントロールを受ける群(強化療法群)と標準的な血糖コントロールを受ける群(標準療法群)に無作為化され、強化療法群の糖化ヘモグロビン値が標準療法群よりも1.5パーセントポイント低下することを目標とし、その他の心血管リスク因子に対する治療は同等に行われ追跡された。主要転帰は、無作為化後最初の心血管イベント発生までの時間。主要心血管イベントは心筋梗塞、脳卒中、心血管系が原因の死亡、うっ血性心不全、血管疾患手術、手術不可能な冠動脈疾患、虚血性壊疽による切断の複合とした。主要転帰のハザード比は0.88追跡期間の中央値は5.6年。糖化ヘモグロビン値は強化療法群6.9%、標準療法群8.4%だった。主要転帰の発生は、強化療法群235例、標準療法群264例で、強化療法群のハザード比は0.88(95%信頼区間:0.74~1.05、P=0.14)だった。主要転帰の各評価項目および全死因死亡率(ハザード比:1.07、95%信頼区間:0.81~1.42、P=0.62)に群間で有意差は認められず、細小血管合併症にも群間差は認められなかった。有害事象は主に低血糖が発生し、その発生率は標準療法群は17.6%、強化療法群は24.1%だった。(武藤まき:医療ライター)

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2型糖尿病患者には、低グリセミック指数食療法を

 2型糖尿病患者に対し、低グリセミック指数(GI)食療法を行うことで、高シリアル線維食療法に比べ、グリコヘモグロビン(HbA1c)値は減少し、高比重リポ蛋白(HDL)値は上昇することがわかった。これは、カナダSt Michael’s Hospital(トロント)のDavid J. A. Jenkins氏らの研究で明らかになったもので、JAMA誌2008年12月17日号で発表した。2型糖尿病患者210人について6ヵ月追跡 Jenkins氏らは、210人の2型糖尿病患者を無作為に2群に分け、一方には低グリセミック指数の食事療法を指導、もう一方には高シリアル線維の食事療法を指導し、6ヵ月後にHbA1c値などを比較した。試験は、2004~2007年にかけて行われた。グリセミック指数の減少はHbA1c値減少と正相関、HDL値上昇と負相関 その結果、HbA1c値の減少率は高シリアル線維食群で-0.18%(95%信頼区間:-0.29~-0.07%)だったのに対し、低グリセミック指数食群では-0.50(-0.61~-0.39%)と、有意に減少幅が大きかった(p

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アクトスがビグアナイド系薬剤との併用療法の効能取得

武田薬品工業株式会社は22日、厚生労働省より、2型糖尿病治療薬「アクトス錠」(一般名:ピオグリタゾン塩酸塩)について、ビグアナイド系薬剤との併用療法の効能を取得したと発表した。アクトスは2型糖尿病患者に特徴的な病態であるインスリン抵抗性を改善する薬剤で、主に筋肉や脂肪細胞、肝臓に働いてインスリンの作用不足を改善する。一方、ビグアナイド系薬剤は主に肝臓での糖産生を抑制する薬剤。同社は、これらの異なる作用機序を持つ二剤を併用した際の臨床的な有用性を確認するために、ビグアナイド系薬剤単独療法とアクトス/ビグアナイド系薬剤併用療法との二重盲検群間比較試験を実施した。その結果、ビグアナイド系薬剤単独療法に比べ、アクトス/ビグアナイド系薬剤併用療法は低血糖リスクを増加させることなく、血糖コントロールの指標であるHbA1cを有意に改善することが明らかになったという。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_31405.html

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ファスティックとスターシスにチアゾリジン系薬剤との併用療法の効能追加

アステラス製薬株式会社は24日、味の素株式会社と共同で開発を進めていた速効型食後血糖降下剤「ファスティック」と「スターシス」(一般名:ナテグリニド)のチアゾリジン系薬剤との併用療法について22日に効能追加の承認を取得したと発表した。ファスティックとスターシスは、いずれもアミノ酸誘導体からなる速効・短時間型のインスリン分泌促進作用を特長とする経口血糖降下剤。1999年8月の発売以来、2型(インスリン非依存型)糖尿病における食後血糖推移の改善を効能効果として、単剤あるいはα-グルコシダーゼ阻害剤、ビグアナイド系薬剤との併用で糖尿病治療に供されていた。今回、同社がチアゾリジン系薬剤との併用療法に関する日本人での臨床試験を実施し、効能追加の承認取得に至ったという。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/post-38.html

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男性の70%が「EDが命に関わる疾患の前兆と知っていたら、もっと早く受診した」

 バイエル薬品株式会社の9日の発表によると、バイエル・シエーリング・ファーマ社が、国際調査「EDと基礎疾患を有する男性(Men with ED and underlying conditions)」を行い、その結果をを公表した。 この調査は、同社がED(勃起不全)治療を希望する男性、または治療中の男性の実生活をより正しく把握するために行ったもの。調査結果は、ブリュッセルで開催された欧州性機能学会(ESSM)国際性機能学会(ISSM)合同学術会議において発表された。 調査によると、「ED患者のうち半数近くがEDと基礎疾患との関連を知らない一方で、早期治療に何が重要であるかについては、もっとよく知りたい」と思っており、また70%の男性が「EDが命に関わるような疾患と関連があることを知っていれば、もっと早く受診した」と回答しているという。さらに、ED患者のうち80%が医師に相談したことがあり、これはEDが男性にとって、もはやタブーではないことを示している。EDの原因が他の疾患にあるかもしれないという不安は、患者が医師に相談する重要なきっかけとなるという。 EDは加齢とともに見られる症状と誤解されがちだが、糖尿病、脂質異常症、高血圧、肥満など他の疾患を合併しているかもしれないという、警告もしくは前兆と考える必要があるという。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2008%2Fnews2008-12-09.html

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遺伝子型スコアは2型糖尿病リスクの予測能に優れているか?

 遺伝性の2型糖尿病のリスクの予測に新時代到来か? 家族性糖尿病を有する人は有さない人に比べ2~6倍のリスク増大がある。また最新の研究で、複数の遺伝子座が2型糖尿病のリスクと関連していること(リスク対立遺伝子ごとに5~37%増大)が証明されたことを受け、マサチューセッツ総合病院遺伝子治療部門のJames B. Meigs氏らは、これら遺伝子座に関する知見を用いることで糖尿病リスクの予測は、従来の臨床的なリスクファクターのみを用いた場合の予測能よりも優れたものとなるのではとの仮説を立て検証を行った。NEJM誌2008年11月20日号より。糖尿病と関連する18の遺伝子型スコアについて検証 検証したのは糖尿病と関連する18の遺伝子座。フラミンガム子孫研究(Framingham Offspring Study)の参加者2,377例を対象とし、18遺伝子座のSNP(一塩基多型)の遺伝子型を確定し、そのリスク対立遺伝子の数から遺伝子型スコアを作成。一般に用いられている臨床的リスクファター単独の場合と、それに遺伝子型スコアの情報を加えた場合との、糖尿病リスクの予測能を、それぞれC統計量を算出してロジスティック回帰分析にて比較した。従来の予測能と大差なし 追跡期間は28年。この間に確認された糖尿病の新規発症は255例だった。 糖尿病発症者の遺伝子型スコアの平均(±SD)は17.7±2.7、未発症者は17.1±2.6(P

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ボーナス付きP4Pが住民健康格差を解消

イギリスでは2004年に、開業医に対して新たにQOF(quality and outcomes framework)という診療報酬支払制度(P4P:pay for performance)が導入された。プライマリ・ケアの構成、プロセス、予後を135のパフォーマンス指標(現在)で評価し、指標の目標値達成の場合ボーナスが支給されるというもので、契約開業医の年収は30%強増したと言われている。指標の大半は健康保持・増進、疾病予防に関するもので、慢性疾患を有する45歳以上の全患者については血圧モニタリングが毎年義務づけられている。この制度導入には、生活レベルの異なる地域住民間の健康格差解消も期待されていた。ロンドン大学医療・社会・ケア調査部門/一般診療・プライマリ・ケア部門のMark Ashworth氏らが、導入後3ヵ年(2005~2007年)の推移について調査をしたところ、ねらいどおりの変化が起きていることが報告された。BMJ誌2008年11月22日号(オンライン版2008年10月17日号)掲載より。最低所得層と最高所得層とにあった平均血圧値の差異1.7%が3年後には0.2%に調査は、各年受診患者の診療データから、血圧値と慢性疾患の有病率を評価し行われた。評価には、QOFデータ、2001年国勢調査に基づく所得スコア(5段階)・民族データ、一般診療特性データを含む。2004-2005年8,515例(全診療データの99.3%)、2005-2006年8,264例(98.3%)、2006-2007年8,192例(97.8%)の診療データが解析された。2005年に血圧値が記録された成年者は82.3%(n=52.8 million)だったが、2007年までにこの比率は88.3%(n=53.2 million)まで上昇した。また当初、最低所得層と最高所得層との間に1.7%の平均血圧値の差異があったが、3年後には0.2%に狭まっていた。目標血圧値達成率も差異が解消2005年の糖尿病、虚血性心疾患における目標血圧値達成率は、最高所得層ではそれぞれ71.0%(95%信頼区間:70.4%~71.6%)、85.1%(84.7%~85.6%)だったのに対し、最低所得層では68.9%(68.4%~69.5%)、81.8%(81.3%~82.3%)であった。それが3年後には、最高所得層で78.6%(78.1%~79.1%)、89.4%(89.1%~89.7%)に上昇する一方、最低所得層も同様に上昇し79.2%(78.8%~79.6%)、88.4%(88.2%~88.7%)の達成率となっていた。同様の変化は、高血圧、脳血管疾患、慢性腎疾患でも観察された。このためAshworth氏は「2004年に導入されたP4Pは、血圧モニタリングおよびコントロールの大幅な改善に結びついている。所得間であった差異の解消ももたらされた」と結論している。

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HbA1c値に改善のきざし ―糖尿病バロメーターの最新報告より

ノボ ノルディスク ファーマ株式会社と有限責任中間法人糖尿病データマネジメント研究会が20日に、糖尿病ケアの指標を示す「糖尿病バロメーター」の最新の結果を報告した。2007年の調査に参加した60施設、40,144人の患者(1型、2型を含む糖尿病全体)をもとにしたHbA1c値は、1型患者で7.51%、2型患者では6.85%で、平均で6.88%であった(2006年: 6.99%)。糖尿病バロメータープロジェクトは、患者の大規模実態調査をもとに、日本の糖尿病治療の現状を把握しようという試みで、主要指標としてはHbA1c平均値を用いて数値のモニタリングと改善を行うもの。糖尿病データマネジメント研究会が管理している国内最大級の糖尿病患者データベースから数値を導き出し、日本糖尿病学会が設定した目標値との比較において状況を評価しているという。詳細はプレスリリースへhttp://www.novonordisk.co.jp/documents/article_page/document/PR_08_34.asp

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欧州でアクトスとメトホルミン徐放製剤の合剤の販売許可を申請

武田薬品工業株式会社は21日、同社の100%子会社である武田グローバル研究開発センター株式会社(英国・ロンドン)が、2型糖尿病治療薬アクトス(一般名:塩酸ピオグリタゾン)とメトホルミン徐放製剤の合剤について、欧州医薬品審査庁(EMEA)に中央審査方式による販売許可申請を行ったと発表した。アクトスとメトホルミンの合剤であるCompetactは、2006年8月に1日2回投与製剤として販売許可を取得し、欧州各国にて販売されているが、今回申請した合剤は1日1回投与製剤。アクトスは、同社が世界に先駆けて発見したチアゾリジンジオン骨格を有する糖尿病治療薬で、2型糖尿病患者に特徴的な病態であるインスリン抵抗性を改善することにより効果を発揮する薬剤である。一方、メトホルミンは主に肝臓での糖の産生を抑制する薬剤。作用機序の異なる両剤の併用により、2型糖尿病患者の血糖コントロールに有効な治療法を提供することになるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_31210.html

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2型糖尿病日本人患者への低用量アスピリン投与:JPAD報告

2型糖尿病患者に対し低用量アスピリンを投与しても、アテローム性動脈硬化症イベントの発症予防には効果が認められない。これは熊本大学大学院循環器病態学教授の小川久雄氏らが行った、日本人2型糖尿病患者2,539人を対象とするJapanese Primary Prevention of Atherosclerosis With Aspirin for Diabetes(JPAD)の研究結果で、JAMA誌11月12日号(オンライン版2008年11月9日号)で公表された。低用量アスピリンのアテローム性動脈硬化症イベントの予防効果について、2型糖尿病患者を対象に行った研究は珍しい。日本国内163施設で共同研究、追跡期間は4年超同氏らは、2002~2008年にかけて、日本国内163の医療施設で、2型糖尿病患者でアテローム性動脈硬化症の病歴のない、30~85歳の2,539人について、無作為化オープンラベル、エンドポイント盲検試験を行った。追跡期間の中央値は、4.37年だった。アテローム性動脈硬化症イベントとしては、虚血性心疾患と脳卒中、末梢動脈性疾患と定義した。アスピリンの投与量は、1日81mgまたは100mgだった。その結果、試験期間中のアテローム性動脈硬化症イベントは154件で、そのうちアスピリン群は68件、非アスピリン群は86件と、両群に有意差は認められなかった(ハザード比:0.80、95%信頼区間:0.58~1.10、ログランク検定p=0.16)。致死的な冠動脈イベントと同心血管イベントを合わせるとアスピリン群が有意に低率一方、致死的な冠動脈イベントと同心血管イベントを総合すると、アスピリン群では1件だったのに対し、非アスピリン群では10件と、アスピリン群で有意に低率だった(ハザード比:0.10、95%信頼区間:0.01~0.79、p=0.0037)。なお、虚血性脳卒中と胃腸からの出血の発症率は、両群で有意差はなかった。(當麻あづさ:医療ジャーナリスト)

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小児糖尿病患者の治療薬としてAPIDRAをFDAが承認

サノフィ・アベンティス株式会社は11月11日、APIDRA(インスリン グルリジン〔遺伝子組換え〕注射液)が小児糖尿病患者(4歳以上)の血糖コントロールを改善する薬剤として、米国食品医薬品局(FDA)に承認されたと発表した。APIDRAの小児への適応は、小児(4歳以上)および青少年の1型糖尿病患者572人を対象にAPIDRAとインスリン リスプロを比較した26週間の第III相非盲検実薬対照試験のFDA審査に基づいて承認されたという。APIDRAは作用発現が早く作用時間が短く、通常は持効型インスリンアナログ製剤か他の基礎インスリン製剤と併用する。また、インスリン注入ポンプを用いた血糖コントロールのための治療においても使用することができる。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.sanofi-aventis.co.jp/live/jp/medias/6B4A6FC7-7C1D-4956-9F14-37E2F1FCD89C.pdf

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ビタミンEには心血管イベントの予防効果はない

 アスピリン、抗酸化サプリメントを、単独もしくは組み合わせて服用しても、心血管イベントの減少には結びつかないことが報告された。スコットランドの16病院・188開業医グループが参加して行われたPOPADAD試験(prevention of progression of arterial disease and diabetes trial)からの報告。BMJ誌2008年11月1日号(オンライン版2008年10月16日号)にて掲載された。糖尿病患者1,276例を2×2無作為化 POPADAD試験は多施設共同無作為化二重盲検2×2プラセボ対照試験で、「1型もしくは2型糖尿病」「40歳以上」「上腕血流比0.99未満」「無症候性末梢動脈疾患」に該当する患者1,276例が参加し行われた。 被験者は、「アスピリン100mg/日+抗酸化サプリ」(320例)、「アスピリン100mg/日+プラセボ」(318例)、「プラセボ+抗酸化サプリ」(320例)、「プラセボ+プラセボ」(318例)のいずれかに割り付けられ、プライマリエンドポイントは(1)虚血性心疾患あるいは脳卒中による死亡、無症候性心筋梗塞あるいは脳卒中、虚血による上下肢切断、(2)虚血性心疾患あるいは脳卒中による死亡、の2階層を指標に評価が行われた。 投与された抗酸化サプリメントは、ビタミンE 200mg、ビタミンC 100mg、ビタミンB6 25mg、亜鉛10mg、ニコチンアミド10mg、脂質9.4mg、ナトリウム0.8mgを成分とする。アスピリン、抗酸化サプリの単独・組み合わせいずれも効果を見いだせず 主要イベントの発生は、アスピリン投与群で18.2%(116/638例)、非アスピリン投与群では18.3%(117/638)、両群間のハザード比は0.98倍(95%信頼区間:0.76~1.26)だった。虚血性心疾患あるいは脳卒中による死亡は、アスピリン投与群6.7%(43/638例)、非アスピリン投与群5.5%(35/638)、ハザード比は1.23倍(0.79~1.93)。 一方、抗酸化サプリ投与群間では、投与群18.3%(117/640例)、非投与群18.2%(116/636例)で、ハザード比は1.03倍(95%信頼区間:0.79~1.33)。虚血性心疾患あるいは脳卒中による死亡は、投与群6.6%(42/640例)、非投与群5.7%(36/636例)で、ハザード比は1.21倍(0.78~1.89)であった。 本試験では、アスピリンと抗酸化サプリの相互作用を示すエビデンスを見出すこともできなかった。研究グループは、「糖尿病患者の心血管イベント発症および死亡の一次予防としてのアスピリン、抗酸化サプリ服用を推奨するエビデンスを本試験では得られなかった」と結論している。

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アクトスとメトホルミンの合剤を製造販売承認申請

武田薬品工業株式会社は10月30日、2型糖尿病治療剤「アクトス(一般名:pioglitazone)」と同治療剤である「メトホルミン」の合剤について、厚生労働省に製造販売承認申請を行ったと発表した。アクトスは、同社が世界に先駆けて発見したチアゾリジンジオン骨格を有する糖尿病治療剤であり、2型糖尿病患者に特徴的な病態であるインスリン抵抗性を改善することによって効果を発揮する。一方、メトホルミンは、主に肝臓での糖産生を抑制する薬剤である。この合剤が承認されれば、2型糖尿病治療剤としては日本で初めての合剤となる。なお、アクトスとメトホルミンの合剤については、米国においてActoplus metの製品名で2005年8月に、また欧州においてCompetactの製品名で2006年7月にそれぞれ承認されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_30576.html

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糖尿病の妊婦にとって連続血糖モニタリングは有益

妊娠中の連続血糖モニタリングの有効性について、NHSイプスウィッチ病院(イギリス)糖尿病・内分泌学科のHelen R Murphy氏らが無作為化試験を行い検証した。「妊娠末期の血糖コントロール改善、低体重児もしくは巨大児のリスクを低減する」と報告している。BMJ誌2008年10月18日号(オンライン版2008年9月25日号)にて掲載。イギリスにて前向きオープンラベル無作為化試験1型および2型糖尿病を有する妊婦が連続血糖モニタリングを行うことの有効性(母体の血糖コントロール、低体重児および巨大児リスク)を評価するための試験は、イギリスにある糖尿病の妊婦のための健診クリニック2施設で、前向きオープンラベル無作為化試験にて行われた。参加者は、1型糖尿病(n=46)と2型糖尿病(n=25)の女性71例で、妊婦管理+連続血糖モニタリング群(n=38、モニタリング群)と、標準妊婦管理群(n=33、対照群)に割り当てられた。モニタリング群には意思決定を共有するためと4~6週ごとに治療効果を確かめられる教育ツールが用いられた。そのほかの妊婦管理等は両群間で同等だった。主要評価項目は、妊娠中期~末期の母体血糖コントロールとHbA1c値で4週ごとに測定された。副次評価項目は、出生時体重と巨大児リスクのスコア。出生時体重標準偏差スコアと出生時体重のパーセンタイル値(customised birthweight centiles)の指標を用い検討した。統計解析は、intention to treatを基礎に行われた。血糖コントロールを改善し、低体重児、巨大児のリスクを減らす妊娠32~36週までの平均HbA1c値は、モニタリング群5.8%(SD 0.6) vs. 対照群6.4%(SD 0.7)で、モニタリング群のほうが低かった。対照群の乳児と比べて血糖モニタリング群の母親から生まれた乳児の平均出生時体重も、より低かった。出生時体重標準偏差スコアは0.9 vs. 1.6(効果サイズ平均0.7、95%信頼区間:0.0~1.3)。出生時体重のパーセンタイル値の中央値も低く(69% vs. 93%)、巨大児リスクも低かった(オッズ比:0.36、95%信頼区間:0.13~0.98)。この結果Murphy氏は、「妊娠中の連続血糖モニタリングは、妊娠末期の血糖コントロール改善、低体重児もしくは巨大児のリスクを低減する」と結論している。

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