自殺予防の介入効果はどの程度あるのか

　

　多くの国において、最新で高品質なエビデンスを有する自殺予防戦略の開発が必要とされている。米国・コロンビア大学のGil Zalsman氏らは、2005年以降の自殺予防介入の有効性をアップデートした。The Lancet. Psychiatry誌2016年7月号の報告。

　2005年1月1日～2014年12月31日に発表された研究を、自殺予防に関連する複数の用語を使用してPubMed、Cochrane Libraryより検索を行った。著者らは、公共および医師の教育、メディア戦略、スクリーニング、自殺手段へのアクセス制限、治療、インターネットまたはホットラインによるサポートの7つの介入について評価した。データより、自殺行動（自殺、自殺企図、自殺念慮）などの関心のある主要アウトカムと中間または副次的アウトカム（治療検討、個人リスクの同定、抗うつ薬の処方や使用率、専門医への紹介）を抽出した。13の欧州諸国の自殺予防の専門家18人により、文献をレビューし、オックスフォード基準を用いて、エビデンスの質を評価した。集団の異質性および方法論のため、本分析においてはメタ分析は許容されず、ナラティブ分析を行った。

　主な結果は以下のとおり。

・1,797報の研究が抽出された。そのうち、システマティックレビュー23報、メタアナリシス12報、無作為化比較試験（RCT）40報、コホート研究67報、環境調査または集団ベース調査22報が含まれた。
・自殺予防のための、致死的な自殺手段へのアクセス制限は、2005年以降強化されていた。とくに、鎮痛薬の制御に関しては43％の減少、飛び降り自殺のホットスポットは86％（79％～91％）減少していた。
・学校ベースの認識プログラムは、自殺企図（OR：0.45、95％CI：0.24～0.85、p＝0.014）、自殺念慮（OR：0.5、95％CI：0.27～0.92、p＝0.025）を低減させることが示唆された。
・クロザピンとリチウムの抗自殺効果が認められているが、これまで考えられていたよりもその効果は低い可能性がある。
・うつ病に対する効果的な薬理学的および心理的な治療は、自殺予防に重要である。
・プライマリケア、一般的な公共教育、メディアガイドラインにおけるスクリーニングの自殺予防に対する効果を評価するためのエビデンスは不十分であった。
・ゲートキーパーのトレーニング、医師の教育、インターネットおよびヘルプラインサポートを含む他のアプローチについては、さらなる調査が必要とされる。
・予防的介入の評価において、RCTの不足が主要な制限因子であった。

　結果を踏まえ、著者らは「効果的な自殺予防の取り組みの探求は、単一の戦略では明らかにすることが難しい。個人レベルと集団レベルでの科学的根拠に基づいた戦略の組み合わせは、しっかりとした研究デザインで評価すべきである」としている。

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（鷹野 敦夫）