仕事の早期リタイアは認知症リスクを高める

　

　仕事を引退した年齢と認知症発症リスクは相関するのであろうか。フランス国立保健医学研究所（INSERM）のCarole Dufouil氏らは、フランスの元自営業者を対象に引退時の年齢と認知症リスクとの関連を検証した。European journal of epidemiology誌オンライン版2014年5月4日号の報告。

　対象は、2010年12月31日現在で存命している、仕事を引退したフランスの元自営業者。認知症の定義は、アルツハイマー型認知症およびその他の認知症（ICDコードにおけるG30、F00、F01、F03）の診断、または抗認知症薬を処方された場合とした。分析には、潜在的な交絡因子を調整した後、Cox比例ハザードモデルを用いた。

　主な結果は以下のとおり。

・42万9,803人の対象者における、認知症の有病率は2.65％であった。
・多変量解析の結果、認知症リスクは、引退時の年齢が上がるごとに減少していた（ハザード比 0.968[95％CI：0.962～0.973]）。
・引退後5年以内に認知症と診断された例を除外しても、結果は変わらず、非常に有意であった（p＜0.0001）。
・仕事を引退した年齢と認知症発症リスクには有意な関連性が認められた。
・さらなる検証が必要ではあるものの、認知症を予防するためにも、現役および引退後の生活においても認知的および社会的な刺激が重要であると考えられる。

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（ケアネット　鷹野 敦夫）