プラチナ製剤併用化学療法および抗PD-1/PD-L1抗体で病勢進行が認められたRAS変異陽性進行非小細胞肺がん（NSCLC）患者は、治療選択肢が限られている。また、RAS遺伝子ファミリー（KRAS、HRAS、NRASを含む）の変異は、NSCLCにおいて最も頻度の高いがんドライバー遺伝子で、NSCLC患者の約30％に認められる。しかし、その大部分には承認された標的治療薬が存在しない。米国・スローン・ケタリング記念がんセンターのKathryn C. Arbour氏らRMC-6236-001 Investigatorsは、第I/II相用量設定試験「RMC-6236-001試験」において、RAS変異を有する固形腫瘍患者に対する経口RAS（ON）マルチ選択的阻害薬daraxonrasib（RMC-6236）の安全性と有効性を評価した。daraxonrasibは、変異型・野生型を問わず、活性型のGTP結合RASタンパク質を標的とする薬剤である。daraxonrasib 300mg以下を投与された既治療RAS変異NSCLC患者において、Grade3以上の有害事象の発現率は54％であり、奏効率（ORR）は30％超であった。NEJM誌2026年9月3日号掲載の報告。第I/II相試験、1日1回10～400mg用量で21日を1サイクルとして経口投与　第I/II相のRMC-6236-001試験は多施設共同試験として、非盲検下にて2つのパート（用量漸増と用量拡大）で構成された。　研究グループは、18歳以上の既治療進行RAS変異NSCLC患者を登録し、daraxonrasibを1日1回10～400mgの用量で、21日を1サイクルとして経口投与した。　主要評価項目は安全性とし、副次評価項目は治験担当医師評価によるORR（RECIST ver1.1に基づく完全奏効または部分奏効）、奏効期間などとした。第III相試験では200mgを選択　2025年7月21日のデータカットオフ時点で、136例の被験者が300mg以下の用量でdaraxonrasibによる治療を受け（120mg以下群26例、160～220mg群59例、300mg群51例）、安全性と有効性が評価された。　300mg以下群において、試験治療下における有害事象は99％の患者で報告され、主な有害事象（30％以上に発現）は発疹、下痢、悪心、嘔吐、口内炎であった。　Grade3以上の有害事象は、73例（54％）で報告され、そのうち発現頻度が5％以上の有害事象は肺炎（10％）、下痢（9％）、発疹（8％）、貧血（5％）であった。Grade5の有害事象は4例に発現した（160～220mg群で呼吸困難、肺炎、心筋梗塞、300mg群で末梢血管障害）。ただし、いずれも治療関連とは判断されなかった。　ORRは、120mg以下群で31％、160～220mg群で34％、300mg群で37％であった。　著者らは、「本試験結果を踏まえて、進行NSCLC患者におけるdaraxonrasib単独療法の第III相試験では、200mgが選択された」と報告している。

　欧州心臓病学会（ESC）による新たな心不全診療ガイドライン「2026 ESC Guidelines for the management of heart failure」がEuropean Heart Journal誌オンライン版2026年8月28日号でオンライン公開され1）、8月28～31日にドイツ・ミュンヘンで開催されたEuropean Society of Cardiology 2026（ESC2026、欧州心臓病学会）において改訂の要点が解説された2）。今回の改訂では、疾患の予防と早期治療の徹底、左室駆出率（LVEF）に基づく分類の簡素化、「急性心不全」から「非代償性心不全」へ名称変更、新たな治療分類（FMT・AMT・GDIT）の導入など、時代に即した大幅な再定義が行われている。　本ガイドラインにおける主な改訂のポイントは以下のとおり。【心不全の分類・定義の刷新】LVEFに基づく分類の簡素化（HFmrEFの廃止）　従来、LVEF 41～49％の病態は「軽度低下した心不全（HFmrEF）」と定義されていたが、今回の改訂でこの分類が廃止された。HFmrEF患者は、LVEF低下例（HFrEF）と同様の病態生理を共有し、同様の治療から恩恵を受けることが明らかになったためである。これにより、心不全のフェノタイプは以下の2つにシンプル化された。新LVEF分類・LVEFが低下した心不全（HFrEF）：LVEF 50％未満で、心不全の症状・徴候を有する病態。・LVEFが保たれた心不全（HFpEF）：LVEF 50％以上で、心不全の症状・徴候に加え、構造的・機能的異常やナトリウム利尿ペプチドの上昇を認める病態。予防・早期介入のためのステージ分類導入　発症予防と早期治療の徹底を目的として、心不全リスク段階（ステージA）から、前心不全（ステージB）、症候性心不全（ステージC）、重症/進行性心不全（ステージD）に至る段階的なステージ分類が採用された。また、高血圧またはステージBの心不全患者において、心不全発症リスクを低減するため、収縮期血圧130mmHg未満を目指す厳格な血圧管理がクラスI（エビデンスレベルA）で推奨された。「急性心不全」から「非代償性心不全」への名称変更　従来「急性心不全（Acute HF）」と呼ばれていた病態は、心機能の徐々の低下に伴い代償機構が破綻した状態を正確に表現するため、「非代償性心不全（Decompensated HF：DHF）」へ名称が変更された。DHFの初期管理においては、尿中ナトリウムモニタリングに基づく利尿薬調整（クラスIIb）や、初期安定化後のSGLT2阻害薬の院内早期導入（クラスI）が盛り込まれている。【治療分類の刷新と薬物治療のアップデート】「GDMT」から動的な3分類（FMT・AMT・GDIT）への移行　長年使用されてきた「ガイドラインに基づく薬物治療（GDMT）」という用語が見直された。新規薬剤や医療デバイスの承認に合わせて動的（dynamic）に対応し、常に最新の管理を行えるよう、治療法が以下の3クラスに再定義された。治療クラスの新たな3分類・基礎的薬物治療（FMT：Foundational medical therapy）：対象を限定しない心不全患者全体に対して、罹患率や死亡率の低減に関する最も強いエビデンスを持つクラスI推奨の薬物治療。　―HFrEFのFMT：β遮断薬、ACE阻害薬/ARNI/ARB、MRA、SGLT2阻害薬の4薬剤。 　―HFpEFのFMT：MRA、SGLT2阻害薬の2薬剤。・追加的薬物治療（AMT：Additional medical therapy）：特定サブ集団における転帰改善、または症状・QOL改善に特化したエビデンスを持つ薬物治療（クラスIIa/IIb推奨、または特定の症状改善目的のクラスI推奨）。・ガイドラインに基づく介入治療（GDIT：Guideline-directed interventional therapy）：推奨されるすべての心臓植え込み型電子デバイス（CIED）や経カテーテル治療などのインターベンション治療。FMTの主な推奨事項・全LVEF領域におけるSGLT2阻害薬とMRAの推奨　SGLT2阻害薬およびミネラルコルチコイド受容体拮抗薬（MRA）は、LVEFを問わずすべての有症候性心不全患者に対し、心不全入院または心血管死のリスク低減を目的としてクラスI（エビデンスレベルA）で推奨された。具体的な対象薬剤は以下のとおり。・SGLT2阻害薬：ダパグリフロジン、エンパグリフロジン・MRA　―HFrEF：ステロイド性MRA（スピロノラクトン、エプレレノン）　―HFpEF：ステロイド性MRA（スピロノラクトン）、非ステロイド性MRA（フィネレノン）　なお、慢性心不全の管理において、FMTは症状やバイタルサイン、血液検査を参考に少なくとも1～2週間ごとに漸増し、目標用量に達することがクラスIで推奨された。また、無症状化やLVEF改善が得られた場合であっても、原則として最高耐容用量でのFMT継続がクラスIで推奨されている。AMTの主な推奨事項・肥満を伴うLVEF 45％以上の心不全に対するGLP-1受容体作動薬　BMI 30kg/m2以上かつLVEF 45％以上の肥満を伴う有症候性心不全患者（糖尿病の有無を問わない）に対し、体重減少、運動耐容能・QOLの改善を目的としてセマグルチドまたはチルゼパチドの投与がクラスIIa（エビデンスレベルB1）で推奨された。・慢性心不全へのAMT　最適なFMTを実施しても有症候性のHFrEF（LVEF 40％以下）患者に対し、心不全入院リスク低減目的で強心配糖体（ジゴキシンまたはジギトキシン）の追加がクラスIIaで推奨された。また同様に、FMT 治療後のHFrEF（LVEF 45％未満）患者に対してはベリシグアトの追加もクラスIIbで考慮される。GDITの主な推奨事項・経カテーテル的Edge-to-Edge修復術（TEER）　最適なFMTや適応のある心臓再同期療法（CRT）を実施しても持続する、血行動態が安定した重症二次性僧帽弁閉鎖不全症を伴う有症候性HFrEF患者に対し、心不全入院リスク低減およびQOL改善を目的としたTEERがクラスI（エビデンスレベルB1）で推奨された。【早期介入の重要性と患者参加型医療への展望】　ガイドライン作成タスクフォースの共同委員長を務めたLars Kober氏（デンマーク・コペンハーゲン大学病院）は、「高齢化や肥満などのリスク因子の増加に伴い、心不全の全体的な疾病負担は高まると予想される。今回のガイドラインで特に強調したかったのは、予防と可能な限り早期からの治療開始の重要性である」とプレスリリースで述べている。さらに新たな治療用語の導入について、「10年以上前に導入された『GDMT』という用語は治療の進歩に伴い、今日において何を指すのか曖昧になっていた。新用語（FMT・AMT・GDIT）は、今後新たな薬剤やデバイスが承認された際にも柔軟に対応し、常に時代に即した概念であり続けられるよう設計されている」と解説している。　同じく共同委員長を務めたMarianna Adamo氏（イタリア・ブレシア大学）は、LVEF分類の簡素化について「軽度低下（HFmrEF）という分類は、従来臨床試験に含まれにくかった患者に光を当てるため導入されたが、これらの患者がHFrEFと同様の病態生理を共有し、同様の治療恩恵を受けることが判明したためシンプル化した」と説明している。また、「急性」から「非代償性」への変更点については「突然悪化するのではなく、心臓が欠陥を補いきれなくなるまで徐々に機能低下していく病態を明確にするための改訂である」と付言した。　本ガイドラインには患者教育とセルフケアに関するセクションが含まれている。Adamo氏は「患者教育とライフスタイルのアドバイスは、患者自身が心不全を管理し、医療者と意思決定を共有する力を与える。患者が自身のケアのパートナーとなることを目指し、患者向けバージョンのガイドラインも公開されている3）」と結んでおり、医療者と患者が一体となった包括的な心不全管理の重要性がさらに高まると期待される。

　たとえ短期間でもビーガン食に切り替えることで、炎症が軽減し、細胞レベルで老化が遅くなる可能性が、新たな研究で示された。わずか1カ月間だけビーガン食を取り入れた人では、肉類を多く含む食事を取った人と比べて、炎症の軽減や生物学的老化の減速に関連するDNAメチル化に変化が認められたという。米カリフォルニア大学サンディエゴ校（UCSD）医学部神経科学分野のJerome Mertens氏らによるこの研究結果は、8月3日付で「MedComm」に掲載された。　Mertens氏は、「遺伝子がわれわれの運命を決めるわけではない。注目すべきは、単に一方の食事がもう一方より優れていたということではない。エピゲノムがわずか4週間で測定可能なほど反応したことだ。これは、われわれの体の仕組み（バイオロジー）は一般に考えられているよりもはるかに動的で、日々の選択に反応することを表している」と述べている。　今回の研究では、健康な成人48人を、標準食を1週間摂取した後に、1カ月間ビーガン食を摂取する群と肉類を多く含む食事を摂取する群のいずれかに24人ずつランダムに割り付けた。両群の食事の摂取カロリーは同程度だった。研究グループは、介入前後の血液サンプルを用いて、ヒトゲノム全体の81万2,934カ所を対象に、DNAメチル化について解析した。DNAメチル化は、遺伝子の働きを調節する仕組みの一つで、DNAの塩基（主にシトシン）にメチル基が付加されることをいう。　その結果、ビーガン食群ではがん関連の経路や細胞増殖に関係する経路（mTOR、Hippo）で、遺伝子プロモーター（遺伝子の転写開始を制御する領域）のメチル化が増加し、これらの遺伝子の働きがより強く抑制されることが示唆された。また、細胞型デコンボリューション法を用いて細胞構成比を推定したところ、ビーガン食群では好中球の割合が減少する一方、CD4陽性T細胞の割合は増加しており、炎症が抑制される方向への変化が示唆された。DNAメチル化データから推定された好中球と単球の割合は、過去の研究で血液検査により得られたそれぞれの実測値と高い相関を示した。この結果について論文の筆頭著者であるUCSD医学部神経科学分野のLukas Karbacher氏は、「この一致から、単にコンピューター画面上の変化を見ているのではなく、実際に生じている意味のある生物学的変化を捉えていることが分かった」と述べている。　ビーガン食群ではさらに、脂質代謝やインスリン経路に関連する遺伝子プロモーターのメチル化にも変化が見られ、脂質代謝関連遺伝子の働きが抑制される一方、インスリン経路関連遺伝子の働きが高まることを示唆する結果が得られた。生物学的年齢の指標であるエピジェネティッククロックのPhenoAgeとGrimAgeによる評価では生物学的老化の減速が示された。ただし、Skin & Blood clockでは、逆に老化の加速が示された。Mertens氏は、「これらの結果は、生物学的老化を測る全ての指標が同じ生物学的側面を捉えているわけではないという考えを裏付けるものだ。疾患リスクや全般的な健康状態と関連する時計はいずれも一貫して同じ方向を示しており、食事の変化が単なる時間の経過ではなく、健康に関連する経路に影響を及ぼしていた可能性を示唆している」と述べている。　ただし、今回の研究は比較的小規模で、DNAメチル化の変化もわずかだった。このことから研究グループは、ビーガン食に本当に疾患リスクを低下させる効果があるのかを明らかにするには、より大規模で長期間の研究が必要になるとしている。

　降圧薬の「種類」の違いが、血圧低下とは独立して認知症リスクに影響するかについては、十分に明らかになっていなかった。今回、統計数理研究所/総合研究大学院大学の野間 久史氏らが実施した65歳以上を対象とした標的試験エミュレーションの結果、アンジオテンシン受容体拮抗薬（ARB）の新規開始はカルシウム拮抗薬（CCB）の新規開始に比べて、認知症、とくに血管性認知症のリスクが低いことが示された。Alzheimer’s & Dementia誌2026年8月号に掲載。　本研究では、19自治体の医療・健診情報を統合した約505万人の大規模医療データベースであるLIFE Studyの2014年4月～2024年9月のデータから、新規にARBまたはCCBによる高血圧治療を開始した65歳以上の認知症ではない成人を対象に、標的試験エミュレーションによりARB開始群とCCB開始群の認知症リスクを比較した。打ち切りや競合する死亡イベントを考慮し、重み付け離散時間ハザードモデルを用いてintention-to-treatおよびper-protocol効果を推定した。　主な結果は以下のとおり。・最終的に5万2,019例（ARB群1万7,860例、CCB群3万4,159例）が解析対象となり、追跡期間中央値3.6年の間に3,524件の新規認知症が確認された。・達成された血圧レベルが同等であったにもかかわらず、ARB群はCCB群と比較して認知症全体の発症リスクが低かった（ハザード比[HR]：0.916、95％信頼区間[CI]：0.852～0.985）。・血管性認知症（129イベント）では、ARB群でより大きなリスク低下が認められた（HR：0.617、95％CI：0.409～0.930）。・アルツハイマー病（2,231イベント）では、ARB群で低い傾向は認められたものの、統計学的に有意ではなかった（HR：0.930、95％CI：0.849～1.018）。・5年後の認知症累積発症率は、ARB群が8.0％、CCB群が8.8％であった。・治療中の収縮期血圧および拡張期血圧は両群でほぼ同等であった。　著者らは、「これらの結果は、ARB群で認められた認知症リスクの低下が、より血圧が下がったことだけでは説明しにくいことを示している。とくに血管性認知症で強い関連がみられたことから、ARBが脳血管の老化、微小血管障害、血管内皮障害などに影響する可能性が考えられる」と考察している。

本論文は何が新しい？　非ステロイド型ミネラルコルチコイド受容体拮抗薬（non-steroidal mineralocorticoid receptor antagonist：nsMRA）であるフィネレノン（商品名：ケレンディア）の非糖尿病慢性腎臓病（CKD）の腎機能低下抑制効果について、最近、二重盲検無作為化比較試験（RCT）のFIND-CKD研究の2報が報告された。1報は非糖尿病CKD患者全体を対象とした解析（Heerspink HJL, et al. N Engl J Med. 2026;395:533-545.）であり、もう1報は、そのうち糸球体疾患を有する患者に限定した探索的サブ解析（CLEAR！ジャーナル四天王「フィネレノンは糸球体疾患由来のCKDに対しても腎保護的である可能性がある」）である。これらの解析から、フィネレノンには、非糖尿病CKD患者全体でeGFRスロープの低下を遅延化させる腎保護効果があることが示された。CKD腎保護薬としてのフィネレノンの位置付け　糖尿病を合併するCKDに対する腎保護療法としては、RAS阻害薬、SGLT2阻害薬、非ステロイド型ミネラルコルチコイド受容体拮抗薬（nsMRA）、およびGLP-1受容体作動薬（GLP-1 RA）の4剤が推奨されている。このうち、RAS阻害薬とSGLT2阻害薬は第1選択薬として推奨されている。一方、nsMRAおよびGLP-1 RAは、これらの薬剤に上乗せして使用する薬剤として推奨されている（KDIGOガイドライン：Levin A, et al. Kidney Int. 2024;105:684-701.）。これらの推奨の根拠となったエビデンスは、糖尿病CKD患者を対象としたFIGARO-DKD試験およびFIDELIO-DKD試験、ならびに両試験の統合解析であるFIDELITYの成績である。一方、非糖尿病CKDではフィネレノンに関するRCTは実施されていなかった。今回のFIND-CKD研究で得られた非糖尿病CKDにおける肯定的な結果と、これまでに蓄積されてきた糖尿病CKDにおけるエビデンスを合わせて考えると、フィネレノンの腎保護作用は糖尿病の有無にかかわらずCKD全般で期待される可能性が示唆された。本研究の主要結果　FIND-CKD研究は、世界24ヵ国で実施された国際共同第III相二重盲検RCTである。糖尿病を合併しないCKD患者1,584例を対象とし、フィネレノン群793例とプラセボ群791例を比較した。対象患者の腎機能はCKD G3bが中心で、UACRは大部分がA3に相当する中等度～高度アルブミン尿を呈していた。また、57.0％は糸球体疾患を原疾患とするCKDであり、99.8％が最大耐用量のRAS阻害薬による治療を受けていた。　主要評価項目は、ベースラインから32ヵ月時点までのeGFRの平均年間変化率である総eGFRスロープ。その結果、eGFRの平均年間変化率は、フィネレノン群で－3.3mL/分/1.73m2/年（95％信頼区間[CI]：－3.6～－3.1）、プラセボ群で－4.0mL/分/1.73m2/年（95％CI：－4.3～－3.8）であり、群間差は0.7mL/分/1.73m2/年（95％CI：0.3～1.1、p＜0.001）であった。　副次評価項目には、腎・心血管複合イベント、腎複合イベント、心血管複合イベントなど。腎・心血管複合イベントの発生リスクは、フィネレノン群でプラセボ群と比較して有意に低かった（ハザード比[HR]：0.77、95％CI：0.60～0.99、p＝0.04）。腎複合イベントのHRは0.78（95％CI：0.60～1.01）、心血管複合イベントのHRは0.60（95％CI：0.27～1.33）であった。　高カリウム血症の発現率は、フィネレノン群で17.0％（135例）、プラセボ群で13.3％（105例）であった。今後のCKD治療にどう影響する？　CKDにおける腎保護の基本は、蛋白尿を減少させ、適切に降圧することである。加えて、糖尿病では血糖管理が重要であり、慢性糸球体腎炎・IgA腎症、膜性腎症、膜性増殖性糸球体腎炎などでは、ステロイド、扁桃摘出術、免疫抑制薬などが病態に応じて選択される。フィネレノンによるCKDの腎保護作用は、「MRの過剰活性化→炎症・線維化」という共通の経路を抑制することによる。FIND-CKDは、非糖尿病CKDにおいても同剤が腎保護作用を有するという仮説を検証したRCTである。本研究の意義と展望については、Dr. Robert TotoのEditorial（Toto R. N Engl J Med. 2026;395:600-601.）のコメントは参考になる。Totoは、「フィネレノンは、CKDや高血圧の病態の根底にあるMRの過剰活性化を抑制する可能性がある。FIND-CKD研究の成果は、フィネレノンを『糖尿病CKDの腎保護薬』から、非糖尿病CKDにおいても『MRの過剰活性化による残余リスクを抑制する薬剤』へと位置付ける可能性がある」と展望している。言い換えると、FIND-CKDはフィネレノンを、「糖尿病CKDの薬」から「CKD全般の腎保護薬」へと適応を拡大する根拠を提供した初めての研究ともいえる。もっとも、eGFR低下の遅延抑制に加えて、腎ハードエンドポイント（腎不全や透析開始など）への効果、CKD疾患別の効果、SGLT2阻害薬との併用効果など、今後検討すべき課題は残されている。　現在、国内外のガイドラインにおいて、非糖尿病CKDに対するフィネレノンの使用についての言及はない。しかし、本研究により、今後のガイドライン改訂において、同剤がCKD全般で新たな腎保護の治療選択肢として位置付けられる可能性が高い。実臨床で非糖尿病CKD患者において、フィネレノン投与を考慮すべき患者として、（1）UACRが中等度から高度、（2）eGFRが25mL/分/1.73m2以上、（3）ARBやSGLT2阻害薬による先行治療を行ってもなお残余リスクがある患者、が想定される。また、フィネレノン投与時には、高カリウム血症のリスクを念頭に入れ、血清カリウム濃度を適切にモニターすべきである。

　高血圧と脂質異常症は、認知症の修正可能な危険因子であり、スタチンと降圧薬の併用は保護的な効果をもたらす可能性がある。しかし、特定の薬剤の組み合わせに関するエビデンスは依然として限られている。オーストラリア・タスマニア大学のEyayaw Ashete Belachew氏らは、アンジオテンシンII（Ang-II）産生を増加させる降圧薬（Ang-II産生促進薬）とスタチンの併用と、Ang-II産生を減少させる降圧薬（Ang-II産生抑制薬）とスタチンの併用を、認知症リスクとの関連について比較検討した。International Journal of Geriatric Psychiatry誌2026年8月号の報告。　オーストラリア・ニューサウスウェールズ州の大規模な地域住民コホートである45 and Up Studyのデータを用いて、プロスペクティブに検討を行った。対象は、高血圧および脂質異常症を有し、スタチンと降圧薬を併用している45歳以上の患者であった。対象患者を、スタチンとAng-II産生促進薬（アンジオテンシンII受容体拮抗薬［ARB］、サイアザイド系利尿薬、ジヒドロピリジン系カルシウム拮抗薬［DHP-CCB］）の併用群と、スタチンとAng-II産生抑制薬（アンジオテンシン変換酵素阻害薬［ACEI］、β遮断薬［BB］、非ジヒドロピリジン系カルシウム拮抗薬［非DHP-CCB］）の併用群に分類した。薬剤への曝露は、服薬期間割合（PDC、80％以上）に基づき判定した。1対1の傾向スコアマッチングを用いて、両群のベースライン特性をマッチングさせた。食事、身体活動、併存疾患、併用薬で調整したハザード比（HR）を推定するため、Cox比例ハザードモデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・マッチングを行った3万4,610例（各群1万7,305例、平均年齢65.8±8.8歳、平均フォローアップ期間12.4±5.1年）を対象とした解析において、スタチンとAng-II産生促進薬の併用群は、スタチンとAng-II産生抑制薬の併用群と比較し、認知症リスクの12％低下（HR：0.88、95％信頼区間[CI]：0.79～0.98）および全死亡リスクの13％低下（HR：0.87、95％CI：0.82～0.93）との関連が認められた。・ロスバスタチンまたはアトルバスタチンとAng-II産生促進薬の併用は、シンバスタチンとAng-II産生促進薬の併用と比較し、より大きな有益性を示した（各々、HR：0.43［95％CI：0.36～0.50］、HR：0.74［95％CI：0.64～0.84］）。・これらの効果は男女ともに一貫して認められた。しかし、保護的な関連は65～74歳の年齢層でのみ観察された。また、ARBを含む併用療法は、ACEIを含む併用療法と比較し、より優れた有益性を示した。・死亡を競合リスクとして考慮したモデルを含む感度分析においても、これらの結果は頑健であった。　著者らは「スタチンとAng-II産生促進薬の併用は、認知症リスクの低下と関連していた。とくに、ロスバスタチンまたはアトルバスタチンとARBの併用で、より大きな有益性が確認された。このことは、認知機能への有益性が治療選択の判断材料となりうることを示唆している。今後は、ランダム化比較試験によってこれらの知見を検証し、その根底にあるメカニズムを解明する必要がある」としている。

　グレリンは1999年寒川らによって発見された胃から産生されるペプチドホルモンで、下垂体に働いて成長ホルモン分泌を促進し、視床下部に働いて食欲を増進させる。HFrEF患者に静脈内投与するとLVEFと最高酸素摂取量が増加し、心不全症状が改善し、除脂肪体重が増加する。AC01（AnaCardio社）は新規の経口カルシウム感受性増強薬でグレリン受容体作動薬でもある。スウェーデン・カロリンスカ大学病院のLund氏らはGOAL-HF1試験で、HFrEF患者へのAC01の28日間の投与は安全で良好な忍容性を示し、重篤な有害事象や明らかな心電図異常は認められなかったと報告した。　GOAL-HF1試験は欧州4ヵ国の14施設で実施した二重盲検無作為化プラセボ対照第Ib/IIa相試験である。6ヵ月以上持続するHFrEF（NYHA分類IIまたはIII度）、LVEF≦40％、安静時平均心拍数55～90拍/分で、ガイドラインに基づく最大耐用量の薬物療法を受け、経静脈植込み型除細動器を装着している患者を登録した。58例（中央値66.0歳、女性5例）を第Ib相試験（32例）と第IIa相試験（26例）に無作為に割り付けた。第Ib相試験では、AC01の4つの用量コホート（0.1、0.3、1.0、3.0mg）に6例ずつ、プラセボ群に2例ずつを無作為に割り付け、AC01を1日2回、7日間経口投与した。第IIa相試験では、AC01の1.0mg群に9例、3.0mg群に8例、プラセボ群に9例を無作為に割り付け、1日2回、28日間経口投与した。主要アウトカムは安全性および忍容性とした。ベースラインのLVEFは平均31.4％、NT-proBNPの中央値は557pg/mLであった。　AC01関連の重篤な有害事象はみられなかった。AC01関連有害事象は第Ib相試験で12件、第IIa相試験で18件認められた。第Ib相試験において、プラセボ群の1例に治療関連の重篤な有害事象が1件（高感度心筋トロポニンIの上昇）発生した。AC01を投与された41例のうち33例（80％）、プラセボを投与された17例のうち12例（71％）で、軽度または中等度の試験薬投与中に発現した有害事象が報告された。早期の脱落や死亡に至った有害事象はなかった。最も頻度の高い有害事象は、低血圧、非持続性心室性頻拍、呼吸困難、高血糖、めまい、頭痛であった。心電図では明らかな異常は認められず、症候性低血圧の報告はなく、高感度心筋トロポニンIやNT-proBNPに対するAC01の明らかな影響もみられなかった。試験期間中の死亡例はなかった。著者らはHFrEF患者におけるファンタスティック4に続く治療薬の候補として、より大規模で十分な検出力を持つ試験に進む基礎となる結果であると結論付けた。　HFrEFはファンタスティック4などの効果的な治療にもかかわらず、ついには進行した心不全へと移行し、ガイドラインに基づく治療への反応や耐性が低下する。心機能と生活の質が悪化し、心不全入院、死亡リスクが増加する。したがって、進行したHFrEFや心筋梗塞、心臓手術後の心原性ショック患者などには収縮力や心拍出量を高める薬剤が必要となる場合がある。これらは一般的に細胞質のCa2+濃度を増加させて収縮力や心拍出量を高めるものが多いが、頻脈、不整脈、虚血などの副作用と関連し、低血圧、死亡率を増加させる可能性がある。ミオシン活性化薬は収縮期駆出時間を増加させるが、心筋虚血を誘発し心筋トロポニンIの増加を引き起こす可能性がある。カルシウム感受性増強薬には、ピモベンダン、levosimendan、omecamtiv mecarbilがあるが、ピモベンダンもlevosimendanも純粋なカルシウム感受性増強薬とは言えず、ピモベンダンはPDE阻害活性を示し、levosimendanは2つの追加の分子標的を持つ。omecamtiv mecarbilだけが純粋な強心作用を持つと考えられている。他方、グレリンに関する3つの研究は、HFrEF患者において頻脈、不整脈、虚血、低血圧に伴うことなく、心拍出量、駆出率、1回拍出量、運動能力、筋肉萎縮を改善する可能性を示唆した。これらの1つでは、心筋トロポニンIのリン酸化が低下し、カルシウム感受性と負荷に依存しない心筋細胞の収縮力を高める新しいメカニズムを示した。AC01は心筋トロポニンIのリン酸化を減少させ、カルシウム感受性と収縮力を高める経口グレリン受容体作動薬であり、HFrEFの新しい治療薬の有力な候補の1つと言えよう。

講師紹介＜今回のPoint＞有害事象の発生や重症度は、照射部位、照射法、照射野の大きさに依存する高齢者では、放射線治療による有害事象の発生頻度、重症度が高くなる可能性がある線量集中性の高い強度変調放射線治療（IMRT）や定位照射などの高精度放射線治療は、高齢者に対しても有用である放射線治療施行の絶対条件は、照射体位を15分以上保持できることである（照射法により異なる）放射線治療の目的および照射法放射線治療の目的は、根治から緩和まで多岐にわたります。一般的に緩和照射で必要となる線量は根治照射よりも低く、有害事象も軽微なことが多いです（図1）。（図1）放射線治療の目的画像を拡大する従来は、三次元のCT情報に基づき多方向から照射する「三次元原体照射（3DCRT、図2a）」が主に行われていました。しかし、一方向からのビームに強弱をつけられないため、病巣周囲の正常臓器に対する線量低減には限界がありました。一方、強度を変調した線束を用いて多方向から集光的に照射する「強度変調放射線治療（IMRT、図2b）」では、病巣への線量を担保しつつ正常臓器への線量を低減可能です。また「定位照射（図2c）」は、小さな領域に対し細いビームを用いてピンポイントに集中的な照射を行うため、高い局所制御率と低い有害事象頻度が得られます。IMRTや定位照射は「高精度放射線治療」に分類され臨床的な有用性が認められていますが、3DCRT（照射時間：約10～20分）と比較して厳密な位置精度が求められるため、照射時間が長くなる点に注意が必要です（IMRT：約20～30分、定位照射：約30分～1時間）。（図2）照射法画像を拡大する放射線治療を施行する上での絶対条件放射線治療室は漏洩防止のため、迷路構造（図3a）や厚い金属扉（図3b）で遮蔽されており、照射時には寝台が1.0～1.5mの高さまで上昇します（図3c）。そのため、モニターなどで患者の異変や危険を察知してからスタッフが駆け付けるまでに数十秒を要し、万が一の転落時には重症化リスクが高まります。したがって、放射線治療を安全に施行するための絶対条件は「寝台上で一定時間の安静を保持できること」です（基本的には安定性の高い仰臥位で照射しますが、有害事象対策や疼痛・呼吸苦などに配慮してほかの体位を選択することもあります）。（図3）放射線治療室の構造画像を拡大する高齢がん患者における放射線治療の適応標準治療は主に健常成人を対象に確立されています。これまでさまざまながん腫における（化学）放射線治療の有効性を検証した臨床試験のサブグループ解析では、「若年者と比べ高齢者で生存効果が劣る」とする報告1,2）と「同等である」とする報告3,4）があり、一貫した見解は得られていません。そのため、高齢患者に対して標準治療を選択すべきか否かは、個々の症例に応じた検討が必要です。放射線治療の有害事象は、照射部位・照射野の広さ・総線量に依存しますが、糖尿病や動脈硬化、感染症などの併存疾患が存在すると、発生頻度の上昇や重症化を招くおそれがあります5,6）。加えて高齢がん患者では、健常成人と比べ、有害事象の（1）発生頻度が高まる、（2）重症化しやすいという特徴があります。したがって、標準治療に伴うリスクを患者ごとに想定した上で、忍容性を判断しなければなりません。たとえば、直腸がんに対する術前化学放射線療法を検証した臨床試験において、70歳以上の高齢者では若年者と比較して、治療の中断率（4.2％ vs.1.4％、p＝0.03）およびGrade3～4の非血液毒性発生率（21.1％ vs.13.6％、p＝0.03）が有意に高く、手術施行率も有意に低い結果でした（95.8％ vs.99.0％、p＝0.008）7）。また、本邦の多施設試験においても、患者背景から治療強度の減弱を選択した症例の89％で併用化学療法の変更（減量・中止）がなされており、放射線治療の変更（照射野縮小や線量低減など）は少数であったものの、予定された放射線治療自体の完遂率は98％と良好でした8）。一般に放射線治療単独と比べ、化学放射線療法では有害事象が発生しやすくなるため、化学療法を併用することのベネフィットとリスクのバランスを見極めることが重要です。高齢がん患者に対する放射線治療の実際線量集中性に優れた定位照射や粒子線治療について、高齢がん患者に対する有効性を後方視的に検討した報告では、良好な成績が示されています。原発性肺・肝がんを有する高齢者への定位照射では、9割程度の局所制御率を得ながら、Grade3以上の有害事象は0～4.7％程度と報告されており、高い有効性と安全性が示されています9-11）。また転移性脳腫瘍患者を対象に「全脳照射＋定位照射」と「定位照射単独」を比較した臨床試験では、全生存に有意差はないものの定位照射単独群のほうが照射3ヵ月後の認知機能低下が有意に少なく、年齢層別解析でも一貫した結果が得られました12）。同様に、高齢の肝細胞がん・食道がん・原発性肺がんに対する粒子線治療でも、低い有害事象頻度と高い局所制御率が報告されています13-15）。さらに後方視的解析ではありますが、高齢膀胱がんに対する根治的放射線治療において3DCRTとIMRTを比較した結果、照射法による全生存や局所再発に有意差はないもののIMRT群で急性期有害事象が有意に減少しました（22％ vs.2％、p＝0.02）16）。高齢がん患者において3DCRTとIMRTを直接比較したランダム化比較試験は限られているものの、「有害事象が発生しやすく重症化しやすい」という高齢者の特性を踏まえると、正常組織への影響を低減できる高精度放射線治療の有用性は若年者と同様に高いと考えられます。高齢がん患者の治療選択においては、照射時間中の安静保持を含めた忍容性や、選択する治療法の損益など、多角的な視点からアプローチを検討することが望まれます。最後に脆弱性を有する高齢がん患者において、重篤な有害事象の発生により、治療効果が打ち消される治療法の選択は回避しなければなりません。しかし、放射線治療の目的は緩和から根治までと幅が広く、患者への負担および有害事象の発生頻度や重症度は照射部位や照射法、総線量などに依存します。そのため、Frailな高齢がん患者に対して、根治的放射線治療の適応がない場合にも緩和照射を行うことは日常臨床において多く経験します。また、定位照射などを用いた根治照射を安全に施行できることもあります。「Frailだから放射線治療は無理」と考えてしまうと、本来受けるべき放射線治療による恩恵を逃してしまう可能性があります。日常臨床で治療選択に悩まれたら、ぜひ放射線治療医にご相談ください。1）Kish JA, et al. J Geritr Oncol. 2021;12:937-944.2）Stinchcombe TE, et al. Cancer. 2019;125:382-390. 3）Pignon T, et al. Eur J Cancer. 1996;32A:2075-2081.4）Schild SE, et al. J Clin Oncol. 2003;21:3201-3206.5）Darby SC, et al. N Eng J Med. 2013;368:987-998.6）Johnson S, et al. Rep Pract Oncol Radiother. 2026;31:175-185.7）François E, et al. Radiother Oncol. 2014;110:144-149. 8）Murofushi KN, et al. Clin Oncol. 2025;45:103894.9）Cassidy RJ, et al. Clin Lung Cancer. 2017;18:551-558.10）Tamura Y, et al. Cancers （Basel）. 2026;18:1809. 11）Watanabe K, et al. Radiat Oncol. 2021;16:39. 12）Brown PD, et al. JAMA. 2016;316:401-409.13）Hata M, et al. Int J Radiat Oncol Biol Phys. 2007;69:805-812.14）Ono T, et al. Thorac Cancer. 2020;11:2170-2177.15）Ohnishi K, et al. Int J Radiat Oncol Biol Phys. 2020;106:82-89.16）Lutkenhaus LJ, et al. Radiat Oncol. 2016;11:45.

　心筋梗塞を起こした人では、血液中からマイクロプラスチックおよびナノプラスチック（MNP）が高い割合で検出され、その濃度も高いことを示すデータが報告された。サピエンツァ大学サンタンドレア病院（イタリア）のPasquale Paolisso氏らの研究によるもので、詳細は7月14日付で「European Heart Journal」に掲載された。喫煙や大気汚染も、MNPの検出と関連があるという。　この論文では、「先行研究により、ヒトの臓器や組織にMNPが存在していることが既に示されている」と、研究背景が記されている。しかし、筆頭著者であるPaolisso氏によると、冠動脈（心臓の筋肉に血液を供給する動脈）の血液中にもMNPが存在するのか、また、喫煙や大気汚染などの環境要因がその存在に影響を与えるのかどうかという点については、「ほとんど知られていなかった」という。そこで同氏らは、冠動脈疾患の疑いのため造影検査を受けた患者61人を対象とする横断研究により、これらを検討した。　61人のうち19人はST上昇型という治療の緊急性が高い心筋梗塞（STEMI）を起こしていた。20人は冠動脈疾患があるものの心筋梗塞は起きていない慢性冠症候群で、22人は冠動脈疾患を認めない比較対照群とされた。MNPの濃度は冠動脈と末梢血管から採血した血液で測定した。大気汚染への曝露については、検査当日と過去2年間のデータを基に評価した。　STEMI群の84％で、血液中からMNPが検出された。これは、慢性冠症候群の40％や対照群の32％よりも有意に高い割合だった（P＝0.002）。　MNPの検出には、喫煙や大気汚染との関連も認められた。PM2.5への長期曝露量が多い人や喫煙者では、血液中からMNPが検出されやすかった。喫煙とPM2.5への高い曝露の両方に当てはまる患者では全員からMNPが検出され、反対に、非喫煙者でPM2.5への曝露量が少ない患者では12.5％にとどまった。さらに、多変量解析では、喫煙歴がMNPの検出と独立して関連する唯一の因子だった。　論文の上席著者である同大学のEmanuele Barbato氏は、この研究結果について、「本研究は、MNPが心筋梗塞を引き起こすことを証明するものではない。しかし、大気汚染への曝露、血液中のMNP、そして冠動脈疾患との間に、強い関連性があることが明らかになった」と述べている。また、「喫煙歴と血液中のMNPの検出との間に強固な関連があった。これは、喫煙によってMNPが肺を介して血流に入りやすくなる可能性を示唆している。大気汚染も同じように作用するのかもしれない」と考察を加えている。　ヨハネス・グーテンベルク大学（ドイツ）のAndreas Daiber氏らは、本研究に関連する論説を発表。「MNPが潜在的な健康の脅威として浮上してきている。MNPはこれまで、心血管疾患のリスク因子として過小評価されていたのではないか」と述べている。今回のPaolisso氏らの報告については、「サンプルサイズが小さいという限界点はあるが、MNPが心筋梗塞などの急性心血管イベントと関連している可能性を示す、初期の臨床的エビデンスである」と評している。

1 疾患概要■ 定義デュシェンヌ型筋ジストロフィー（Duchenne muscular dystrophy：DMD）は、機能的ジストロフィンの欠損により、進行性の筋力低下および筋萎縮を来すX染色体潜性遺伝疾患である。小児期に発症する筋ジストロフィーの中で最も頻度が高く、重症型に位置付けられる。■ 疫学男児出生約3,500～5,000人に1人の割合で発症する。人種による発症頻度の明らかな差はない。女性保因者も骨格筋症状や心筋症を呈することがあり、定期的な評価が推奨される。■ 病因X染色体短腕（Xp21.2）に位置し、筋細胞膜直下に存在する細胞骨格タンパク質であるジストロフィン遺伝子（DMD遺伝子）の変異（欠失、重複、微小変異など）が原因である。ジストロフィンは細胞骨格と細胞外基質を連結し、筋収縮時の機械的ストレスから細胞膜を保護する役割を担う。機能的ジストロフィンが欠損することで筋細胞膜の安定性が失われ、筋線維の壊死と再生が繰り返され、最終的に筋組織が脂肪組織や結合組織に置換される。■ 症状乳幼児期から運動発達の遅れ（定頸や歩行開始の遅延など）として認識されることが多い。幼児期には転びやすい、走れない、階段昇降が困難といった症状が顕在化する。床から立ち上がる際に、自身の膝や大腿に手をついて立ち上がる登攀性起立（ガワーズ徴候）や、腓腹筋の仮性肥大が高頻度に見られる。また、認知機能や発達特性（知的障害、注意欠如・多動症、自閉スペクトラム症など）を合併することがある。筋力低下は体幹および近位筋から始まり、次第に遠位筋へと進行する。従来は10歳前後で歩行を喪失することが多かったが、現在ではステロイド療法などにより歩行可能期間は延長している。歩行喪失後は車椅子の使用が必要となる。病状の進行に伴い、脊柱変形（側弯症）、呼吸筋力低下による呼吸機能障害、および拡張型心筋症に類似した心筋障害を合併する。嚥下機能障害や消化管の蠕動運動低下も生じうる。さらに、長期経過では骨粗鬆症や骨折、肥満なども重要な合併症となる。■ 分類ジストロフィン遺伝子変異に起因する疾患群は「ジストロフィノパチー」と総称される。DMDはジストロフィンがほぼ完全に欠損する重症型である。その一方で、遺伝子変異があるものの、異常なジストロフィンタンパク質が一部産生され、臨床症状がより軽度で歩行機能が長期に維持されるタイプを「ベッカー型筋ジストロフィー」（BMD）と分類する。■ 予後かつては20歳前後で呼吸不全や心不全により死亡することが多かった。しかし、非侵襲的陽圧換気療法（NPPV）などの呼吸管理の進歩、心筋保護薬の早期導入、ステロイド治療の普及、さらに多職種による集学的ケアの確立により、歩行可能期間および生命予後は大きく改善しており、40～50代以上まで生存する患者も増えている。2 診断　（検査、鑑別診断を含む）初めに診断のフローチャートを示す（図）。図　デュシェンヌ型筋ジストロフィー（DMD）の診断フローチャート画像を拡大する血液検査では、筋崩壊を反映してクレアチンキナーゼ（CK）値が著明に上昇する（数千～数万IU/L）。とくに発症初期や無症状の乳幼児期においても異常高値を示すため、スクリーニングとしてきわめて有用である。偶発的な肝酵素（AST、ALT）の上昇を契機に発見されることも多く、肝疾患との鑑別においてCK値の確認が必須である。確定診断には遺伝子検査が行われる。まず、MLPA法などによりDMD遺伝子の欠失・重複変異を検索する。これで変異が同定されない場合は、次世代シークエンサー（NGS）などを用いて点変異や微小欠失・挿入などの塩基配列解析を行う。遺伝子診断で確定できない特殊例では筋生検を考慮する。鑑別診断としては、ベッカー型筋ジストロフィー（BMD）、肢帯型筋ジストロフィー、脊髄性筋萎縮症（SMA）、先天性ミオパチー、多発性筋炎などが挙げられる。診断確定後は遺伝カウンセリングを行い、保因者診断や家族への遺伝学的情報提供についても検討する。3 治療現在、疾患を完全に治癒させる根治療法は確立していないが、病状の進行遅延を目的とした薬物療法と、合併症に対する対症療法・集学的ケアが行われる。薬物療法の基本はステロイド薬（プレドニゾロンなど）の投与である。これにより筋力低下の進行を遅らせ、歩行可能期間の延長、呼吸・心機能の低下抑制、側弯の進行防止などの効果が得られる。また、近年、特定の遺伝子変異を対象としたエクソンスキップ療法が実用化されている。これはアンチセンス核酸を用いてmRNAの成熟過程で特定のエクソンを読み飛ばし、機能は不完全ながらも一部機能するジストロフィンタンパク質を産生させる治療である。国内ではエクソン53スキッピング薬であるビルトラルセン（商品名：ビルテプソ点滴静注）が承認されている。対症療法として、関節可動域（ROM）維持、装具療法、立位保持、呼吸リハビリテーションを継続的に実施することが重要である。呼吸機能障害に対しては、早期からの呼吸機能評価とNPPVの導入、機械的咳介助が行われる。心筋障害に対しては、ACE阻害薬の早期からの投与が推奨されている。病状の進行や変化に応じて、アンジオテンシンII受容体拮抗薬（ARB）、β遮断薬、ミネラルコルチコイド受容体拮抗薬（エプレレノンなど）の併用などが検討される。4 今後の展望（治験中、研究中の診断法や治療薬剤など）今後の有望な治療法の1つが遺伝子治療である。アデノ随伴ウイルス（AAV）ベクターを用いて、全身投与により骨格筋および心筋へのマイクロジストロフィン遺伝子の導入を図る治療法（デランジストロゲン モキセパルボベク、商品名：エレビジス点滴静注）は、国内でも2026年2月に承認された。本来のジストロフィン遺伝子は巨大でありAAVベクターに全長を搭載できないため、マイクロジストロフィンは筋細胞膜の安定化に不可欠な最重要機能ドメイン（領域）のみを残し、全長の約3分の1に小型化した人工遺伝子である。導入後の長期的な有効性評価に加え、安全性課題として急性肝障害、血小板減少、心筋障害、および重篤な免疫性筋炎への注意とモニタリングが今後の重要な課題となっている。また、筋肉の成長を阻害するミオスタチンを標的とした抗体薬や、炎症・線維化を抑える新たな低分子化合物などの臨床試験が進行しており、病態や進行段階に応じた治療の選択肢がさらに広がることが期待される。5 主たる診療科（紹介すべき診療科）小児神経科、脳神経内科、小児科、リハビリテーション科、整形外科、循環器内科、呼吸器内科、臨床遺伝科など※本疾患は進行に伴い全身性の合併症や認知・発達特性を伴うため、スクリーニングで疑われた段階、あるいは確定診断後は、神経筋疾患を専門とする医療機関において、リハビリテーション、循環器、呼吸器、整形外科、栄養、心理、遺伝カウンセリングなど多職種連携による集学的治療が可能な体制へ紹介することが望ましい。※ 医療機関によって診療科目の区分は異なることがあります。6 参考となるサイト（公的助成情報、患者会情報、主要な研究グループ、その他参考となるサイト）診療、研究に関する情報NMDポータルサイト（神経筋疾患ポータルサイト）：デュシェンヌ型筋ジストロフィー（国内の神経筋疾患に関する情報を集約した総合サイト。最新の診療ガイドラインやケア、研究動向に関するリソースが網羅的に提供されている）難病情報センター　筋ジストロフィー（指定難病113）（医療費助成の対象疾患であり、公的制度の概要や申請手続きに関する基礎情報が得られる）Remudy（神経筋疾患患者登録システム）（国立精神・神経医療研究センター［NCNP］が運営する患者レジストリ。疫学データと市販後調査を区別して収集・管理しており、適切な情報提供や臨床試験の強力な基盤として機能している）MDクリニカルステーション（筋ジストロフィーの臨床研究班による、医療従事者および患者・家族向けの診療ガイドラインやケアマニュアル等の情報提供サイト）患者会情報一般社団法人 日本筋ジストロフィー協会（JMDA）（患者や家族への支援、情報提供、交流活動を行う代表的な患者会組織） 1） 日本神経学会ほか監修. デュシェンヌ型筋ジストロフィー診療ガイドライン2014. 南江堂：2014. 2） Komaki H, et al. Ann Clin Transl Neurol. 2020;7:2393-2408. 3） Mendell JR, et al. N Engl J Med. 2023;388:2368-2371. 4） Nakamura H, et al. Orphanet J Rare Dis. 2013;8:60. 5） 難病情報センター. 筋ジストロフィー（指定難病113）. 公開履歴初回2026年7月24日

　高温環境により体温調節機能が破綻して発症する熱中症。今年もこの対策が必要な季節が到来した。昨年までの天気予報では「猛暑日」（35℃以上）の表現が多用されていたが、2026年4月17日に気象庁が最高気温40℃以上の名称を「酷暑日」と正式決定し、これまで以上に熱中症対策の重要性が高まっている。　熱中症の重症例では中枢神経障害や循環不全、急性腎障害（AKI）などの多臓器障害を引き起こし、とくにAKIでは脱水や循環血液量減少、横紋筋融解症などを要因とし、集中治療や腎代替療法を要する場合もある。発症予防はもちろんのこと、重症化予防を行うためには患者背景や併存疾患、服用薬剤から重症化リスクをあらかじめ把握しておくことが極めて重要となる。　そこで、メディカル・データ・ビジョン（MDV）は自社が保有するDPCデータを基に、熱中症入院患者における事前処方薬の状況などの調査を行った。熱中症入院患者における事前処方薬の状況　対象期間：2022年4月～2025年5月対象：熱中症入院患者1万1,323例（総入院件数1万1,520件）結果：・処方割合が最も高かったのは精神安定剤（7.6％）で、次いでアンジオテンシンII受容体拮抗薬（ARB、単剤7.4％）、β遮断薬（単剤6.2％）、ループ利尿薬（単剤5.4％）となった。・抗ヒスタミン薬、抗不安薬、SGLT2阻害薬、ビグアナイド系薬などでも一定割合で認められた。・いずれの薬剤群も熱中症入院患者全体に占める処方割合は10％未満であり、単一薬剤群への偏りは認められなかった。・熱中症入院患者では高血圧、糖尿病、精神・神経疾患などの慢性疾患治療薬が処方されているケースが多く、その背景は多岐にわたっていた。＜処方薬上位5つの薬効群＞◯精神安定剤：実患者数＊859（7.6％）、入院数＊＊871（7.6％）◯ARB（単剤）：同842（7.4％）、同855（7.4％）◯β遮断薬（単剤）：同704（6.2％）、同717（6.2％）◯ループ利尿薬（単剤）：同608（5.4％）、同618（5.4％）◯抗ヒスタミン薬（全身用）：同402（3.6％）、同408（3.5％）＊入院日以前100日間での処方患者数/熱中症で入院患者数＊＊入院日以前100日間での処方患者数/熱中症で入院数　このほか、熱中症かつAKI合併患者での事前処方薬の推移や重症熱中症における腎代替療法の実施状況についても検証されている。

レポーター紹介［目次］PROTEUS試験TALAPRO-3試験RAMPART試験SARC041試験SAKK 06/19試験米国臨床腫瘍学会（American Society of Clinical Oncology；ASCO）の年1回の総会は、今年も米国イリノイ州シカゴで開催され、2026年は5月29日から6月2日まで5日間の日程で行われた。昨今の円安はさらに進み、5月29日時点で1ドル＝160円前後と、現地参加へのモチベーションをそぐには十分な水準であり、今年もオンラインでの参加を選択した。泌尿器腫瘍領域では、前立腺がんを中心に、Oral Abstract Session、Rapid Oral Abstract Session、Poster Sessionで多数の演題が報告された。毎年の目玉であるPlenary SessionにはPractice changingな演題が選出されるが、今年は高リスク限局性/局所進行前立腺がんに対する周術期アパルタミド＋ADTを検証したPROTEUS試験がLBA1として選出され、泌尿器腫瘍領域にとっても注目度の高い総会となった。今年のASCOでは、手術を中心とした限局性前立腺がん治療への全身療法の導入に加え、転移を有する前立腺がんにおける分子異常に基づく治療強化、腎細胞がん術後補助療法における免疫療法の位置付けなど、日常診療への影響を考えさせる報告が相次いだ。また、しばしば後腹膜腫瘍として携わる脱分化型脂肪肉腫に対する新たなエビデンスとして、アベマシクリブのSARC041試験もPlenary Sessionで報告された。膀胱がんの免疫併用療法の新時代を感じさせる報告も含め、PROTEUS、TALAPRO-3、RAMPART、SARC041、SAKK 06/19の5演題を取り上げて報告する。目次に戻るPlenary Session　前立腺がん#LBA1　高リスク限局性/局所進行前立腺がんに対する周術期アパルタミド＋ADTは病理学的奏効とMFSを改善（PROTEUS試験）Perioperative（neoadjuvant and adjuvant） apalutamide（APA）＋androgen deprivation therapy（ADT）vs placebo（PBO）＋ADT with radical prostatectomy（RP） in high-risk localized or locally advanced prostate cancer（HR LPC/LAPC）: Final analysis of the PROTEUS phase 3 study.Mary-Ellen Taplin（Dana-Farber Cancer Institute, Boston, MA, United States）高リスク限局性/局所進行前立腺がんでは、根治的前立腺全摘術後も一定割合で再発や遠隔転移を来すが、手術に全身療法を組み合わせる周術期治療は標準治療として確立していなかった。PROTEUS試験は、根治的前立腺全摘術を予定する高リスク限局性/局所進行前立腺がんを対象に、術前6サイクルおよび術後6サイクルのアパルタミド＋ADTとプラセボ＋ADTを比較した国際共同二重盲検ランダム化比較第III相試験である。主要評価項目は、病理学的完全奏効または微小残存病変（pCR/MRD）および中央判定による無転移生存期間（MFS）であった。2,109例が登録され、追跡期間中央値約5年時点で、pCR/MRDはアパルタミド＋ADT群で8.9％、プラセボ＋ADT群で1.0％（オッズ比：10.17、p＜0.0001）と有意に改善した。5年MFS率は78.2％と73.5％であり、ハザード比[HR]：0.80（95％信頼区間[CI]：0.67～0.96、p＝0.02）と、遠隔転移または死亡リスクを20％低下させた。無イベント生存期間（EFS）も57.1ヵ月と38.4ヵ月で延長し、次治療開始までの期間も約3年遅延したと報告された。Grade 3/4有害事象は39.6％と31.0％で、主な差は皮疹などアパルタミドに関連する毒性であった。本試験は、手術を予定する高リスク前立腺がんにおいて、周術期のアンドロゲン受容体経路阻害薬＋ADTが病理学的奏効だけでなくMFSも改善することを示した初の第III相試験であり、前立腺がん周術期治療の考え方を変える報告であった。日本でもアパルタミドは転移を有する去勢感受性前立腺がん（mHSPC）および転移のない去勢抵抗性前立腺がん（nmCRPC）で使用可能であり、本試験に日本人も含まれており承認される可能性が高い。高リスク限局性前立腺がんの治療は放射線治療も選択肢となり、PROTEUS試験では従来非切除アプローチを優先してきたN1症例も含まれる。術前においても泌尿器科と腫瘍内科、放射線治療科が連携して全身療法を検討する流れが必要かもしれない。本試験の結果を解釈するためのハードルは以下の3点である。1．現在の標準治療である手術単独との比較ではなく両群にADTが行われていたこと2．試験参加およびフォローアップにPSMA-PETが用いられていたこと3．全生存期間（OS）は主要/副次評価項目に入っていないこと、また、この治療を適用するに当たり術後治療まで行う必要性があるかどうか目次に戻るOral abstract session　前立腺、精巣、陰茎#LBA5007　HRR遺伝子異常を有するmHSPCに対するタラゾパリブ＋エンザルタミドはrPFSを延長（TALAPRO-3試験）TALAPRO-3: Talazoparib（TALA）＋enzalutamide（ENZA） compared with placebo （PBO）＋ENZA for the treatment of patients（pts） with metastatic castration-sensitive prostate cancer（mCSPC） harboring homologous recombination repair（HRR） gene alterations.Neeraj Agarwal（Huntsman Cancer Institute［NCI-CCC］, University of Utah, Salt Lake City, UT）タラゾパリブはPARP阻害薬であり、エンザルタミドとの併用は転移を有する去勢抵抗性前立腺がん（mCRPC）を対象としたTALAPRO-2試験で有効性が示されている。ASCO2026では、この併用療法をmHSPCに前倒しし、HRR遺伝子異常を有する症例に対象を絞って検証したTALAPRO-3試験（NCT04821622）の結果が報告された。本試験は国際共同二重盲検ランダム化比較第III相試験で、対象となるHRR遺伝子はATM、ATR、BRCA1、BRCA2、CDK12、CHEK2、FANCA、MLH1、MRE11A、NBN、PALB2、RAD51Cの12遺伝子であった。患者はタラゾパリブ＋エンザルタミド＋ADT群とプラセボ＋エンザルタミド＋ADT群にランダム化され、主要評価項目は治験担当医判定による画像上の無増悪生存期間（rPFS）であった。599例が登録され、84％がde novo転移、71％がhigh-volume diseaseであり、アジア人は約39％を占めていた。rPFSはタラゾパリブ群で有意に改善し、3年rPFS率は77％と56％、HR：0.48（95％CI：0.36～0.65、p＜0.001）であった。BRCA変異例ではHR：0.37、non-BRCA HRR変異例でもHR：0.57と、一貫した改善が示された。OSは中間解析時点でHR：0.77（95％CI：0.56～1.04）と未成熟であった。安全性については、重篤な有害事象はタラゾパリブ群42％、対照群32％であり、Grade3/4の貧血は51％、輸血は40％に認められた。TALAPRO-3試験は、mHSPCにおいてHRR陽性集団をPARP阻害薬併用による治療強化の対象として確立した試験である。日本人を含む試験であり、承認されればmHSPC診断時からHRR検査を行い、分子異常に基づいて初回治療を選択する診療へ移行する可能性がある。一方で、治療期間が長くなりうるmHSPCでは、貧血を中心とした血液毒性管理と、OS成熟後のベネフィットの評価が今後の課題である。目次に戻るClinical Science Symposium -腎＆膀胱-#LBA4511　切除後腎細胞がんに対する術後デュルバルマブ単剤はDFSを有意に改善せず（RAMPART試験）Durvalumab monotherapy versus active monitoring for resected primary renal cell carcinoma in RAMPART: An international, phase 3, randomized controlled trial. James Larkin（The Royal Marsden NHS Foundation Trust, London, United Kingdom）腎細胞がんに対する術後補助療法では、KEYNOTE-564試験によりペムブロリズマブが無病生存期間（DFS）およびOSを改善し、日本でも再発リスクの高い淡明細胞型腎細胞がんに対する標準治療となっている。一方、術後免疫療法の有効性は試験間で一貫しておらず、免疫チェックポイント阻害薬の種類や併用療法の意義は重要な臨床疑問であった。RAMPART試験は、腎摘除後に再発リスクを有する腎細胞がんを対象に、active monitoring、デュルバルマブ単剤、デュルバルマブ＋トレメリムマブを比較した国際共同ランダム化比較第III相試験である。対象はLeibovich scoreで中間または高リスク、あるいは完全切除後（M1 NED）症例で、主要評価項目はDFSであった。ASCO2026では、デュルバルマブ単剤とactive monitoringの比較結果が報告された。追跡期間中央値3.5年時点で、3年DFS率はデュルバルマブ単剤群78％、active monitoring群72％であり、HR：0.74（95％CI：0.53～1.04、片側p＝0.041）と数値上は改善したものの、事前に規定された有意水準には到達しなかった。一方、既報のデュルバルマブ＋トレメリムマブ群では、3年DFS率80％と72％、HR：0.65（95％CI：0.45～0.93、片側p＝0.0094）と有意な改善を認めた。OSは未成熟であり、3年OS率はデュルバルマブ＋トレメリムマブ群96％、デュルバルマブ単剤群98％、active monitoring群96％で、明らかな差は認められていない。安全性では、Grade3/4有害事象はデュルバルマブ＋トレメリムマブ群41％、デュルバルマブ単剤群30％、active monitoring群9％であり、重篤な有害事象はそれぞれ34％、19％、6％であった。まれではあるが、致死的な免疫関連有害事象として重症筋無力症や心筋炎も報告された。RAMPART試験は、デュルバルマブ単剤を術後補助療法の新たな標準とする結果ではなかった。一方で、CTLA-4抗体を加えた併用療法ではDFS改善が示され、とくに高リスクまたはM1 NED症例で利益が大きい可能性がある。日本の日常診療では、すでにOS延長を示したペムブロリズマブ術後療法が標準であり、RAMPARTの結果をただちに診療へ反映する場面は限られるが、術後補助免疫療法におけるリスク選択、併用療法の意義、毒性とのバランスを再考させる重要な報告であった。目次に戻るPlenary Session　脱分化型脂肪肉腫#LBA2　進行脱分化型脂肪肉腫に対するアベマシクリブはPFSを有意に延長（SARC041試験）SARC041: A phase 3 randomized double-blind study of abemaciclib versus placebo in patients with advanced dedifferentiated liposarcoma.Mark Dickson（Memorial Sloan Kettering Cancer Center, New York, NY）脱分化型脂肪肉腫（dedifferentiated liposarcoma；DDLS）は、後腹膜原発として診療に携わることも多いまれな軟部肉腫であり、再発・転移例では薬物療法の選択肢が限られている。DDLSではCDK4を含む12番染色体領域の増幅が高頻度に認められることから、CDK4/6阻害薬による治療開発が進められてきた。SARC041試験は、再発または転移を有するDDLSを対象に、アベマシクリブとプラセボを比較した二重盲検ランダム化第III相試験である。アベマシクリブは日本では乳がんに対して使用されている経口CDK4/6阻害薬であり、連日投与可能であることが特徴である。本試験では、進行DDLS 108例がアベマシクリブ200mg 1日2回またはプラセボに1：1で割り付けられた。ベースラインで前治療歴0の患者が両群で約50％ずつ含まれた。主要評価項目はPFSであり、病勢進行後はプラセボ群からアベマシクリブへのクロスオーバーが許容された。PFS中央値はアベマシクリブ群9.7ヵ月、プラセボ群1.5ヵ月であり、HR：0.38、p＜0.001と有意な延長が示された。6ヵ月PFS率は60％と22％、12ヵ月PFS率は39％と13％であった。奏効率は9％と高くはないものの、プラセボ群では奏効例がなく、DDLSにおいて病勢制御を得る治療としての意義が示された。OS中央値はアベマシクリブ群で未到達、プラセボ群で25.5ヵ月、HR：0.55、p＝0.07であり、プラセボ群の85％がクロスオーバーしたことを踏まえると良好な傾向であった。有害事象は下痢、血球減少、悪心など、既知のアベマシクリブの安全性プロファイルに沿うものであった。アベマシクリブ群の39％で減量を要したが、忍容性は管理可能と報告された。SARC041試験は、DDLSにおいて初めて明確なPFS改善を示した第III相試験であり、希少肉腫における分子標的治療の開発として重要な報告であった。ただし、本試験では腫瘍量が多く緊急に細胞障害性化学療法を要する症例や、プラセボ対照試験に適さないほど急速に進行する症例は除外されており、ドキソルビシンなど既存の細胞障害性化学療法に置き換わる治療と位置付けるには慎重な解釈が必要である。また、米国のみで行われた試験であり、日本を含め各国で承認を得られるかどうかは不透明である。目次に戻るOral abstract session -腎&膀胱-#4503　筋層浸潤性膀胱がんに対する膀胱内rBCG＋chemo-IO周術期治療は高いpCR率を示す（SAKK 06/19試験）Intravesical recombinant BCG combined with chemo-immunotherapy （chemo-IO） as perioperative therapy for patients with muscle-invasive bladder cancer （MIBC）: Primary analysis of SAKK 06/19.Richard Cathomas（Division of Oncology, Cantonal Hospital Graubunden, Chur, Switzerland）筋層浸潤性膀胱がん（MIBC）では、根治的膀胱全摘術にシスプラチン併用術前化学療法を組み合わせることが標準治療であり、近年はNIAGARA試験により周術期化学療法と免疫療法の併用（chemo-IO）の有効性も示されている。一方で、pCR率はなお十分とはいえず、さらなる治療強化の余地がある。BCG膀胱内注入療法は筋層非浸潤性膀胱がんで広く用いられ、局所免疫反応を誘導する治療であるが、MIBCに対する使用は全身性合併症への懸念もあり十分に検討されてこなかった。SAKK 06/19試験では、免疫原性の増強と安全性改善を目的に開発された組換えBCGワクチンVPM1002BC（rBCG）を、周術期chemo-IOに組み合わせる治療戦略が検討された。本試験は、シスプラチン適格で根治的膀胱全摘術を予定するcT2-T4aN0-1 MIBCを対象とした、オープンラベル単群第II相試験である。rBCGはday 1、8、15に週1回計3回膀胱内注入され、アテゾリズマブ1,200mgはday 1から3週ごとに計4回投与された。ゲムシタビン＋シスプラチン療法はday 22から3週ごとに4サイクル行われ、その後に根治的膀胱全摘術が実施された。術後病理でypT2以上またはypN陽性の場合には、アテゾリズマブを術後13サイクル追加する設定であった。主要評価項目は中央病理判定によるpCR（ypT0N0）であり、副次評価項目には病理学的奏効（PaR、ypT1N0以下）、EFS、OS、実施可能性、安全性が含まれた。2022年4月から2025年4月までにスイス国内10施設で47例が登録され、このうち40例が根治的膀胱全摘術を受けた。手術例の臨床病期はcT2が53％、cT3が37％、cT4が10％であり、cN1は12％であった。rBCGは95％の症例で投与され、78％が3回すべての投与を受けた。アテゾリズマブ4回投与は98％、プラチナ併用化学療法4サイクルは95％で実施され、20％ではカルボプラチンへ変更された。中央病理判定による手術例のpCR率は65％（26/40）、PaR率は80％（32/40）であり、登録例全体でみてもpCR率は55％（26/47）であった。治療関連有害事象は、rBCG関連では全Gradeが48％、Grade3が9％、アテゾリズマブ関連では全Gradeが55％、Grade3が15％、Grade4が2％、化学療法関連では全Gradeが98％、Grade3が38％、Grade4が17％であった。治療関連死亡は認められず、追跡期間中央値11.8ヵ月時点で1年EFS率は88％、1年OS率は95％であった。本試験は、chemo-IOにさらに膀胱内rBCGを加えることで、非常に高い病理学的奏効を示した。これは、従来の化学療法単独で期待されるpCR率27～33％を30％程度上回る数値でありChemo+IOで＋10％程度、抗体薬物複合体製剤＋IOで＋20％程度であることを考慮すると、膀胱がんにおいて腫瘍局所の免疫賦活がいかに重要であるかを示唆する貴重な報告である。BCGにより膀胱局所の自然免疫・獲得免疫を刺激し、全身の免疫チェックポイント阻害薬および化学療法と相乗効果を狙うという発想は、MIBC治療開発の新たな方向性として興味深い。もちろん、本試験は単群第II相試験であり、NIAGARA試験やEV＋ペムブロリズマブを用いた第III相試験との直接比較ではない。また、EFSやOSの追跡期間はまだ短く、pCRの高さが長期予後改善につながるかは今後の検証が必要である。それでも、MIBCにおいて局所免疫療法を全身治療に組み込むというコンセプトを示した点で、今後のランダム化比較試験や膀胱温存療法への応用に期待が膨らむ内容であった。目次に戻る

　高リスクの早期ホルモン受容体陽性（HR+）/HER2陰性（HER2-）乳がんにおけるアベマシクリブ術後療法は再発率を低下させ、全生存期間を改善するが、毒性、とくに下痢で減量や早期の中止をせざるをえない場合がある。TRADE試験においてはすでに、アベマシクリブの早期用量漸増により12週までに目標用量である1日2回150mgに到達し、維持できることが報告されている。今回、米国・Dana-Farber Cancer InstituteのIlana Schlam氏らが本試験の24週時点での臨床アウトカムに関する解析結果について、ESMO Open誌2026年7月6日号で報告した。　TRADE試験は、アベマシクリブ術後療法の適応となる早期リンパ節転移陽性HR+/HER2-乳がんを対象とした医師主導の前向き単群第II相試験である。アベマシクリブを50mg1日2回で2週間投与後、100mg1日2回で2週間投与し、その後、計画された2年間にわたり150mg1日2回に増量した。主要評価項目は、12週時点での複合エンドポイント（あらゆる理由によるアベマシクリブの投与中止率および/または目標標準用量である150mg1日2回投与に到達または維持できなかった割合）で、今回は24週時点での主要評価項目を報告。　主な結果は以下のとおり。・評価可能な89例中、治療開始24週時点で16例（18.0％）がアベマシクリブの投与を中止しており、うち7例（7.9％）が有害事象により中止した。・24週時点でアベマシクリブの投与を継続していた73例（82.0％）のうち、47例（64.4％）が150mg1日2回、18例（24.7％）が100mg1日2回、8例（11.0％）が50mg1日2回の投与を受けていた。・89例中29例（32.6％）が少なくとも1回のアベマシクリブの減量が必要であり、そのうち22例（24.7％）は当初150mg1日2回の用量に達した後、減量された。・患者報告アウトカムによると、治療開始時から5ヵ月目まで、QOLに臨床的に有意な変化は認められなかった。　著者らは「24週の追跡調査における結果は、術後療法としてのアベマシクリブ開始時の早期用量漸増戦略が治療継続率および忍容性を最適化するうえで有用であることを引き続き示している。計画された2年間の治療期間にわたる治療アウトカムを評価するため、追跡調査を継続する」としている。

　glofitamabは、T細胞誘導型CD20/CD3二重特異性抗体であり、欧米において再発・難治性びまん性大細胞型B細胞リンパ腫（DLBCL）に承認されている。今回、日本人の再発・難治性B細胞非ホジキンリンパ腫（B-NHL）患者における安全性・薬物動態・有効性を評価した第I相試験で、glofitamabが管理可能な安全性プロファイルを示し、有望な奏効率が認められたことを、がん研究会有明病院の城内 優子氏らが報告した。International Journal of Clinical Oncology誌オンライン版2026年7月2日号に掲載。　本試験では、glofitamabの初回投与の7日前にオビヌツズマブ（1,000mg）を前投与し、1サイクル目のday1、8に段階的に増量、2サイクル目のday1（1サイクル目のday8の7日後）から3週ごとに目標用量（コホート1：2.5/10/16mg、コホート2：2.5/10/30mg）を病勢進行まで投与した。主要評価項目は安全性および薬物動態、副次評価項目は有効性であった。　主な結果は以下のとおり。・B-NHL患者8例（DLBCL：5例、濾胞性リンパ腫：2例、形質転換した濾胞性リンパ腫：1例）が登録され（コホート1：5例、コホート2：3例）、年齢中央値は64.5歳、7例がAnn Arbor分類III/IV期であった。・濾胞性リンパ腫の2例は、オビヌツズマブ投与後の血液学的有害事象のため、glofitamabは投与されなかった。・glofitamabの投与サイクルの中央値は、コホート1が48サイクル、コホート2が43サイクルであった。・7例にGrade3/4の有害事象が認められたが、Grade5は報告されなかった。・重篤な有害事象は2例に認められたが、用量制限毒性は認められなかった。・glofitamab投与を受けた全患者でサイトカイン放出症候群が認められた（Grade1：3例、Grade2：2例、Grade3：1例）が、ほとんどがコホート1で発現した。・血清glofitamab濃度は両コホートで同様の経時変化を示し、曝露量は用量に比例して増加した。・全奏効率および完全奏効率はいずれも75.0％（8例中6例）で、コホート1で60.0％（5例中3例）、コホート2で100％（3例中3例）であった。

　私が循環器内科医として臨床の現場に入ったのは1980年（昭和55年）である。当時、心不全治療においてまず教えられたのは、利尿薬の使い方とジギタリスの使い方であった。病棟では、浮腫や肺うっ血に対して利尿薬をどう調節するか、また心不全例あるいは心房細動合併例に対してジギタリスをどのように用いるかが、循環器診療の基本手技の1つとして扱われていた。しかし、当時は現在のように、大規模ランダム化比較試験によって薬剤の有効性を検証し、その結果に基づいてガイドライン上の位置付けを定めるという考え方は、まだ一般的ではなかった。利尿薬もジギタリスも、経験的に症状を改善する薬として使用されていたのである。　その後、心不全治療は大きく変化した。ACE阻害薬、β遮断薬、ミネラルコルチコイド受容体拮抗薬、さらにARNIやSGLT2阻害薬が、次々に生命予後を改善する薬剤として位置付けられた。一方、ジギタリスは、症状や心不全入院を減らす可能性は示されながらも、死亡率を改善しない薬剤として、次第に主役の座から退いていった。これは、必ずしもその臨床的有用性が完全に否定されたからではない。むしろ、心不全治療の評価軸が大きく変化したことが大きかった。　大規模臨床試験の時代に入り、死亡率あるいは心不全入院を減らす薬剤が次々に登場すると、心不全治療は、経験的治療から、臨床試験によって生命予後改善効果を示した薬剤を基軸とする治療へと移行していった。その中で、ジギタリスは不利な立場に置かれた。DIG試験では、ジゴキシンは心不全入院を減らす一方で、全死亡を減らすことは示せなかった。以後、ジギタリスは「症状や入院には効くかもしれないが、生命予後を改善する薬ではない」と理解され、心不全治療の主役から次第に外れていった。またジギタリスは治療域が狭く、腎機能低下、低カリウム血症、薬物相互作用などによって中毒を来しやすいという古典的な問題がある。新しい薬剤が次々に登場する中で、エビデンスが明確で安全域の広い新規治療を導入する方向へ臨床の関心が移ったことは、ある意味で自然であったといえる。　今回のメタ解析は、そのような歴史を持つジギタリス配糖体を、現代の心不全試験で用いられる評価項目に照らして再評価しようとしたものである。本研究の成果は、ジギタリス配糖体を現代心不全治療の中で再評価した点にある。解析の結果、ジギタリス配糖体は、HFrEFまたはHFmrEF患者において、心血管死または初回心不全悪化イベントからなる複合エンドポイントを有意に減少させた。しかし、その効果の主体は心不全悪化イベントの減少であり、心血管死および全死亡については有意な低下を示していない。　したがって、本研究から導かれる臨床的メッセージは、ジギタリス配糖体を生命予後改善薬として復権させることではなく、標準的心不全治療を行ってもなお心不全悪化リスクが残るHFrEF/HFmrEF患者において、低用量のジギタリス配糖体が心不全悪化・入院を減らす補助的治療となりうる、という点にある。この意味で、本研究は「ジギタリスの復権」を示したというより、長い歴史を持つ古典的薬剤を、現代の心不全治療体系の中でどこに置き直すべきかを考えるための研究と位置付けるべきであろう。　ただし、その臨床的射程は明確に限定しておく必要がある。本研究における複合エンドポイントの改善は、主として心不全悪化イベントの減少によるものであり、心血管死および全死亡の低下は示されていない。また、対象はHFrEFまたはHFmrEFに限られており、HFpEFへの外挿はできない。さらに、心不全の原因疾患別の検討は十分ではなく、虚血性心筋症、非虚血性心筋症、弁膜症性心疾患、心房細動関連心不全などにおいて、ジギタリス配糖体の意義が同一であるかどうかは、本研究からは明らかでない。　今回のメタ解析に取り上げられた3つの試験は、それぞれ異なる時代的背景を持っている。DIG試験は、ジギタリスがなお心不全治療の重要な薬剤として用いられていた時代に、その有効性を大規模臨床試験の枠組みで検証しようとした研究であった。当時問われた中心的課題は、ジゴキシンが全死亡を減らすかどうかであった。その結果、ジゴキシンは全死亡を減らさなかったが、心不全入院を減少させることが示された。　これに対して、DIGIT-HF試験とDECISION試験は、ジギタリスをかつてのような中心的治療薬として復活させようとした研究ではない。むしろ、ACE阻害薬/ARB/ARNI、β遮断薬、MRA、SGLT2阻害薬などの標準治療が普及した後にもなお残る心不全悪化リスクに対して、低用量のジギタリス配糖体が追加療法として意味を持つかどうかを検討した研究と位置付けるべきである。3者は同じ薬剤群を扱ってはいるが、問われている臨床的意味は同一ではない。　今回統合された3つの試験は、いずれもジギタリス配糖体を扱っているとはいえ、同じ臨床的問いに答えた試験ではない点には、十分な注意が必要である。DIG試験の主要エンドポイントは全死亡であり、DIGIT-HF試験では全死亡と心不全入院、DECISION試験では心血管死と反復性心不全悪化イベントが用いられている。さらに、DIG試験は現代的心不全治療が確立する以前の試験であり、最近の2試験とは背景治療が大きく異なる。すなわち、対象患者、治療背景、評価項目のいずれもそろっていない。　本メタ解析では、これらの試験を「心血管死または初回心不全悪化イベントまでの期間」という現代的複合エンドポイントに組み替えて統合している。これは統計学的には可能であっても、臨床的にはかなり人工的な再構成である。したがって、本研究は「3つの大規模試験が一貫してジギタリス配糖体の有効性を示した」と読むべきではない。むしろ、異なる時代、異なる背景治療、異なる評価項目を持つ試験を、現代的な物差しで読み替えた研究と理解すべきである。　さらに重要なのは、本メタ解析の結果が、量的にはDIG試験に大きく依存している点である。主要複合エンドポイントにおける試験ごとの重みをみると、DIG試験が全体の約8割を占めており、DIGIT-HF試験およびDECISION試験の寄与は相対的に小さい。したがって、本研究の統合結果は、3つの試験が均等に支えた結論というより、DIG試験で示されていた心不全悪化イベント抑制効果を、最近の2試験が大きく否定しなかったために成立している、と読むべきである。　つまり、本研究は古典的なDIG試験の結果を、近年の2試験を加えて現代的評価項目のもとに再解釈した研究と位置付けるのが妥当であろう。したがって、この論文はジギタリスの復権を宣言するものではなく、心不全悪化イベントを減らす補助薬として、現代的文脈で再評価した研究である。ただし、その結論は異質な3試験の再構成に基づくものであり、慎重に読む必要がある。

　降圧薬に関する短期の二重盲検無作為化試験における有害事象や治療中止の発現は、薬剤クラスやレジメンによってばらつきがあり、一部の併用療法では単剤療法と比べて忍容性が優れることが、オーストラリア・ニューサウスウェールズ大学のNelson Wang氏らによるネットワークメタ解析の結果で示された。レジメンの中には、プラセボよりも有害事象による治療中止率が低く、症状の改善が示されたものもあった。得られた知見について著者は、「試験レベルに基づく結果であり、またネットワークメタ解析の前提条件に依存しているため、すべての患者に適用されるものではない」と述べている。JAMA誌オンライン版2026年5月28日号掲載の報告。4～26週のRCTデータをネットワークメタ解析で評価　研究グループは、短期臨床試験における主要5クラスの降圧薬（ACE阻害薬、ARB、β遮断薬、Ca拮抗薬、サイアザイド系利尿薬）とそれらの併用療法について、有害事象と治療中止について評価した。　創刊日～2024年12月31日のCochrane Central Register of Controlled Trials、MEDLINE、Epistemonikosを検索し、主要5クラスの降圧薬またはそれらの併用療法に関する二重盲検無作為化試験（追跡期間は4～26週）を特定した。　2人のレビュワーがそれぞれデータを抽出し、固定効果ネットワークメタ解析にて薬剤クラスごとにデータを統合し、オッズ比（OR）と95％信用区間（CrI）および累積順位曲線下面積（SUCRA）を用いて要約を行った。　最終統計学的解析は、2026年4月に実施された。主要アウトカムは、有害事象による治療中止（無作為化された治療の中止と定義）。副次アウトカムは、頭痛、めまい、浮腫、咳の発現などであった。5つの併用療法、2つの単剤療法がプラセボよりも忍容性が優れ、症状を改善　計716試験が解析対象に含まれた。平均追跡期間は8.6（SD 5）週間、被験者は計15万9,362例であり、平均年齢は54.6（SD 7）歳、女性44％、ベースラインの平均血圧値は158/100mmHgであった。12試験に日本人が含まれた。　プラセボとの比較において、有害事象による治療中止率が有意に増加したのはCa拮抗薬（OR：1.43［95％CrI：1.23～1.67］、リスク群間差[RD]：1.2％［95％CrI：0.6～2.0］）、ACE阻害薬＋Ca拮抗薬（OR：1.46［1.13～1.87］、RD：1.1％［0.2～2.4］）、β遮断薬＋サイアザイド系利尿薬（OR：1.58［1.04～2.47］、RD：1.7％［0.1～4.3］）であった。　ARBを含むすべてのレジメンは、プラセボとの比較において、有害事象による治療中止例が少なかった。統計学的に有意差が認められたのは、ARB単剤（OR：0.73［95％CrI：0.61～0.86］、RD：－0.8％［95％CrI：－1.3～－0.4］）、ARB＋Ca拮抗薬（OR：0.61［0.47～0.79］、RD：－1.2％［－1.8～－0.6］）であった。　ネットワークメタ解析により、5つの併用療法と2つの単剤療法が、有害事象による治療中止に関してプラセボよりもSUCRA値が高く（上位からARB＋Ca拮抗薬、ARB＋β遮断薬、ARB単剤、Ca拮抗薬＋サイアザイド系利尿薬、ARB＋サイアザイド系利尿薬、サイアザイド系利尿薬、ARB＋Ca拮抗薬＋サイアザイド系利尿薬）、プラセボと比較して全般的な症状改善が示唆された。　プラセボと比較して、すべてのレジメンでめまいが有意に増加したが、頭痛はCa拮抗薬を含む3レジメン（Ca拮抗薬、ACE阻害薬＋Ca拮抗薬、β遮断薬＋Ca拮抗薬）を除いて、すべてのレジメンで有意に減少した。

　転移を有するホルモン感受性前立腺がん（mHSPC）に対するアンドロゲン除去療法（ADT）とアンドロゲン受容体経路阻害薬（ARPI）の併用療法は生存期間を延長する一方で、継続的な投与による累積的な毒性や医療費の負担が課題となっている。米国・Dana-Farber Cancer InstituteのAtish D. Choudhury氏らは、ADT＋ARPIに良好な反応を示した患者を対象に、投与を休止することが可能かどうかを検討したA-DREAM（Alliance A032101）試験の結果を、米国臨床腫瘍学会（ASCO 2026）で発表した。・試験デザイン：第II相単群試験・対象：ADT（18～24ヵ月）＋ARPI（12ヵ月以上）の併用療法を受け、PSAが0.2ng/mL未満に低下・安定しているmHSPC患者・介入方法：ADT＋ARPIの投与を休止し、3ヵ月ごとのPSA値およびテストステロン値測定、6ヵ月ごとのCT/MRIおよび骨シンチグラフィ（PSA値上昇がみられた場合は3ヵ月ごと）、QOL評価を実施※PSA 5ng/mL以上、画像所見上の変化（CT/MRIでのRECIST 1.1に基づく疾患進行［PD］、または骨シンチグラフィでのPCWG3に基づく未確定のPD）、あるいは前立腺がん関連症状が認められた場合は投与再開・評価項目：［主要評価項目］投与休止後18ヵ月時点で、テストステロン値が回復（≧150ng/dL）し投与休止を継続している患者の割合［副次評価項目］テストステロン値≧150ng/dLへの回復までの期間、投与休止期間、QOL［探索的評価項目］画像上の無増悪生存期間（rPFS）、全生存期間（OS）、費用　主な結果は以下のとおり。・2022年7月～2024年3月に患者登録が行われた。・登録患者78例のベースライン特性は、年齢中央値が70歳（範囲：49～90）、ADT＋ARPI併用療法開始前のPSA中央値が18.99（5.04～6,759.00）、CHAARTED基準での高腫瘍量が35.1％、局所療法（前立腺全摘除術または放射線療法）歴なしが39.7％であった。・主要評価項目である「投与休止後18ヵ月時点で、テストステロン値が回復（≧150ng/dL）し投与休止を継続している患者の割合」は41.0％（80％信頼区間[CI]：33.1～48.9、片側p＝0.0249）で、事前に設定された統計学的基準を満たした。なお、18ヵ月時点におけるテストステロン値が回復した患者は66.7％、投与休止を継続していた患者は57.7％であった。・追跡期間中央値26.9ヵ月時点で、38.5％が投与休止を継続し、プロトコルに従いADT＋ARPIを再開した患者は37.2％であった。・投与休止期間の中央値は24.5ヵ月（95％CI：19.3～未到達）であった。・多変量解析の結果、低腫瘍量および転移部位に対する放射線療法歴ありの患者で、投与中止後にADT＋ARPIの再開を含む抗腫瘍治療が必要となる可能性が低い傾向が示された。・rPFS中央値は未到達（95％CI：32.5～未到達）であり、24ヵ月時点のrPFS率は80.7％（95％CI：71.5～91.1）であった。OS中央値も未到達（95％CI：未到達～未到達）で、24ヵ月時点のOS率は96.0％（95％CI：91.7～100.0）であった。死亡は4例に認められたが、前立腺がんによる死亡は1例のみであった。　Choudhury氏は、「A-DREAM試験は主要評価項目を達成し、ADT＋ARPI併用療法に良好な反応を示したmHSPC患者において、投与休止は妥当な選択肢となりうることが示された」とまとめ、「低腫瘍量や転移部位への放射線治療歴がある患者では、投与休止期間をより長くすることができる可能性が示唆され、最適な治療戦略についてはさらなる研究が必要」とした。

　ASCENT-03試験において、PD-(L)1阻害薬の適応とならない転移のあるトリプルネガティブ乳がん（TNBC）の1次治療で、サシツズマブ ゴビテカン（SG）が化学療法より無増悪生存期間（PFS）を改善したことがすでに報告されている。今回、PFS2と後治療までの期間を解析した結果、クロスオーバー率が高いにもかかわらずPFS2がSGで長く、最初と2番目の後治療までの期間がどちらもSG群で長かったことがわかった。米国・Dana-Farber Cancer InstituteのSara M. Tolaney氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（2026 ASCO Annual Meeting）で発表した。・対象：PD-(L)1阻害薬投与対象外で未治療の局所進行切除不能/転移TNBC患者・試験群：SG（21日サイクルの1、8日目に10mg/kg点滴静注）279例・対照群：化学療法（パクリタキセルもしくはnab-パクリタキセルもしくはゲムシタビン＋カルボプラチン）279例、病勢進行後クロスオーバーおよび任意の2次治療可・評価項目：［主要評価項目］盲検下独立中央判定（BICR）によるPFS［副次評価項目］全生存期間、BICRによる奏効率・奏効期間、安全性、QOL［探索的評価項目］PFS2、最初の後治療までの期間（TFST）、2番目の後治療までの期間（TSST）など　主な結果は以下のとおり。・データカットオフ（2025年4月2日）時点で追跡期間中央値は13.2ヵ月であり、SG群では27％、化学療法群では14％が試験治療を継続していた。・PFS2中央値はSG群が18.2ヵ月と化学療法群の14.0ヵ月より長かった（層別HR：0.70、95％CI：0.55～0.90）。・SG群で1次治療を中止した204例のうち2次治療を受けたのは126例で、プラチナ製剤（34％）、タキサン（25％）、アントラサイクリン（11％）、トラスツズマブ デルクステカン（10％）が多かった。化学療法群で1次治療を中止した240例のうち2次治療を受けたのは179例で、主にSG（79％）であった。・TFST中央値はSG群11.2ヵ月、化学療法群7.9ヵ月であり、層別HRは0.61（95％CI：0.50～0.75）、TSST中央値はSG群17.3ヵ月、化学療法群16.6ヵ月であり、層別HRは0.82（95％CI：0.64～1.05）であった。　Tolaney氏は、「これらの結果は、PD-(L)1阻害薬の適応とならない転移TNBC患者の1次治療としてSGの投与をさらに支持するものである」と結んだ。

　再発・難治性多発性骨髄腫に対する、週2回の経口プロテアソーム阻害薬イキサゾミブ、ポマリドミド、デキサメタゾンを併用した全経口（all-oral）レジメンの第I/II相用量漸増・拡大試験の結果を、米国・Dana-Farber Cancer InstituteのOmar Nadeem氏らが報告した。本レジメンは良好な忍容性と高い有効性を示し、実臨床における高い利便性と有用性を持つ可能性が示唆された。Haematologica誌オンライン版2026年5月28日号に掲載。　プロテアソーム阻害薬（PI）、免疫調節薬（IMiD）、デキサメタゾンを組み合わせた3剤併用療法は、再発・難治性多発性骨髄腫患者に有効な治療選択肢である。すべて経口剤で構成される治療法は、従来の注射剤を含む治療法に比べて実臨床での実施可能性や利便性が高いと考えられている。本試験は、再発・難治性多発性骨髄腫50例を対象に実施された。21日を1サイクルとし、イキサゾミブ（3mgまたは4mg、各サイクルの1、4、8、11日目）、ポマリドミド（2mg、3mg、または4mg、1〜14日目）、デキサメタゾン（12mgまたは8mg、イキサゾミブ投与日およびその翌日）が投与された。前治療歴の中央値は2ラインで、98.0％がレナリドミド、88.0％がボルテゾミブの治療歴があった。第II相試験推奨用量は、最高用量レベルであるイキサゾミブ4mg＋ポマリドミド4mgで、治療サイクル数の中央値は11サイクルであった。　主な結果は以下のとおり。・用量漸増期において、2例の用量制限毒性（Grade3の上気道感染症、Grade3の好中球減少症）が報告された。・頻度の高かった毒性（全Grade/Grade3/Grade4）は、好中球減少症（76.0％/22.0％/4.0％）、血小板減少症（70.0％/8.0％/8.0％）、白血球減少症（68.0％/22.0％/0％）、疲労（52.0％/4.0％/0％）、貧血（46.0％/2.0％/0％）であった。・全50例における全奏効率（ORR）は60.0％（VGPR以上24.0％）であり、奏効期間（DoR）中央値は18.0ヵ月、無増悪生存期間（PFS）中央値は13.9ヵ月、3年全生存（OS）率は85.2％であった。・第II相推奨用量で治療を受けた38例におけるORRは65.8％（VGPR以上28.9％）であり、DoR中央値は19.3ヵ月、PFS中央値は17.8ヵ月、3年OS率は80.3％であった。

　疾患進行のリスクが高いIgA腎症患者において、新規開発中のtelitaciceptの投与により、プラセボと比較し、39週時点の24時間尿蛋白/クレアチニン比（UPCR）が有意に低下した。中国・北京大学第一医院のJicheng Lv氏らTELIGAN Investigatorsが、同国72施設で行われた第III相の二重盲検プラセボ対照無作為化試験の、事前規定の中間解析の結果を報告した。telitaciceptは、IgA腎症の病態に関与するB細胞活性化因子（BAFF）および増殖誘導リガンド（APRIL）の両方を標的とする組み換え融合タンパク質製剤で、IgA腎症への有効性が期待されている。NEJM誌2026年5月14・21日号掲載の報告。39週時点の24時間UPCRを対プラセボで検証　試験は、最適な支持療法を受けているものの、生検でIgA腎症と診断され、蛋白尿（尿蛋白値1.0g/日以上）の持続が認められる患者を登録して行われた。　研究グループは被験者を、週1回telitacicept 240mgを皮下投与する群またはプラセボ投与群に、1対1の割合で無作為に割り付けた。　主要エンドポイントは、ベースラインと比較した39週時点の24時間UPCRとし、幾何平均比（GMR）で評価した。安全性も評価した。UPCRの変化率は、telitacicept群－58.9％、プラセボ群－8.8％　2023年4月～2025年2月に、318例がtelitacicept群（159例）またはプラセボ群（159例）に無作為化された。全被験者が少なくとも1回、試験薬を投与され、有効性および安全性の解析集団に包含された。今回の中間解析の時点で、それぞれ154例（96.9％）、150例（94.3％）が39週の試験期間を完了していた。　ベースラインの両群の被験者特性は類似しており、平均年齢は38.2歳、女性が53.8％であり、eGFRの平均値は75.5mL/分/1.73m2、24時間UPCRの中央値は1.26であった。また、全例がACE阻害薬またはアンジオテンシンII受容体拮抗薬（ARB）を使用しており、telitacicept群の35.2％およびプラセボ群の34.6％がSGLT2阻害薬を使用していた。　39週時点の24時間UPCRのベースラインからの変化率は、telitacicept群－58.9％、プラセボ群－8.8％であり、相対的群間差は－55.0％（95％信頼区間[CI]：－61.3～47.6、p＜0.001）と実薬群で良好であった。　ベースラインと比較したeGFRの変化率は、telitacicept群－1.0％（95％CI：－3.2～1.2）、プラセボ群－7.7％（95％CI：－9.9～－5.4）であった。　有害事象は、telitacicept群のほうがプラセボ群よりも多くみられた（89.3％vs.78.6％）が、重篤な有害事象の発現頻度は低かった（2.5％vs.8.2％）。telitaciceptに関する予期せぬ安全上の問題は報告されなかった。