武田薬品工業は21日、ブロプレス（一般名：カンデサルタン シレキセチル）と低用量の利尿剤（一般名：ヒドロクロロチアジド）との合剤である高血圧症治療剤「エカード配合錠」の製造販売承認を取得したと発表した。

富士フイルム株式会社は19日、ギブン・イメージング社（本社：イスラエル）製のカプセル内視鏡を、国内で販売を開始すると発表した。

オムロン ヘルスケア株式会社は19日、2月1日～7日の『平成20年度生活習慣病予防週間』に先立ち、30代から50代の男女1200人に対して、生活習慣病に関する意識調査を実施した。

　ブリストル・マイヤーズ株式会社は21日、抗悪性腫瘍剤「スプリセル錠20mg/50mg」（一般名：ダサチニブ水和物、以下、スプリセル）の製造販売承認を取得したと発表した。

国立感染症研究所によると、国内のインフルエンザ発生件数が1月5-11日の1週間で前週の約2倍に増えたことが分かった。全国約5000か所ある指定医療機関(定点)からの報告数は5万6592件で、定点1か所当たりの報告数は、注意報レベル(10.0)を上回る「11.94」だった。

日本ベーリンガーインゲルハイムは、1月22日から2月1日にかけての11日間、六本木ヒルズのヒルズカフェに「Hana Cafe（ハナ･カフェ）」をオープンする。

ヤンセンファーマ株式会社は19日、HIV-1感染症に適応を有する抗HIV薬「インテレンス錠100mg」（一般名：エトラビリン、以下インテレンス）の発売を開始すると発表した。

優れたがん専門家を養成するために創設された教育プログラム「北陸がんプロフェッショナル養成プログラム」が、2月20日に市民公開講座とシンポジウムを開催する。

白十字在宅ボランティアの会は、30年後に医療の姿を考える会との共催で「メディカルタウンの対話力」をテーマとした市民公開シンポジウムを、2月8日に開催する。

　科研製薬株式会社は15日、特定保険医療材料として認められている癒着防止吸収性バリア「セプラフィルム」の新材形として、がん手術などで、骨盤腔の奥までいれやすく片手で操作がしやすいサイズにカットした「セプラフィルム（ONC プロシージャ パック）」を1月19日より発売すると発表した。

万有製薬株式会社は15日、販売中のアンジオテンシンII受容体拮抗薬（ARB）「ニューロタン錠」（一般名：ロサルタンカリウム）に従来の25mg錠と50mg錠に加え、新剤型として「ニューロタン錠100mg」の承認を新たに追加取得したと発表した。

株式会社QLifeは14日、『2009年の医療機関利用のしかた意向調査』の結果を発表した。調査結果から、症状があっても「我慢」をして医療機関に行かないことが「あると思う」と答えた人は51％、20～40代女性は69％にのぼることがわかった。

ノバルティス ファーマ株式会社の発表によると、同社スイス本社が13日に公開したデータから、エベロリムス（開発コード：RAD001）が、治療選択肢が限られている進行性胃がん患者の55％において腫瘍の増殖を抑制し、全体の45％の患者では腫瘍の縮小効果が見られたことがわかったという。

シード・プランニングの調査によると、ジェネリック医薬品の製造・販売を事業とする製薬企業39社および、近年、ジェネリック医薬品事業に参入して売上を伸ばしている新薬メーカー6社の売上高合計は3,480億円で、前年比14％増となることがわかった。

グラクソ・スミスクライン株式会社は、東京女子医科大学と共同で、医師のためのe-ラーニングによる「教育・学習支援プログラム」を開発し、13日よりサービスを開始したと発表した。

ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社ビジョンケア カンパニーは9日、同社がコンタクトレンズ装用者を対象に実施した「花粉症についての意識調査」（2008年12月実施）の結果を発表した。

万有製薬株式会社は8日、同社が販売する男性型脱毛症用薬「プロペシア」（一般名：フィナステリド）が、2009年1月1日より世界アンチドーピング機構（WADA）が定める禁止リストから除外されたと発表した。

バイエル薬品株式会社は8日、2008年8月25日よりMS（多発性硬化症）患者からの応募を開始した「My photo Story（マイフォトストーリー）～私の未来、私にできること～」と題した写真とエピソードについて、一次選考を通過した作品へのオンライン投票を実施すると発表した。

第一三共株式会社は8日、中国子会社である第一製薬有限公司（北京）が、前立腺肥大症に伴う排尿障害改善約として開発されたKMD-3213（一般名：シロドシン）の新薬承認申請を中国国家食品薬品監督管理局に行ったと発表した。

富士通は、企業の災害やセキュリティインシデントなどへの対応から、コンプライアンス強化、内部統制対応などの企業価値向上のためのガバナンスまで支援する安心安全ソリューション「SafetyValue(セーフティバリュー)」強化の一環として、新型インフルエンザ対策関連ソリューションの提供を開始すると発表した。