米国の10代で糖尿病の有病率が増加／JAMA

　米国国立糖尿病・消化器・腎疾病研究所（NIDDK）のJean M. Lawrence氏らSEARCH for Diabetes in Youth Studyの研究グループは、2001～17年に、米国の20歳未満における糖尿病の推定有病率がどう推移したかを調査した。その結果、この16年間に19歳以下では1型糖尿病の有病率が1,000人当たり1.48から2.15へ、10～19歳では2型糖尿病の有病率が1,000人当たり0.34から0.67へと、それぞれ統計学的に有意に増加したことが明らかとなった。研究の詳細は、JAMA誌2021年8月24・31日号で報告された。

6地域の2001、2009、2017年のデータを解析

　本研究は、米国の青少年における、2001～17年の糖尿病有病率の推移の調査を目的とする横断的観察研究である（米国・Kaiser Permanente Southern California’s Marilyn Owsley Clinical Research Centerなどによる助成を受けた）。

　解析には、米国の6地域（コロラド、オハイオ、サウスカロライナ、ワシントンの4州と、カリフォルニア州のカイザーパーマネンテ南カリフォルニア会員、アリゾナ州とニューメキシコ州のアメリカインディアン居留地）において、医師によって糖尿病と診断された20歳未満の人口の2001、2009、2017年のデータが用いられた。

　2001、2009、2017年の1,000人当たりの1型および2型糖尿病の有病率を推定し、95％信頼区間（CI）を算出した。人種/民族別、年齢別、性別の解析も行った。

増加率：1型45.1％、2型95.3％、1,000人当たりで0.67、0.32

　19歳以下では、1型糖尿病が、2001年に335万人中4,958人、2009年に346万人中6,672人、2017年には361万人中7,759人で認められた。また、10～19歳では、2型糖尿病が、2001年に173万人中588人、2009年に185万人中814人、2017年には185万人中1,230人でみられた。

　19歳以下における1,000人当たりの1型糖尿病の推定有病率は、2001年の1.48（95％CI：1.44～1.52）から、2009年には1.93（1.88～1.98）へ、2017年には2.15（2.10～2.20）へと有意に増加し、16年間に絶対値で0.67/1,000人（0.64～0.70）、相対値で45.1％（40.0～50.4）の増加が確認された。

　また、この推定有病率の絶対値の増加は、非ヒスパニック系白人（0.93/1,000人、95％CI：0.88～0.98）と非ヒスパニック系黒人（0.89/1,000人、0.88～0.98）が他の人種/民族よりも高く、男性（0.71、0.66～0.75）は女性（0.63、0.58～0.67）よりも高く、年齢が進むに従って高くなる傾向がみられた。

　一方、10～19歳における1,000人当たりの2型糖尿病の推定有病率は、2001年の0.34（95％CI：0.31～0.37）から、2009年には0.46（0.43～0.49）へ、2017年には0.67（0.63～0.70）へと有意に増加し、16年間に絶対値で0.32/1,000人（0.30～0.35）、相対値で95.3％（77.0～115.4）の増加が認められた。

　この推定有病率の絶対値の増加は、非ヒスパニック系黒人（0.85/1,000人、95％CI：0.74～0.97）とヒスパニック系（0.57/1,000人、0.51～0.64）が他の人種/民族よりも高く、女性（0.40、0.36～0.44）は男性（0.25、0.22～0.28）よりも高く、年齢が進むに従って高くなる傾向がみられた。

　著者は、「有病率の増加率は、2型糖尿病が1型よりも大きかったが、有病率の絶対値の増加は1型糖尿病のほうが大きく、青少年では依然として2型よりも多くみられた。また、2型糖尿病は、人種/民族的に少数派の青少年に多くみられ、有病率の絶対値の増加は黒人とヒスパニック系で大きかった」とまとめている。

（医学ライター　菅野 守）