米国心臓協会（AHA）/米国心臓病学会（ACC）による2026年版の脂質異常症ガイドラインでは、アテローム動脈硬化性心血管疾患（ASCVD）の推定リスクおよび1次予防においてスタチンが適応となる集団について新たな推奨事項が提示された。米国・ピッツバーグ大学のTimothy S. Anderson氏らは、2018年版から2026年版への変更により、ASCVDの1次予防を目的とするスタチン療法の対象となる米国の人口が推定2,150万人拡大し、結果として30～79歳の非妊娠成人の半数以上が現在、1次予防におけるスタチンの適応となっており、新たな適応集団の多くは、ASCVDの推定10年リスクが3％未満（平均値3.1％）であることを示した。研究の成果は、JAMA誌オンライン版2026年7月20日号に掲載された。

　スマートフォン依存は、精神衛生上の悪影響と関連付けられてきたが、自殺念慮や自殺企図との関連については、いまだ結論が出ていない。中国・University of Health and Rehabilitation SciencesのYufeng Li氏らは、スマートフォン依存と自殺念慮や自殺企図との関係に関するエビデンスを統合することを目的とし、システマティックレビューを実施した。PeerJ誌2026年6月8日号の報告。 　スマートフォン依存と自殺念慮または自殺企図との関連を検討した査読付き英語論文を対象に、PubMed、Embase、Web of Science、Cochrane Libraryより検索した（対象期間：1971～2025年8月）。研究の質は、ニューカッスル・オタワ尺度を用いて評価した。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）流行時、世界中で医師、とくに臨床研修医においてバーンアウトが大幅に増加した。一方、わが国では、医師の過重労働を減らし健康状態を改善するため、2023年に医師の働き方改革の準備を開始し、2024年4月に施行した。今回、千葉大学/英国・グラスゴー大学の小野 亮平氏らは、COVID-19流行時および国の働き方改革の準備期・施行期における、研修医のバーンアウトと労働環境の経時的変化について、多施設共同反復横断研究で調査した。その結果、臨床研修医のバーンアウトは2020年度に最も高く、その後、仕事への満足度、勤務時間、診療負担の改善に伴い減少したことが示された。BMJ Open誌2026年7月21日号に掲載。

　日本における水痘帯状疱疹ウイルス（VZV）髄膜炎の発生率は、過去12年間で3倍超に増加していることが、東京大学の山形 直毅氏らによる研究で明らかになった。一方で、大多数の患者はアシクロビルの長期静注療法により治療され、退院時には転帰が良好であったことも示されている。Journal of the Neurological Sciences誌2026年9月15日号掲載の報告より。 　本研究では、2011年4月～2023年3月にVZV髄膜炎と診断された1,680例を、日本の全国入院患者データベースであるDPCデータを用いて特定した。

　脳転移を伴うEGFR遺伝子変異陽性非小細胞肺がん（NSCLC）患者を対象に、オシメルチニブによる1次治療を受けた場合の中枢神経系（CNS）進行が、EGFR遺伝子変異の種類別に比較された。その結果、EGFR遺伝子変異の種類によりCNS進行は異なり、atypical変異、L858R変異はCNS進行リスクが高かった。本研究結果は、Journal of Thoracic Oncology誌オンライン版2026年7月28日号に掲載された。 　本研究は、脳転移を伴うEGFR遺伝子変異陽性NSCLCで、1次治療としてオシメルチニブを投与された患者を対象とした多施設共同後ろ向き研究である。対象患者をEGFR遺伝子変異の種類（exon19欠失変異、L858R変異、atypical変異）で分類し、定位放射線手術（SRS）の有無でも分類した。主要評価項目はCNS進行までの期間とした。

　抗炎症作用のある食品が豊富な食事は認知症の予防に役立つ可能性があることが、新たな研究で示唆された。アルツハイマー病関連病理や神経変性に関連する血液バイオマーカーが高い人では、抗炎症作用のある食事パターンへの遵守度が高いほど認知症リスクが低いことが示されたという。リュブリャナ大学（スロベニア）のAnja Mrhar氏らによるこの研究結果は、「JAMA Network Open」に6月25日掲載された。Mrhar氏らは、「約15年間にわたる高齢者コホート研究において、健康的な食事パターンの遵守率が高いほど認知症リスクは低いことが示された。この関連は、アルツハイマー病関連病理や広範な神経生物学的リスクを有する参加者においても認められた」と結論付けている。

　新たな研究によると、高齢になった犬の歩き方に認知機能低下の早期兆候が現れる可能性があるようだ。犬の前肢の歩幅と脳の健康状態が関連していることが示唆されたという。米ノースカロライナ州立大学のNatasha Olby氏らによるこの研究の詳細は、「Frontiers in Veterinary Science」に6月25日掲載された。Olby氏はニュースリリースで、「今回の研究では、犬の前肢の歩幅は加齢に伴い狭くなること、さらに重要なこととして、認知機能障害に伴い狭まることが示された。実際、認知機能低下が歩幅に与える影響は、加齢そのものの影響よりも大きいことが分かった」と述べている。

　この秋は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）とインフルエンザの対策が一度で済むかもしれない。新たな研究で、新型コロナウイルスワクチン（以下、新型コロナワクチン）とインフルエンザワクチンを同時接種しても、インフルエンザワクチンのみを接種した場合と比べて安全上のリスクは増加しないことが示された。米ワシントン大学医学部および米VA St. Louis Health Care SystemのYan Xie氏らによるこの研究は、「Annals of Internal Medicine」に6月30日掲載された。 　この研究では、米国の退役軍人（VA）約250万人の電子医療記録データを用いて、新型コロナワクチン（二価ワクチン、XBB対応ワクチン、およびKP対応ワクチン）とインフルエンザワクチンを同時接種した場合とインフルエンザワクチンを単独接種した場合とで、接種後90日以内の有害事象の発生について比較・評価した。

　GLP-1受容体作動薬の潜在的な有害作用として、脱毛（脱毛症）が市販後調査により報告されている。米国・ペンシルベニア大学のHuilin Tang氏らは、2型糖尿病患者では、GLP-1受容体作動薬の使用はSGLT2阻害薬やDPP-4阻害薬と比較して、臨床的に記録された脱毛症、とくに非瘢痕性脱毛症のリスク上昇と関連することを示した。研究の成果は、BMJ誌2026年7月22日号に掲載された。 　研究グループは、2型糖尿病患者におけるGLP-1受容体作動薬の脱毛症リスクを評価する目的で標的試験エミュレーション（target trial emulation）を行った（米国国立衛生研究所［NIH］などの助成を受けた）。

　機械的血栓回収療法は、急性期虚血性脳卒中（AIS）の治療法を一変させ、大血管閉塞（LVO）に伴うAISの標準治療となったが、主要な無作為化臨床試験の対象の多くは近位部閉塞の患者で、より遠位部の閉塞はごく一部（M2セグメントに及ぶものは0.5～14.3％）だという。フランス・Hopital Pitie-SalpetriereのFrederic Clarencon氏らDISCOUNT Investigatorsは、非盲検（評価者盲検）無作為化臨床試験「DISCOUNT試験」において、中・遠位血管閉塞（MDVO）に関連する急性期AIS患者では、薬物療法単独と比較して血栓回収療法＋薬物療法は、3ヵ月の時点での良好な臨床アウトカム（修正Rankin尺度［mRS］スコア：0～2点）の達成割合を上昇させず、血栓回収療法に伴う出血性合併症の発生頻度が高いことを示した。研究の成果はJAMA誌オンライン版2026年7月22日号で報告された。

elecoglipronはアストラゼネカ社が開発中の経口GLP-1受容体作動薬である。先行するイーライリリー社のorforglipronと同じく絶食時の服用などの制限がなく、新たな血糖降下薬として期待されている。本試験SOLSTICEはelecoglipronの第IIb相の用量設定試験である。用量は5mgから75mgに設定され、対照にはプラセボ群と実薬対照としてセマグルチド14mgが投与された。主要評価項目は26週後のHbA1cの変化量とされた。主要評価項目のHbA1cは5mg投与群の－0.91％から75mg投与群の－1.88％とすべての投与量でプラセボ群と比較して有意な減少を示した。

　ベンゾジアゼピン系薬剤の長期使用は、罹患率および死亡率の上昇と関連していることが示唆されている。より安全な処方実践を通じて長期使用を予防することについては、これまであまり注目されていなかった。カナダ・Campbell Family Mental Health Research InstituteのNikki Bozinoff氏らは、ベンゾジアゼピン系薬剤の初回処方パターンと服用期間との関連を明らかにするため、レトロスペクティブコホート研究を実施した。PLoS Medicine誌2026年6月18日号の報告。 　本研究は、カナダ・オンタリオ州の成人182万808例を対象とした、集団ベースのレトロスペクティブコホート研究である。

　BRCA変異のうち、生殖細胞系列（g）BRCA変異は生物学的および臨床的な重要性が十分に確立されているが、体細胞（s）BRCA変異の意義については不明な点が多い。今回、横浜市立大学の押 正徳氏らが、日本全国のがんゲノム医療データベース（C-CAT）を用いて大規模な乳がんゲノム解析を実施した結果、sBRCAのみ変異ありは、gBRCAとsBRCAの両方変異ありより多くみられ、sBRCA変異はgBRCA変異の有無によって明確なゲノムパターンが示された。また、gBRCAのみ、変異ありがCDK4/6阻害薬の治療継続期間の短縮と関連していた。ESMO Open誌2026年7月23日号に掲載。

　大鵬薬品は、PI3Kα阻害薬リソバリシブ（商品名：ハイツエキシン）が、2026年7月15日に薬価収載され、同月28日に日本国内で発売を開始したと発表した。 　同薬は、中国・Haihe Biopharmaの子会社である海和製薬が、2026年3月に「がん化学療法後に増悪したPIK3CA遺伝子変異を有する卵巣明細胞癌」の効能又は効果で、日本国内での製造販売承認を取得。大鵬薬品は、Haihe Biopharmaとの契約に基づき、同薬の日本国内においての販売および情報提供活動を行う。 　卵巣がんは世界で約32万件が新たに診断される（2022年）。日本における卵巣がんの症例数は1万6,590例（2023年の報告）で、明細胞がんはそのうち21.9％を占める。

　認知症の早期かつ適切な診断（タイムリーな診断）は、治療計画や支援において重要とされるが、実臨床での過少診断（見落としや診断の遅れ）は頻繁に発生している。米国・Rush University Medical Center Rush Alzheimer's Disease CenterのYi Chen氏らの研究グループは、認知症コホートとメディケアの医療保険請求データ、および死後病理解剖データを結合した大規模解析を行った。その結果、アルツハイマー病（AD）やADと類似した臨床像を呈する辺縁系優位型加齢性TDP-43脳症（LATE-NC）の病理像を持つ患者は医療機関でタイムリーに認知症と診断されやすい一方、血管性病変や新皮質レビー小体（LB）病理を持つ患者は見落とされやすいことを明らかにした。Neurology誌2026年8月11日号に掲載。

　次世代の血液検査Stockholm3により、前立腺がんの中でも悪性度の高いがんを早期発見できる可能性があることを示した研究結果が、「Annals of Internal Medicine」に6月23日掲載された。この検査は、従来のPSA（前立腺特異抗原）検査よりも多くの臨床的に重要な前立腺がん（clinically significant prostate cancer；csPC）症例を検出した一方、不必要な追加検査を受ける男性の数を増やすことはなかったという。 　論文の筆頭著者であるカロリンスカ研究所（スウェーデン）のThorgerdur Palsdottir氏は、「前立腺がん検診における最大の課題は、より多くのがんを見つけることではなく、本当に危険ながんを見極めることだ。

　高齢者では、認知機能低下が心血管疾患（CVD）イベントに先立って認められるという研究結果が、「JAMA Network Open」に4月20日掲載された。 　モナシュ大学（オーストラリア）のSwarna Vishwanath氏らは、ネステッドケースコントロール研究において、CVDイベント発生前の高齢者における認知機能の推移を、CVDイベントがない対照群と比較した。データは、Aspirin in Reducing Events in the Elderly（ASPREE）ランダム化比較試験およびその延長観察研究（ASPREE-XT）から抽出した。対象は、CVDの病歴がない、オーストラリアおよび米国の地域在住高齢者（65歳以上）から成る前向きコホートであった。