1980～2019年の世界の小児期ワクチン接種率の動向を分析した結果、2010年以降は頭打ち、もしくは後退の情勢が明らかになったという。米国・ワシントン大学のStephen S. Lim氏ら、世界の疾病負担研究（Global Burden of Diseases, Injuries, and Risk Factors Study［GBD］）2020共同研究グループが、世界や地域、各国における小児期予防接種実施率についてシステマティックに分析し報告した。Lancet誌オンライン版2021年7月15日号掲載の報告。 　研究グループは、1980～2019年の国、コホート、実施年、ワクチンの種類、ワクチン投与量の別に、5万5,326のルーチン小児期予防接種の実施データを集めて解析した。時空間ガウス過程回帰モデルを用いて、同期間の204の国と地域における、実施場所・年別の11ルーチン小児期予防接種の実施率を推算した。国が報告したデータは、在庫切れや供給停止の報告に基づき補正を行った。

　7月19日、婦人科系三学会（日本産科婦人科学会、日本産婦人科医会、日本産婦人科感染症学会）は合同で「女性のみなさまへ　新型コロナウイルスワクチン（mRNA ワクチン）Q & A」と題した資料を公開した。 　3学会はこれまでも妊産婦や妊娠を希望する女性に対して、新型コロナワクチン接種にあたっての不安を解消するための声明を発表してきた1)2）。しかし、SNS上では「ワクチンを打つと不妊になる」「ワクチンによって月経不順になる」といったエビデンスを欠いた情報が現在も多く流布されており、そうした情報に触れることで不安を持ち、ワクチン接種を見合わせる女性が存在する。ワクチン忌避者の割合は若年女性が年配の男性の3倍程度多い、という調査結果も出ており3)、若年者、とくに女性を対象とした正しいワクチン接種の情報提供が急務となっている。

　ブリストル マイヤーズ スクイブは、2021年7月16日、プラチナ療法に適格な再発または転移のある頭頸部扁平上皮がん（SCCHN）患者の1次治療としてニボルマブ（製品名：オプジーボ）とイピリムマブ（製品名：ヤーボイ）の併用療法をEXTREMEレジメン（セツキシマブ＋シスプラチン／カルボプラチン＋フルオロウラシルと）と比較した第III相CheckMate-651試験の最新情報を発表した。 　オプジーボとヤーボイの併用療法は、のPD-L1陽性（CPS20以上）患者における全生存期間で明確かつ肯定的な改善傾向を示したが、主要評価項目は達成できなかった。

　認知症患者数は、増加を続けており、日本においても2025年には700万人に達するといわれている。認知症の発症予防やマネジメントにおいて、個人レベルの支援に加え、コミュニティレベルのソーシャルサポートが注目されている。日本福祉大学の宮國 康弘氏らは、マルチレベルの生存分析を用いて、コミュニティレベルのソーシャルサポートと認知症発症との関連を調査した。BMJ Open誌2021年6月3日号の報告。 　2003年に設立された日本老年学的評価研究のプロスペクティブコホート研究を用いて、コミュニティレベルのソーシャルサポートと認知症発症との関連を調査した。対象は、公的介護保険の給付を受けていない愛知県（7市町村）在住の65歳以上の高齢者1万5,313人（男性：7,381人、女性：7,932人）。認知症発症は、ベースラインから3,436日間にわたる公的介護保険データを用いて評価した。

　2020年4月の全米乳がん・子宮頸がん早期発見プログラム（National Breast and Cervical Cancer Early Detection Program；NBCCEDP）を通したスクリーニング検査の実施件数は、過去5年間の4月の平均と比べて、乳がんで87％、子宮頸がんで84％減少したことが明らかになった。NBCCEDPは、医療サービスを十分に受けられない低所得層の女性を対象に、米疾病対策センター（CDC）が実施している。CDCの国立慢性疾患予防・健康増進センターのAmy DeGroff氏らによるこの研究の詳細は、「Preventive Medicine」10月号に掲載された。 　米国では、黒人やヒスパニック系などの人種/民族的マイノリティに属する女性では乳がんと子宮頸がんの罹患率が高く、罹患率と死亡率における格差が問題となっている。NBCCEDPはこうした格差を是正する目的で設立された。DeGroff氏らは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックの発生により、このような格差がさらに広がったのではないかとの推測のもと、パンデミック初期（2020年1〜6月）におけるNBCCEDPのスクリーニング検査の実施状況を調べた。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）から回復後に長期間続く種々の症状の一部に、実際に倦怠感を誘発することのあるEBウイルスが関与している可能性があると指摘する論文が、「Pathogens」に6月17日掲載された。 　この論文の筆頭著者である米国の環境非営利団体World Organizationの代表で主任研究員のJeffrey Gold氏は、「新型コロナウイルスに感染すると、急性疾患としてCOVID-19を引き起こす。しかしそれだけではなく、COVID-19によって生じた炎症の結果、長期にわたって複雑な変化が惹起され、特にEBウイルスが関与してさまざまな症状を引き起こす可能性がある」と述べている。

　肥満ではあるが検査値上の異常はない場合、「代謝的に健康な肥満」と言われることがある。しかし、「健康的な肥満などはない」とする論文が「Diabetologia」に6月10日掲載された。英グラスゴー大学健康福祉研究所のFrederick Ho氏らの研究によるもの。 　Ho氏は、「肥満者の代謝関連検査値が基準値内にあるとしても、それはその人が実際に健康であることを意味するわけではない。なぜならそのような人たちは、糖尿病、心臓病、脳卒中、呼吸器疾患のリスクが高いからだ」と述べている。そして、「誤解を招きかねない『代謝的に健康な肥満』という用語は、臨床医学では用いるべきではない」と提言している。

　糖尿病を患っているMarian Buttsさんは2014年、肺に水が溜まる「肺水腫」のために入院した。治療の甲斐があり退院となった時、心臓病専門医は彼女に、「以前に心臓発作が起きていて、その時、心筋に損傷が生じていたようだ」と告げた。それは、彼女と彼女の家族にとって、思いもかけないことだった。 　この出来事の数年前、彼女は胃食道逆流症と消化不良の治療を受けていた。実はこのような症状は、痛みを伴わない心臓発作「無症候性心筋虚血」に関連することのある症状の一つだ。「私たちはそのような心臓発作があることを知らなかった」と娘のDebra Brabsonさんは語る。Brabsonさんによると、彼女の母親は胸の痛み、息切れなど、心臓発作の症状として知られている症状を呈していなかった。

　未治療で無症候性/軽度症候性の転移のある去勢抵抗性前立腺がん（mCRPC）へのipatasertib＋アビラテロン併用投与は、アビラテロン単独投与に比べ、PTEN欠損を有する患者において無増悪生存（PFS）期間を有意に延長したことが示された。ただしITT集団における有意差は認められなかった。安全性プロファイルは既知のものだったという。米国・ダナ・ファーバーがん研究所のChristopher Sweeney氏らが、1,100例超を対象に行った第III相多施設共同プラセボ対照無作為化二重盲検試験の結果を報告した。mCRPCでは、PI3K/AKTおよびアンドロゲン受容体経路の調節不全が認められ、PTEN欠損を有する腫瘍ではAKTシグナル伝達の過剰な活性が知られている。こうしたことから研究グループは、AKT阻害薬ipatasertib＋アビラテロンによる二重の経路阻害はアビラテロン単独よりも効果が大きい可能性があるとして検討を行った。Lancet誌2021年7月10日号掲載の報告。

本論文は、2型糖尿病治療薬として開発された新規薬剤GIP/GLP-1のダブルアゴニストtirzepatideを臨床評価したものである。同剤は、グルコース依存性インスリン刺激性ポリペプチド（GIP）に類似した39個のアミノ酸残基に長鎖脂肪酸を結合させた週1回注射製剤である。本剤の特徴は、グルカゴン様ペプチド（GLP-1）とGIPの両受容体を刺激するダブルアゴニスト製剤として開発されたことである（GIP受容体の単独作動薬はない）。GLP-1受容体作動薬のエビデンスは、多くの臨床研究でその有用性が肯定されている。すなわち、LEADER、SUSTAIN-6、REWINDなどでは心血管イベント（MACE）の改善効果が、さらにLEADER、SUSTAIN-6、AWARD-7などで2型糖尿病腎症の腎エンドポイントにも改善効果が報告されている。

　自衛隊東京大規模接種センターにおける「COVID-19 ワクチンモデルナ筋注」接種者約20万人のデータについて、急性期副反応の詳細を速報としてまとめたデータを自衛隊中央病院がホームページ上で公開した。本解析では急性期副反応を「同センター内で接種後経過観察中（最大30分間）に、何らかの身体的異常を自覚し、同センター内救護所を受診したもの」と定義し、得られた経験・知見を可能な限り医療従事者と共有することで、今後のCOVID-19ワクチン接種の対応向上に資することが目的としている。 ＜解析の対象と方法＞ ・2021年5月24日～6月15日に行われたワクチン接種者20万8,154人を対象（すべて1回目接種）。 ・ワクチン接種者の基礎的臨床情報は、厚生労働省より配布される「新型コロナワクチン 予診票」を用いて収集・解析。 ・急性期副反応発症者については全件調査を行い、非発症者についてはランダムサンプリングによる調査を行った。非発症者の母集団平均値の95％信頼区間の許容誤差が2％以下になるよう、サンプルサイズを設定した（n＝3,000）。 ・急性期副反応に関する詳細は、当センター救護所で使用した医療記録を用いて収集・解析を行った。アナフィラキシーの診断は、ブライトン分類に基づき2名の医師（内科医および救急医）により判定した。

　フランス・パリ・サクレー大学のHenri-Jean Aubin氏らは、アルコール依存症患者におけるナルメフェンの実際の使用状況およびアルコールによる健康状態への影響を評価した。Alcohol and Alcoholism誌オンライン版2021年5月10日号の報告。 　次の2つの補完的研究を用いて評価を行った。USE-PACT研究は、アルコール依存症のマネジメントにおけるナルメフェンの実際の有効性を評価したプロスペクティブコホート研究であり、1年間の総アルコール消費量（TAC）と大量飲酒日数（HDD）の評価を行った。USE-AM研究は、フランスの代表的なレセプトデータベースを用いたコホート研究であり、プロスペクティブ研究における母集団の外的妥当性の評価に用いた。

　たった一度の検査で50種類以上のがんを検出できる可能性を秘めた血液検査に関する最終結果が報告された。それによると、この複数のがんの早期発見検査（MCED検査）は、がんリスクの高い人々に対する多様ながんのスクリーニング検査として申し分のない精度であることが判明したという。米クリーブランド・クリニックのGlickman Urological & Kidney InstituteのEric Klein氏らによるこの研究の詳細は、「Annals of Oncology」に6月24日掲載された。 　MCED検査では、血液中のセルフリーDNA（cfDNA）と呼ばれるDNAの解析が行われる。cfDNAとは、血中に存在する、免疫により破壊された細胞やアポトーシス（プログラムされた細胞死）した細胞に由来する遊離DNAである。cfDNAは、健常者の血中にも存在するが、がん患者ではその濃度が上昇する。解析では、このcfDNAのメチル化パターンを、次世代シークエンス解析と人工知能（AI）を組み合わせて読み取る。DNAメチル化は遺伝子発現などに重要な役割を果たしており、DNAメチル化パターンの異常はがんの存在を示唆する。AIはさらに、がんの部位の予測も可能だという。検査結果は、血液サンプルが検査期間に到着してから10営業日以内に判明する。

　脳卒中の急性期治療として、脳の血流を塞いでいる血栓を取り除く血栓回収療法と呼ばれる治療法がある。しかし、この治療が成功しても、良好な機能的予後を得られないこともある。こうした中、その要因を解明する手掛かりとなる、パリ大学（フランス）のWagih Ben Hassen氏らの研究結果が、「Neurology」に6月23日掲載された。 　血栓回収療法では血栓を捉えるために、血管内の閉塞している部位にデバイスを複数回、通過させなくてはならない場合がある。今回の研究では、デバイスの病変通過の回数が2回以上要したケースで、3カ月後に障害が残る確率が高いことが示された。また、そのような複数回の操作が予後悪化につながる原因の解明に向けた手掛かりも得られた。操作を繰り返しているうちに一部の患者では、血栓が砕けて別の部位に詰まってしまう可能性があるという。

　魚油サプリメントについては、心臓の健康に役立つ可能性を示す、さまざまな研究が行われてきている。さらに、うつ病にも魚油サプリが有効である可能性を示唆する、英キングス・カレッジ・ロンドン（KCL）のAlessandra Borsini氏らの研究報告が、「Molecular Psychiatry」に6月16日掲載された。 　論文の筆頭著者であるBorsini氏は、「魚油に多く含まれているオメガ-3多価不飽和脂肪酸（PUFA）が、抗うつ作用、抗炎症作用を有していることは知られているが、それらの作用がどのように発揮されるのかについては不明点が多い。われわれの研究は、その分子メカニズムに光を当てたものであり、この結果はオメガ-3PUFAを用いた抗うつ薬という、新規の治療法開発に資するものだ」と、KCLのニュースリリースで述べている。

　日本人が認知症をどのように捉えているかを調査した結果が報告された。認知症の有病率が過大評価されていること、自分自身が認知症の場合は早めに知らされることを望む一方、配偶者の認知症については早期診断を望む割合が高くないことなどが分かった。弘前大学大学院保健学研究科の大庭輝氏らの研究によるもので、詳細は「BMC Health Services Research」に5月3日掲載された。 　大庭氏らの調査は、（1）日本人が恐れている疾患とその理由、（2）認知症の有病率に関する知識、（3）認知症である場合にどのように診断結果を伝えられたいか、という3点をテーマとして、2017年9月～2019年3月に実施された。調査対象は、大学病院の精神科、耳鼻咽喉科、内分泌代謝科、循環器内科の予約受診患者、または18歳以上の同伴者、計217人。重度の身体または精神障害を有する人は除外された。平均年齢は64.4±13.0歳、男性61.8％で、77.3％は配偶者またはパートナーがいると回答した。患者と同伴者とで以下の回答内容に有意差がなかったため、解析は両者をあわせて行われた。

　ランニング中に精神的に疲れたときでも、音楽を聞くことで乗り切れる可能性があるとする研究結果が、英エディンバラ大学モーレイハウス教育・スポーツ学部のShaun Phillips氏らにより報告された。音楽を聞くことが精神疲労時の持久走の能力とパフォーマンスに及ぼす影響を検討したのは、この研究が初めてだという。研究の詳細は、「Journal of Human Sport and Exercise」に3月9日掲載された。 　Phillips氏は、「精神疲労は多くの人にとってよくあることで、運動を含めた日々のさまざまな活動に悪影響を及ぼす」と説明する。そこで同氏らは今回、運動中に音楽を聞く習慣のある18人（18〜30歳）を対象に、ランニングの能力に対する音楽の影響を2種類のテストで検討した。

　中国では1980年代初頭以降、成人の平均BMI値と肥満の有病率が着実に上昇しているが、直近10年について平均BMI値上昇は減速していることが示された。中国・疾病管理予防センター（CDC）のLimin Wang氏らが、最近の動向を全国的、地域別または特定人口集団別に知り得るために、2004～18年に行われた6つの全国規模の健康サーベイのデータを分析し発表した。一方で性別、地域別、社会経済的状況別にみると異なる傾向が認められ、著者は、「中国の一般集団の肥満について、さらなる増加を防ぐため、よりターゲットを絞ったアプローチの必要性が浮き彫りになった」とまとめている。Lancet誌2021年7月3日号掲載の報告。 　研究グループは、中国の成人における平均BMI値と肥満の有病率の長期的および最近の傾向を、さまざまな全国的な非感染性疾患予防プログラムが開始された2010年前後の変化に重点を置き評価した。性別、年齢別、都市部と農村部別、社会経済的状況別で傾向は異なるのかどうかを評価し、2004年と比較した2018年の肥満者数を推算した。

　新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）のイムノクロマト法による抗原迅速検査（LFT）は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の無症状病原体保有者、とくに他者へ感染させる可能性が高い、高ウイルス量の無症状病原体保有者の特定に有用である可能性が示された。英国・リバプール大学のMarta Garcia-Finana氏らが、リバプール住民を対象にInnova LFTとRT-qPCR法を比較した大規模パイロット試験の結果を報告した。BMJ誌2021年7月6日号掲載の報告。 　研究グループは、症候性の人の検査精度の評価報告は充実しているが、無症候性の人への使用に関するデータは入手が限られていることから、リバプールのCOVID-19検査センターで、コミュニティLFTパイロット試験を実施。2020年11月6日～29日に48ヵ所の検査センターを訪れた一般成人集団（18歳以上の無症状ボランティア）5,869例を対象に、LFTとRT-qPCR法の性能を評価する観察コホート試験を行った。

　厚生労働省は7月19日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）治療薬として、「ロナプリーブ点滴静注セット300」「同1332」（一般名：カシリビマブ[遺伝子組換え]/イムデビマブ[遺伝子組換え]）の国内における製造販売を承認した。COVID-19患者を対象とした海外臨床第III相試験（REGN-COV 2067）の成績と、日本人における安全性・忍容性、薬物動態の評価を目的とした国内第I相臨床試験の成績に基づき、国内開発権および独占的販売権を取得した中外製薬が特例承認の適用を求め、申請していた。国内における新型コロナ治療薬としては、レムデシビル、デキサメタゾン、バリシチニブに続き、4例目となり、軽度～中等度のCOVID-19治療薬では初となる。