第49回日本呼吸器学会学術講演会では6月13日、世界保健機関（WHO）で感染症対策を担当した押谷　仁氏（東北大学大学院医学系研究科微生物学分野 教授）により、「インフルエンザA（H1N1）による新型インフルエンザの各国の状況と日本の課題」と題した新型インフルエンザに関する緊急報告が行われた。まず、押谷氏は日本現在の「今回のインフルエンザA（H1N1）の毒性は弱毒性で、季節性インフルエンザと同程度」、「日本での第1波の流行は終息し、この冬の第2波に備えればよい」との論調に疑問を呈示、WHOでは深刻に捉えていることを話した。わが国でこれまで想定されていた新型インフルエンザでは、罹患率を人口の25%としており、これに基づき、感染者数は約3,000万人とされていた。押谷氏は、新型インフルエンザの病原性を季節性インフルエンザと同程度（致死率0.1～0.2%）とすると、死亡者数は3～6万人、致死率が0.4%と仮定した場合、死亡者数は12万人に上ると推測している。さらに、季節性インフルエンザと異なり、死亡者の多くは子供と20～40歳代の成人であるため、社会的インパクトはきわめて大きいと警告している。今回の新型インフルエンザA（H1N1）の病原性をどう見るべきかについて、押谷氏は、流行がまだ進展している状況では、はっきりとした全体像はよくわからないとした上、米国、特にニューヨーク市の状況について紹介した。米国での死亡者数は、最初の死亡者が出てから1ヵ月半の6月12日時点では、累計45人に達している。ニューヨーク市では、5月1日～20日の電話調査により、罹患率を5%以下と推計。ニューヨーク市の死亡者数は6月2日時点の7人から、6月12日の16人に増加しており、そのうち2人は65歳以上の高齢者だった。さらに、ニューヨーク市では、6月12日時点で、入院者数は567名に達し、そのうち、ICUケアが必要な患者は117人（21%）、人工呼吸器が必要な患者は59人（10%）であった。入院患者・死亡者の約80%はなんらかのリスク因子を持っている。リスク因子の割合は、喘息や他の慢性肺疾患は41%と最も多く、そのほか妊娠女性（妊娠可能女性患者の28%）、2歳未満12%、糖尿病11%などの順であった。なぜ重症化するのかについて、押谷氏は、1）ウイルス側にはこれまでVirulenceを決めるようなMutationは見つかっていない（NS1、PB1、PB2など）、2）おそらく一部の症例では（特に基礎疾患などがある人では）ウイルスの増殖をコントロールできなくなっている、3）ほとんどの人に免疫がないためにこのようなことが起こりうるとしている。わが国では、疫学リンクのない例（感染源が特定されていない例）がかなり見つかっているが、隔離や自宅待機を恐れて名乗り出ていない人もいると思われ、日本での感染拡大が続いている可能性があると押谷氏は指摘した。今後予想されているシナリオとしては、1）このまま日本を含め大規模なパンデミックに突入、2）北半球では今回は「小流行」で終わる、3）いったん北半球では収まっても感染者の流入は続く可能性が指摘されている。日本でも半年以内に大規模な感染拡大は確実に起こる可能性が高いとされる。押谷氏は現時点では感染者の多くは軽症であるとしながらも、感染者が増加すれば日本でも重症化する人が出てくるとし、重症化例への医療体制は大きな課題であると締めくくった。【関連リンク】　●2009 New York City Department of Health and Mental HygieneHealth Alert ♯22: Novel H1N1 Influenza Update June 12, 2009http://www.nyc.gov/html/doh/downloads/pdf/cd/2009/09md22.pdf　●2009 New York City Department of Health and Mental HygieneHealth Alert ♯21: Novel H1N1 Influenza Update June 2, 2009http://www.nyc.gov/html/doh/downloads/pdf/cd/2009/09md21.pdf（ケアネット　呉 晨／松本佳世子）

「医師のキャリアパスを考える医学生の会」が、6月26日（金）18時半から東京大学にて、シンクタンク構想日本の田口空一郎先生をお呼びして、「医療政策における専門知と公共性」について勉強会を開催致します。　【日時】6月26日（金）18:30-20:30　【場所】東京大学　鉄門講堂（医学部教育研究棟14階）http://www.u-tokyo.ac.jp/campusmap/cam01_02_09_j.html　【テーマ】医療政策における専門知と公共性1. 医療政策における専門知と公共性―技官制度の現状と課題―（１時間程度）2. 田口先生への質問タイム（１時間程度）　【講師】田口空一郎先生（構想日本政策スタッフ・東京大学大学院総合文化研究科広域科学専攻）　【参加費用】無料　＊勉強会後、実費で懇親会あり【申し込み】以下申し込みフォームより　＊参加は医学生のみとなりますhttp://spreadsheets.google.com/viewform?formkey=cklCb2dWUGRMVjV6bnJ5VERvMlBzdXc6MA医療崩壊が叫ばれる今日、医療制度の欠陥・問題点が指摘されるようになり医療政策分野への注目度が高まっています。実際、「制度」と「現実」との乖離が問題になることがしばしばであり、医療現場の実情にそぐわない政策立案が行われることも少なくありません。そこで、今回はシンクタンク構想日本より田口空一郎先生をお呼びしてお話をうかがいます。田口先生は「現場知のネットワーク」を非常に重視なさっており、最近では千葉県の地域医療の危機を打開するため、千葉県がんセンター前センター長の竜崇正先生らと医療構想・千葉というシンクタンクの立ち上げに関わり、地域医療の現状に即した医療政策立案をめざしています。田口先生自身は議員秘書などを経て現在はシンクタンクでの政策調査・提言の傍ら、東京大学大学院で医療政策の研究をなさっています。今回は特に、医療政策に専門知を反映する仕組みであるはずの医系技官制度の現状と課題を分析する中で、高度・細分化する医療における「専門知」と「公共性」の関係や展望についてお話しいただきます。医療をめぐる大きな動きを、一緒に体感してみませんか？皆さん奮ってご参加ください。　構想日本ＨＰhttp://www.kosonippon.org/　同　医療プロジェクトＨＰhttp://www.kosonippon.org/project/list.php?m_category_cd=26　同　政治家アンケート「医療崩壊」http://db.kosonippon.org/question/data.php?id=35#cts　医療構想・千葉HPhttp://iryokoso-chiba.org/　　著者ご略歴　田口　空一郎（たぐち　くういちろう）構想日本政策スタッフ・東京大学大学院総合文化研究科広域科学専攻　1977 年東京生まれ。東京大学大学院総合文化研究科国際社会科学専攻修士課程修了。国会議員公設秘書・政策スタッフ、東京大学大学院医学系研究科医療倫理学講座客員研究員を経て、現職。担当は、医療政策を中心とする社会保障。立法府での経験を基に、医療制度全般への政策提言から、立法過程における合意形成の研究など、現場と政策、アカデミズムと制度を繋ぐ政策提言を行う。専門は政治哲学、公共政策論。共訳書に『健康格差と正義』（勁草書房）　●医学生の会ホームページhttp://students.umin.jp/

大鵬薬品工業株式会社は11日、抗悪性腫瘍剤「ティーエスワン」（TS-1）の新しい剤形として「ティーエスワン配合顆粒T20・T25」を発売した。ティーエスワン配合顆粒は、速やかに溶ける服用しやすいスティックタイプの顆粒剤。カプセル剤がうまく飲み込めず服用を断念せざるを得ない患者にも適応する。従来の「ティーエスワン カプセル」は1999年に胃がんの適応で優先審査を受け承認され、その後、頭頸部がん、結腸・直腸がん、非小細胞肺がん、手術不能または再発乳がん、膵がん、胆道がんに効能・効果を取得し、特に胃がんでは術後の標準的治療薬として確立している。詳細はプレスリリースへhttp://www.taiho.co.jp/corporation/news/2009/20090610.html

　英国では、変異型クロイツフェルト・ヤコブ病（vCJD）の病原と考えられる異常プリオンタンパクの罹患率は、多くとも100万人中289人であることが明らかになった。これまでの調査結果では、同罹患率の95％信頼区間が100万人中60～853人だった。今回の結果は前回の結果と整合性はあるものの、より少ない予測数が算出された。報告は、英国Health Protection AgencyのJonathan P Clewley氏らが、6万人超について行った調査によるもので、BMJ誌2009年5月30日号（オンライン版2009年5月21日号）で発表した。6万3,007人の扁桃部を検査　研究グループは、2008年までに扁桃摘出術で取り出された6万3,007人の扁桃部について、2種の酵素免疫測定法でスクリーニングを行った。そのうち陽性だったものについて、免疫組織化学法と免疫ブロット法で検査をした。なお、被験者のうち、vCJDが見つかった人の大半を占めたのは、1961～1985年に生まれた1万2,753人、また牛肉を食したことによって感染した可能性のある人は、1986～1995年に生まれた1万9,908人だった。免疫組織化学法と免疫ブロット法、陽性検体はゼロ　その結果、2種いずれかの酵素免疫測定法で陽性反応があったのは、276の検体だった。だが、酵素免疫測定法の再検査で再び陽性反応があったのは、そのうち15％に過ぎなかった。　また276検体については免疫組織化学法と免疫ブロット法の検査が行われたが、いずれの検体からも、異常プリオンタンパクは見つからなかった。　異常プリオンタンパクの罹患率は、1961～1995年に生まれた群は、0（95％信頼区間：0～113）/100万人。また1961～1985年に生まれた群も、0（95％信頼区間：0～289）/100万人だった。

ACC/AHAガイドラインでは、ST上昇型急性心筋梗塞患者に対する経皮的冠動脈形成術（PCI）は、入院後90分以内を推奨しているが、米国エール大学のSaif S Rathore氏らが行った調査で、入院からPCI施行までの時間は短いほど死亡リスクが低下することが明らかになった。「90分以内で行っている施設も、できるだけ短縮すべきである」としている。BMJ誌2009年5月30日号（オンライン版2009年5月19日号）より。現状は、90分以内実施率57.9％、院内死亡率4.6％被験者は、American College of Cardiology National Cardiovascular Dataに2005～2006年の間に登録された、ST上昇型急性心筋梗塞でPCIを実施した患者4万3,801例。死亡リスクを主要評価項目とする、前向きコホート調査が行われた。その結果、入院受付からPCI実施までの所要時間は、中央値83分（四分位範囲：6～109）だった。90分以内にPCIを実施していたのは、全体の57.9％だった。また、院内死亡率は4.6％だった。90分→60分、死亡リスク0.8％低下入院受付からPCI実施までの所要時間については、長くなればなるほど、直線的ではないが、補正後死亡リスクが高率になる相関が認められた。補正後死亡リスクは、所要時間30分の場合3.0％、60分3.5％、90分4.3％、また120分5.6％、150分7.0％、180分8.4％だった（p＜0.001）。所要時間を90分から60分に短縮することで、死亡リスクは0.8％低下、60分を30分に短縮すればさらに0.5％低下できる計算となる。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

バイエル薬品株式会社は5日、同社が販売中のニューキノロン系注射用抗菌剤「シプロキサン注」（一般名：シプロフロキサシン）200mgおよび300mgの「用法・用量」の一部変更承認申請が、6月1日付で承認されたと発表した。これに伴い、同社は添付文書の「用法・用量」および「使用上の注意」を改訂した。国内初のニューキノロン系注射用抗菌剤であるシプロキサン注は2000年11月の上市以後、肺炎をはじめとするさまざまな重症感染症の治療薬として汎用されているが、投与の際の点滴静注局所の血管痛や静脈炎の発現リスクを軽減するため、生理食塩液などで希釈することが用法・用量で定められていた。このため、例えば、心機能や腎機能が低下していて、著しい水分摂取制限下にある患者については、水分管理の観点からシプロキサン注の使用を見送らざるを得ないという問題が、発売当初から医療現場より提起されてきた。そのため、同社が集積されたデータを基に希釈の有無による忍容性について改めて検討を行った。その結果、著しい水分摂取制限により水分負荷がかけられない患者であると医師が判断した場合には、同剤による治療上の有益性を考慮し、シプロキサン注を希釈せずに投与ができるよう、用法・用量の一部変更承認申請を行い、このたび承認された。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2009%2Fnews2009-06-05.html

もし夫がEDになったら……？　このアンケートに「協力する」と答えた妻は約7割であるが、一方、実際協力しているのは2割弱にすぎないということが、小林製薬株式会社が行った「2009年女性を対象とするED意識調査」からわかった。この調査は、全国の20～60代の既婚女性500名にインターネットを通じて行われた。調査期間は、2009年5月16日～17日の2日間。この調査によると、ED（勃起障害）について、言葉や内容を知っている女性は6割以上と多かったものの、EDの具体的な原因や対処法などを知っていると答えた女性はわずか1割程度であった。また、実際に自分の夫がEDだと思うと答えた人のうち、78％が夫のEDに対し、特に何も行動に移さず「見て見ぬふりをしている」と答えている。その理由として、「年齢のため」に次いで、「夫のプライベートなことなので関与しづらい」「気まずい」と答えた人が多く、デリケートな問題であるだけに、遠慮がちになっている姿勢がうかがえる。詳細はプレスリリースへhttp://www.kobayashi.co.jp/corporate/news/2009/090608_01/index.html

低用量アスピリンの1次予防および2次予防のベネフィットに関して、抗血栓療法に関する国際共同研究グループATT（Antithrombotic Trialists'）コラボレーションによるメタ解析の結果が、Lancet誌2009年5月30日号にて報告された。いまだ明確になっていない1次予防に関して、「価値が認められるとの確証は得られなかった」と結論。ただし断定を避け、「さらなる試験が進行中」と結んでいる。1次予防の効果はクリアにはならなかったメタ解析は、重篤な血管イベント（心筋梗塞、脳卒中、血管疾患の死亡）と主要な出血イベントに関して、1次予防に関しては6試験（低リスクを有する95,000人が参加、計66万人年、重篤な血管イベント3,554例）、2次予防に関しては16試験（高リスクを有する17,000人が参加、計43,000人年、重篤な血管イベント3,306例）で行われた。本論では、予定された治療期間中に起きた初回イベントintention-to-treat解析の結果が報告されている。1次予防に関する試験解析では、重篤な血管イベントの発生についてアスピリン群に、12％の比例的減少が見られた（年間発生率のアスピリン群vs. 対照群：0.51% vs. 0.57%、p=0.0001）。その主な要因は、非致死的心筋梗塞で見られた約5分の1の減少による（0.18% vs. 0.23%、p

結核の最新統計が、Global Project on Anti-Tuberculosis Drug Resistanceから発表された。Lancet誌2009年5月30日号（オンライン版2009年4月15日号）で公表されたのは、2002～2007年の83ヵ国の集計結果。それによると、多剤耐性（MDR）結核の脅威が、中国の2つの行政区と旧ソビエトの9ヵ国で続いていることが明らかになった。一方で、特にアフリカで顕著だが、薬剤耐性に関するデータが適切に集計できない国が多く、より簡単にデータを収集する方法の開発が必要だとしている。中国7.0％、旧ソビエト諸国は6.8～22.3％83ヵ国におけるMDR結核の罹患率は、中央値11.1％（IQR：7.0～22.3）だった。罹患率0％だったのは8ヵ国で、キューバ、ウルグアイ、アンドラ公国、アイスランド、ルクセンブルク、マルタ共和国、スロベニア、バヌアツ。一方、中国の2つの行政区（内モンゴル自治区、黒龍江省）で7％台、北マリアナ諸島で11.1％（ただし報告例は2例）、また旧ソビエト連邦諸国のうちの9ヵ国（アルメニア、アゼルバイジャンの首都バクー：22.3％、エストニア、グルジア、ラトビア、リトアニア、モルドヴァ：19.4％、ロシア、ウクライナ、ウズベキスタン）で6.8％～22.3％と高い罹患率を示した。なお、日本は2002年時点の報告で、0.7％（19例）＊。＊最新統計は、財団法人結核予防協会結核研究所疫学情報センターを参照。http://jata.or.jp/rit/ekigaku/超多剤耐性結核（XDR）は37ヵ国で確認同プロジェクトは1994年から統計を公表しているが、2007年までの間の傾向を見ると、MDR結核が増大したのは、韓国およびロシアの2つの州（トムスク、オリョール）で、エストニアとラトビアでは一定であった。また、全結核例におけるMDR結核の罹患率は、香港とアメリカでは減少していた。さらに、MDRのうち超多剤耐性結核（XDR）は37ヵ国で確認されていた。旧ソビエト諸国のうち8ヵ国におけるMDRの約10％がXDRで、そのうち5ヵ国のXDR症例数は25例以上が報告されていた。

第1回「総論」第2回「診断と症状」第3回「治療」 [糖尿病編]病気の仕組みを理解し原因を解き明かす病態生理学。 「複雑で難しい・・・」と苦手意識がある人は多いでしょう。このDVDでは、患者ケアをする際に必要不可欠な病態生理について、わかりやすく、かつ楽しく、解説します。従来の病態生理学の教材にはない、病気の意外なエピソードから始まり、身近な物事や面白い例え話も交えた、まさに痒いところに手が届く、”究極”の講義!いつの間にか病気の本質や仕組みを面白いほど理解していて、丸暗記という苦痛から開放されているはずです。医師・看護師をはじめ,臨床現場に携わるすべての医療従事者にオススメします!第1回　総論・そもそも糖尿病とは何か　(尿に糖が出る病気?)・三大栄養素　(エネルギー(ATP)になる3つの栄養素)・細胞の栄養摂取の仕組み　( グルコースが細胞に摂り込まれるまで)・糖尿病のメカニズム　(「栄養が良い病気」ではない!)・細胞内に摂取された三大栄養素の分解　(いずれもクエン酸回路を介してATPに)・細胞のグルコース摂取とインスリン　(重要な細胞から優先的にグルコース摂取)・血糖値(BS : Blood Sugar)　について　(糖尿病と血糖値の関係は?)・血糖値を調整するホルモン　(血糖値を50?140 mg/dlに収めるために)・インスリンの合成・分泌　(膵臓の内分泌機能により生成)・尿糖が発生するメカニズム　( なぜ尿中に糖が排泄されるのか?)・【参考】尿検査について　(尿に角砂糖を溶かせば糖尿病?)・糖尿病のメカニズム　(「栄養が良い病気」ではない!)第2回　診断と症状・糖尿病の現状　(増えつづける糖尿病患者)・糖尿病の分類　(糖尿病は3種類に大別される)・“その他”に分類される糖尿病の原因　( 他の症状に伴って発病するタイプ)・1型糖尿病　原因とメカニズム　( 自己免疫によって発症するタイプ)・2型糖尿病　原因とメカニズム　(遺伝的素因+生活習慣によって発症)・糖尿病の診断 ①血糖値　(糖尿病の主たる診断基準は血糖値)・糖尿病の診断 ②補足的な検査　(診断におけるその他の検査)・1型糖尿病と2型糖尿病の鑑別診断　( 治療法が異なるので、明確に区別すべき)・糖尿病の診断基準　( 検査数値と症状)・糖尿病の合併症①口渇・多飲・多尿・体重減少　(糖尿病の古典的症状)・糖尿病の合併症②網膜症・腎症・神経障害　(糖尿病の三徴(三大合併症;Triopathy))・糖尿病の合併症③動脈硬化性病変・感染症など　(その他の重篤な合併症)第3回　治療・細胞の栄養摂取　(グルコースが細胞に摂り込まれるまで)・糖尿病の諸症状の原因　(糖尿病治療の根幹は?)・1型糖尿病の治療法　(1型:自己免疫によりラ氏島B細胞が破壊)・2型糖尿病の治療法　(2型:生活習慣(過食)が関与する糖尿病)・食事療法の基本　(1型と2型で方針が異なる)・運動療法の基本　(激しい運動をするわけではない)・インスリンの投与方法　( 頓服しても効きません・・・)・糖尿病の経口薬①　(インスリン分泌促進薬)・糖尿病の経口薬②　(インスリン抵抗性改善薬)・糖尿病の経口薬③　(ブドウ糖吸収阻害薬)

万有製薬株式会社は4日、米国メルク社が子宮頸がんを予防する4価HPVワクチンGARDASILに関して、世界保健機関（WHO）より事前認定を取得したと発表した。GARDASILは米国など111ヵ国で承認されており、多くの国で、接種の義務化や接種費用の公費助成が行われている。多くの国での適応は、9～26歳の女性に対するHPV6、11、16、18型に起因する子宮頸がん、外陰がん、腟がん、それらの前がん病変または異形成、HPV6、11型に起因する尖圭コンジローマの予防となっている。このワクチンは、日本では未承認・未発売。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2009/merck_0604.html

アステラス製薬株式会社は5月29日、免疫抑制剤「プログラフ」（一般名：タクロリムス）に関し、当社の米国子会社アステラス ファーマUS, Inc.（本社：米国イリノイ州ディアフィールド）が2006年2月に申請していた「腎臓移植における拒絶反応の抑制でのミコフェノール酸モフェチル（MMF）との併用療法」の添付文書変更について、5月19日（現地時間）に米国食品医薬品局（FDA）より承認を取得したと発表した。プログラフは同社が創製した免疫抑制剤であり、現在世界約80ヵ国で販売されている。米国では1994年に肝移植への適応で発売以降、1997年に腎移植、2006年には心移植の追加適応症を取得し、現在「肝移植、腎移植、および心移植における拒絶反応の抑制」における第一選択薬となっている。プログラフとMMFの併用療法は、米国において79.3％の腎移植患者に使用されているという。今回、この併用療法を添付文書に反映させるため、アステラス ファーマUS, Inc.が2006年2月に添付文書の変更を申請していた。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/post-50.html

アステラス製薬株式会社は2日、5月30日から6月4日まで米国・シカゴにて開催されている米国消化器病学会（American Gastroenterology Association：AGA）にて、低用量アスピリン起因性消化管障害の予防にH2受容体拮抗剤「ガスター」（一般名：ファモチジン）が有効であるという試験「FAMOUS」の結果を発表したと報告した。血小板凝集能抑制効果を持つ低用量アスピリンは、心筋梗塞や脳梗塞などの動脈疾患や脳血管障害に対し有効性が確認されていて、幅広く処方されている薬剤だが、一方で消化管障害を高頻度で発症することが知られてる。消化管障害を発症した患者に対しては、低用量アスピリンの中止が望ましいものの、中止により原疾患の再発の危険性が高まるため、いかに消化管障害の発症を予防するかが課題となっている。FAMOUS（Famotidine for the Prevention of Peptic Ulcers in Users of Low-Dose Aspirin）試験は、英国・スコットランドで実施され、低用量アスピリン（75～325mg）服用中の患者404名を対象とした無作為化二重盲検プラセボ対照比較試験。試験3ヶ月の内視鏡検査にて確認された食道及び胃・十二指腸病変は、ガスター40mg/日群で5.9%、placebo群で 33.0%と、ガスター群で有意に抑制されていた（p

米国ファイザー社は、英国の国立臨床研究所（NICE: National Institute for Health and Clinical Excellence）が最終評価書（FAD: final appraisal document）を発行して「スーテント」（一般名：スニチニブリンゴ酸塩）を進行性の消化管間質腫瘍（GIST: gastrointestinal stromal tumor）の患者を治療するための二次選択薬として償還対象とするよう推奨されたことを発表した。NICEは最近、スーテントを進行性腎臓がんの一次選択薬として償還対象とするよう推奨するガイダンスを発行していたが、今回の推奨はそれに続くもの。今回のガイダンスでは、イマチニブメシル酸塩に対して無効または不忍容で、Eastern Cooperative Oncology Group（ECOG）の全身状態評価（performance status）が0または1の進行性GISTの患者を対象とした治療の選択肢として、スーテントの償還が推奨されている。NICEは、腫瘍進行までの期間ならびに無増悪生存期間において有効性が見られたことから、スニチニブ治療によって全生存期間においても相当な改善が期待できるとしている。NICEの決定は、進行性GISTの患者において「スーテント」をプラセボと比較したフェーズIII試験のデータに基づいて下され、スーテントは同試験において腫瘍進行までの期間を5ヵ月近く延長させた（プラセボ6.4週間に対してスーテント27.3週間、P

非ST上昇型急性冠動脈症候群の患者への、血管造影前の、抗血小板薬、糖蛋白IIb/IIIa阻害剤の投与は、12時間以上前では、血管造影後の投与（PCI前）と有効性が変わらないばかりか、安全性の面で、非致死的出血リスクの上昇および輸血の必要性が増加することが明らかになった。これまで、同剤投与の開始時期については明らかにされていなかった。報告は、アメリカ・Brigham and Women’s病院TIMI（Thrombolysis in Myocardial Infarction）研究グループのRobert P. Giugliano氏らによるもので、早期投与はハイリスク患者の虚血性合併症予防に有効であるとの仮説を立て行われたEARLY ACS（Early Glycoprotein IIb/IIIa Inhibition in Non.ST-Segment Elevation Acute Coronary Syndrome）試験の結果。NEJM誌2009年5月21日号（オンライン版2009年3月30日号）で発表された。患者9,492例を早期投与群と待機的投与群に無作為化EARLY ACS試験には、2004年3月～2008年8月の間に、29ヵ国440施設から、非ST上昇型急性冠動脈症候群で侵襲的治療適応とされた患者9,492例が参加した。被験者は、ルーチンのeptifibatide早期投与群（血管造影12時間以上前に、180μg/kg体重のボーラス投与を10分間隔で2回と、標準注入）と、待機的投与群（造影前はマッチするプラセボを投与し、造影後PCI実施までに所見に基づき投与）とに無作為に割り付けられた。有効性の主要エンドポイントのオッズ比は0.92有効性の主要エンドポイント［96時間時点での以下の複合：死亡、心筋梗塞、緊急血行再建術を要した虚血の再発、最初の割り付けとは反対のボーラス投与を必要としたPCI中の血栓性合併症（血栓性の緊急処置）］の発生は、早期投与群9.3％、待機的投与群10.0％で、オッズ比は0.92（95％信頼区間：0.80～1.06、P=0.23）だった。また、主な副次エンドポイント（無作為化後30日以内における死亡と心筋梗塞の複合）の発生は、早期投与群11.2％、待機的投与群12.3％で、オッズ比は0.89（0.79～1.01、P=0.08）だった。安全性のエンドポイント（無作為化後120時間以内の出血と輸血の必要性）については、早期投与群で出血率と赤血球輸血率が、有意に高かった。なお、重度の出血、非出血性の重篤な有害事象については、両群で有意差は見られなかった。これらからGiugliano氏は、「eptifibatideの早期投与（血管造影12時間以上前）は、造影後投与より優れていることは確認できなかった。また、リスクに関して、早期投与と非致死的出血リスクの上昇と輸血の必要性の増加との関連が認められた」と報告をまとめた。（武藤まき：医療ライター）

白内障の手術前14日間に、αアドレナリン受容体遮断薬のタムスロシン（商品名：ハルナールほか）を服用していた人は、術後合併症リスクが2倍以上に増大することが報告された。Institute for Clinical Evaluative Sciences（カナダ、トロント）のChaim M. Bell氏らが、オンタリオ州のヘルスケアデータを用いて行った後ろ向きコホート研究の結果明らかにしたもので、JAMA誌2009年5月20日号で発表した。タムスロシンは、白内障とともに、高齢男性に多い疾患である前立腺肥大の治療薬。同剤に関してはこれまで、白内障手術中に瞳孔拡大を阻害する可能性があることが明らかにされていた。約9万6,000人を調査、術後合併症発症率は0.3％調査は、2002～2007年に白内障手術を受けた66歳以上の男性、合わせて9万6,128人について行われた。白内障手術後14日以内の、網膜剥離、眼内レンズ喪失・損傷、眼内炎の記録の有無を調べ、タムスロシン、または他のαアドレナリン受容体遮断薬の服用の有無によってその発症率を比較した。調査対象コホートのうち、手術前14日以内にタムスロシンを服用していたのは3.7％（3,550人）、同期間にその他のαアドレナリン受容体遮断薬を服用していたのは7.7％（7,426人）だった。前述の術後合併症のいずれかを発症したのは、0.3％（284人）だった。タムスロシン14日以内服用で合併症発症率は2.33倍合併症を発症した280人と、年齢や執刀外科医とその経験年数などをマッチングした対照群1,102人について、分析を行った。その結果、タムスロシン14日以内群における合併症発症率は7.5％と、対照群の2.7％に比べ、有意に高率だった（補正後オッズ比：2.33、95％信頼区間：1.22～4.43）。加害必要数（NNH）は255だった。その他のαアドレナリン受容体遮断薬14日以内群の同発症率については、対照群との間に有意差はなかった（補正後オッズ比：0.91）。　一方、タムスロシン15～365日服用群の同発症率については、対照群との間に有意差はなかった（補正後オッズ比：0.94）。またその他のαアドレナリン受容体遮断薬15～365日服用群の同発症率も、対照群と同等だった（補正後オッズ比：1.08）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

東京がん化学療法研究会（TCOG）様より研究会開催の案内をいただきました。NPO法人　東京がん化学療法研究会（TCOG）では、第10回　臨床腫瘍夏期セミナーを下記の通り実施します。　対象：医師、薬剤師、腫瘍看護師　日時：本年7月23日（木）・24日（金）場所：ヤクルトホール（港区東新橋1-1-19　Tel：03-3574-7255)定員：450人　定員になり次第締切主催・企画　東京がん化学療法研究会TCOG（理事長　栗原　稔）　開催主旨：悪性腫瘍に関する社会的関心が高まるなか、私どもは当セミナーを、日常診療に携わる実地医家ならびに臨床腫瘍医を目指す若手医師、およびがんの研究や関連業務担当者などの知識の涵養と向上に資することを目的として、1999年以来企画・主催してまいりました。今年で10回目のセミナーを開催させて戴くこととなります。皆様のご参加お待ちしております。　　プログラム（PDF）：http://tcog.jp/_userdata/seminar10.pdf申込：FAX03-3573-2064　　　（臨床腫瘍夏期セミナー事務局　（株）協和企画 村中　TEL：03-3573-2060）　【関連URL】東京がん化学療法研究会ホームページ　http://www.tcog.jp/第10回 臨床腫瘍夏期セミナー　http://tcog.jp/seminar.htmlプログラム等（PDF）　http://tcog.jp/_userdata/seminar10.pdf

ノバルティス ファーマ株式会社は26日、3つの重要な第III相臨床試験の結果によると、スイス本社が開発中の気管支拡張薬であるQAB149（一般名：indacaterol）は慢性閉塞性肺疾患（COPD: Chronic Obstructive Pulmonary Disease）の患者において、臨床的に意味のある呼吸機能の改善が投与5分以内に認められ、しかも24時間持続することが明らかになったと発表した。米サンディエゴで開催された米国胸部疾患学会（ATS: American Thoracic Society）2009年度国際会議で発表されたデータによると、長時間作用型β2刺激薬（LABA: long-acting beta2-agonist）であるQAB149は、投与初日から1年間にわたって呼吸機能を有意に改善したという。また、QAB149は投与された全ての用量において良好な忍容性と全般的に安全なプロファイルを有するということも明らかになったとのこと。1日1回吸入のQAB149は、投与12週後にプラセボと比較して、全ての用量において主要評価項目である1秒量（FEV1: forced expiratory volume in one second）を有意に改善したという。この改善は、投与5分後には認められ、その後も各試験の全ての測定時点において認められたという。また、INVOLVE試験において、QAB149（300μgおよび600μg）のトラフFEV1（投与24時間後のFEV1）のプラセボとの差は、3ヵ月時点で170mL（300μg)および170mL(600μg）であり、70mLであったホルモテロール12μgに対して有意な改善（p

人工膝関節全置換術後の静脈血栓塞栓症の予防法として、rivaroxaban 10mgの経口投与（1日1回）がエノキサパリン（商品名：クレキサン）30mgの皮下注（1日2回）よりも有意に優れることが、カナダMcMaster大学のAlexander G G Turpie氏らが実施した無作為化試験（RECORD 4）によって確認された。American College of Chest Physicians（ACCP）の勧告によれば、人工膝関節全置換術施行後は少なくとも10日間の静脈血栓塞栓症の予防治療が必要とされる。術式の進歩による入院期間の短縮化に伴い、簡便で有効な外来ベースの経口抗凝固薬の開発が強く望まれているという。Lancet誌2009年5月16日号（オンライン版2009年5月5日号）掲載の報告。非劣性が示されない場合は、優位性を評価RECORD 4の研究グループは、人工膝関節全置換術後の静脈血栓塞栓症の予防法としてのrivaroxabanの有効性および安全性について検討する二重盲検無作為化第III相試験を実施した。人工膝関節全置換術を受けた3,148例が、術後6～8時間にrivaroxaban 10mg/日の経口投与を開始する群（1,584例）あるいは術後12～24時間にエノキサパリン30mg/12時間ごとの皮下注を開始する群（1,564例）に無作為に割り付けられた。術後11～15日の間に両側静脈造影による血栓の評価を行った。有効性に関する主要評価項目は、術後17日までに発症した深部静脈血栓、非致死的肺塞栓、死亡の複合エンドポイントとし、rivaroxabanのエノキサパリンに対する非劣性をper-protocol解析で検証した。非劣性が示されなかった場合は、rivaroxabanの効果の優位性をintention-to-treat変法にて解析することとした。安全性に関する主要評価項目は大出血とした。有効性が有意に優れ、安全性は同等有効性に関する複合エンドポイントの発生率は、エノキサパリン群の10.1%（97/959例）に対しrivaroxaban群は6.9%（67/965例）と有意に優れていた（絶対リスク低減率：3.19%、95%信頼区間：0.71～5.67、p＝0.0118）。大出血の発生率は、エノキサパリン群が0.3%（4/1,508例）、rivaroxaban群は0.7%（10/1,526例）と両群で同等であった（p＝0.1096）。著者は、「人工膝関節全置換術後の静脈血栓塞栓症の予防法として、rivaroxaban 10mg/日の10～14日間の経口投与はエノキサパリン30mg/12時間ごとの皮下注よりも有意に優れる」と結論し、「経口rivaroxabanの1日1回投与法は、新たな予防的抗凝固療法として確立された」としている。（菅野守：医学ライター）

　乳児に最もよく見られる急性感染症の細気管支炎（大半はRSウイルスが原因）には、エピネフリン＋デキサメタゾン併用療法を行うことで、入院を有意に減らす可能性があるとの報告が、カナダから寄せられた。オタワ大学小児科のAmy C. Plint氏らPERC（Pediatric Emergency Research Canada）の調査による。北米での細気管支炎による入院は、ここ10～15年でほぼ倍増しており、入院医療費は1998年時点で約4億～7億ドルに上ると試算されている。一方で、細気管支炎への治療についてはなお論争の的となっており、気管支拡張薬とコルチコステロイド療法は広く行われているが、推奨はされていない。研究グループは、それら懸念や論争に一石を投じるべく、救急部門で行われている治療（エピネフリン吸入療法、短期のデキサメタゾン経口投与、もしくは両治療の併用）によって入院が減っているかどうかを調べた。NEJM誌2009年5月14日号より。乳児800例対象の多施設共同二重盲検プラセボ対照比較試験　小児科救急部門を受診した細気管支炎の乳児800例を対象とした、多施設共同二重盲検プラセボ対照比較試験。対象患児は、無作為に4群（併用群、エピネフリン群、デキサメタゾン群、プラセボ群）に割り付けられた。　エピネフリンは、0.1%溶液3mLの吸入を2回、デキサメタゾンは、経口投与6回（救急部門で1.0mg/kg体重、以後0.6 mg/kg体重/日を5日間）で治療された。　主要転帰は、救急部の初回受診から7日以内の入院とした。　ベースラインでの臨床的特徴は4群とも同等だった。　入院率は併用群17.1％、プラセボ群26.4％　7日までに入院したのは、併用群が34例（17.1％）、エピネフリン群47例（23.7％）、デキサメタゾン群51例（25.6％）、プラセボ群53例（26.4％）だった。　重大な有害事象は特に見られなかった。　解析の結果、補正前解析では、プラセボ群と比較して併用群だけが、7日以内の入院率が低いように思えた（相対リスク：0.65、95％信頼区間0.45～0.95、P=0.02）。しかし、多重比較解析後には、この結果は意味をなさなくなっていた（P=0.07）が、研究グループは、「併用療法を行うことで、入院を有意に減らす可能性がある」と結論している。■「デキサメタゾン」関連記事術前デキサメタゾン追加で術後24時間の嘔吐が低減／BMJ