PM濃度と死亡率の関連性が明らかに/NEJM

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 世界24ヵ国652都市における粒子状物質(PM)(粒径10μm以下のPM10および2.5μm以下のPM2.5)の短期曝露が、1日当たりの全死因、心血管疾患および呼吸器疾患死亡率と独立して関連していることが明らかにされた。中国・復旦大学のCong Liu氏らが、天候または気候の死亡への影響を世界的に評価するために設立したMulti-City Multi-Country(MCC)Collaborative Research Networkによる研究結果で、「今回の結果は、地域・地方の研究で認められた死亡率とPM濃度との関連性についてのエビデンスを強固にするものである」とまとめている。短期間のPM曝露と1日死亡率との関連性を検証した研究は多いが、ほとんどが1都市あるいは1地域から得られたもので、大気汚染の時系列研究の結果を系統的に評価することは解析モデルの違いや出版バイアスにより困難とされていた。NEJM誌2019年8月22日号掲載の報告。

652都市におけるPM曝露と全死因死亡率などとの関連を解析
 研究グループは、MCCデータベースを用いて24ヵ国652都市の1986~2015年における大気汚染データを収集するとともに、各地方自治体から死亡に関するデータを入手し、PM10およびPM2.5と1日当たりの心血管疾患および呼吸器疾患死亡率との関連について、準ポアソン一般化加法モデルとランダム効果モデルを用いて解析した。

1日当たりPM濃度が10μg/m3増加すると死亡率も上昇
 PM10の2日移動平均濃度が10μg/m3増加すると、1日全死因死亡率が0.44%(95%信頼区間[CI]:0.39~0.50)、心血管疾患死亡率が0.36%(95%CI:0.30~0.43)、呼吸器疾患死亡率が0.47%(95%CI:0.35~0.58)、いずれも上昇することが確認された。

 PM2.5についても同様に、2日移動平均濃度が10μg/m3増加すると、1日死亡率はそれぞれ0.68%(95%CI:0.59~0.77)、0.55%(95%CI:0.45~0.66)、0.74%(95%CI:0.53~0.95)上昇した。

 これらの関連性は、ガス状汚染物質で補正後も有意であることが示された。また、年間平均PM濃度が低い地域、ならびに年間平均気温が高い地域で、関連が強かった。併合した濃度-反応曲線は、PM濃度の増加に伴い1日死亡率が一貫して上昇し、PM濃度が低いほど勾配が急であった。

 なお著者は、中南米およびアフリカの都市が少ないため今回の結果を全世界の代表として解釈できないことや、健康データに関する診断またはコーディングエラーは避けられないことなどを研究の限界として挙げている。

(医学ライター 吉尾 幸恵)

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