新精神作用物質（NPS）の使用は、国内外を問わず広まり続けている。NPSは、より深刻な臨床的、公的および社会的な問題と関連している。日本におけるNPSの影響を改善するための政治的な措置は、治療法を確立することではなく、規制を厳しくすることに焦点が当てられてきた。現在の研究では、数年にわたるNPS関連疾患を有する患者の精神症状を比較しようとしている。国立精神・神経医療研究センターの船田 大輔氏らは、NPSを規制するための法的な措置の影響を明らかにするため、依存症治療専門病院を受診した患者を調査した。Neuropsychopharmacology Reports誌オンライン版2019年4月9日号の報告。
2012年4月～2015年3月に日本の依存症治療専門病院8施設で治療を受けたNPS関連疾患患者864例。臨床情報は、医療記録よりレトロスペクティブに収集した。
主な結果は以下のとおり。
・精神症状については、3年間の研究期間で、幻覚・妄想の割合が経時的に減少した（1年目：40.1％、2年目：30.9％、3年目：31.7％、p＝0.037）。
・神経症状については、3年間の研究期間で、昏睡・失神の割合（1年目：7.8％、2年目：11.0％、3年目：17.0％、p＝0.002）および痙攣の割合（1年目：2.8％、2年目：4.3％、3年目：9.7％、p＝0.001）が増加した。
著者らは「NPS関連症状は、最初の1年目は主に精神症状であったが、神経症状の有症率は、経時的な増加が認められた。NPSの規制が増加したことで、死亡や重症症状のリスクは、1年目よりも3年目でより大きかった」としている。
（鷹野 敦夫）
