大地震から4年後における青年期のPTSD有病率

　

　2008年の四川大地震から4年以上経過した時点における青年期の心的外傷後ストレス障害（PTSD）の有病率とその因子について、中国・四川大学のQiaolan Liu氏らが、調査を行った。Disaster medicine and public health preparedness誌オンライン版2018年9月12日号の報告。

　大地震を経験した2校の中学校の青年1,125例を対象に3年間フォローアップを行った。53ヵ月後に精神障害の診断と統計マニュアル（DSM-IV）および中国精神障害分類（CCMD-2-R）に基づく自己評価PTSD尺度をまとめ、決定因子データを収集した。決定因子の分析には、ロジスティック回帰分析を用いた。

　主な結果は以下のとおり。

・PTSD有病率は、23.4％であった。
・PTSDのリスク因子は、年上（オッズ比[OR]：1.52、95％信頼区間[CI]：1.20～1.92）、地震による家族の死亡または負傷（OR：1.61、95％CI：1.09～2.37）であった。
・中等度から重度の一般的なメンタルヘルスの問題を有する青年は、PTDS症状を有する可能性が高かった（OR：3.98～17.67、すべてのp＜0.05）。
・ポジティブコーピングは、青年が年を重ねた際のPTSDの保護因子であったのに対し、自尊心は、年齢にかかわらずPTSDの保護因子であった。

　著者らは「大地震を経験した青年のPTSD症状は、長期間持続するように思われる。この症状を緩和するためには、長期的な介入が必要である」としている。

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（鷹野 敦夫）