「医師のキャリアパスを考える医学生の会」が、7月11日（土）15時から日本医科大学にて、厚生労働医系技官の木村盛世先生をお呼びして、勉強会を開催致します。　【日時】7月11日（土）15:00-17:00　【場所】日本医科大学（詳細は後日）　【講師】木村盛世先生　【参加費用】無料　＊勉強会後、実費で懇親会あり　【申し込み】以下メールアドレスより　＊参加は医学生のみとなりますdoctorscareer_kimura@yahoo.co.jp件名に木村先生講演会とご記入の上、大学名、学年、氏名、当日連絡用携帯メールアドレス、電話番号、懇親会希望の有無（仮も可）を添えて、メールをお送りください。人数により会場を調整いたしますので、ご参加可能な方は6月13日（金）までにできるだけお早めにご連絡ください。厚生労働医系技官で現在新型インフルエンザ問題においてもご活躍されている木村盛世先生のビジョンや、医学生の私たちに伝えたいことなど様々な面から共に考える勉強会を予定しております。　木村　盛世（きむら　もりよ）先生のプロフィール　医師/厚生労働医系技官。筑波大学医学群卒業。米国ジョンズ・ホプキンス大学公衆衛生大学院疫学部修士課程修了（MPH[公衆衛生学修士号]）。優れた研究者に贈られる、ジョンズ・ホプキンス大学デルタオメガスカラーシップを受賞する。内科医として勤務後、米国CDC（疾病予防管理センター）多施設研究プロジェクトコーディネイターを経て財団法人結核予防会に勤務。その後、厚生労働省大臣官房統計情報部を経て、厚労省検疫官。専門は感染症疫学。プライベートでは双子の娘のシングルマザーとしての顔も持つ。　木村盛世先生のホームページ　http://www.kimuramoriyo.com/木村盛世先生のブログ　　http://ameblo.jp/moriyon/　●医学生の会ホームページhttp://students.umin.jp/

大鵬薬品工業株式会社は11日、抗悪性腫瘍剤「ティーエスワン」（TS-1）の新しい剤形として「ティーエスワン配合顆粒T20・T25」を発売した。ティーエスワン配合顆粒は、速やかに溶ける服用しやすいスティックタイプの顆粒剤。カプセル剤がうまく飲み込めず服用を断念せざるを得ない患者にも適応する。従来の「ティーエスワン カプセル」は1999年に胃がんの適応で優先審査を受け承認され、その後、頭頸部がん、結腸・直腸がん、非小細胞肺がん、手術不能または再発乳がん、膵がん、胆道がんに効能・効果を取得し、特に胃がんでは術後の標準的治療薬として確立している。詳細はプレスリリースへhttp://www.taiho.co.jp/corporation/news/2009/20090610.html

　中外製薬株式会社は10日、ACTEMRA（トシリズマブ、欧州販売名：RoACTEMRA）で2年以上治療した関節リウマチ（RA）の患者の56％が治療歴や罹病期間に関わらず寛解に至ることが、スイス・ロシュ社が欧州リウマチ学会（EULAR）総会で発表した新しいデータにより明らかになったと報告した。寛解はDAS28＜2.6と定義され、寛解によりRA症状が有意に解消され、患者が通常の日常生活を継続したり再開したりできることで実生活にベネフィットがもたらされる。　ACTEMRAは初のヒト化抗ヒトインターロイキン－6（IL-6）受容体モノクローナル抗体。日本で最初に承認され、2005年6月に同社よりキャッスルマン病治療薬として上市された。2008年4月には、関節リウマチ、若年性特発性関節炎、全身型若年性特発性関節炎が追加効能として承認されている。　試験結果は、LITHE試験において、ACTEMRA8mg/kgの投与を受けた多くの患者では、MTX単剤投与を受けた患者と比較して、6ヵ月時の寛解率は統計学的に有意に高い数値を示した（33％対4％）。これらの数値は1年時まで時間経過とともに上昇した（47％対8％）。最近発表されたLITHE試験のトップラインの成績は、こうしたベネフィットが2年後も維持または改善されていることを示している。ACTEMRAではHealth Assessment Questionnaire（HAQ）で評価された患者の日常生活能も改善しているという。　また、第III相臨床試験であるAMBITON試験の結果は、ACTEMRAが単剤療法として、ACR20、ACR50ならびにACR70改善率（6ヵ月後）において、現在の標準治療であるMTXに対して優位性を示していて、過去にDMARDsによる治療を受けていない患者の40％で24週時にDAS28の寛解を認めたとのこと。

ノボ ノルディスク社は10日、第69回米国糖尿病協会年次学術集会（略称：ADA、米国・ニューオリンズ）において、新規糖尿病治療薬リラグルチド1日1回単独投与による2年間の治療は、グリメピリド(SU薬)と比較して有意に血糖コントロールを改善し、体重を減少させ、またその効果も有意に長く持続することが示されたと発表した。試験ではリラグルチド1.8mgの1日1回投与による治療で58%の患者がADAの定める血糖コントロールの目標であるHbA1C 7%未満を達成し、そのコントロールを2年後まで維持することができた。グリメピリド8mgの1日1回投与による治療では、同達成率は37%だった。また、リラグルチド投与による持続的な体重減少も実証された。多くの現行治療法では体重増加を招くことが知られており既に過体重であることが多い2型糖尿病患者にとって、体重管理は重要な課題だが、2年間の治療でグリメピリド群では平均体重が1.1kg増加したのに対し、リラグルチド1.8mgの1日1回投与による治療群では、平均体重が2.7kg減少したという。詳細はプレスリリースへhttp://www.novonordisk.co.jp/documents/article_page/document/PR_09_16.asp

独ベーリンガーインゲルハイム社は、メトホルミン治療で血糖コントロールが不十分な2型糖尿病患者にリナグリプチンが有用であると、DPP-4（ジペプチジルペプチターゼ4）阻害薬のリナグリプチンを追加投与した際の同薬の有用性を検討する第2相臨床試験の成績が、米国糖尿病学会（ADA）年次総会で発表した。メトホルミン治療にリナグリプチンを追加投与した際の有用性を検証する臨床試験結果の発表は初めてのこと。この試験は、メトホルミン治療で血糖コントロール不十分な2型糖尿病患者を対象に、DPP-4阻害薬のリナグリプチンを追加投与した際の同薬の安全性と有効性を12週間にわたり検討したプラセボ対照無作為化国際二重盲検比較試験。主要評価項目は、12週後のHbA1cのベースラインからの変化量です。無作為化された333例の患者のうち268例がリナグリプチン群またはプラセボ群に割り付けられ、リナグリプチン投与群は1mg、5mg、10mgという3用量群に割り付けられた。65例は効果比較対象として、オープンラベルでのグリメピリド投与群に割り付けられた。メトホルミン治療で血糖コントロール不十分な2型糖尿病患者に対し、リナグリプチンを12週間追加投与した結果、統計学的に有意なHbA1cおよび空腹時血糖値の低下が認められたという（p＜0.05）。リナグリプチン（予定製品名：ONDERO）は、独ベーリンガーインゲルハイム社が開発中の2型糖尿病治療剤。DPP-4阻害薬の一つで、1日1回経口投与の錠剤として開発が進められている。現在、大規模な第3相臨床試験プログラムが展開されており、日本でも第3相臨床試験の段階にある。詳細はプレスリリースへhttp://www.boehringer-ingelheim.co.jp/com/Home/Newscentre/pressrelease/news_detail.jsp?paramOid=3603

　英国では、変異型クロイツフェルト・ヤコブ病（vCJD）の病原と考えられる異常プリオンタンパクの罹患率は、多くとも100万人中289人であることが明らかになった。これまでの調査結果では、同罹患率の95％信頼区間が100万人中60～853人だった。今回の結果は前回の結果と整合性はあるものの、より少ない予測数が算出された。報告は、英国Health Protection AgencyのJonathan P Clewley氏らが、6万人超について行った調査によるもので、BMJ誌2009年5月30日号（オンライン版2009年5月21日号）で発表した。6万3,007人の扁桃部を検査　研究グループは、2008年までに扁桃摘出術で取り出された6万3,007人の扁桃部について、2種の酵素免疫測定法でスクリーニングを行った。そのうち陽性だったものについて、免疫組織化学法と免疫ブロット法で検査をした。なお、被験者のうち、vCJDが見つかった人の大半を占めたのは、1961～1985年に生まれた1万2,753人、また牛肉を食したことによって感染した可能性のある人は、1986～1995年に生まれた1万9,908人だった。免疫組織化学法と免疫ブロット法、陽性検体はゼロ　その結果、2種いずれかの酵素免疫測定法で陽性反応があったのは、276の検体だった。だが、酵素免疫測定法の再検査で再び陽性反応があったのは、そのうち15％に過ぎなかった。　また276検体については免疫組織化学法と免疫ブロット法の検査が行われたが、いずれの検体からも、異常プリオンタンパクは見つからなかった。　異常プリオンタンパクの罹患率は、1961～1995年に生まれた群は、0（95％信頼区間：0～113）/100万人。また1961～1985年に生まれた群も、0（95％信頼区間：0～289）/100万人だった。

ACC/AHAガイドラインでは、ST上昇型急性心筋梗塞患者に対する経皮的冠動脈形成術（PCI）は、入院後90分以内を推奨しているが、米国エール大学のSaif S Rathore氏らが行った調査で、入院からPCI施行までの時間は短いほど死亡リスクが低下することが明らかになった。「90分以内で行っている施設も、できるだけ短縮すべきである」としている。BMJ誌2009年5月30日号（オンライン版2009年5月19日号）より。現状は、90分以内実施率57.9％、院内死亡率4.6％被験者は、American College of Cardiology National Cardiovascular Dataに2005～2006年の間に登録された、ST上昇型急性心筋梗塞でPCIを実施した患者4万3,801例。死亡リスクを主要評価項目とする、前向きコホート調査が行われた。その結果、入院受付からPCI実施までの所要時間は、中央値83分（四分位範囲：6～109）だった。90分以内にPCIを実施していたのは、全体の57.9％だった。また、院内死亡率は4.6％だった。90分→60分、死亡リスク0.8％低下入院受付からPCI実施までの所要時間については、長くなればなるほど、直線的ではないが、補正後死亡リスクが高率になる相関が認められた。補正後死亡リスクは、所要時間30分の場合3.0％、60分3.5％、90分4.3％、また120分5.6％、150分7.0％、180分8.4％だった（p＜0.001）。所要時間を90分から60分に短縮することで、死亡リスクは0.8％低下、60分を30分に短縮すればさらに0.5％低下できる計算となる。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

バイエル薬品株式会社は5日、同社が販売中のニューキノロン系注射用抗菌剤「シプロキサン注」（一般名：シプロフロキサシン）200mgおよび300mgの「用法・用量」の一部変更承認申請が、6月1日付で承認されたと発表した。これに伴い、同社は添付文書の「用法・用量」および「使用上の注意」を改訂した。国内初のニューキノロン系注射用抗菌剤であるシプロキサン注は2000年11月の上市以後、肺炎をはじめとするさまざまな重症感染症の治療薬として汎用されているが、投与の際の点滴静注局所の血管痛や静脈炎の発現リスクを軽減するため、生理食塩液などで希釈することが用法・用量で定められていた。このため、例えば、心機能や腎機能が低下していて、著しい水分摂取制限下にある患者については、水分管理の観点からシプロキサン注の使用を見送らざるを得ないという問題が、発売当初から医療現場より提起されてきた。そのため、同社が集積されたデータを基に希釈の有無による忍容性について改めて検討を行った。その結果、著しい水分摂取制限により水分負荷がかけられない患者であると医師が判断した場合には、同剤による治療上の有益性を考慮し、シプロキサン注を希釈せずに投与ができるよう、用法・用量の一部変更承認申請を行い、このたび承認された。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2009%2Fnews2009-06-05.html

もし夫がEDになったら……？　このアンケートに「協力する」と答えた妻は約7割であるが、一方、実際協力しているのは2割弱にすぎないということが、小林製薬株式会社が行った「2009年女性を対象とするED意識調査」からわかった。この調査は、全国の20～60代の既婚女性500名にインターネットを通じて行われた。調査期間は、2009年5月16日～17日の2日間。この調査によると、ED（勃起障害）について、言葉や内容を知っている女性は6割以上と多かったものの、EDの具体的な原因や対処法などを知っていると答えた女性はわずか1割程度であった。また、実際に自分の夫がEDだと思うと答えた人のうち、78％が夫のEDに対し、特に何も行動に移さず「見て見ぬふりをしている」と答えている。その理由として、「年齢のため」に次いで、「夫のプライベートなことなので関与しづらい」「気まずい」と答えた人が多く、デリケートな問題であるだけに、遠慮がちになっている姿勢がうかがえる。詳細はプレスリリースへhttp://www.kobayashi.co.jp/corporate/news/2009/090608_01/index.html

武田薬品工業株式会社は8日、H. Lundbeck A/S（本社：デンマーク、コペンハーゲン、以下「Lundbeck社」）から導入し、現在、大うつ病および全般性不安障害を対象に、欧米で複数の臨床第3相試験を実施中のLu AA21004について、大うつ病を対象とした3本の試験結果を発表した。Lu AA21004の臨床第3相試験については、臨床第2相試験のデータでは5mgと10mgの用量が同等の有効性を示したことを受け、2.5mg、5mg、10mgの3つの用量により、プラセボを対照とし有効性・安全性を検討。その結果、3本の試験のうち、2.5mg、5mgの用量を検討した2本の試験では有意差が見られなかった。また、2.5mg、5mg、10mgの用量を検討したもう1本の試験では、2.5mgでは有意差が見られず、5mg、10mgの用量では、全ての解析においてではないが有意差が認められた。これらの結果から、同剤は、高用量でより有効である可能性が示唆された。なお、安全性・忍容性については3本の全ての試験において、これまでに実施された臨床試験同様に、良好な結果が得られているとのこと。この速報結果から、同社とLundbeck社は、Lu AA21004の最適な用量を確認するために、追加試験の実施を含めたさらなる検討が必要であると判断。今後の開発および申請計画について、米国食品医薬品局（FDA）および各国の規制当局と、引き続き協議を行っていくとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_34425.html

マイラン製薬株式会社は5日、薬価基準追補収載医薬品について6成分10品目を5月15日より発売したと発表した。うち3成分6品目が抗がん剤となる。併せて、18成分37品目の販売名を名称変更した（※配合剤を除く）。この変更は後発医療用医薬品の販売名を一般的名称を基本とした販売名に変更したもの。詳細はプレスリリースへhttp://www.mylan.co.jp/press_j/index.php

明治製菓株式会社は8日、6月3日付けで米国のアマライト社（Amalyte Pharmaceuticals LLC. (カリフォルニア州サンフランシスコ）)と、同社が創製したME3301及びその誘導体について、全世界における独占的な研究開発・商業化に関するライセンス契約を締結したと発表した。今回の契約により、同社はアマライト社が今後取得する技術情報をもとに、日本を含むアジア地域における開発・製造・販売権を取得する独占的オプション権、並びに、スペイン・ポルトガルでの共同販売権を取得する独占的オプション権を有する。同社は、欧州及び日本において喘息・アレルギー性鼻炎を適応症としてME3301の臨床開発を進めているが、強いステロイド様抗炎症作用を示すなど、ユニークな特性があることから、他の炎症性疾患への応用研究を継続し、新たに炎症性腸疾患（IBD）治療薬としての可能性を見出した。本契約下で、アマライト社は、喘息・アレルギー領域での研究開発を継続するとともに、IBDのひとつである潰瘍性大腸炎を対象としたヒトでのPOC試験の実施を計画しているとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.meiji.co.jp/corp/news/2009/0608_1.html

トーアエイヨー株式会社は9日、経口糖尿病用剤「メデット錠250mg」（一般名：メトホルミン塩酸塩）において、食事療法・運動療法のみでは十分な効果が得られない2型糖尿病患者に対する単独療法を可能とする「効能・効果」および「用法・用量」の一部変更承認を取得したと発表した。ビグアナイド系経口糖尿病用剤であるメトホルミン塩酸塩は、国内では1961年に承認されたが、1977年から｢SU剤が効果不十分な場合あるいは副作用等により使用不適当な場合に限る｣という条件が付され、使用が制限されていた。しかし、欧米では1990 年代後半からメトホルミン塩酸塩の有用性を示す多くの臨床試験成績が報告された結果、メトホルミン塩酸塩の臨床的意義が再認識され、2型糖尿病治療の第一選択薬として幅広く処方されるようになった。このような海外でのエビデンスや使用状況を踏まえ、近年国内においてもメトホルミン塩酸塩の有用性が見直されてきており、医療現場からもSU剤の使用経験にかかわらずメトホルミン塩酸塩を単独で使用したいという要望が高まっていた。また、2006年11月には日本臨床内科医会から厚生労働省宛にメトホルミン塩酸塩の単独使用に関する要望書が提出されている。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.toaeiyo.co.jp/img/MED_press.pdf

低用量アスピリンの1次予防および2次予防のベネフィットに関して、抗血栓療法に関する国際共同研究グループATT（Antithrombotic Trialists'）コラボレーションによるメタ解析の結果が、Lancet誌2009年5月30日号にて報告された。いまだ明確になっていない1次予防に関して、「価値が認められるとの確証は得られなかった」と結論。ただし断定を避け、「さらなる試験が進行中」と結んでいる。1次予防の効果はクリアにはならなかったメタ解析は、重篤な血管イベント（心筋梗塞、脳卒中、血管疾患の死亡）と主要な出血イベントに関して、1次予防に関しては6試験（低リスクを有する95,000人が参加、計66万人年、重篤な血管イベント3,554例）、2次予防に関しては16試験（高リスクを有する17,000人が参加、計43,000人年、重篤な血管イベント3,306例）で行われた。本論では、予定された治療期間中に起きた初回イベントintention-to-treat解析の結果が報告されている。1次予防に関する試験解析では、重篤な血管イベントの発生についてアスピリン群に、12％の比例的減少が見られた（年間発生率のアスピリン群vs. 対照群：0.51% vs. 0.57%、p=0.0001）。その主な要因は、非致死的心筋梗塞で見られた約5分の1の減少による（0.18% vs. 0.23%、p

結核の最新統計が、Global Project on Anti-Tuberculosis Drug Resistanceから発表された。Lancet誌2009年5月30日号（オンライン版2009年4月15日号）で公表されたのは、2002～2007年の83ヵ国の集計結果。それによると、多剤耐性（MDR）結核の脅威が、中国の2つの行政区と旧ソビエトの9ヵ国で続いていることが明らかになった。一方で、特にアフリカで顕著だが、薬剤耐性に関するデータが適切に集計できない国が多く、より簡単にデータを収集する方法の開発が必要だとしている。中国7.0％、旧ソビエト諸国は6.8～22.3％83ヵ国におけるMDR結核の罹患率は、中央値11.1％（IQR：7.0～22.3）だった。罹患率0％だったのは8ヵ国で、キューバ、ウルグアイ、アンドラ公国、アイスランド、ルクセンブルク、マルタ共和国、スロベニア、バヌアツ。一方、中国の2つの行政区（内モンゴル自治区、黒龍江省）で7％台、北マリアナ諸島で11.1％（ただし報告例は2例）、また旧ソビエト連邦諸国のうちの9ヵ国（アルメニア、アゼルバイジャンの首都バクー：22.3％、エストニア、グルジア、ラトビア、リトアニア、モルドヴァ：19.4％、ロシア、ウクライナ、ウズベキスタン）で6.8％～22.3％と高い罹患率を示した。なお、日本は2002年時点の報告で、0.7％（19例）＊。＊最新統計は、財団法人結核予防協会結核研究所疫学情報センターを参照。http://jata.or.jp/rit/ekigaku/超多剤耐性結核（XDR）は37ヵ国で確認同プロジェクトは1994年から統計を公表しているが、2007年までの間の傾向を見ると、MDR結核が増大したのは、韓国およびロシアの2つの州（トムスク、オリョール）で、エストニアとラトビアでは一定であった。また、全結核例におけるMDR結核の罹患率は、香港とアメリカでは減少していた。さらに、MDRのうち超多剤耐性結核（XDR）は37ヵ国で確認されていた。旧ソビエト諸国のうち8ヵ国におけるMDRの約10％がXDRで、そのうち5ヵ国のXDR症例数は25例以上が報告されていた。

食道腺がんへの移行リスクが高い疾患として知られるバレット食道は、食道上皮の腸上皮化生を伴う。欧米の研究報告によると、慢性の逆流性食道炎患者の約10％に見られ、最近の住民スタディでは有病率1.6％、がん発病率は1970年代から500％以上増加、5年生存率は15％未満と高い致死率が報告されている。一方で、長期研究により、大半は非異形成か悪性度は低いままであることが明らかになってもいる。それでも悪性度の高い異形成に進行した場合、がん発病率は10％/人年以上で、現在まで異形成に対する最適な治療は明らかになっていない。米国ノースカロライナ大学食道疾患/嚥下センターのNicholas J. Shaheen氏らは、異形成を伴うバレット食道を、内視鏡的高周波アブレーションによって消失できるかどうか、それによってがん発病のリスクを低下することができるかどうかを多施設共同偽処置対照無作為化試験（米国内19施設）にて調査した。NEJM誌2009年5月28日号より。異形成を伴うバレット食道患者127例を、偽処置を対照とし無作為化被験者は、異形成（8cm以下）を伴う18～80歳の患者127例で、内視鏡的高周波アブレーションを施行する群（アブレーション群、84例）と偽処置施行群（対照群、43例）に無作為に割り付けられた。無作為化は、異形成の度合い（低群：64例、高群：63例）とバレット食道部位の長さ（4cm未満、4～8cm）で層別化し行われた。アブレーション群の施行は最大4回（基線、2、4、9ヵ月）。全患者は試験期間中、プロトンポンプ阻害薬esomeprazoleを1日2回40mg服用していた。主要転帰は、12ヵ月後の異形成または腸上皮化成の完全な消失とした。主要転帰に達した割合は、低度異形成患者群では、アブレーション群90.5％に対し対照群は22.7％（P＜0.001）。高度異形成患者群では、アブレーション群81.0％、対照群19.0％で（P＜0.001）で、いずれもアブレーション群のほうが高率だった。患者全体における腸上皮化成の完全な消失でも、アブレーション群が高く77.4％、対照群は2.3％だった（P＜0.001）。アブレーション群の食道がん移行は1.2％、対照群は9.3％疾患進行および食道がんへの移行は、アブレーション群のほうがいずれも低く、疾患進行は3.6%対16.3％（P=0.03）、食道がん移行は1.2％対9.3％（P=0.045）だった。なお有害事象に関しては、アブレーション群のほうが術後に胸痛が多く報告された。また、上部消化管出血1例、食道狭窄5例（6.0％）が報告された。（朝田哲明：医療ライター）

ケンブリッジ大学のGeorge M. Savva氏らの研究グループは、神経病理学的所見と認知症との関連について、加齢が及ぼす影響を推定するため、献体を用いた住民ベースの調査を行った。NEJM誌2009年5月28日号より。アルツハイマー病の研究は主に、65歳未満の若年高齢者に焦点を当てているが、より高齢な人を対照に含む研究で、アルツハイマー病と認知症との間の病理学的所見の関連は低いことが報告されてはいる。69～103歳死亡高齢者456例の脳を評価Savva氏らは、Medical Research Council Cognitive Function and Ageing Study（認知機能と老化に関する住民ベースの医学的調査）に献体された69～103歳で死亡した高齢者456例の脳について、アルツハイマー病、脳萎縮、ならびに脳血管障害の病理学的所見の評価を行った。評価に関する尺度には標準的な神経病理学的プロトコルを適用。神経病理学的変数は、病理学的病変の負荷が「なし、軽度」「中程度、高度」によって2群に分類した。その上で、ロジスティック回帰分析にて、神経病理学的所見と認知症との関連について、加齢が及ぼす影響を推定評価した。大脳新皮質の萎縮と認知症との関連、加齢と相関「中等度、高度」のアルツハイマー病型の病理学的変化の出現率は、加齢とともに減少した。大脳新皮質の神経突起プラーク（神経炎性斑）と認知症との関連は75歳で強く（オッズ比：8.63、95%信頼区間：3.81～19.60）、95歳で低下した（2.48、0.92～4.14）。同様に、アルツハイマー病と認知症に関連する他の病理学的な差異の関連性が、年齢が進むにつれて、脳の全領域で低下するのが観察された。対照的に、大脳新皮質の萎縮と認知症との関連においては、75歳ではオッズ比5.11（95%信頼区間：1.94～13.46）、95歳ではオッズ比6.10（2.80～13.28）で、加齢との相関が認められた。これらから研究グループは、集団への認知症介入効果を評価する際は、年齢を考慮する必要があると結論づけている。（朝田哲明：医療ライター）

日本クリニカルパス学会は、6月に大阪で、8月に東京で教育セミナーを開催します。ひとつの医療機関で治療が完結することは難しい時代にあって、ますます地域連携パスが注目を集めています。 　今年のセミナーでは、がん、心臓病、糖尿病、肝炎、気管支喘息等の連携パスについて、アクティブに行っている施設から、講師をお迎えしました。疾患によって、連携パスの効果や課題が異なる部分もあると思いますし、医療機関として求められる性格による違いもあるでしょう。また職種ごとに果たす役割も考えたいところです。多くの医療者の皆さまにご参加頂き、連携パスへの理解を深めて頂ければ幸いです。　日時・場所大阪　2009年6月27日（土）〈千里ライフサイエンスセンター〉東京　2009年8月 1日（土）東京〈日本教育会館 一ツ橋ホール〉（地図）　　　　　　 定員：大阪400名、東京600名　参加費：5000円（資料代含む）　主催：日本クリニカルパス学会・医学書院　《関連リンク》日本クリニカルパス学会　ホームページhttp://www.jscp.gr.jp/index.html大阪会場プログラムほかhttp://www.jscp.gr.jp/info/2009kyouiku_oosaka.html東京会場プログラムほかhttp://www.jscp.gr.jp/info/2009kyouiku_tokyo.html

大日本住友製薬株式会社は5日、同社医療情報サイト内に一般生活者向けコンテンツ「糖尿病ゼミナール(http://kanja.ds-pharma.jp/health/diabetes/index.html)」を新規開設したと発表した。「糖尿病ゼミナール」は、医薬ジャーナル社から出版されている「やさしい糖尿病教室」（監修者：東京大学医学部附属病院 糖尿病・代謝内科教授 門脇 孝先生）の内容を元に構成。糖尿病の病態と治療から糖尿病患者のための具体的な食事内容に至るまで、5 回シリーズで更新する（毎月第２木曜日更新）。その他、糖尿病患者に役立つ素材を随時更新予定とのこと。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.ds-pharma.co.jp/news/pdf/ne20090605.pdf

筋骨格の疼痛とうつ症状の緩和には、薬物療法の最適化や痛みの自己管理などを含めた3段階治療が効果があるようだ。米国Indiana大学内科/老年病学のKurt Kroenke氏らが無作為化試験で明らかにしたもので、JAMA誌2009年5月27日号で発表した。12ヵ月間にわたる介入で、被験者の26％が、痛みとうつ症状の両方が大きく改善したという。痛みとうつ症状は、プライマリ・ケアの中で最も多い患者の訴えで、その30～50％が両者を併発している。抗うつ薬最適化治療、痛みの自己管理指導とフォローアップの3段階治療同氏らは、2005～2008年にかけて、背下部や腰、膝の痛みが3ヵ月以上続き、中程度以上のうつ症状のある患者250人について、試験を行った。研究グループは、被験者を無作為に2群に分け、一方には3段階の12ヵ月にわたる治療を、もう一方には通常の治療を行った。3段階治療では、当初12週間に抗うつ薬の開始および見直しを行った。次の12週間では、スタンフォード自己管理プログラムに即した、痛みを緩和するための自己管理についての講習を6回実施した。さらに続く12週間では、抗うつ薬の効果の確認や、痛みの自己管理などに関するフォローアップを、看護師が電話で2度行った。うつ症状には、ホプキンス症状チェックリストを、また痛みの程度については簡易疼痛調査用紙などを使ってそれぞれ評価した。うつ症状5割以上改善は治療群で37.4％その結果、試験開始後12ヵ月時点で、うつ症状が50％以上改善したのは、対照群では127人中21人（16.5％）だったのに対し、3段階治療群では123人中46人（37.4％）と、有意に高率（相対リスク：2.3、95％信頼区間：1.5～3.2）だった。また、重度うつ症状を訴える人の割合も、対照群では68.5％だったのに対し、3段階治療群では40.7％と、有意に低率（0.6、0.4～0.8）だった。さらに、臨床的に意味のある程度の痛みの軽減（30％以上）が見られたのは、対照群では17.3％だったのに対し、3段階治療群では41.5％と有意に高率だった（相対リスク：2.4、95％信頼区間：1.6～3.2）。全体的な痛みについてもまた、30％以上の軽減が見られたのは、対照群の12.6％に対し、3段階治療群は47.2％だった（同3.7、2.3～6.1）。痛みとうつ症状の両方で大きな改善が見られたのは、対照群では7.9％だったのに対し、3段階治療群では26.0％だった（同3.3、1.8～5.4）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）