バイエル薬品株式会社とジェンザイム・ジャパン株式会社は、バイエル薬品が製造販売している「フルダラ錠10mg」、「フルダラ静注用50mg」（一般名：フルダラビンリン酸エステル）について、日本国内でのコ・プロモーションを行うことを決定し、1日より開始したこと発表した。ジェンザイム　コーポレーションは、5月にドイツ・バイエルヘルスケア社よりフルダラの開発権および販売権を取得。それを受け、日本国内において、ジェンザイム・ジャパンとバイエル薬品の合意により、コ・プロモーションを行うことが決定した。フルダラは、アルキル化剤による殺細胞性化学療法と異なり、新しいDNAの合成を阻害することによって、白血病細胞の増殖を抑制するプリンヌクレオチドアナログ。フルダラの静脈注射剤は、1991年に承認され、アルキル化剤による前治療で奏効しなかったB細胞性慢性リンパ性白血病の患者のセカンドライン治療薬として、世界103 カ国で発売されている。また、フルダラ静脈注射剤はB細胞性慢性リンパ性白血病のファーストライン治療薬として67カ国で、低悪性度非ホジキンリンパ腫のセカンドライン治療薬として33カ国で承認されている。静脈注射剤と同様の効能を持つ経口剤は、欧州で2000年に承認された。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2009%2Fnews2009-10-01.html

　パナソニック電工株式会社と九州大学大学院薬学研究院は9月29日、水素を含んだ水をあらかじめ飲用することにより、活性酸素が原因で起こると考えられているパーキンソン病等の脳神経疾患の予防と治療に有用である可能性を検証し、その結果を発表した。水素を含んだ水でパーキンソン病で見られる神経細胞の脱落が有意に抑制　検証結果では、水素を含んだ水を飲用することにより、パーキンソン病で見られる黒質ドパミン神経細胞の脱落を有意に抑制し、比較的低濃度の水素濃度（0.08ppm）からその抑制効果が見られたとのこと。また脱落の原因とされる活性酸素によるDNA酸化損傷の抑制が確認されたという。　これらから、活性酸素が原因で起こるパーキンソン病等の脳神経疾患の予防と治療に、水素を含んだ水を飲用することが有用であり、電解アルカリ水と同程度、またはそれ以下の濃度で、その効果が発現する可能性があることが確認されたとのこと。　なお、今回のパーキンソン病等の脳神経疾患の予防と治療に水素を含んだ水を飲用することが有用であるという検証結果は、オンライン科学誌「PLoS ONE」2009年9月30日付（米国：太平洋標準時）に掲載される。

マイラン製薬株式会社は9月30日、慢性腎不全用剤「メルクメジン」（球形吸着炭製剤）の使用成績調査を実施し、その調査結果を発表した。同剤は、2004年7月から製造販売されている、慢性腎不全（進行性）における尿毒症症状の改善および透析導入の遅延を目的とした医療用医薬品。同社では、2006年4月から2009年3月にかけて、有効性及び安全性に関するエビデンスの取得を目的として、自主的に使用成績調査を実施し、36都道府県96施設における287症例について、長期（24週）の使用実態下における同剤の有効性及び安全性に関する情報を収集した。長期の使用実態下における使用成績調査の結果、同剤はその有効性が認められ、安全性において問題は認められなかったとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.mylan.co.jp/press_j/detail.php?language=JP&contentsseq=0000268&recordseq=0000001&before=top

スイス・ロシュ社は9月30日、関節リウマチ（RA）患者の関節破壊の進行の抑制および身体機能の改善について、RoACTEMRAの適応拡大の承認申請を欧州医薬品庁に行ったことを発表した。RAにおける関節破壊は疾患の早期に始まることが多く、また不可逆的な障害に至る恐れがあるとのこと。このため、患者の関節の構造的損傷の予防は、RA治療の有効性を高めるために重要となるという。承認申請は、主要な臨床試験であるLITHE試験の2年データの肯定的な結果に基づいていたもの。試験結果は、RoACTEMRAとmethotrexate（MTX）の併用投与を受けた患者において、MTX単剤投与を受けた患者と比較して、2年目の関節破壊が統計学的に有意に少ないというものだったという。臨床効果は、骨浸食の進行および関節腔の狭窄に関するＸ線所見によって判定されたとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.chugai-pharm.co.jp/generalPortal/pages/detailTypeHeader.jsp;jsessionid=YHTPQFIWG3LTUCSSUIHSFEQ?documentId=doc_15817&lang=ja

アボット ジャパン株式会社とエーザイ株式会社は30日、国内で共同開発を進めてきたヒト型抗ヒトTNFモノクローナル抗体「ヒュミラ皮下注40mg シリンジ0.8mL」（一般名：アダリムマブ）について、クローン病に関する効能・効果の追加申請を行ったことを発表した。国内においては、関節リウマチ（2008年4月製造販売承認取得）、尋常性乾癬および関節症性乾癬（2007年9月申請）に続き3番目の効能・効果を追加する申請となる。ヒュミラは、ヒト型抗ヒトTNFモノクローナル抗体で、自己免疫疾患の炎症反応に関わる中心的なタンパク質であるTNFを中和することにより、効果を発揮する。国内で実施された中等症または重症のクローン病患者を対象としたプラセボ対照二重盲検試験の導入療法及び維持療法試験において、ヒュミラ投与群は寛解導入及び寛解維持効果を示し、海外試験と同様の成績が得られたという。詳細はプレスリリースへhttp://www.eisai.co.jp/news/news200939.html

香港大学のJosette S Y Chor氏らは、香港の医療従事者を対象に、プレパンデミックの新型インフルエンザワクチン接種（インフルエンザA型のH5N1またはH1N1）に対する意向について、アンケート調査を行った。調査の目的は、医療従事者の接種希望が、WHO（世界保健機構）が発する警戒レベルによってどれぐらい変化するかを評価することにあったが、警戒レベルによって大きく変わるということはなく、総じて低調だったと報告している。BMJ誌2009年9月12日号（オンライン版2009年8月25日号）より。香港の病院医療従事者2,255人にアンケートChor氏らは、自己管理型のRepeated cross sectional studiesの手法で匿名形式のアンケート調査を、2回にわたって実施（2009年1～3月、同年5月）した。アンケートには、香港病院局下の31病院の、内科、小児科、救急部門で働く医師、看護師、コ・メディカルスタッフ、計2,255人が応じた。アンケートの評価は、プレパンデミックのインフルエンザワクチン接種（インフルエンザA型のH5N1またはH1N1）希望状況とその動機を主要評価項目とし解析された。フェーズ3で28.4％、フェーズ5でも47.9%WHOのインフルエンザパンデミックの警戒レベルが、フェーズ3であった2009年1～3月期のアンケート結果では、H5N1ワクチン接種の希望者は、28.4％にすぎなかった。その後段階的に警戒レベルは引き上げられフェーズ5になったが、H5N1ワクチン接種の希望は有意に増えることはなかった。H1N1ワクチン接種の希望者も、フェーズ5の段階時に行われたが、47.9%だった。接種動機で最も多かったのは、「身を守りたい」と、「当局のアドバイスに従って」だった。接種を希望しない理由は主に、副作用に対する懸念と効果に対する疑念だった。なお回答者の半数以上が、「看護師が最優先に接種を受けるべき」と考えていることも明らかになっている。また、接種動機で最も強かったのは、季節性インフルエンザワクチン接種の歴史と、感染拡大リスクへの認識だった。こうした医療従事者のワクチン接種希望が低い状況を踏まえ、Chor氏は「意向が低い根底にある理由を解明するため、さらなる調査が必要だ」と報告をまとめている。

イギリス、バーミンガムのHealth Protection Agency Realtime Syndromic Surveillance TeamのAlex J Elliot氏らは、今般の新型インフルエンザ（いわゆる豚インフル、A/H1N1）の、イギリスにおける最初の地域感染を突き止めるため、2つのモニタリング方法について評価を行った。1つは、風邪症状あるいはインフルエンザ症状もしくは両方の症状を有し、NHSの健康電話サービスを利用した患者から同意提供を受けた自己検体からの感染結果。もう1つは、Health Protection Agency（HPA）地方マイクロバイオロジー研究室で、インフルエンザ疑い症例に対する臨床アルゴリズムに従い検査が行われた患者検体からの感染結果である。結果報告は、BMJ誌2009年9月12日号（オンライン版2009年8月27日号）にて掲載されている。5月末～6月末のイギリス6地域の新型インフル発現動向を調査評価調査は、2009年5月24日～6月30日に、6つの地域を対象に行われた。主要転帰尺度は、新型インフルエンザと確認されたラボ検体の割合とされた。結果、新型インフルエンザ（A/H1N1）の感染は、自己検体1,385例からは91例（7%）が見つかった。加えて、インフルエンザA/H3感染が8例、インフルエンザB型感染が2例も見つかった。NHS健康電話サービス利用増加とラボでの検出増加はぴったりマッチ自己検体からの感染症例の割合の週ごとの変化は、HPA地方マイクロバイオロジー研究室から報告された感染事例の割合増加とぴったり適合していた。そして両モニタリング結果の比較から、6月23日～30日の週に地域感染がロンドンとウェスト・ミッドランズで起きていたことが判明した。1ヵ所のHPA地方マイクロバイオロジー研究室からだけで100例以上の新型インフルエンザが見つかり始め、毎週、検体のうち20％以上で陽性が見つかり始めていた。Elliot氏は、「地域感染の傾向は臨床マネジメントを通じて検知された。その傾向は、NHS電話サービスの利用率とHPAラボで感染が確認された割合を反映していた」と述べ、「HPAラボからの報告だけでは限りがある。それは、渡航歴および既感染者との接触に関する情報が不明だからである。HPAラボからの報告は、地域感染が起きていることを確認するのに用いるべきだろう」とまとめている。

　生化学工業株式会社は28日、米国で販売している関節機能改善剤「SUPARTZ」について、2009年9月25日（米国現地時間）に変形性肩関節症の適応症追加の承認申請書をFDA（米国食品医薬品局）に提出したと発表した。　SUPARTZは、高純度に精製されたヒアルロン酸を有効成分とする関節内注射剤であり、米国では、2001年に変形性膝（ひざ）関節症の適応症で医療機器としてFDAからの承認を得ている。日本では、「アルツディスポ関節注25mg」の製品名で製造販売されており、変形性膝関節症に加え、肩関節周囲炎、関節リウマチにおける膝関節痛の適応症を取得している。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.seikagaku.co.jp/pdf/300.pdf

アークレイ株式会社は28日、診療所やクリニック向けに炎症マーカーCRPの測定試薬　スポットケム　i-Line CRP（アイライン　シーアールピー）を9月28日に発売した。これは、同社が2008年9月に発売した迅速検査装置スポットケム IL SL-4720の新しい専用試薬となり、従来のインフルエンザの簡易検査に加え、CRPを追加することで医療機関の感染症診断に対応できるという。スポットケム　i-Line CRPは、全血検体を用いて10分で自動測定します。専用装置（スポットケムIL　SL-4720）がCRP値（0～12.5 mg/dL）を8段階ランクで判定するので、従来のラテックス凝集法（定性法）と比較して、個人による判定誤差がなく検査結果を客観的に得ることができるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.arkray.co.jp/press/press/2009_09_28.html

日本イーライリリー株式会社は、9月24日より、代謝拮抗性悪性抗悪性腫瘍剤「アリムタ注射用100mg」（一般名：ペメトレキセドナトリウム水和物）の販売を開始した。アリムタ注射用100mgは、既に販売されている500mg製剤と同じ効能・効果である「悪性胸膜中皮腫」および「切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌」で承認を受けた。アリムタはシスプラチンとの併用で、国内では2007年1月に、アスベストへの曝露と関係が強い悪性胸膜中皮腫の効能・効果で承認を受けている。また、本年5月20日には、単剤で「切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌」の効能・効果で承認を受けた。アリムタは、非小細胞肺癌のファーストライン治療試験としては最大規模である、1,725例を対象とした、アリムタ及びシスプラチンの併用群（アリムタ群）と、ジェムザール （一般名：ゲムシタビン塩酸塩）及びシスプラチンの併用群（ジェムザール群）を比較した第III相試験において、ジェムザール群と比較して非劣性が証明された。非扁平上皮癌の組織型を示す患者においては、生存期間を有意に延長することが示され、非小細胞肺癌の化学療法は、「組織型」の違いによって、薬剤の選択が可能となった。詳細はプレスリリースへhttp://www.lilly.co.jp/pressrelease/news_2009_24.aspx

ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社は、C型肝炎ウイルス（以下、HCVと略す）抗体検出試薬「エクルーシス試薬Anti-HCV」が、2009年1月14日付で医薬品の製造販売承認を取得したことを受け、10月1日に発売する。　エクルーシス試薬Anti-HCVは、ECLIA法（Electro ChemiLuminescence Immuno Assay：電気化学発光免疫測定法）により、血清・血漿中のHCV抗体を、18分という短時間で全自動測定が可能。また、40μLの微量検体で測定が可能だという。今回の製品の発売により詳細はプレスリリースへhttp://www.roche-diagnostics.jp/news/09/09/29.html

エーザイ株式会社は29日、プロトンポンプ阻害型抗潰瘍剤「パリエット」（一般名：ラベプラゾールナトリウム）について、日本における非びらん性胃食道逆流症の効能・効果の追加を申請したと発表した。本疾患の適応追加申請は2006年3月27日に行い、2008年2月に申請をいったん取下げていたが、その後申請データを補完する追加試験を実施し、再申請した。同社は、欧米ではすでに本疾患の効能･効果*を取得している。詳細はプレスリリースへhttp://www.eisai.co.jp/news/news200936.html

英国グラクソ・スミスクラインplcは29日、2009年9月25日にGSKの新型インフルエンザ（H1N1）候補ワクチンであるアジュバント（免疫増強剤）添加ワクチン「Pandemrix」の認可に向けた肯定的見解と承認勧告を欧州医薬品委員会（CHMP）より受けたことを発表した。同ワクチンの適応症は2009年新型インフルエンザ（H1N1）の予防。同ワクチンの1回分の接種には2009年新型インフルエンザ（H1N1）ウイルス株の抗体が3.75μｇ（マイクログラム）とGSKのアジュバントAS03が含まれており、2回の接種を3週間以上の間隔で接種する必要がある。今回の肯定的見解は、2008年5月に欧州で承認され、H5N1抗体を使用した「Pandemrix」のモックアップ承認申請に基づいているという。このモックアップ申請には、忍容性、副反応の面、また免疫原性や交差免疫などについて検証された様々な臨床および前臨床試験のデータが含まれている。H5N1型ワクチンは、概ね良好な忍容性を示し、一般的な副作用として頭痛、関節痛、筋肉痛、注射部位の副反応（痛み・発赤）、発熱と倦怠感（疲労感）であった。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2009_07/P1000579.html

独バイエル・シエーリング・ファーマ社は29日、有望な経口マルチキキナーゼ阻害剤レゴラフェニブ（regorafenib、BAY73-4506）の第II相臨床試験結果を発表した。同社の日本法人であるバイエル薬品が報告した。試験結果によると、レゴラフェニブによる治療を受けた転移性腎細胞癌患者の31％で部分奏効（PR）、50％で病勢安定（SD）が示されたという。これらの試験結果は、第15回欧州癌学会（ECCO）・第34回欧州臨床腫瘍学会（ESMO）合同会議の口演発表で報告された。本試験の中間結果は、米フロリダ州オーランドで2009年の5月29日から6月2日まで開催された第45回米国臨床腫瘍学会（ASCO）で発表されていた。本試験の解析結果によると、参加した患者（48人）の81％において、病勢安定（SD）あるいは腫瘍の縮小がみられたという。具体的には、31％の患者さん（15人）においては、RECIST評価（the Response Evaluation Criteria in Solid Tumors：固形癌治療効果判定法）による部分奏効（PR）、50％の患者（24人）においては病勢安定（SD）がみられた。試験プロトコルで規定された試験終了時において、無増悪生存期間（PFS：progression-free survival）の中央値は、8.3ヵ月だった。試験結果の解析は、2009年5月31日に行われたが、あらかじめ試験プロトコルによって、解析のタイミングは、最後に登録された患者さんが少なくとも6ヵ月治療された時点と定められていた。解析時において、25人の患者が治療継続中であり、部分奏効（PR）が得られた患者の80％（15人中12人）において、効果が持続していた。解析時を過ぎてから、病勢安定（SD）と評価されていた患者のうち2人が、新たに部分奏効（PR）に移行し、合計35％(17人)の患者において、部分奏効（PR）が示されたとのこと。試験結果は引き続き、観察されるという。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2009%2Fnews2009-09-29.html

　ファイザー株式会社は29日、独ファイザー社が「インターグループ・エキセメスタン・スタディ（IES試験）」の長期データを発表したことを報告した。　エストロゲン受容体陽性／不明の閉経後早期乳がん患者におけるインターグループ・エキセメスタン・スタディ（IES試験）91ヵ月フォローアップにより、タモキシフェン5年間継続治療に比し、タモキシフェン2～3年治療後アロマシンへのスイッチ療法が無病生存ベネフィットを有意に改善することが証明されたという。　長期データによると、タモキシフェンを2年から3年使用してからアロマシン（一般名：エキセメスタン錠）にスイッチした女性では、タモキシフェンによる5年間治療の満了まで継続した女性に比べ、無病生存（DFS）中イベントのリスクが18％有意に低下した（HR=0.82; 95% CI: 0.73-0.92; P=0.0009）。さらに、IESが示したところによると、ER+/不明群において、アロマシンによって全生存（OS）が延長したという。また、死亡リスクも14％下がった（HR=0.86; 95% CI: 0.75-0.99; P=0.04）。これらの結果が示すのは、治療ベネフィットが長期的フォローアップ中も維持されているということで、これらの結果は、独ベルリンで開催されたECCO15とESMO34の合同会議で発表された。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2009/2009_09_29.html

1～2歳の喘息の子どもをもつ母親の2人に1人は、少なくとも1週間に1回以上は「子どもに薬をのませるのが困難だ」と感じているという。これは、万有製薬株式会社が、喘息をもつ幼児の母親を対象に、小児喘息治療薬の服薬に関する意識と実態について行ったアンケート調査の結果から得られた回答である。結果は29日に発表された。このアンケート調査は、喘息をもつ1～5歳の幼児の母親721人を対象に実施されたもの。調査結果から、日ごろ母親が感じている子どもに薬をのませるときの苦労や、のませやすいと考える薬剤の特徴などが明らかになった。その結果から、子どもに服薬させることに困難を感じていると答えた母親が50％以上であったことや、子どもに服薬させることが「おっくうになる」「服薬のたびに疲れ果ててしまう」「できることなら服薬を止めてしまいたい」など、母親自身にも影響を与えている可能性があることがわかったという。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2009/product_news_0929.html

世界の10～24歳の死因について調べたところ、交通事故による死亡が最も多く、男性で14％、女性では5％を占めていた。その他の死亡で顕著なのは、暴力事件による死因（男性で12％）、自殺（全体の6％）があった。女性の死因で一番多いのは、妊産婦死亡で全体の15％を占めた。エイズウイルスへの感染や結核による死亡は全体で11％だった。調査を行ったのは、オーストラリア・王立小児病院のGeorge C Patton氏らで、Lancet誌2009年9月12日号で発表している。近年、青少年期の健康を取り巻く状況が著しく変化しているにもかかわらず、全世界の青少年の死因に関する調査は初めて行われたという。10～24歳死亡の97％が低・中所得国同氏らは、WHO（世界保健機関）の「World Health Report 2006」と、「Global Burden of Disease Study 2004」などを元に、10～24歳の死因について調査を行った。結果は、WHOによる地域や、5歳ごとの年齢グループごとなどに集計した。その結果、2004年に死亡した10～24歳は、世界中で260万人に上った。そのうち、97％に当たる256万人が、低所得・中所得の国で発生していた。また、約3分の2に当たる167万人が、サハラ以南アフリカ地域や東南アジア地域で発生したものだった。相対死亡率はアフリカ地域で最も高く、高所得国のおよそ7倍にも上った。高所得国の交通事故による死亡は男性32％、女性27％早期成人期（20～24歳）の死亡率は、早期青年期（10～14歳）の2.4倍にも上った。なかでも、高所得国ではこの傾向が強かった。高所得国の男性死因について見てみると、交通事故による死亡が32％、暴力が10％、自殺が15％を占めた。早期成人期は早期青年期に比べ、交通事故による死亡率は約7.7倍、自殺は同16倍、暴力は同18倍に上った。また、高所得国の女性の死因では、交通事故が27％、自殺が12％だった。早期青年期（10～14歳）と早期成人期（20～24歳）で死亡率の増加が見られたが、死因については、地域や性別によって差があった。同研究グループは、青少年期の死因の5人に2人が意図的・非意図的な外傷によるものであることから、現行のエイズウイルスや妊産婦死亡を中心とした世界的な健康政策は、重要ではあるが効率的ではないと指摘している。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

2000年にヘモフィルス・インフルエンザb型菌（Hib）への感染が原因で死亡した5歳未満児は、全世界で推定37万1,000人にも上ることがわかった。米国Johns Hopkins大学のJames P Watt氏らの調べで明らかになったもので、Lancet誌2009年9月12日号で発表した。Hibは小児の細菌性髄膜炎や肺炎などの大きな原因となっているが、予防接種でそのほとんどが予防できる。小児へのHibワクチン接種実施の徹底が急務のようだ。Hib罹患率や致死率を文献調査、HIV罹患率などで補正Watt氏らは、Hibの罹患率や致死率、年齢層、Hibワクチンの効果などについて、徹底した文献調査を行った。また、ワクチン試験データから、Hib感染による肺炎発症率や肺炎死亡率を得た。そのデータと、WHO（世界保健機関）の国別肺炎罹患率や肺炎死亡率を用いて、Hibによる肺炎発症・死亡率を推定した。また、髄膜炎などの重症例については、これまでのサーベランス結果などを元に推定を行った。推定結果については、HIV罹患率や医療ケア整備の程度について補正を行った。Hib感染重症例は813万児その結果、2000年に5歳未満児でHib感染による重症疾患を発症したのは、世界で推定813万人（不確定範囲：733～1,320万）に上った。そのうち月齢1～59ヵ月児で死亡したのは、37万1,000人（同：24万7,000～52万7,000）、うちHIV陽性だったのは8,100人（同：5,600～1万）、HIV陰性だったのは36万3,000人（同：24万2,000～51万7,000）だった。同研究グループは、世界的なHibによる被害は大きく、Hibワクチンの接種促進によって子供の肺炎や髄膜炎、死亡率を減らすことができると結論づけた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

新規抗血小板剤ticagrelorは、アデノシン二リン酸レセプター（ADP）のP2Y12を選択的に阻害する経口薬として、クロピドグレルよりも、すみやかな作用と顕著な血小板抑制作用があるとされる。本論は、急性冠症候群患者を対象とした、両剤の効果と有害イベント発生率を比較する第III相臨床試験PLATO試験の報告。NEJM誌2009年9月10日号（オンライン版2009年8月30日号）で掲載された。ticagrelor群、1年後の心血管イベントが有意に減少多施設共同二重盲検無作為化試験としてデザインされた本試験は、急性冠症候群で入院中の18,624例の患者（ST上昇の有無にかかわらず）を対象とし、ticagrelor投与群（初期量180mg、その後1日2回90mg）と、クロピドグレル投与群（初期量300～600mg、その後1日1回75mg）との、心血管イベント防止効果を比較した。結果、12ヵ月後の主要エンドポイント（心血管死・心筋梗塞・脳卒中の複合）を比較したところ、クロピドグレル投与群では11.7%がエンドポイントに達したのに比べ、ticagrelor投与群は9.8%にとどまった（ハザード比：0.84、95%信頼区間：0.77～0.92、P

本報告は、多発性硬化症でnatalizumab療法を受けていた患者が発症した、進行性多巣性白質脳症についての短信。natalizumabの排出を促すため血漿交換療法を行った3週間後、免疫再構築症候群が発現し、神経症状が悪化したが、ステロイドパルス療法により数週間後に改善した。報告は、ドイツ・ルール大学のWerner Wenning氏らの研究グループによる。NEJM誌2009年9月10日号より。重篤な免疫再構築症候群はステロイドパルス療法で改善研究グループは、natalizumab療法施行後12ヵ月時点で、進行性多巣性白質脳症（Progressive Multifocal Leukoencephalopathy：PML）を発病した52歳多発性硬化症患者の臨床知見、および治療の流れについて解説している。患者は、神経・精神医学的な症状が出現した2ヵ月後に入院、血漿交換と免疫吸着によってnatalizumabを除去する治療を受けた。短期改善の後、患者は明らかな免疫再構築症候群を発症し非常に重篤となった。ステロイド大量静注パルス療法によって、患者の状況は臨床的に有意に回復し安定した。　この症例により、迅速な診断と治療が、natalizumab療法を受け重度PMLを発症した患者の、転帰改善の可能性があることを示したと述べている。natalizumabが脳の免疫監視機構に影響かnatalizumabは、VLA-4のα4鎖に対するモノクローナル抗体で、高度に活動的な再発性多発性硬化症の単独治療薬として、アメリカ食品医薬品局と欧州医薬品庁に承認された。2008年6月現在、40,000人以上の患者が臨床試験に参加した。そのうち、約14,000例は12ヵ月間服用し、少なくとも6,600例が18ヵ月間服用していた。本剤の認可直後、natalizumab療法に起因するPML患者が3例報告された。そのうち2例がインターフェロンβ-1aとの併用投与、1例は事前免疫抑制療法を受けたクローン病患者だった。第III相試験中に2例の患者が死亡、1例には持続性の重度神経障害が残ったことが報告されている。PMLは、JCウイルス（一般に高度な易感染患者に起こるポリオーマウイルス）によって引き起こされる中枢神経系のまれな脱髄疾患であり、しばしば致死的転帰を伴う。natalizumab療法と関連したPMLの素因的メカニズムは依然として不明だが、現在の仮説では、脳の免疫監視機構の易感染化、またはJCウイルスを運ぶ骨髄細胞のnatalizumabによる流動化が含まれると説明している。（医療ライター：朝田哲明）