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3cm以上の肝細胞には塞栓療法とラジオ波焼灼法の併用が有利

3cm以上の肝細胞には、ラジオ波焼灼療法(RFA)と肝動脈化学塞栓療法(TACE)が併用されてきたが、生存のベネフィットは明らかではなかった。そこで中国・済南市のQilu Hospital School of MedicineのBao-Quan Cheng氏らが、各療法の単独施行と併用療法とを比較検討した。JAMA誌2008年4月9日号より。中国内の291例を対象に3療法の経過を3年余観察本研究は大きな肝細胞を有する患者に対するTACE-RFA併用療法と、TACE単独療法あるいはRFA単独療法を行った場合の生存率を比較するため、2001年1月から2004年5月の間、中国内の一施設において、3cm以上の肝細胞をもつ患者291例を、無作為にTACE-RFA併用療法(n=96)、TACE単独療法(n=95)、RFA単独療法(n=100)に割り付け、継続的に観察した。初期エンドポイントは生存率、副次的エンドポイントは客観的奏功率とした。生存期間、生存率、奏功率ともTACE-RFA併用療法が有利中央値28.5ヵ月間の追跡調査の間、生存期間中央値はTACE単独群(3.4コース)が24ヵ月、RFA単独群(3.6コース)は22ヵ月、TACE-RFA群(4.4コース)は37ヵ月だった。TACE-RFA併用療法を受けた患者群の総生存率は、TACE単独群(ハザード比:1.87、95%信頼区間:1.33~2.63、P<0.001)、RFA単独群(1.88、1.34~2.65、P<0.001)より良好だった。また、単結節肝細胞患者に絞って解析した場合もRFA単独群(2.50、1.42~4.42、P=0.001)よりTACE-RFA併用群が、多結節肝細胞患者の場合もTACE単独群(1.99、1.31~3.00、P<0.001)よりTACE-RFA併用群のほうがいずれも生存率は高かった。少なくとも6ヵ月間維持された客観的奏功率は、TACE-RFA併用群が54%で、TACE単独群35%(rate difference:0.19、95%信頼区間:0.06~0.33、P=0.009)、RFA単独群36%(0.18、0.05~0.32、P=0.01)のいずれもより高かった。Cheng氏らは「腫瘍径3cm以上の肝細胞患者の生存率改善には、TACEとRFAを併用したほうが、それぞれ単独で施行するより優れている」と結論づけている。(朝田哲明:医療ライター)

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2型糖尿病患者への積極的治療は動脈硬化を退縮するが…

心血管疾患(CVD)リスクの高い2型糖尿病患者の、リスク因子コントロールの目標値について、MedStar Research Institute(米国)のBarbara V. Howard氏らの検証結果が発表された。JAMA誌2008年4月9日号より。動脈硬化進行を「積極的治療群」と「標準治療群」とで比較本研究は2型糖尿病を有する40歳以上の米国原住民(American Indians)男女が対象。「SANDS」(Stop Atheroschlerosis in Native Diabetics Study)と呼ばれる。CVD履歴のない参加者499例をLDLコレステロールと収縮期血圧(SBP)の目標値をそれぞれ、「70mg/dL以下」「115mmHg以下」に定めた「積極的治療群」(n=252)と、「100mg/dL以下」「130mmHg以下」に定めた「標準目標治療群」(n=247)とに無作為に割り付け、無症状アテローム性動脈硬化症の進行が比較された。実施場所はオクラホマ州1、アリゾナ州2、サウスダコタ州1の計4つのクリニカルセンター。追跡期間は2003年4月~2007年7月にわたる間の3年。主要エンドポイントは総頸動脈内膜中膜厚(IMT)により評価されるアテローム性動脈硬化の変化。副次エンドポイントは、他の頸動脈、心臓超音波検査、CVDイベント発生とされた。介入後のLDL・SBPの平均値(最低12カ月間)は、「積極的治療群」では72mg/dL・117mmHg(95%信頼区間:69~75、115~118)、「標準目標治療群」は104mg/dL・129mm Hg(101~106、128~130)で、両群とも治療目標値はほぼ達成維持された。CVDイベント発生に有意差なし、「積極群」の降圧薬に関する有害事象多しで…「積極的治療群」ではIMTの退縮(-0.012mm)が認められた。一方の「標準目標治療群」は進行(0.038mm)していた(P

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平成20年4月1日から「がん性疼痛緩和指導管理料(100点)」が算定可能に

平成20年度診療報酬改定で、がん性疼痛の緩和を目的に医療用麻薬(オピオイド鎮痛薬)を投与しているがん患者に対して、WHO方式のがん性疼痛治療法に従って、計画的な治療管理と療養上必要な指導を継続的に行い、麻薬を処方することに対して「がん性疼痛緩和指導管理料(100点)」が算定できるようになった。保医発第0305001号(平成20年3月5日付)の「診療報酬の算定方法の制定等に伴う実施上の留意事項について」で通知された(下欄参照)。WHO方式がん性疼痛治療法とは、世界標準のがん性疼痛治療のガイドライン。1986年、「がんの痛みからの解放(Cancer Pain Relief)」においてWHOが推奨する治療法が公表され、その後、疼痛治療の進歩や新知見が取り入れられ、1996年に第2版(改訂版)が刊行された。本治療法は、70~90%のがん患者で痛みを消失させる鎮痛薬の使用法であり、その有効性が実証され、次の5点に要約される。 1.経口的に(by mouth)  鎮痛薬は、できる限り経口投与とすべきである。2.時刻を決めて規則正しく(by the clock)  痛みが持続性であるときには、時刻を決めて規則正しく投与する。  頓用方式の投与を行ってはならない。 3.除痛ラダーにそって効力の順に(by the ladder)  鎮痛薬を除痛ラダーにしたがって順次選択していく。4.患者ごとの個別的な量で(for the individual)  鎮痛薬の適切な投与量とは、治療対象となった痛みが消える量である。5.そのうえで細かい配慮を(attention to detail)  患者にとって最良の鎮痛が得られ、副作用が最小となるように  治療を進めるには、治療による患者の痛みの変化を監視し  続けていくことが大切である。 (世界保健機関編. 武田文和訳. がんの痛みからの解放-WHO方式がんの疼痛治療法-.第2版. 金原出版株式会社; p.16-41.)今後は、WHO方式がん性疼痛治療法の5原則に従ってオピオイド鎮痛薬を投与し、副作用等を含めて計画的に治療を行うことで、管理料の算定が可能となる。 【参考】「診療報酬の算定方法の制定等に伴う実施上の留意事項について」保医発第0305001号B001 特定疾患治療管理料22 がん性疼痛緩和指導管理料(1) がん性疼痛緩和指導管理料は、医師ががん性疼痛の症状緩和を目的として麻薬を投与しているがん患者に対して、WHO方式のがん性疼痛の治療法(がんの痛みからの解放-WHO方式がんの疼痛治療法-第2版)に従って、副作用対策等を含めた計画的な治療管理を継続して行い、療養上必要な指導を行った場合に、月1回に限り、当該薬剤に関する指導を行い、当該薬剤を処方した日に算定する。なお、当該指導には、当該薬剤の効果及び副作用に関する説明、疼痛時に追加する臨時の薬剤の使用方法に関する説明を含めるものであること。(2) がん性疼痛緩和指導管理料を算定する場合は、麻薬の処方前の疼痛の程度(疼痛の強さ、部位、性状、頻度等)、麻薬の処方後の効果判定、副作用の有無、治療計画及び指導内容の要点を診療録に記載する。

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「閉塞性動脈硬化症」の自覚症状を感じても放置する人が8割

ジョンソン・エンド・ジョンソン(J&J)が実施した「足に関する認識調査」から、足の血管に起こった動脈硬化による血流不全のため、さまざまな障害を引き起こす「閉塞性動脈硬化症(PAD)」の自覚症状があっても病院に行く人は16%で、8割もの人が放置していることがわかった。調査によれば、PADを知っている人はわずか6.3%で、PADの自覚症状を感じても、原因としてPADを疑う人は3.7%に過ぎなかった。またPADの典型的な症状を感じたことがある26.8%(214名)に、その「対処法」をたずねたところ、症状を感じても特に何の対処もしない人と、自己判断で対処しようとする人が、合わせて82.2%(176名)にのぼった。その内訳は、「安静にして様子を見る」が39.3%(84名)と最も多く、次いで「特に何もしない」22.9%(49名)、「市販薬で対処する」7.5%(16名)、「マッサージなどに行く」7.5%(16名)など。詳細はプレスリリースへhttp://www.jnj.co.jp/group/press/2008/0318/index.html

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心機能検査補助剤「レキスキャン」、米国で承認を取得

アステラス製薬は、心機能検査補助剤「Lexiscan(レキスキャン)」が心筋シンチグラム時の心筋負荷の適応で米FDAから承認を取得した、と発表した。レキスキャンは、心機能検査時の薬理学的負荷としての使用を目的とした注射剤で、冠血管平滑筋、血管内皮等に多く存在するアデノシンA2A受容体を選択的に刺激するメカニズムを持つ。急速静注により迅速に血管を拡張させると共に、体重による用量調節が不要な心機能補助剤となっている。 詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/company/news/2008/pdf/080411.pdf

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約8人に1人がうつ病・うつ状態の可能性

ファイザー株式会社が行った12歳以上の一般生活者4,000人を対象とするインターネット調査によると、約8人に1人がうつ病・うつ状態の可能性があることがわかった。また、うつ質問票でうつ病・うつ状態に該当した486人に対し、「医療機関を受診したことがありますか」と質問したところ、「受診したことがある」と答えたのは24%にとどまった。さらに、うつ質問票でうつ病・うつ状態に該当し、かつ「過去にうつ病・うつ状態と感じたことがある」と答えた384人に限定して同様の質問をしてみると、「受診したことがある」と答えたのは30%だった。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2008/2008_04_11.html

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受診経験のあるうつ病患者の約4人に1人が治療を中断した経験がある

ファイザー株式会社が行った12歳以上の一般生活者のうち、うつ病・うつ病関連疾患で受診経験がある1,000名を対象にインターネット調査によると、受診経験のあるうつ病患者の約4人に1人が治療を中断したことがあることがわかった。その内「症状は治まっていなかった」にも関わらず、治療を中断したのは41%で、その理由としては「通院が面倒」「通院するほどの病気、症状ではないと思った」「症状が良くならなかった」が多くあげられた。また、初診時の診断で「うつ病・うつ状態」と診断された割合は、専門医で52%に対して、非専門医では17%。非専門医受診者では、うつ病・うつ状態と診断されず、自律神経失調症などの診断がされるケースが専門医に比べ多く存在することがわかった。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2008/2008_04_11_02.html

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MMRワクチン再びの推進突破口はどこにあるか

 英国でMMRワクチン接種が導入されたのは1988年。生後13ヵ月までの接種が推奨され1995年には2歳児までの接種率が92%に達したが、1998年にワクチン接種が自閉症や腸疾患と関連するとの調査報告がされ79%(2003年)まで落ち込んだ。その後、報告は根拠のないものと証明されたが、一部の親はいまだに否定的で最新接種率(2007年7~9月)は85%にとどまっている。英国UCL 小児保健研究所のAnna Pearce氏らは、ワクチン接種推奨のターゲットを絞り込むため、接種に影響している因子について検証した。BMJオンライン版2008年2月28日付、本誌2008年4月5日号より。英国ミレニアムコホート14,578例の接種状況と背景因子を解析 本研究では、MMRワクチン接種と単一抗原ワクチン接種とを評価し、MMRが選択されない因子を探った。対象は2000~2002年に生まれた「英国ミレニアムコホート」で、ワクチン免疫のデータが入手できた小児14,578例について、3歳時点で「MMR接種を受けた」「単一抗原ワクチン接種を受けた」「接種を受けていない」を主要評価項目に解析された。「単一ワクチン接種」派は「高収入」「高齢出産」「高学歴」 対象で「MMR接種を受けた」は88.6%(13,013例)、「単一抗原ワクチン接種を受けた」は5.2%(634例)だった。 「MMR接種を受けていない」因子として浮かび上がったのは、「きょうだいが3人以上いる」「片親」「母親の出産時年齢が20歳以下」「母親の出産時年齢が34歳以上」「母親が高学歴(学士取得)」「母親が無職」「母親が自営業」。 「単一ワクチン接種」派の因子として浮かび上がったのは「高収入世帯(52,000ポンド以上;ユーロ換算69,750、ドル換算102,190)」「母親の出産時年齢が40歳以上」「母親が高学歴(学士取得)」だった。 逆に「単一ワクチン接種」派ではない因子として浮かび上がったのは、「きょうだいが3人以上いる」、母親が「インド人」「パキスタンもしくはバングラディッシュ人」「黒人系」、そして「母親の出産時年齢が25歳以下」だった。 MMR接種をしなかった親の4分の3(74.4%、1,110例)が「意図的な選択」で 接種を拒否したことも明らかとなった。理由としては「危険すぎる(24.1%)」「子どもに合わない(18.6%)「自閉症との関連への懸念(14.1%)」「ネガティブ報道」(9.5%)となっていた。 Pearce氏らは「ミレニアムコホートのMMR接種率は高率だが、主に親の『意図的な選択』で、かなりの小児が感染しやすい状況に置かれている。接種格差の実態は、接種推進の介入目標を明らかにすることができた」と結論している。

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多因子転倒防止プログラムは短期入院では効果なし

高齢者転倒予防の多因子転倒防止プログラムの有効性について、入院期間が長期にわたる亜急性期およびリハビリテーション病棟での研究報告はあるが、入院期間が短い高齢者病棟においてもプログラムは有効なのか。シドニー大学のRobert G Cumming氏らが調査を行った。BMJオンライン版2008年3月10日付公表、本誌は2008年4月5日号で収載された。シドニーの12病院、平均入院期間7日、3,999例(平均年齢79歳)を対象本研究はクラスタ無作為化試験の手法で、シドニー(オーストラリア)にある12病院、24の高齢者介護病棟を対象に行われた。参加した患者は3,999例、平均年齢79歳、平均入院期間中央値は7日。介入病棟および対照病棟の転倒発生率および患者特性の基線値はほぼ同一である。介入病棟では看護師と理学療法士が転倒リスク評価、スタッフおよび患者指導、投与薬の評価、ベッド周りや病棟環境の改善、運動プログラムの提供、スタッフが必要と判断した患者にアラーム設置といった多因子の介入が提供された。介入量・期間は週25時間・計3ヵ月。主要評価項目は入院期間中に起きた転倒。介入病棟と対照病棟に転倒率の違い認められず全体として転倒は追跡期間中381件起きた。介入病棟と対照病棟との間に、転倒率の違いは認められなかった。発生減少率はそれぞれ、9.26/1,000ベッド日、9.20/1,000ベッド日(P=0.96)。個々の入院期間、過去の転倒率補正後のインシデント率は0.96(95%信頼区間:0.72~1.28)だった。このためCumming氏は、「多因子転倒防止プログラムは、比較的短期入院の高齢者病棟では効果的ではなかった」と結論づけた。

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女性に対するDVは、人権侵害かつ深刻な公衆衛生上の問題を引き起こす

「女性に対する親密な男性パートナーによる暴力は、人権侵害だけでなくその帰結として深刻な公衆衛生上の問題を引き起こす」――WHO主導の研究グループが日本を含む10ヵ国のデータをまとめ、Lancet誌2008年4月5日号で報告した。女性の外傷の主原因が身体的虐待であることを示す多くの報告がある一方で、男性パートナーによる虐待がもたらす不良な健康アウトカムは外傷に限らず、はるかに広範囲に及ぶことが指摘されている。WHOとの共同研究に当たったPATH(Program for Appropriate Technology in Health)のMary Ellsberg氏による報告。暴力行為の経験、特定の症状、暴力で負った外傷についてインタビュー本試験は、“WHO Multi-country Study on Women’s Health and Domestic Violence against Women(VAW)”の研究チームによる観察研究である。2000~2003年に、標準化された地域住民ベースの調査が実施された。15~49歳の女性を対象に、現在あるいは以前の親密な男性パートナーによる身体的、性的な暴力行為の経験および身体的、精神的健康に関連する特定の症状についてインタビューを行った。パートナーによる身体的暴力を報告した女性には、その暴力で負った外傷について質問した。身体的な健康問題だけでなく、精神的苦痛の頻度も高い10ヵ国15地域の2万4,097名の女性にインタビューし、これまでにパートナーがいたことがある1万9,568人のデータについてプール解析を行った。パートナーによる暴力の経験と自己報告による不良な健康状態との間には有意な相関が認められた(補正オッズ比:1.6、95%信頼区間:1.5~1.8)。これらの女性には、過去4週間における特定の健康問題として、歩行困難(1.6、1.5~1.8)、日常動作困難(1.6、1.5~1.8)、疼痛(1.6、1.5~1.7)、記憶喪失(1.8、1.6~2.0)、目まい(1.7、1.6~1.8)、膣分泌物異常(1.8、1.7~2.0)が見られた。少なくとも1回以上のパートナーによる暴力を報告した女性は精神的苦痛の頻度も有意に高く、虐待を受けたことがない女性に比べ自殺念慮(2.9、2.7~3.2)、自殺企図(3.8、3.3~4.5)が有意に多く見られた。これらの有意な相関はほとんどの調査地域で維持されており、身体的虐待を受けた女性の19~55%が外傷を負った経験をもっていた。Ellsberg氏は、「生活地域や文化的、人種的背景にかかわらず、ひいてはその地域や女性自身が暴力を許容したとしても、パートナーによる身体的、性的な暴力は不良な身体的、精神的健康状態の頻度を増大させた」と指摘したうえで、「女性に対する親密な男性パートナーによる暴力は、人権侵害だけでなくその帰結として深刻な公衆衛生上の問題を引き起こす。国およびグローバルな健康関連組織による施策やプログラムの検討が急務なことが浮き彫りとなった」と結論している。ちなみに、日本からの参加者1,276人のうち虐待経験者は196人(15.4%)と15の調査地区中最も低く、不良な健康状態のオッズ比は全体より高いものの有意差はなかった(1.9、0.9~4.0)。(菅野守:医学ライター)

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乳幼児の重症ロタウイルス胃腸炎の予防に経口生ワクチンRIX4414が有効

2歳までの乳幼児の重症ロタウイルス胃腸炎に対しロタウイルスワクチンRIX4414が有効なことが、ラテンアメリカ10ヵ国で実施されたHuman Rotavirus Vaccine Study Groupの検討で明らかとなった。ロタウイルスは世界的に乳幼児の重症胃腸炎の主たる原因とされる。下痢関連入院の1/3以上に関与し、年に約52万7,000人の5歳以下の乳幼児が死亡し、開発途上国では最も頻度の高い死亡原因であるという。ブラジル保健省Evandro Chagas研究所のAlexandre C Linhares氏がLancet誌2008年4月5日号で報告した。RIX4414あるいはプラセボを2回接種する群に無作為に割り付け本研究は、2003年8月~2005年10月にラテンアメリカの10か国から生後6~13週の健常乳児1万5,183人が登録された二重盲検プラセボ対照第III相試験。ほぼ生後2~4か月の時点でRIX4414あるいはプラセボを2回接種する群に無作為に割り付けられた。1次評価項目は2回目の投与の2週間後から1歳までのワクチンの有効性とした。治療の割り付けは研究者および幼児の両親ともに知らされず、胃腸炎に対する効果のフォローアップは約2歳になるまで行われた。重症胃腸炎発生率は、RIX4414群0.4%、プラセボ群2.3%897人がaccording-to-protocol解析から除外された。2年間に記録された重症ロタウイルス胃腸炎は、プラセボ群が7,081人中161例(2.3%)に対しRIX4414群では7,205人中32例(0.4%)であり、ワクチン群で有意に少なかった(p<0.0001)。ワクチンの有効率は80.5%であり、そのうち野生型G1株では82.1%、非G1株では77.5%、非G1 P[8]株では80.5%ではあった。ロタウイルス胃腸炎による入院に対するワクチンの有効率は83.0%であり、下痢による入院に対しては39.3%であった。フォローアップ期間の2年目における腸重積は報告されなかった。Linhares氏は、「RIX4414の2回接種は、ラテンアメリカの生後2年までの乳幼児における重症ロタウイルス胃腸炎の予防に有効であった」と結論し、「小児のルーチンな予防接種にRIX4414を用いれば、ロタウイルス胃腸炎による世界的な負担が軽減される可能性がある」と指摘している。(菅野守:医学ライター)

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エゼチミブの動脈硬化抑制効果は確認できず

日本では昨年発売となった高脂血症治療剤エゼチミブ(国内商品名:ゼチーア錠)。スタチン系薬剤シンバスタチンとの併用でのアテローム性動脈硬化症に対する効果について、臨床試験「ENHANCE」の結果が公表された。Academic Medical Center(オランダ)John J.P. Kastelein氏らによる試験結果の公表は米国心臓学会で席上と同時に、同日発行のNEJMオンライン版(2008年3月30日付)で世界に伝えられた。本誌では2008年4月3日号にて掲載。家族性高コレステロール血症患者720例を2年間追跡「ENHANCE」は北米、西欧、南アフリカの18施設で2002年8月から2006年4月の間に、家族性高コレステロール血症患者720例が参加した。各対象者には24ヵ月間にわたり連日、シンバスタチン80mg+(エゼチミブ10mgまたはプラセボ)を併用投与し、効果を比較する二重盲検無作為試験で、頸動脈壁と大腿動脈壁の内膜中膜の厚さをBモード超音波検査法によって評価した。主要評価項目は頸動脈内膜中膜厚の平均値の変化。左右の総頸動脈と頸動脈球部、内頸動脈それぞれの遠位壁における内膜中膜厚を測定し、各平均値の平均を主要評価項目と定義付けた。LDL-C値は低下したが頸動脈壁の厚さに有意差なし主要評価項目である頸動脈内膜中膜厚の平均値(±SE)の変化は、シンバスタチン単独群では0.0058±0.0037mmだったが、シンバスタチン+エゼチミブ併用群では0.0111±0.0038mm(P=0.29)。頸動脈に大腿動脈も含めた内膜中膜厚の他の変数からなる副次的評価項目でも、2群間に有意差はなかった。試験終了時のLDLコレステロールの平均値(±SD)は、シンバスタチン単独群が192.7±60.3mg/dL(4.98±1.56mmol/L)だったのに対して、併用群では141.3±52.6mg/dL(3.65±1.36mmol/L)で群間差は16.5%だった(P

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BMI≧35の妊娠中の肥満は医療サービス利用増大に有意に関連

米国では妊娠中の肥満はありふれたものになっているが出産リスクを増大する。本研究は、疾病予防管理センター(CDC)Susan Y. Chu氏らによる、妊娠中の肥満と医療サービス利用増大との関連を評価したもの。NEJM誌2008年4月3日号より。米国最大のHMO加入妊婦13,442人のデータ解析調査は米国最大の非営利健康維持機構(HMO)Kaiser Permanente Northwestのデータを用いて行われた。2000年1月1日~2004年12月31日間の出産・死産分娩時年齢が18歳以上の女性13,442人を対象とし、妊娠前または妊娠早期の肥満度指数(BMI)と、医療サービスの利用状況との関連が評価された。対象はBMI測定値に基づき、「低体重(underweight)」(

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2型糖尿病患者の冠動脈硬化症にはグリメピリドよりピオグリタゾン

経口糖尿病治療薬であるインスリン抵抗性改善薬のピオグリタゾン(国内商品名:アクトス)とグリメピリド(SU剤)について、2型糖尿病患者の冠動脈硬化症に対する進行抑制効果を比較した臨床試験「PERISCOPE」の結果が2008年3月31日、米国の心臓学会で発表。クリーブランド・クリニック(米国)のSteven E. Nissen氏らは、「ピオグリタゾンのほうが動脈硬化進展の抑制効果が高い」と報告した。報告は同日のJAMA誌オンライン版で公表された(本誌2008年4月2日収載)。南北アメリカの97施設が協力「PERISCOPE」には、南北アメリカ大陸の大学および地域医療機関97施設が参加。2003年8月から2006年3月の間に登録された冠動脈疾患と2型糖尿病を有する患者543例を対象に、二重盲検無作為多施設共同試験を行った。患者には冠動脈の血管内超音波検査が行われ、18ヵ月にわたってグリメピリド1~4mgまたはピオグリタゾン15~45mgが無作為に投与された。ベースラインからのアテローム量変化率(PAV)を主要評価項目とした結果、研究完了時点で360例にアテローム性動脈硬化症の進行が認められた。PAV、HbA1cとも低下、HDLは上昇PAVは、グリメピリド群が0.73%上昇(95%信頼区間:0.33%~1.12%)したのに対し、ピオグリタゾン群では0.16%低下(95%CI:-0.57%~0.25%)した(P=0.002)。HbA1cのベースライン平均値(SD)は両群とも7.4%(1.0%)で、ピオグリタゾンによる処置の間は平均0.55%(95%信頼区間:-0.68%~-0.42%)低下したが、グリメピリドの場合は同0.36%(-0.48%~-0.24%)低下にとどまった(群間差 P=0.03)。高密度リポ蛋白質(HDL)値も、ピオグリタゾン群が5.7mg/dL(95%信頼区間:4.4~7.0mg/dL、16.0%)で、グリメピリド群の0.9mg/dL(0.3~2.1mg/dL、4.1%)より高かった。逆に中性脂肪は、ピオグリタゾン群では16.3mg/dL(-27.7~-11.0 mg/dL、15.3%)低下したが、グリメピリド群は3.3mg/dL(-10.7~11.7mg/dL、0.6%)上昇した(群間差 P<0.001)。空腹時のインスリン濃度の中央値はピオグリタゾン群で低下、グリメピリド群で上昇した(P<0.001)。低血糖症はグリメピリド群のほうが頻度が高く、浮腫と骨折、ヘモグロビン・レベルの低下は、ピオグリタゾン群でより多く起こった。以上の結果を踏まえNissen氏らは「2型糖尿病患者では、ピオグリタゾンのほうがグリメピリドより、冠動脈硬化症の進展を有意に抑制できる」と結論している。(朝田哲明:医療ライター)

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予後予測の精度アップと治療戦略改善にゲノム情報統合が有効

デューク大学(米国)ゲノム研究所のChaitanya R. Acharya氏らは、「遺伝子発現プロファイルの活用が乳の予後予測と治療戦略に有益をもたらす」として、ゲノム情報と臨床像および病理学的危険因子(米国で「Adjuvant! Online」と呼ばれている乳再発リスクのオンラインシミュレーションシステムの集約情報)を統合し、初期乳の予後予測の精度アップと治療戦略改善が図れるかどうかを検討した。JAMA誌2008年4月2日号より。補助化学療法の初期乳患者964例対象の後ろ向き研究本研究は、補助化学療法対象となった初期乳患者を対象とした後ろ向き研究。マイクロアレイ・データに対応した964例(最初の解析患者群として573例をセット、検証群として391例をセット)の乳房腫瘍サンプルが用いられた。患者は全員、臨床病理学的所見に基づき再発危険スコアに割り付けられ、再発危険スコアとの一致パターン入手と、臨床病理学的予後モデルでの予後予測の精度を高めるため、発経路と腫瘍生物学/微小環境状態を現す署名付け(signature)が行われた。化学療法反応の予測因子も、初期乳での臨床特異性との関連を特徴づけるため実施された。主要評価項目は、無再発生存と薬物療法への感受性予測を洗練する初期乳の遺伝子発現シグネチャーと臨床病理学的変数。再発リスク予測の精度を高める予備的証拠が得られた573例のデータセットで、発経路と腫瘍生物学/微小環境状態のパターンを示す予後に有意なクラスタが同定された。乳の下位表現型を示す低リスク(ログランク検定P=0.004)、中リスク(ログランク検定P=0.01)と高リスク(ログランク検定P=0.003)の各クラスタ。例えば低リスク群(6つの予後的に有意なクラスタのうち)クラスタ4の患者は、クラスタ1(ログランク検定P=0.004)、クラスタ5(ログランク検定P=0.03)の患者に比べて無再発生存が下位だった。クラスタ4の患者の無再発生存の中央値は、クラスタ5の16ヵ月(95%信頼区間:10.5~27.5ヵ月)よりも、クラスタ1の19ヵ月(7.5~24.5ヵ月)よりも少なかった。 多変量解析の結果からは、ゲノムクラスタの独立した予後的価値が確認された[低リスク(P=0.05)、ハイリスク(P=0.02)]。これら再発リスクパターンの再現性と有効性は検証群でも、クラスタは同一ではなかったが確証された。また予後臨床ゲノムクラスタは、一般的に用いられる細胞毒性治療にユニークな感受性パターンを持つことも明らかとなった。Acharya氏らは、「これらの結果は、臨床リスク階層化に遺伝子発現シグネチャーを組み入れることで予後予測の精度を高めることができるという予備的証拠となる。治療戦略の細分化のためこのアプローチの価値を前向き研究で検証する必要がある」と結論づけた。(朝田哲明:医療ライター)

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DUAAL試験、慢性安定狭心症においてリピトールが予想以上に狭心症発作を抑制

米ファイザーは、慢性安定狭心症(胸痛)患者において、リピトール(アトルバスタチンカルシウム)80mgが心筋虚血(心臓への血液供給と酸素が不十分な状態)に対する想定以上に強力な減少効果を示した、と発表した。それによると、リピトールは試験開始より第18週目までの虚血性の心臓発作数を平均70%近く減らし、心臓発作の総持続時間を60%以上減らした。また第26週まで維持した。リピトール治療群に割付けられた患者の60%は、すべての虚血性の心臓発作が試験終了まで全くなかった。その結果、狭心症の発作が実質的に減少し、ニトログリセリン治療の必要性も大きく減少した。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2008/2008_04_07.html

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新しいGPCRを発見、精神疾患と強い関連性

アステラス製薬と米国国立精神衛生研究所(NIMH)の研究グループは、精神疾患の発症に関与するG蛋白共役型受容体「SREB2」を発見した、と発表した。4月7日付の米国科学アカデミー紀要誌に掲載された。G蛋白共役型受容体(GPCR)は細胞膜上に存在する膜蛋白質。有望な創薬標的として、種々のGPCRの機能解明に向け、激しい競争が繰り広げられている。今回発見されたSREB2は、アミノ酸配列がヒトで100%保存されている新しいGPCRで、SREB2を標的とする創薬が、新しい作用機序を持つ精神疾患の治療薬につながる可能性がある、としている。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.astellas.com/jp/company/news/2008/pdf/080408.pdf

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メタボ健診で流行るか?ネット上の健康指導

これまでもネットで運動や食事等の生活指導を行うプログラムはいくつか試みられてきたが、成功モデルはなかった。4月からのメタボ健診スタートを受けて、また新たな取り組みが増えている。果たして今度はブレイクするか?大手プロバイダーのソネットがはじめたのは「みんなの健康レシピ」。1食500キロカロリー前後の献立や、塩分や脂肪分を抑えた料理、ダイエット中でも食べられる甘味も紹介する。タニタは4月中旬に「からだサポート倶楽部」を始める。利用者の体重や生活習慣に応じ、管理栄養士らが個別に最適な食事や運動法を指南する。一方、ゲームソフトでもメタボはブームとなっている。ゲームソフト制作のラディックは、5月に任天堂の携帯型ゲーム機ニンテンドーDS向けに摂取カロリーを管理できるソフト「特定!メタボ塾」を発売する。9000種類以上の食事のカロリー値をそろえ、食べた食事をリストから選んでカロリーを簡単に記録できる。メタボをめぐるサービス/商品の発売はまだまだ続く。

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小児の糖尿病性腎症予防には血糖管理が最も重要

成人の糖尿病患者では腎症抑制には血糖管理と並び降圧が非常に重要だが、未成年では血糖コントロールこそが最重要のようだ。また成人と異なり、腎機能障害を来しやすいのは女性だという。Addenbrooke’s Hospital(米国)のRakesh Amin氏らによる研究がBMJ誌HPで2008年3月18日付早期公開された(本誌収載2008年3月29日号)。500例超をおよそ10年間観察本検討はOxford regional prospective studyのデータを用いて行われた。本スタディは、16歳未満で1型糖尿病の診断から3ヵ月以内の患者を前向きに観察している。1986年から1997年の間に527例が登録され、2005年まで年1回の健診を受けながら、平均9.8年間追跡された。微量アルブミン尿の定義は尿中アルブミン/クレアチニン比で定義され、男児では3.5~35mg/mmoL、女児では4.0~47mg/mmoLとされた。その結果、135例(26%)で微量アルブミン尿が認められた。微量アルブミン尿が陽性となった平均年齢は16.1歳だった。糖尿病罹患期間別に見ると、糖尿病と診断されてから10年後で25.7%(95%信頼区間:21.3~30.1%)、19年後では50.7%(95%信頼区間:40.5~60.9%)が微量アルブミン尿陽性となっていた。微量アルブミン尿陽性となる危険因子として、「HbA1c高値」「女児」「拡張期血圧高値」「若年での糖尿病診断」が挙げられたが、多変量で補正後は「HbA1c高値」と「女性」のみが、微量アルブミン尿陽性の有意な危険因子だった。「HbA1cの1%上昇」により「陽性」のハザード比は1.39倍と有意に増加し(95%信頼区間:1.27~1.52)、「女性」では男性に比べ1.43倍に増加していた(95%信頼区間:1.02~2.06)。成人とは異なり「女性」で腎障害進展リスクが高くなっている点にAmin氏らは注意を呼びかけている。いつから治療を開始するか微量アルブミン尿陽性となった135例中17例(13%)では、顕性蛋白尿までの進展が観察された。危険因子としては「HbA1c高値」「持続性微量アルブミン尿」「間欠性微量アルブミン尿」「収縮期血圧高値」が挙ったが、多変量解析後も有意だったのは「HbA1c高値」(1.42)、「持続性微量アルブミン尿」(27.72)、「間欠性微量アルブミン尿」(8.76)の3つのみだった(カッコ内はハザード比)。本試験では、18歳以上で「高血圧」あるいは「持続性微量アルブミン尿」のいずれかを認めた場合、ACE阻害薬またはβ遮断薬で治療することになっており、20例が服薬を開始したが、7例(35%)が顕性蛋白尿に移行した。例数が少ないため確証とはならないが、より早期からの介入が有用である可能性が示されたと言えよう。成人糖尿病患者では、2型糖尿病を対象とした検討だが、早期のACE阻害薬服用開始により微量アルブミン尿出現が遅延するというBENEDICT研究が報告されている。(宇津貴史:医学レポーター)

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ブルセラ症にはアミノグリコシド系抗生物質を含む併用レジメンの長期投与が有効

ヒトのブルセラ症の治療では、アミノグリコシド系抗生物質を含む3剤あるいは2剤併用レジメンの有効性が高いことが、イスラエルRabin医療センターBeilinson病院のKeren Skalsky氏らが実施したメタ解析で明らかとなった。ブルセラ症は世界で最も多い人獣共通感染症で、新規発症は毎年50万例以上に及ぶ。抗生物質の併用レジメンの無作為化対照比較試験が数多く行われているが、包括的なエビデンスは確立されていない。BMJ誌2008年3月29日号(オンライン版2008年3月5日号)掲載の報告。抗生物質レジメンの無作為化試験を系統的にレビュー研究グループは、ブルセラ症の治療レジメンの有効性の評価を目的に、個々の抗生物質レジメンと治療期間を検討した無作為化対照比較試験の系統的レビューおよびメタ解析を行った。2名の研究者が個々に、データベース(PubMed、CENTRAL、Lilacs)、カンファレンス記録集、文献目録を、言語、研究年、出版形態を問わずに検索した。選択および除外規準に基づいてデータを抽出し、試験方法の質を評価した。主要アウトカムは初期治療の失敗(failure)および再発とした。相対リスク(RR)と95%信頼区間(CI)を算出し、データは固定効果モデル(fixed effect model)を用いてプールした。30試験の77の治療法と治療期間を解析30試験の77の治療法が解析の対象となった。全体の治療失敗率はドキシサイクリン+リファンピシンが、ドキシサイクリン+ストレプトマイシンよりも有意に高く、そのおもな原因は再発率が高いためであった相対リスク(RR:2.80、95%CI:1.81~4.36、13試験)。ドキシサイクリン+ストレプトマイシンは、ドキシサイクリン+リファンピシン+アミノグリコシド系薬剤(3剤併用)よりも治療失敗率が有意に高かった(RR:2.50、95%CI:1.26~5.00、2試験)。ゲンタマイシンがストレプトマイシンに劣ることはなく(治療失敗のRR:1.45、95%CI:0.52~4.00、2試験)、キノロン系薬剤+リファンピシンはドキシサイクリン+リファンピシン、ドキシサイクリン+ストレプトマイシンよりも有意に効果が低かった(治療失敗のRR:1.83、1.11~3.02、5試験)。治療期間に大きな差がない場合は、単剤療法は併用療法よりも治療失敗のリスクが有意に高かった(RR:2.56、95%CI:1.55~4.23、5試験)。治療期間は、6週以上のほうが短期間の場合よりも有効性は高かった。Skalsky氏は、「ブルセラ症の治療では、現在の推奨レジメン間に有効性に関する有意な差が認められた。アミノグリコシド系抗生物質を含む3剤あるいは2剤併用レジメンがより有効と考えられる」と結論し、今回の解析に基づく第1選択レジメンとして、ドキシサイクリン(6週投与)+リファンピシン(6週投与)+ゲンタマイシン(2週投与)、あるいはドキシサイクリン(6週投与)+ゲンタマイシン(2週投与)を推奨し、代替レジメンとしてドキシサイクリン(6週投与)+ストレプトマイシン(2週投与)を挙げている。(菅野守:医学ライター)

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