患者が自ら選択した治療を尊重することは、人生の終末期の質を高める重要な鍵となる。その選択に際し医師は伝統的に、言葉だけでインフォームド・コンセント（IC）を行ってきた。米国マサチューセッツ総合病院内科のAngelo E Volandes氏らは、実際の末期患者を撮影したビデオを見せながらのICが、患者が望むケアの選択に寄与すると提唱する。ビデオを見せることが、患者が望むケア選択を形作ることができるのか。高齢者を対象に、認知症が進行した場合の治療選択について、ビデオを見せた群と口頭のみの群との選択肢の違いに関する無作為化試験を行った。BMJ誌2009年6月6日号（オンライン版2009年5月28日号）より。認知症患者のビデオを見せ、65歳以上高齢者200例の治療選択を検討試験は2007年9月1日～2008年5月30日の間に、ボストンにある4つの診療所（2つは老人医学専門、2つは成人医学）で、65歳以上200例が参加し行われた。被験者は、認知症になったときの健康ステータスを、口頭のみで説明を受け治療の選択肢を決める群（口頭IC群、106例）と、ビデオ（認知症が進んだ80歳女性が、2人の娘、看護師とともに自宅で撮影されているビデオ）も見て決める群（ビデオIC群、94例）に無作為化された。主要評価項目は、どのようなゴールのケアが選択されたか。すなわち、「延命ケア選択」（心肺蘇生、人工呼吸器装着）、「限定的ケア選択」（入院、抗生剤投与は受け入れるが心肺蘇生は望まない）、「安楽ケア選択」（緩和ケアのみ）のいずれであったかが検討された。また、6週間後にもう一度インタビューを行い、意思の変化も調べられた。ビデオIC群のほうが安楽ケアを選択、時間経過による意思のぶれも小さい結果、口頭のみIC群の選択は、安楽ケア選択68例（64%）、限定的ケア選択20例（19%）、延命ケア選択15例（14%）、不明3例（3%）だった。ビデオIC群はそれぞれ、81例（86%）、8例（9%）、4例（4%）、1例（1%）だった（χ2乗=13.0、df=3、P=0.003）。多変量解析で、口頭IC群よりもビデオIC群のほうが、安楽ケアをより選択する傾向であることが確認されている（補正オッズ比：3.9、95%信頼区間：1.8～8.6）。また全被験者の解析から、安楽ケアを選択する可能性がより大きくなる因子として、「学士（またはそれ以上の学位）を有した者」「健康状態が良好（またはそれ以上）」「健康に関する教養が高い」「白人」および無作為化によるバイアスが確認された。6週間後の再調査では、口頭IC群（94/106例、89%から回答）で意見を変えた人は27例（29%）に上ったが、ビデオIC群（84/94例、89%から回答）では5例（6%）だった（違いのP

こころの病気を学ぶ授業（うつ病編）の開発｣に関する共同研究を行っている国立大学法人東京学芸大学と日本イーライリリー株式会社は、研究結果から、「こころの健康状態に問題を持つ生徒がいると回答した中学校は全体の98.7％である」ことを報告した。同社らは共同研究の一貫として、思春期から青年期に発症することが多いといわれる「うつ病」などの精神疾患に関し、中学生のメンタルヘルスの現状と課題、および学校現場でのメンタルヘルス教育の現状と課題を把握することを目的に、2008年11月～12月、首都圏の公立中学校を対象に、「こころの病気を学ぶ授業プログラムの開発に関する調査研究」を実施した（調査対象507校、うち有効回答163校）。また、精神医療専門機関を受診する生徒がいる学校は83.9％、うつ病の生徒がいる学校は37.3％あった。半数以上（53.1％）の学校で、心の健康状態に問題を持つ生徒が増えており、半数近く（46.5％）の回答者が「過去3年間に自殺の悩みを相談された経験がある」と回答している。調査の結果から、調査に回答したほぼすべての中学校に心の健康状態に何らかの問題を持つ生徒がおり、そのような生徒が増えている傾向があるということがわかったという。また、このような状況のなか、多くの教師がメンタルヘルス教育の必要性を認識しているにも関わらず、教える知識や情報、ノウハウの不足などから、メンタルヘルス教育を実施している学校は約3割にとどまることも明らかになったという。詳細はプレスリリースへhttp://www.lilly.co.jp/CACHE/news_2009_13.cfm

6月に米国シカゴで開催された米国消化器病週間2009（DDW2009）において、世界で初めての機能性ディスペプシア（Functional Dyspepsia：FD）治療剤として開発中のZ-338（一般名：アコチアミド塩酸塩水和物）のオーストラリアで実施されたFD患者と健常人を対象とした臨床薬理試験結果が発表された。ゼリア新薬工業株式会社が15日に報告した。この試験は、FD患者30名、健常人27名（評価症例数各26名）を対象にした、アコチアミド投与群（1回100mg、1日3回投与）およびプラセボ投与群のクロスオーバー二重盲検比較試験で、ドリンクテスト（アイソトープを含有する粘性のある栄養液剤を摂取し、撮像する試験）時に誘発される症状および胃排出能を検討したもの。FD患者においてアコチアミド投与群の被験者の印象は、有意差は認められなかったものの、プラセボ投与群に対して約11%の改善が認められ、アコチアミド投与群は、ドリンクテスト時の上部消化管における不快感、痛み、膨満感、悪心および胃内容物の逆流等に、プラセボ投与群に対する有意な改善が認められたとのこと。また、FD患者の胃排出能に関しては、アコチアミド投与群とプラセボ投与群に有意差は認められなかったものの、アコチアミド投与群では、遅延していた胃排出能がほぼ健常人と同等レベルにまで改善されたという。最近の調査では、国内の成人、4分の1にFDの症状が見られ、発現頻度の高い疾患であると報告されているが、これまでにFDを対象患者として有効性を証明し承認された医薬品はなく、アコチアミドは世界で初めてのFD治療剤となるのではと期待されているという。詳細はプレスリリースへhttp://www.zeria.co.jp/image/upimg/mv12450476241.pdf

ノボ ノルディスク ファーマ株式会社は15日、新しいインスリンペン型注入器ノボペン4を発売した。ノボペン4は、ペンフィル（カートリッジ製剤）との組み合わせで使用できる。ノボペン4は、3種類のインスリンアナログ製剤（ノボラピッド注 ペンフィル、レベミル注 ペンフィル、ノボラピッド30ミックス注 ペンフィル）が使用できることに加えて、ノボペン300と同程度の高い注入精度を維持しながらも操作性が向上されている。注入完了を患者自身で確認できる機能もついている。3種類のインスリンアナログ製剤（ノボラピッド注 ペンフィル、レベミル注 ペンフィル、ノボラピッド30ミックス注 ペンフィル）が使用でき、同社の従来品と比較して単位設定や単位修正が容易になった。単位数を多く設定しすぎた場合でも、反対に回して戻すだけで簡単に単位数が修正できるという。インスリンカートリッジも簡単に交換でき、また、カートリッジホルダーをワンタッチで外せ、ピストンを戻すときも円盤を押すだけで戻せる。最後まで注入するとカチッと音がして、注入完了を耳で確認できる。注入抵抗はノボペン300と比べて約半分になったとのこと。色はブルーとシルバーの2色。ノボペン4は2005年に欧州で発売されて以来、世界で22の国と地域の患者に使用されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.novonordisk.co.jp/documents/article_page/document/PR_09_19.asp

ワイス・ヨーロッパは12日、デンマーク・コペンハーゲンで開催された欧州リウマチ学会（EULAR）にて、早期活動性関節リウマチ患者を対象としたエタネルセプト（商品名：エンブレル）とメトトレキサートの併用に関する臨床試験（COMET試験）の結果が発表されたと報告した。同試験結果では、活動性が中等度から重度の早期関節リウマチ患者において、エンブレルとメトトレキサートの併用により、関節破壊の進行抑制が2年目も継続していることが明らかになったとのこと。COMET（COmbination of Methotrexate and ETanercept in early rheumatoid arthritis）試験は、早期活動性関節リウマチ患者の疾患活動性および関節破壊の進行に関して、エンブレル（ETN）とメトトレキサート（MTX）併用療法の臨床上の有効性と安全性を、メトトレキサート単独投与と比較し「臨床的寛解」を主要評価項目として用いて公表された初の臨床試験。COMET試験の2年目のデータ結果は主に以下の通り。● 1年目の終わりから2年目の終わりまでの間で、臨床的寛解を達成した患者の割合は、M/M患者群では35％であったのに対し、EM/E患者群では50％に到達した。● 臨床的寛解を達成した患者の割合をみると、ETNを含む治療を受けた患者群（EM/EM患者群、EM/E患者群、およびM/EM患者群）のほうがメトトレキサート単独投与患者群（M/M）より有意に高くなった。（LOCFおよびNRIを使用）● 関節破壊の進行抑制を達成した患者の割合は、併用投与を継続したEM/EM患者群が、他の患者群より有意に高くなった。（P

ヒトパピローマウイルス（HPV）に対する遺伝子組換え4価（HPV-6、-11、-16、-18）ワクチンは、HPV未感染の24～45歳の女性にも有効であることが、コロンビア国立がん研究所（ボゴタ市）のNubia Munoz氏らが実施した無作為化試験で明らかとなった。4価ワクチンは、すでに16～26歳の女性における有効性が確認されている。女性のHPV感染は初回性体験から5～10年以内（おおよそ15～25歳）にピークを迎えるが、30～40歳代あるいは閉経後に第2のピークが見られるとする報告もある。この第2のピークが潜伏感染の再活性化あるいはコホート効果なのか、それとも新たなHPV感染によるものなのかは不明だが、同氏らの以前の検討では新規感染による可能性が高いという。Lancet誌2009年6月6日号（オンライン版2009年6月2日号）掲載の報告。38施設が参加した国際的なプラセボ対照比較試験研究グループは、24～45歳の女性を対象に4価HPVワクチンの安全性、免疫原性、有効性を評価するための多施設共同二重盲検無作為化プラセボ対照比較試験を実施した。2004年6月～2005年4月までに、コロンビア、フランス、ドイツ、フィリピン、スペイン、タイ、アメリカの38施設から陰部疣贅や子宮頸部疾患の既往歴のない24～45歳の女性3,819人が登録された。これらの女性は、第1日、2ヵ月、6ヵ月に4価ワクチンを接種する群（1,911人）あるいはプラセボを接種する群（1,908人）に無作為に割り付けられた。全施設の研究者、参加者、調整員および中央検査室の検査員には割り当てられた治療内容は知らされなかった。有効性に関する主要複合エンドポイントは、6ヵ月以降におけるHPV-6、-11、-16、-18およびHPV-16、-18のみによる感染、もしくは子宮頸部、外陰部の疾患の発現とした。ワクチン群のうち少なくとも1回の接種を受けたのは1,910人、プラセボ群は1,907人であった。感染予防効果を確認、24～45歳の女性全般に一般化が可能per-protocol解析では、6ヵ月以降におけるHPV-6、-11、-16、-18の感染もしくは疾患発現は、ワクチン群が0.25%（4/1,615人）とプラセボ群の2.6%（41/1,607人）に比べ有意に優れた（プラセボ群に対するワクチン群の有効率：90.5%、p＜0.0001）。HPV-16、-18のみの感染もしくは疾患発現も、ワクチン群は0.25%（4/1,601人）、プラセボ群は1.5%（23/1,579人）と有意な差が認められた（有効率：83.1%、p＝0.0001）。intention-to-treat解析では、6ヵ月以降におけるHPV-6、-11、-16、-18の感染もしくは疾患発現はワクチン群が5.7%（108/1,886人）、プラセボ群は8.2%（154/1,883人）であった（プラセボ群に対するワクチン群の有効率：30.9%）。HPV-16、-18のみの感染もしくは疾患発現はそれぞれ4.8%（90/1,886人）、プラセボ群6.1%（115/1,883人）であった（有効率：22.6%）。著者は、「登録時にHPV-6、-11、-16、-18に感染していなかった24～45歳の女性において、4価ワクチンはこれらの感染の予防効果を有することが確認された」と結論し、「標準的なスクリーニング法や治療法が有効なこと、また性的パートナー数は選択基準にも除外基準にもならないという事実に基づけば、今回の知見は子宮頸部疾患や外陰部疾患の既往歴のない24～45歳の女性全般に適用が可能である」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

大腿部までの長さの段階的弾性ストッキング（GCS）の着用は、脳卒中後の深部静脈血栓（DVT）のリスクを低減しないことが、イギリスEdinburgh大学臨床神経科学部のMartin Dennis氏らが実施した無作為化試験（CLOTS 1）によって明らかとなった。脳卒中後は一般にDVTや肺塞栓症が見られるが、手術を受けた患者を対象とした小規模な試験においてGCSによるDVTリスクの低減効果が確認されている。エビデンスとしては十分でないにもかかわらず、脳卒中ガイドラインはこれらの知見を外挿して脳卒中患者に対するGCSの使用を推奨している。Lancet誌2009年6月6日号（オンライン版2009年5月27日号）掲載の報告。GCSのDVT低減効果を検証する無作為化対照比較試験CLOTS（Clots in Legs Or sTockings after Stroke）1の研究グループは、大腿部までの長さのGCSによる脳卒中後のDVTの低減効果について評価するための無作為化対照比較試験を行った。2001年3月～2008年11月までに、イギリス、イタリア、オーストラリアの64施設から急性脳卒中発症後1週間以内に入院し、活動不能な状態の患者2,518例が登録された。これらの患者は、中央無作為化システムによってルーチン治療と大腿部までのGCSを着用する群（1,256例）あるいはルーチン治療のみを施行しGCSは使用しない群（1,262例）に割り付けられた。登録後7～10日および25～30日に、治療の割り付けを知らされていない技師によって両足の圧迫Doppler超音波検査が施行された。主要評価項目は、膝窩静脈あるいは大腿静脈の症候性、無症候性のDVTの発現とした。DVT予防効果はなく、皮膚有害事象が有意に多いすべての患者が解析の対象となった。主要評価項目の発現率は、GCS使用群が10.0%（126/1,256例）、GCS非使用群は10.5%（133/1,262例）であり、絶対リスク低減率は0.5%と有意な差は認めなかった。皮膚の裂傷、潰瘍、水疱や皮膚壊死の頻度は、GCS非使用群の1.3%（16/1,256例）に対しGCS使用群は5.1%（64/1,262例）と有意に高かった（オッズ比：4.18、95%信頼区間：2.40～7.27）。これらの結果により、著者は「急性脳卒中による入院患者に対して、DVTの予防を目的とした大腿部までの長さのGCSの着用は支持されない」と結論し、「脳卒中ガイドラインは、本試験の知見に基づいて改訂を検討すべきであろう」としている。（菅野守：医学ライター）

ノバルティス ファーマ株式会社は16日、「タシグナ」（一般名：ニロチニブ塩酸塩水和物）の投与を受けた初発の慢性骨髄性白血病（CML）の患者において、治療開始から12ヵ月の時点で速やかな効果が見られ、CMLの原因となる異常なタンパクの発現が大幅に減少することが、GIMEMA （Gruppo Italiano Malattie Ematologiche dell’Adulto）グループが実施する試験からの新たなデータで示されと発表した。今回の研究では、フィラデルフィア染色体陽性の慢性骨髄性白血病（Ph＋CML）患者を対象に、タシグナと「グリベック」（一般名：イマチニブメシル酸塩）のこれまでのデータを比較している。この結果は、ドイツ・ベルリンで開かれた第14回欧州血液学会（14th annual European Hematology Association congress）にて発表された。グリベック治療に関してはこれまで、細胞遺伝学的完全寛解（CCyR）の達成もしくは患者の骨髄中にフィラデルフィア染色体細胞が検出されないこと、という観点から有効性が評価されていた。しかし、より高感度の測定方法を用いた分子遺伝学的寛解（MMR）が有効性の重要な評価基準として重要視されつつあり、今後、MMRが長期的無増悪生存に対する最良の予測因子となる可能性があるという。タシグナは、白血病細胞の過剰生成に関与する異常なBcr-Ablタンパクとその変異体をグリベックより効果的に阻害する目的で開発された。今回の第II相試験では、エンドポイントとしてMMR達成までの時間も評価している。データによると、タシグナの治療開始から12ヵ月の時点で、96％の患者がCCyRを、85％の患者がMMRを達成したという。これらのデータとグリベックのこれまでのデータとを比較すると、タシグナは、疾病による負担をより迅速に軽減し得るという。現時点でタシグナは、グリベックなどの前治療に抵抗性または不耐容の慢性期または移行期のCML成人患者に対する治療薬として65ヵ国以上で承認されている。また、初発慢性期のCML患者を対象としたタシグナとグリベックを比較する第III相試験も現在進行中であり、その結果は2010年前半に得られる予定とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20090616.html

　2009年6月11日、コンラッド東京にて「大腸がん治療における国際標準と日本の現状」と題して開催された、株式会社ヤクルト本社によるプレスセミナーの第2報をお届けする。　臨床の第一線で活躍する腫瘍内科医である米国メイヨークリニック腫瘍学部内科腫瘍学科教授のA.Grothey氏（写真）は、今後の治療戦略として分子標的薬の現状について述べた。また、肝転移時の集学的治療、米国における標準的な術後補助化学療法について紹介した。　Grothey氏はまず、進行大腸がんに対する化学療法やさらに分子標的薬を上乗せした治療のエビデンスが蓄積されてきていると述べ、新たな分子標的薬であるセツキシマブやパニツムマブを併用した臨床試験結果やKRASとの関連にも言及した。　続いて、大腸がん肝転移の集学的管理として、ネオアジュバント化学療法、Conversion chemotherapy（転換化学療法）、術後補助化学療法について紹介した。　まず、切除可能な肝転移が対象となるネオアジュバント化学療法の有用性について、EORTC 40983試験において術前/術後にFOLFOXを実施した群の3年無病生存率（DFS）が、術後にのみFOLFOXを実施したMOSAIC試験のStageIII群と比較して7.2%高かったことを紹介した。また、切除不可能な肝転移例が対象となるConversion chemotherapyでは、その臨床上の管理について、（1）あくまで切除を可能にするための治療なので療法期間は短く、肝毒性を低くするべきである、（2）分子標的薬ではベバシズマブは術前6週間で投与中止とする、（3）KRAS野生型ではセツキシマブ併用が最善かもしれない、と考察した。　最後にGrothey氏は、米国における結腸がんにおける標準的な術後補助化学療法について、FOLFOXはStageIIIおよび高リスクStageII結腸がんの標準であるが、オキサリプラチン療法の候補でない、またはミスマッチ修復遺伝子欠損患者にはカペシタビンまたは5FU/LVが適しているとまとめた。なお、現在、XELOXや分子標的薬の臨床試験が実施されておりその結果が待たれるが、ベバシズマブについては、mFOLFOX6への上乗せ効果を検討したNSABP C-08試験で、3年DFSに有意な延長が認められなかったことが、今年のASCOで発表されたことも紹介し、講演を締めくくった。　講演後に行われた質疑応答では、Grothey氏から紹介されたFOLFOXとベバシズマブの併用に関する結果を受け、この併用による術後補助化学療法の臨床試験の継続について質問が出された。これに対して大津氏は、ベバシズマブは微小転移には効果がないかもしれないこと、2010年に結果が出る予定であること、さらにStageII結腸がんにおけるこのレジメン実施の是非が議論となっていることを述べた。

　ロート製薬株式会社は16日、機能性素材の探索を重点研究テーマに掲げる研究拠点｢ロートリサーチビレッジ京都｣において、血中尿酸値の上昇原因の一つであるプリン体を吸着する新素材｢中分子キトサン｣を開発したと発表した。研究の結果、｢中分子キトサン｣は動物モデルにおいて、プリン体の過剰摂取に起因する尿酸値の上昇を抑制する作用があることを確認。｢中分子キトサン｣は、従来の高分子キトサンよりも溶解性に優れることから、飲料形態での利用も可能であり、機能性食品素材としての応用範囲が広がるものだという。「中分子キトサン」は同社で開発したキトサン素材。高分子キトサンと同等の生理機能を残したまま、高い溶解性を付与することに成功。分子量は4万～7万の範囲にあり、高分子キトサンや低分子キトサンとは異なる新しい仕様のキトサンとのこと。　研究は、中分子キトサンのプリン体吸着作用と血中尿酸値に対する中分子キトサンの上昇抑制作用について行われた。詳細はプレスリリースへhttp://www.rohto.co.jp/comp/news/?n=r090616_1

　2009年6月11日、コンラッド東京にて「大腸がん治療における国際標準と日本の現状」と題して開催された株式会社ヤクルト本社によるプレスセミナーについて、2回に分けてお届けする。　国立がんセンター東病院臨床開発センターの大津敦氏（写真）は、StageIII大腸がんに対するFOLFOXによる術後補助化学療法（わが国では申請中）について、主に内科医と外科医の間で議論のあるところと述べる一方、自施設ではStageIIIbとStageIV（肝または肺切除後）については、ほとんどの症例でFOLFOXによる術後補助化学療法を実施していることを紹介した。　大津氏は、まず、切除不能進行大腸がんに対する薬物療法について、有効薬剤の増加により生存期間が大幅に延長され、かつては0～1％程度であった5年生存率（OS）がFOLFOX4では9.8％になっていることや、初回治療としてはFOLFOX/FOLFIRI＋ベバシズマブが一般的であること、さらにドラッグラグは消失しつつあることを述べた。また、最も多く実施されているFOLFOXレジメンについて、自施設の消化器内科においてFOLFOXとFOLFOX＋ベバシズマブで2,198件と約4割を占めていること、さらにSAE（副作用による緊急入院）の発生が1件もないことを紹介した。　次に、大腸がん術後補助化学療法の現状について、欧米ではFOLFOXによる術後補助化学療法がStageIIIおよび高リスクのStageII結腸がんに対し一般的になっているのに対し、日本では、StageIII大腸がん補助化学療法の実施について、2つの考えに分かれて議論されていると述べた。　大津氏は、その議論の背景として、日本では結腸がんにおける術後補助化学療法におけるFOLFOXの位置付けを示した試験がなく、ヨーロッパで実施されたMOSAIC試験（FOLFOX vs 5FU/LV 、StageII/IIIを対象）での6年OSの4％の差をどう考えるか、また、欧米に比べて日本の手術成績のほうが10％程度良好であるが、その理由には様々な要素があることから一概に手術成績が良いかどうかは不明であり、また、国内でも全がん協加盟施設のなかでさえ施設間にバラつきがあることを紹介した。　これらの背景から、主に外科医による「日本の手術成績は欧米より良好であり、海外の術後補助化学療法の試験結果は受け入れられない、4％のOS延長のベネフィットより約10％のGrade2の神経毒性を重視する」という意見と、主に内科医による「10％程度の手術成績の差は国別成績を出せば存在する範囲であり、海外の試験結果を積極的に受け入れるべきである、約10％のGrade2の神経毒性より4％のOSのベネフィットのほうを優先すべき」という意見に分かれて議論されているとのことである。　なお、約10％というFOLFOXの神経毒性については、アジア人での耐容性を確認するために実施された多施設共同オープン試験（MASCOT試験、StageII/III結腸がんを対象）において、Grade3以上の末梢神経障害はMOSAIC試験の12.4％に比べ0.8％と低く、欧米人に比較してアジア人では軽度であることが報告されている。　最後に、自施設のFOLFOXによる術後補助化学療法の適応における基本コンセンサスについて、「当院では術後補助化学療法をすべて内科で実施しているということもあるが、手術成績が70％以下であるStageIIIbとStageIV（肝または肺切除後）については、あくまで患者さんに毒性と効果を伝えて希望に沿って決定することを前提として、ほとんどの症例で実施している」と紹介し、講演を終えた。

富山化学工業株式会社と田辺三菱製薬株式会社は15日、国内で共同開発を進めてきた注射用ニューキノロン系抗菌製剤「パズフロキサシンメシル酸塩注射液1000㎎」の製造販売承認申請を、11日に行ったことを発表した。「パズフロキサシンメシル酸塩注射液」は、2002年9月より1物2銘柄（製品名：富山化学「パシル点滴静注液」、田辺三菱製薬「パズクロス」）で並売をしていて、「パズフロキサシン」として300㎎、500㎎含量した2規格を販売している。近年、医療現場で問題となっている重症・難治性感染症に対して、本剤を増量して使用したいとの学会からの要望を受け、臨床試験を実施。今回、試験成績がまとまり、通常は「パズフロキサシン」として１日1000㎎を2回に分けて点滴静注する現在の用法・用量に加え、重症・難治性感染症等では1日2000mgを2回に分けて点滴静注するという用法・用量の取得を目指しているとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.toyama-chemical.co.jp/news/detail/090615.html(富山化学工業株式会社)http://www.mt-pharma.co.jp/shared/show.php?url=../release/nr/2009/MTPC090615_P.html(田辺三菱製薬株式会社)

独立行政法人理化学研究所は16日、英国・リバプール大学と共同で、アルコール誘発性の急性膵臓炎（膵炎）の発症初期に「イノシトール三リン酸受容体（IP3レセプター）」がかかわっていることを発見したと発表した。急性膵炎の主な発症原因として、アルコール依存症の患者に多く見られるアルコールの多量摂取が挙げられる。膵臓を構成する細胞内で消化酵素が異常に活性化すると、膵臓を部分的に消化してしまい、その損傷によって炎症を起こして、急性膵炎を発症させる。これまでの研究から、膵臓内の酸素濃度が低下する際にアルコールと脂質を材料として脂肪酸エチルエステル（FAEE）という化合物が作られることが知られている。この時、FAEEは膵臓細胞内のカルシウム濃度を過剰に上昇させ、トリプシンなどの消化酵素を活性化させると考えられている。膵炎発症のきっかけとなる細胞内のカルシウム濃度上昇の第一段階は、アルコールの刺激によって、細胞内のカルシウム貯蔵庫に貯蔵されているカルシウムが細胞質へと放出されることで始まる。研究グループは、FAEE量が増大すると、カルシウムが特異的なカルシウム貯蔵庫から2型、3型IP3レセプターを通って細胞質に放出されることを見いだした。さらに、理研グループが作製した2型、3型IP3レセプターを欠損するノックアウトマウスの膵臓細胞でFAEEによる毒性の減少が認められたことから、アルコールによる過剰なカルシウム上昇と消化酵素の活性化に、2型、3型IP3レセプターが重要な役割を果たすことが決定的となったという。本研究は、米国の科学雑誌『Proceedings of the National Academy of Sciences of the United States of America』6月15日の週にオンライン掲載される。詳細はプレスリリースへhttp://www.riken.go.jp/r-world/info/release/press/2009/090616/detail.html

新たな抗結核薬として開発が進められているdiarylquinoline（TMC207）の第II相試験第1段階の結果、多剤耐性肺結核の治療薬として有効であることが確認された。南アフリカUniversity of Stellenboschヘルスサイエンス学部のAndreas H. Diacon氏らによる報告で、NEJM誌2009年6月4日号で発表された。TMC207は、結核菌のATP合成酵素を阻害するというこれまでにない作用機序を有する。in vitroで、薬剤感受性・薬剤耐性結核菌を強力に阻害すること、薬剤感受性の肺結核患者で殺菌作用を示すことが明らかになっていた。多剤耐性肺結核47例を、TMC207群とプラセボ群に無作為化第II相試験は、無作為化プラセボ対照試験が、試験ステージ（8週間）と検証ステージ（24週間）の2ステージにて行われた。本論は、8週間の試験ステージの報告。　試験は、新たに多剤耐性肺結核と診断された47例を、TMC207群（400mg/日を2週間投与、続く6週間は週に3回200mgを投与、23例）と、プラセボ群（24例）に無作為に割り付け行われた。なお全患者に対してセカンドレジメンとして、標準的な5種類の抗結核薬の治療が合わせて行われた。エンドポイントは、液体ブロスでの喀痰培養による、陽性から陰性への転換とされた。有効性を確認結果、TMC207群はプラセボ群に比べ、陰性へ転換するまでの期間が短く（ハザード比：11.8、95％信頼区間：2.3～61.3、COX回帰分析によるP=0.003）、また、陰性に転換した患者の割合が大きかった（48%対9%）。喀痰培養におけるコロニー形成単位の平均値は、TMC207群のほうがプラセボ群に比べ迅速に減じた。TMC207の平均血中濃度は陰性に転換しなかった患者と転換した患者とで有意な差は見られなかった。有害事象の大半は軽度～中等度であったが、吐き気のみTMC207群で有意に頻度が高かった（26%対4%、P=0.04）。（武藤まき：医療ライター）

結核は、感染症死亡世界第2位で、発病率は1990年から2003年の間に世界的に増加した。WHOによれば、2005年の新規患者は世界で約880万人、うち84.1%がアジアおよびサハラ以南のアフリカからの報告だったという。一方、先進国の発病率も、こうした国からの移民・難民の影響を受けていると言われ、米国では、1年間の結核の新規患者の約6割が、外国生まれの人であり、その大半は、移民や難民と推定されるという（2007年調べ）。こうした外国生まれの人に対する結核予防対策を講じるため、米国疾病管理予防センター（CDC）のYecai Liu氏らは、詳細な疫学調査を実施した。NEJM誌2009年6月4日号より。外国生まれの人の結核発病率は、米国内で生まれた人の9.8倍2007年の米国における結核の新規患者数は1万3,293人で、そのうち57.8%が外国生まれの人だった。それら外国生まれの人の発病率は、米国生まれの人の9.8倍に上った（20.6例対2.1例/人口10万）。米国には毎年、約40万人の移民、5万～7万人の難民が移住してきており、外国生まれで結核を発病した人の多くがそうした人々だと推定された。海外でスミア陰性だった人のうち7％が移住後に発病一方、CDCでは、移民や難民の移住後の結核に関する追跡調査とともに、海外スクリーニングのデータも収集している。Liu氏らは、それらデータを分析。1999～2005年の間の、移民者271万4,223人の海外スクリーニングデータから、スミア陰性例（胸部X線によって活動性結核が示唆されたが、喀痰スミアは3日連続で抗酸菌陰性）が合計2万6,075例、非活動性結核例（胸部Ｘ線によって臨床的に非活動性結核を示した症例）が2万2,716例だったことが明らかになった。これは、有病率がそれぞれ、961例/10万人（95％信頼区間：949～973例）、837例/10万人（826～848例）であることを意味する。また同期間の、難民37万8,506人については、スミア陰性の結核は3,923例、非活動性の結核は1万0,743例で、有病率はそれぞれ、1,036例/10万人（1,004～1,068例）、2,838例/10万人（2,785～2,891例）であった。これら海外スクリーニングデータと国内発症データを合わせると、海外ではスミア陰性と診断されていた人のうち7.0％が、米国に移住後、活動性肺結核と診断されており、また、非活動性結核と診断されていた人については、1.6％が移住後、活動性肺結核と診断されていた。（武藤まき：医療ライター）

　ノボ ノルディスク社は12日、同社のプレフィルドインスリンペン型注入器、次世代フレックスペンが、SoloStar（商品名：ソロスター）およびKwikPen（同：ミリオペン）よりもインスリン注入時の抵抗が大幅に軽減されたことを示す新しい研究結果が5月発行の「Expert Opinion on Pharmacotherapy」誌に掲載されたと発表した。過去の研究から糖尿病患者は注入抵抗が小さい方を好むという結果が示されているという。　この研究は、2つの異なる規格の注射針NovoFine32G（同：ペンニードル32Gテーパー）およびBD Micro-Fine31G（同：BDマイクロファインプラス31G）を用いてインスリン20単位を注入することにより、3つのインスリンペン型注入器を比較。それぞれ、注入時に3.3、5.0および8.3mm/秒のスピードでテストを行った。すべての注入スピード時と2種類の注射針で、次世代フレックスペンの平均注入抵抗は大幅に小さいことが示された。さらに、3つのインスリンペン型注入器すべてについて、NovoFine32Gを使った場合に注入抵抗が小さいことが示されました。　結果では、次世代フレックスペンを使ったインスリン投与時の注入抵抗がSoloStarに比べて12%-25%、KwikPenに比べて35-41%軽減されることが明らかになった。同研究では、次世代フレックスペンは、注入抵抗の軽減に加え、注入精度の高さにおいても優位性を示した。詳細はプレスリリースへhttp://www.novonordisk.co.jp/documents/article_page/document/PR_09_18.asp

バイエル薬品は12日、ドイツ・バイエル ヘルスケア社が、様々なタイプのがんに対して試験が進めている、経口マルチキナーゼ阻害剤BAY 73-4506の第I相および第II相臨床試験結果を、第45回米国臨床腫瘍学会(ASCO2009)にて発表したと報告した。腎細胞がん（RCC）を対象としたオープンラベル第II相臨床試験の予備的なデータによると、RECIST（Response Evalution Criteria in Solid Tumors：固形がん治療効果判定法）による有効性評価で、部分奏効（PR）27％、病勢コントロール率79％が示された。最もよく見られる薬剤と関連性のある有害事象は、手足症候群、疲労、高血圧、粘膜炎、声の変化、潮紅、下痢、食欲不振だった。第II相臨床試験には、主に淡明細胞型腎細胞がんの治療歴のない患者49人を登録し、BAY 73-4506 を1日1回 160 mg ずつ、3週間投与し、1週間休薬させた。主要評価項目にはRECISTで規定する奏効率 (完全奏効：CR+部分奏効PR) を用いたとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2009%2Fnews2009-06-12.html

うつ病歴のある親を持ち、同じくうつ病歴、または軽度うつ症状のある子どもに対し、8週間の認知行動療法を行うことで、うつ症状の改善に効果があることがわかった。ただし、親が現在うつ病である場合には、この改善効果は見られなかったという。米国Vanderbilt大学のJudy Garber氏らが明らかにしたもので、JAMA誌2009年6月3日号で発表した。これまでの研究結果から、親がうつ病歴のある子どもは、少年・少女期にうつ症状を発症するリスクが大きいことがわかっている。うつ症状発症率は集団認知行動療法で0.63倍にGarber氏らは2003～2006年にかけて、親が現在または過去にうつ病の診断を受けた13～17歳、合わせて316人について、調査を行った。被験者には、過去にうつ病歴があるか、現在うつ病と診断はできないものの、うつ症状が認められた。被験者を無作為に2群に分け、一方には週1回の90分にわたる集団認知行動療法を8週間行い、その後半年間、毎月セッションを継続して行った。もう一方の群には、通常の治療を行った。その結果、集団認知行動療法の終了後のフォローアップ中に、うつ症状の程度を示すDSRスコア4以上が2週間以上継続するといった状態になった人の割合は、対照群では32.7％だったのに対し、集団認知行動療法群では21.4％に留まった（ハザード比：0.63、95％信頼区間：0.40～0.98）。CES-Dうつ病自己評価尺度でも、集団認知行動療法群では対照群に比べ、有意に大幅な改善が見られた（変動効果回帰分析の結果：係数－1.1、z=－2.2、p=0.03）。親が現在もうつ病だと、集団認知行動療法の効果なしところが、被験者の親が現在もうつ病である場合には、集団認知行動療法の効果に有意差はなく、フォローアップ中のうつ症状の発生率は、対照群で24.3％に対し、治療群で31.2％だった（ハザード比：1.43、95％信頼区間：0.76～2.67）。一方、親が現在うつ病ではない被験者については、同割合は対照群が40.5％に対し治療群では11.7％と、大幅な改善が見られた（ハザード比：0.24、同：0.11～0.50）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

生後3ヵ月に急激な体重増が見られた人は、早期成人期に、インスリン感受性の低下など心血管疾患や2型糖尿病のリスク因子の発症率が増加することがわかった。新生児期の成長速度と、心血管疾患や2型糖尿病リスクとの関連についての研究結果は少ないという。オランダErasmus Medical CenterのRalph W. J. Leunissen氏らが、200人超の早期成人について調べ明らかにしたもので、JAMA誌2009年6月3日号で発表した。217人について生後1年間のデータを分析Leunissen氏らは、2004～2007年にかけて、18～24歳の323人について調査を行った。対象には、出生時の身長が－2標準偏差未満で成長後には標準身長範囲になった92人や、逆に出生時には標準身長範囲だったが成長時には身長が－2標準偏差未満になった60人も含んでいた。また30人は、出生時にも成長時にも身長が－2標準偏差未満だった。そのうち、生後1年間のデータが得られた217人について、重回帰分析を行った。生後3ヵ月の急激な体重増、インスリン抵抗性の低下などに関連その結果、生後3ヵ月に急激な体重増が見られた人には、インスリン抵抗性の低下（標準化偏回帰係数：－0.223、95％信頼区間：－0.386～－0.060）、高比重リポプロテイン（HDL）コレステロール値の低下（－0.053、－0.090～－0.016）、ウエスト周囲の増加（1.437、0.066～2.808）、急性インスリン反応の増加（0.210、0.024～0.395）、総コレステロール値/HDLコレステロール値の増加（0.052、0.010～0.094）、トリグリセリド値の増加（0.066、0.003～0.129）が認められた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

第49回日本呼吸器学会学術講演会では6月13日、世界保健機関（WHO）で感染症対策を担当した押谷　仁氏（東北大学大学院医学系研究科微生物学分野 教授）により、「インフルエンザA（H1N1）による新型インフルエンザの各国の状況と日本の課題」と題した新型インフルエンザに関する緊急報告が行われた。まず、押谷氏は日本現在の「今回のインフルエンザA（H1N1）の毒性は弱毒性で、季節性インフルエンザと同程度」、「日本での第1波の流行は終息し、この冬の第2波に備えればよい」との論調に疑問を呈示、WHOでは深刻に捉えていることを話した。わが国でこれまで想定されていた新型インフルエンザでは、罹患率を人口の25%としており、これに基づき、感染者数は約3,000万人とされていた。押谷氏は、新型インフルエンザの病原性を季節性インフルエンザと同程度（致死率0.1～0.2%）とすると、死亡者数は3～6万人、致死率が0.4%と仮定した場合、死亡者数は12万人に上ると推測している。さらに、季節性インフルエンザと異なり、死亡者の多くは子供と20～40歳代の成人であるため、社会的インパクトはきわめて大きいと警告している。今回の新型インフルエンザA（H1N1）の病原性をどう見るべきかについて、押谷氏は、流行がまだ進展している状況では、はっきりとした全体像はよくわからないとした上、米国、特にニューヨーク市の状況について紹介した。米国での死亡者数は、最初の死亡者が出てから1ヵ月半の6月12日時点では、累計45人に達している。ニューヨーク市では、5月1日～20日の電話調査により、罹患率を5%以下と推計。ニューヨーク市の死亡者数は6月2日時点の7人から、6月12日の16人に増加しており、そのうち2人は65歳以上の高齢者だった。さらに、ニューヨーク市では、6月12日時点で、入院者数は567名に達し、そのうち、ICUケアが必要な患者は117人（21%）、人工呼吸器が必要な患者は59人（10%）であった。入院患者・死亡者の約80%はなんらかのリスク因子を持っている。リスク因子の割合は、喘息や他の慢性肺疾患は41%と最も多く、そのほか妊娠女性（妊娠可能女性患者の28%）、2歳未満12%、糖尿病11%などの順であった。なぜ重症化するのかについて、押谷氏は、1）ウイルス側にはこれまでVirulenceを決めるようなMutationは見つかっていない（NS1、PB1、PB2など）、2）おそらく一部の症例では（特に基礎疾患などがある人では）ウイルスの増殖をコントロールできなくなっている、3）ほとんどの人に免疫がないためにこのようなことが起こりうるとしている。わが国では、疫学リンクのない例（感染源が特定されていない例）がかなり見つかっているが、隔離や自宅待機を恐れて名乗り出ていない人もいると思われ、日本での感染拡大が続いている可能性があると押谷氏は指摘した。今後予想されているシナリオとしては、1）このまま日本を含め大規模なパンデミックに突入、2）北半球では今回は「小流行」で終わる、3）いったん北半球では収まっても感染者の流入は続く可能性が指摘されている。日本でも半年以内に大規模な感染拡大は確実に起こる可能性が高いとされる。押谷氏は現時点では感染者の多くは軽症であるとしながらも、感染者が増加すれば日本でも重症化する人が出てくるとし、重症化例への医療体制は大きな課題であると締めくくった。【関連リンク】　●2009 New York City Department of Health and Mental HygieneHealth Alert ♯22: Novel H1N1 Influenza Update June 12, 2009http://www.nyc.gov/html/doh/downloads/pdf/cd/2009/09md22.pdf　●2009 New York City Department of Health and Mental HygieneHealth Alert ♯21: Novel H1N1 Influenza Update June 2, 2009http://www.nyc.gov/html/doh/downloads/pdf/cd/2009/09md21.pdf（ケアネット　呉 晨／松本佳世子）