出産可能年齢の女性における摂食障害（ED）発症についての研究が行われている。しかし、妊娠中および出産後の女性を対象とした長期フォローアップ研究は、あまり行われていない。東邦大学の牧野 真理子氏らは、妊娠中および出産後のED再発とED完全寛解の女性における産後うつ病について調査を行った。BMC Pregnancy and Childbirth誌2020年5月27日号の報告。 　1994～2004年に診療所外来を受診したED患者1,008例のうち、ED寛解および妊娠した女性は55例であった。このうち、研究への参加に同意した患者は25例（神経性過食症［BN］21例、神経性食欲不振症［AN］4例）であった。最終的に、流産した患者を除く24例が研究に含まれた。対象患者は、妊娠中と出産後の両方で2週間ごとに面接を受けた。EDおよび産後うつ病の診断には、Eating Attitudes Test-26（EAT-26）、エジンバラ産後うつ病評価尺度（EPDS）を用いた。統計分析には、両側独立検定を用いた。

　急性期統合失調症における抗精神病薬の最適な投与量については、あまり知られていない。慶應義塾大学の竹内 啓善氏らは、急性期統合失調症における抗精神病薬の最小有効量（MED）について調査を行った。Schizophrenia Bulletin誌オンライン版2020年5月16日号の報告。 　これまでのシステマティックレビューより、各抗精神病薬のMEDを特定した。次に、急性期統合失調症における固定用量の抗精神病薬単剤療法を含む二重盲検プラセボ対照ランダム化試験を特定し、同一薬剤でMEDと高用量の比較を行った。研究の選定は、第2世代抗精神病薬とハロペリドールの用量反応性を調査した最近のメタ解析より行った。研究中止、精神病理、錐体外路症状、治療に伴う有害事象に関するデータを抽出した。各抗精神病薬のMED、MEDの2倍量、MEDの3倍量を比較するメタ解析を実施した。

　医学書の範疇に収まらないユニークな著書を数多く持つ國松 淳和氏（医療法人社団永生会南多摩病院 総合内科・膠原病内科）の最新作は『コロナのせいにしてみよう。シャムズの話』。6月下旬に行われた出版記念セミナーにおいて、國松氏がコロナ禍の中で本書の執筆に至った経緯や読者に伝えたいポイントについて語った。 　本の主題となる「シャムズ（CIAMS）」は國松氏の造語。新型コロナウイルス感染症の流行下にあって、コロナに感染していないのに、不安から実際に体調を崩したり、他者に攻撃的になったりといったマイナスの変化が生じている人が増えたことに気づいた氏が、そうした状況と人を総称するために名付けたという。

　混合性（亜症候性躁病）の双極性うつ病の小児および青年の治療に対するルラシドンの有効性と安全性について、米国・スタンフォード大学のManpreet K. Singh氏らが、事後分析により評価を行った。Journal of Child and Adolescent Psychopharmacology誌オンライン版2020年5月8日号の報告。 　DSM-Vで双極I型うつ病と診断された10～17歳の患者を対象に、6週間のランダム化二重盲検試験を実施した。対象患者は、ルラシドン20～80mg（フレキシブルドーズ）またはプラセボを1日1回投与する群にランダムに割り付けられた。混合性（亜症候性躁病）は、ベースライン時のヤング躁病評価尺度（YMRS）5以上と定義した。評価項目は、ベースラインから6週目までのChildren's Depression Rating Scale-Revised（CDRS-R）スコア（主要評価項目）および臨床全般印象度-双極性障害 重症度（CGI-BP-S）スコアとし、反復測定分析による混合モデルを用いて評価した。

　スピリチュアルな人は、脳卒中後の障害にもうまく対処でき、かつ、介護者の生活の質（QOL）低下を抑制する可能性のあることが報告された。ローマ・トルヴェルガタ大学（イタリア）のGianluca Pucciarelli氏らの研究によるもので、「Circulation: Cardiovascular Quality and Outcomes」6月号に掲載された。 　脳卒中後の患者の約30％は身体的・精神的障害と社会的な孤立に関連するうつ症状を示し、さらに、介護者の52％もうつ症状を示すという報告がある。これに対して従来より、スピリチュアリティーの高いことが、患者と介護者双方に保護的に働くのではないかと考えられてきた。 　スピリチュアリティーとは、Pucciarelli氏によると「人間の魂の一部をなすもの」だという。例えば、人生の意味、畏敬の念、強さ、一体感や統一感、心の平和、希望、楽観などで、今回の研究では、以下のような質問を通じて対象者のスピリチュアリティーを評価した。

　抑うつ症状があると労働生産性が低下することが知られているが、主観的な認知機能低下も労働生産性に、直接的な影響を及ぼすことが明らかになった。北海道大学大学院医学研究院精神医学教室の豊島邦義氏ら、および東京医科大学精神医学分野の井上猛氏らの研究グループによる研究の結果で、詳細は「BioPsychoSocial Medicine」5月4日オンライン版に掲載された。 　抑うつ症状のある人は、本来なら欠勤すべきにも関わらず出勤を続けようとすることが少なくない。近年、そのような行動に伴う認知機能低下などが、労働生産性の低下につながる「プレゼンティズム（疾病就業）」への対策が注目されている。しかし、それらの因子の相互関係や影響力の程度はよく分かっていない。豊島氏らは東京医科大学病院で募集した協力者を対象に、主観的認知機能と抑うつ症状の労働生産性、プレゼンティズムへの影響を検討した。

　統合失調症患者のマネジメントでは、抗精神病薬治療の継続が重要である。藤田医科大学の岩田 仲生氏らは、日本の実臨床においてアリピプラゾール長時間作用型注射剤（アリピプラゾール月1回製剤、AOM）がアリピプラゾール経口剤（OA）と比較し、より長期間の治療継続に寄与できるかを評価するため、JMDCのレセプトデータベースを用いて検討を行った。Advances in Therapy誌オンライン版2020年6月4日号の報告。 　2015年5月～2017年11月にAOMまたはOAで治療を開始した統合失調症患者を対象に、データ分析を行った。年齢、性別、抗精神病薬のクロルプロマジン換算量、精神科への入院回数で調整した後、AOMとOAの治療中止のハザード比（HR）を推定するため、Cox比例ハザードモデルを用いた。

　岩手医科大学の赤坂 博氏らは、軽度認知障害（MCI）や初期アルツハイマー病（AD）などの早期認知障害患者のスクリーニングツールとして、老研式活動能力指標（Tokyo Metropolitan Institute of Gerontology index of competence：TMIG-IC）を用いて評価した日常生活の機能活動の臨床的有用性について検証を行った。日本老年医学会雑誌2020年号の報告。 　対象は、クリニックから連続登録を行ったMCI（39例）とAD患者（FAST分類4：50例、FAST分類5以上：19例）およびコミュニティベースコホートより抽出した健康対照者（NC群：187例）。すべての対象者およびその家族に対し、TMIG-ICを用いた調査を行った。合計スコアおよびサブスケールスコアについて、群間比較を行った。また、MCIとADの診断精度の検討も行った。

　子どものころのトラウマや虐待、ネグレクトなどを体験した50～60歳の人は、心血管疾患や死亡のリスクが高いとする研究結果が「Journal of the American Heart Association」4月28日オンライン版に掲載された。若年成人の冠動脈疾患リスクに関する研究「CARDIA研究」のデータを解析したもの。 　CARDIA研究は、1985～86年から追跡が開始された縦断研究で、登録時の参加者は5,115人。開始から15年目（2000～01年）に、小児期の家庭環境に関する調査が実施され、それに回答した3,646人を今回の研究対象とした。ベースライン時の平均年齢は25.1±3.6歳、55.8％が女性、47.1％が黒人。

　統合失調症患者には精神薬理学的治療が不可欠であるが、患者の薬物療法についてのニーズ、好み、不満に関するデータは限られている。さらに、これらの問題に対する精神科医の意識の程度（ニーズのギャップ）を評価する研究はこれまでなかった。東京都済生会中央病院の高橋 希衣氏らは、薬理学的精神科治療の必要性に対する患者と精神科医とのギャップについて調査を行った。Neuropsychopharmacology Reports誌オンライン版2020年6月3日号の報告。 　日本人統合失調症患者97例を対象に、精神薬理学的治療に関する必要性や不満、剤形、投与頻度、投与タイミングの好みに関連する多肢選択式の質問から構成された質問票による回答を求めた。さらに、担当の精神科医には、上記質問に対する患者の反応を予測するよう依頼した。