日本発エビデンス|page:5

日本における認知症専門チームに対する金銭的インセンティブの効果

 これまで、急性期治療環境下における認知症治療の質は批判的にみられていた。2016年に日本において、急性期病院の認知症専門家チームによる認知症ケアに対する金銭的インセンティブが導入された。筑波大学の森田 光治良氏らは、この金銭的インセンティブが、短期的な結果(院内死亡率および30日間の再入院)に対して有用であったかを調査した。International Journal of Geriatric Psychiatry誌オンライン版2021年3月17日号の報告。

統合失調症患者におけるアセナピンとブレクスピプラゾールの治療継続率

 東京・車庫前こころのクリニックの井上 雄一氏らは、アセナピンとブレクスピプラゾールの治療継続率の比較およびブレクスピプラゾールの臨床効果に影響を及ぼす因子を特定するため、検討を行った。Brain and Behavior誌オンライン版2021年3月13日号の報告。  実臨床下で、アセナピン(73例)またはブレクスピプラゾール(136例)を処方した統合失調症患者を対象に、レトロスペクティブ研究を行った。  主な結果は以下のとおり。

対策が徹底された病院内のCOVID-19感染リスクは高くない―国立国際医療センター

 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のワクチン接種が進められているが、集団免疫が得られるまでは、感染防御対策の継続が求められる。一方でパンデミック以来、医療機関での感染リスク回避のために患者の受診抑制が起きていることが懸念されている。では、医療機関内は本当にCOVID-19感染リスクが高いのだろうか。  国内でのCOVID-19発生初期から多数の患者を受け入れてきた国立国際医療研究センター(NCGM)の田中暁人副臨床検査技師長らが「Journal of Infection」に1月28日報告したデータによると、必ずしも医療機関での感染リスクが高いとは言えないようだ。

非浸潤性乳がん、浸潤性がんへの進展リスク因子は?日本人患者の分析から

 乳房の非浸潤性乳がん(DCIS)は、浸潤性乳がん(IDC)の前駆病変と臨床的には位置づけられ、DCISが見つかった場合、現在では一様に切除手術が行われている。しかしこのDCIS集団中には、真に浸潤がんに発展するDCIS(真のDCIS 群)だけでなく、浸潤がんには進展しない症例が含まれることが明らかになってきており、両群を区別する因子の同定が求められている。東京大学学大学院新領域創成科学研究科の永澤 慧氏らは、DCISの進展に関係する候補因子として、臨床病理学的因子に加え、遺伝子因子としてGATA3遺伝子の機能異常を同定した。Communications biology誌オンライン版2021年4月1日号の報告より。

高齢日本人EGFR陽性肺がんを対象としたアファチニブ1次治療(NEJ027)/BMC Cancer

 肺がんは高齢者の頻度が高い。しかし、高齢者肺がんに対する研究結果は十分ではない。未治療の高齢日本人EGFR変異陽性非小細胞肺がん(NSCLC)患者を対象に、アファチニブの1次治療の抗腫瘍活性と安全性を調査した多施設単群第II相NEJ027試験の結果が発表された。 ・対象:75歳以上の未治療の進行EGFR変異陽性(Del19またはL858R)のNSCLC ・介入:アファチニブ40mg/日 疾患進行または許容できない毒性が発現するまで投与 ・主要評価項目:中央委員会評価による客観的奏効率(ORR)

乳児への栄養方法とその期間が母親の産後うつ病に及ぼす影響~JECS研究

 母乳による育児は、世界中で推奨されている。母乳育児と産後うつ病との関係を調査した研究はいくつか行われているが、矛盾した結果が得られている。富山大学の島尾 萌子氏らは、生後1~6ヵ月の乳児への栄養方法が母親の産後うつ病に及ぼす影響、産後うつ病に対する授乳中の母親が行ったことの影響について調査を行った。Journal of Affective Disorders誌2021年4月15日号の報告。  JECS(子どもの健康と環境に関する全国調査)に参加した親子のデータを分析した。対象は、産後1ヵ月で抑うつ症状を呈さなかった母親7万1,448人。調査には、自己記入式質問票を用いた。

家族性大腸腺腫症に対する低用量アスピリンへの期待(J-FAPP Study IV)

 家族性大腸腺腫症(FAP)患者における低用量アスピリンの使用によりポリープ再発を有意に抑制させたことが、石川 秀樹氏(京都府立医科大学大学院医学研究科分子標的予防医学 特任教授)、武藤 倫弘氏(同 教授)ら研究グループの『大腸がん超高危険度群におけるがんリスク低減手法の最適化に関する研究』から示唆された。この報告はLancet Gastroenterology & Hepatology誌4月1日号オンライン版に掲載された。  FAPでは大腸がんの前がん病変である腺腫が100個以上発生するため、がん予防法として20歳以降に大腸切除術が行われる。しかし、術後QOLの低下、デスモイド腫瘍発生などの問題をはらんでおり、内科的予防法が模索されている。

コロナ禍の献血不足を救う?自己血輸血の効果を検証

 新型コロナウイルス感染症の影響はさまざまな側面で現れているが、献血の減少もその1つに挙げられる。保存血液の使用機会の多い外科領域では、現状に鑑みた効率的な保存血液の使用を検討する必要がある。欧米では、血液製剤の使用を減らすために希釈式自己血輸血が活用されている。京都大学の今中 雄一氏ら研究グループは、国内で手術を受けた患者の保存血液使用率について、希釈式自己血輸血を受けた患者と受けていない患者とで比較したところ、自己血輸血を受けている患者では赤血球製剤使用率が約2割少ないことがわかった。本結果は、PLOS ONE誌オンライン版2021年3月10日号に掲載された。

収入が多い人ほど心肺機能が高い―1都3県の労働者調査

 雇用形態や収入、学歴などと、運動習慣や心肺機能との間に、統計的に有意な関連があることが、日本人労働者対象の研究から明らかになった。労働者健康安全機構労働安全衛生総合研究所の松尾知明氏と蘇リナ氏の研究によるもので、収入の多い人ほど心肺機能が高いとのことだ。詳細は「Journal of Occupational Health」に2月2日掲載された。  この研究は、2018年1~7月にWebアンケートとして実施された。年齢が20~65歳で、1都3県(埼玉、千葉、神奈川)で1日6時間以上、週3日以上働いていることを適格条件として、回答者が1万人になった時点で回答受付を終了。回答内容の不備があるものなどを除き、9,406人(男性56.0%)を解析対象とした。

痛み止め+胃薬で急性腎障害のリスクが増加―京大など

 鎮痛薬の非ステロイド性抗炎症薬(NSAID)と、プロトンポンプ阻害薬(PPI)という胃薬を併用すると、腎機能が急激に低下する「急性腎障害(AKI)」のリスクが大きく上昇することを示唆するデータが報告された。京都大学医学部附属病院薬剤部の中川俊作氏、昭和大学病院薬剤部の百賢二氏らの研究によるもので、「BMJ Open」に2月15日掲載された。  NSAIDとPPIはどちらも広く使われており、併用もされやすい薬。例えば、NSAIDでは胃が荒れやすいため、それを抑える目的でPPIが処方されることも少なくない。これまでにも、これらの薬によるAKIリスク上昇を懸念する指摘はあったが、両者を併用した場合に、どの程度リスクが高まるのかについては、よく分かっていなかった。

日本人青年におけるインターネット依存とメンタルヘルスとの関連

 インターネット依存とメンタルヘルスの不調は、青年期の大きな問題である。日本大学の大塚 雄一郎氏らは、インターネット依存とメンタルヘルスの不調が、互いにリスク因子となりうる双方向の関連性を示すかどうかについて、検討を行った。Iranian Journal of Public Health誌2020年11月号の報告。  本縦断的学校ベース調査では、日本の中都市の高等学校8校より1年生1,547人をベースライン対象とし、1年間のフォローアップ調査を行った。インターネット依存は、Youngのインターネット依存尺度日本語版を、メンタルヘルスは、12項目GHQ精神健康調査を用いて評価した。インターネット依存が青年のメンタルヘルスの不調と関連するか、またメンタルヘルスの不調がインターネット依存の発症と関連するかを調査するため、共変量を含む回帰分析を行った。

EDと頻尿はどちらが先に現れる?―日本人男性の縦断的調査

 男性は年齢とともに頻尿などの尿路症状や勃起障害(ED)が増える。では、尿路症状とEDのどちらが先に現れることが多いのだろうか? 札幌医科大学医学部泌尿器科の小林皇氏らが、日本人男性を14年以上追跡した研究から、その答えが明らかになった。研究の詳細は、「Sexual Medicine」に2月1日掲載された。  小林氏らの研究は、北海道島牧村の住民を対象とする縦断的な研究。1992年に同村の40~79歳の男性682人のうち319人(47%)を対象に、尿路症状〔国際前立腺症状スコア(IPSS)で評価〕やEDの有無などを調査。そのうち185人が2007年に同村に居住しており、うち135人(73%)が追跡調査に参加した。排尿や性機能に影響を与える疾患の既往がある人などを除外し、108人を解析対象とした。

統合失調症患者の心血管リスクと認知障害との関連~メタ解析

 統合失調症では、認知機能障害とメタボリックシンドローム(MetS)などの心血管リスクとの関連が報告されている。認知機能障害や心血管リスク因子は、一般集団においても認知機能を低下させ、統合失調症の認知障害の一因となりうる。大日本住友製薬の萩 勝彦氏らは、統合失調症患者の認知機能障害と心血管リスク因子、認知障害との関連について調査を行った。JAMA Psychiatry誌オンライン版2021年3月3日号の報告。  Embase、Scopus、MEDLINE、PubMed、コクランデータベースより、2020年2月25日までに公表された研究を、キーワード(統合失調症、代謝系問題、認知機能)を使用して抽出した。会議録、臨床トライアルレジストリ、関連文献のリファレンスリストも併せて検索した。メタ解析には次の研究を含めた。(1)統合失調症または統合失調症感情障害を対象とした認知機能を調査した研究(2)MetS、糖尿病、肥満、過体重、脂質異常症、インスリン抵抗性などの心血管リスク因子とアウトカムとの関連を調査した研究(3)統合失調症または統合失調症感情障害の認知能力について、心血管リスク因子の有無により比較した研究。文献ごとに2~3人の独立したレビュアーによりデータを抽出し、ランダム効果モデルを用いてメタ解析を実施した。主要アウトカムは、臨床的に検証済みの尺度を用いて測定した全体的な認知機能とした。

CAVIは心血管イベントを予測できるか(CAVI-J)/日本循環器学会

 高リスク患者の心血管イベント予測因子として、CAVI(cardio-ankle vascular index:心臓足首血管指数)の付加的有用性を検証したCAVI-J研究の結果を、三好 亨氏(岡山大学循環器内科)が第85回日本循環器学会学術集会(2021年3月26日~28日)のLate Breaking Sessionで発表した。本結果から、CAVIは心血管イベントの予測に役立つことが示唆された。  動脈硬化は心血管イベントの重要な予測因子であり、単一施設または小規模の研究では、CAVIと心血管イベント発症の関連が報告されている。今回、三好氏らは大規模前向きコホートで、心血管リスクのある患者においてCAVIが心血管イベントの予測に優れているかどうか、心血管イベントの予測でCAVIの追加が従来のリスク因子による予測能を改善するかどうかを検討した。

マスク着用と外出自粛で熱中症は増えた?減った?

 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミックで、今や常識とも言える不要不急の外出自粛とマスク着用。外出自粛は夏季の屋外での熱中症発生件数を抑制し、反対にマスク着用は熱中症リスクを高める可能性がある。では、昨年の夏、これらの影響はどのように現れたのだろうか。消防庁の熱中症による救急搬送件数のデータを用いて、この点を詳細に検討した結果が報告された。慶應義塾大学医学部医療政策・管理学教室の野村周平氏らの研究によるもので、「Science of The Total Environment」に1月7日、短報として掲載された。

循環器疾患合併COVID-19入院患者の予後規定因子を検討/日本循環器学会

 循環器疾患およびリスク因子を合併している新型コロナウイルス感染症(COVID-19)入院患者の臨床的背景や転帰を明らかにすることを目的としたレジストリ研究「CLAVIS-COVID」の結果の一部について、第85回日本循環器学会学術集会(2021年3月26日~28日)で松本 新吾氏(東邦大学医療センター大森病院)が発表した。循環器疾患やリスク因子の合併の有無にかかわらず、年齢の上昇に伴い死亡率が増加していることから、年齢が独立した非常に強い予後規定因子であることが示唆された。

産後うつ病予防に対するω3多価不飽和脂肪酸の可能性

 ω3多価不飽和脂肪酸(PUFA)は、産後うつ病に対し保護効果を発揮するのであろうか。この疑問に対し、大阪医科大学の永易 洋子氏らは、ω3PUFA摂取によるうつ病予防効果およびこの効果に対するインターロイキン6(IL-6)の関与について、調査を行った。The Journal of Obstetrics and Gynaecology Research誌オンライン版2021年2月15日号の報告。  単胎妊娠女性80人を対象に、妊娠第1期、2期、産後のイコサペント酸エチル(EPA)、アラキドン酸(AA)/EPA比、IL-6を測定した。対象者より、食事に関する質問票およびエジンバラ産後うつ病尺度(EPDS)を用いてデータを収集した。妊娠第1期、2期、産後における魚を食べる頻度とEPA、AA/EPA比、IL-6との関連を調査した。また、EPDSスコアとEPA、AA/EPA比、IL-6の関連も調査した。

1964年の東京五輪に参加した元選手にはサルコペニアが少ない

 前回の東京オリンピックに参加した元選手は、サルコペニアの有病率が低いことが明らかになった。特に、運動強度の高い競技に参加していたり、引退後にも運動を続けていた元選手は、有病率が顕著に低いという。ただし、身体機能が低下している人の割合は、一般住民よりも元選手の方が高いとのことだ。東京大学高齢社会総合研究機構・未来ビジョン研究センターの飯島勝矢氏らが報告した。  サルコペニアとは、加齢や疾患のために筋肉量や筋力が低下した状態のこと。転倒や骨折などのリスクが高く、要介護につながりやすい。若いうちに筋肉量を高めておくことが、サルコペニアの予防につながる可能性があるものの詳しくは不明。このような背景から飯島氏らは、東京五輪に参加した元選手と一般住民とで、サルコペニアの有病率に差があるかを比較検討した。結果の詳細は、「Journal of Cachexia, Sarcopenia and Muscle」に1月18日掲載された。

コロナ流行下で小児のライノウイルス感染リスクが2倍超

 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の世界的流行が1年以上続き、マスクや手洗いなどのコロナ感染予防はいまや一般常識レベルに浸透している。この対策はCOVID-19のみならず、あらゆる感染症予防に有用と考えられる。東京大学の河岡 義裕氏(医科学研究所感染・免疫部門ウイルス感染分野教授)は、共同研究グループと共にCOVID-19流行下の呼吸器感染症ウイルス検出状況を調査したところ、全年齢層においてインフルエンザをはじめとする代表的な呼吸器感染症ウイルスの検出率は低下していた一方、10歳未満の小児では、風邪を引き起こすライノウイルスの検出率が著しく上昇していたことを発見した。研究結果は、Influenza and Other Respiratory Viruses誌オンライン版2021年3月15日号に掲載された。

統合失調症患者の乳がん、術後合併症が多い~日本の全国データ

 統合失調症患者は一般集団より乳がん発症リスクが高いが、乳がんの術後合併症を調査した研究はほとんどない。今回、東京大学の小西 孝明氏らの研究から、統合失調症患者では精神疾患のない患者より乳がんの術後合併症発生率や入院の総費用が高いことが示唆された。British Journal of Surgery誌2021年3月号に掲載。  本研究は、全国的な入院患者データベースから、2010年7月~2017年3月にStage 0~III乳がんで手術を受けた患者を特定し、多変量解析を用いて統合失調症患者と精神疾患のない患者について術後合併症と入院費用を比較した。感度分析は、入院時の年齢・施設・年度で1:4にマッチングさせたペアコホート分析、抗精神病薬を服用していなかった統合失調症患者を除外した分析、意思に反して入院した統合失調症患者を除外した分析の3つを実施した。