人類は進化の歴史の初期段階で、不安やうつ傾向が強まるように遺伝子を進化させたとする研究結果が発表された。このような進化によって、外部環境の変化に敏感に反応して慎重に対処できた可能性があるという。東北大学大学院生命科学研究科生態発生適応科学の佐藤大気氏、河田雅圭氏らが、「VMAT1」という神経伝達物質に関わる遺伝子の変異を調べた結果、明らかになったもので、詳細は「BMC Evolutionary Biology」12月2日オンライン版に掲載された。 　VMAT1は、脳内で情報のやりとりをしている神経伝達物質を輸送する蛋白質の1つ。VMAT1にはその遺伝子配列がわずかに変化した「変異体」があり、それによって神経伝達物質の取り込み能力が変わり、認知・情動も変化する。

　認知症および認知症の周辺症状（BPSD）は、高齢者の介護の必要レベルに影響を及ぼす。高齢者では、加齢に伴い感覚障害の発生率が上昇し、認知症の発症を加速させる。大勝病院の丸田 道雄氏らは、視覚障害（VI）、聴覚障害（HI）などの感覚障害とBPSDおよび認知症の発症率との関連について調査を行った。Psychogeriatrics誌オンライン版2019年12月4日号の報告。 　日本のある都市における2010～17年の介護保険データを用いて、レトロスペクティブ研究を実施した。2010年時点で認知症でなかった高齢者2,190人を、感覚障害の4つのカテゴリー、VI群、HI群、VIとHI両方の感覚障害（DSI）群、感覚障害なし（NO）群に分類した。認知症の発症率は、カプランマイヤー生存分析およびlog-rank検定を用いて調査した。NO群と比較した、感覚障害に関連する認知症発症リスクは、Cox比例ハザード分析を用いて調査した。4群間のBPSD有病率は、ピアソンのχ2検定を用いて比較した。

　左室収縮機能の保たれた心不全（HFpEF）を併発している2型糖尿病患者では、血糖変動の大きさが左室拡張機能の低下と独立して関連していることが報告された。神戸大学大学院医学研究科循環器内科学分野の田中秀和氏らの研究によるもので、詳細は「Cardiovascular Diabetology」12月5日オンライン版に掲載された。 　2型糖尿病はHFpEFを併発する頻度が高いが、糖尿病患者の左室拡張機能の低下のリスク因子は明らかになっていない。一方、HbA1cでは把握できない血糖変動の大きさが、各種糖尿病合併症のリスクに関連していることが近年注目されている。田中氏らはこの点に着目し、連続血糖測定（CGM）から求めた血糖変動（GV）と拡張機能（E/e'）との関連を検討した。

　介護予防事業の実施回数が多い自治体に住む高齢者は、要介護予備群のフレイルになるリスクが低いことが明らかになった。東京大学大学院医学系研究科客員研究員の佐藤豪竜氏らの研究によるもので、詳細は「Social Science & Medicine」11月30日オンライン版に掲載された。 　この研究の対象は、日本老年学的評価研究（JAGES）に2010～11、2013、2016の各年に参加した人のうち、要介護認定を受けていない65歳以上の人。述べ81の市町村に住む37万5,400人（平均年齢74.1歳）について、各自治体の介護予防事業と、当該地域住民のフレイル該当者率との関連を検討した。

　日本人のトリプルネガティブ乳がん（TNBC）患者におけるMSI-H頻度は高くはないものの、免疫チェックポイント阻害薬（ICI）のターゲットとなる患者が存在することが示唆された。九州大学の倉田 加奈子氏らによる、Breast Cancer誌オンライン版2020年1月6日号掲載の報告より。 　本邦では、MSI-HまたはdMMRを有する進行固形がんに対しペムブロリズマブが承認されている。また、ゲノム不安定性を有する腫瘍はPD-1 / PD-L1阻害に良好な反応を示し、難治性乳がんの有望なターゲットとなりうることが示唆されている。しかし、日本人TNBCにおけるMSI-H頻度は明らかになっていない。

　日本では認知症対策として地域密着型統合ケアシステムを促進するため、2013年に認知症施策推進5か年計画（オレンジプラン）を策定し、2015年に認知症施策推進総合戦略（新オレンジプラン）として改訂を行った。これらのプログラム導入後、地域の認知症ケアにどのような影響を及ぼすかについては、十分な研究が行われていない。北里大学の姜 善貴氏らは、相模原市認知症疾患医療センターにおける認知症診断を含む医療相談経路の調査を通じて、地域密着型認知症治療の現状について調査を行った。Psychogeriatrics誌オンライン版2019年12月4日号の報告。

　日本人の主な死因である脳血管疾患の近年の発症率は不明である。今回、岩手医科大学の大間々 真一氏らが、高齢者の多い岩手県において過去10年間のデータを調査した結果、脳血管疾患の発症率と発症数が減少していることがわかった。今後も減少することが予測されるが、85歳以上では増加することが示唆された。Journal of stroke and cerebrovascular diseases誌オンライン版2019年12月23日号に掲載。 　著者らは、2008～17年のIwate Stroke Registry（岩手県全体のデータ）を用いた後ろ向き調査を実施し、発症率の変化率と日本の地域別将来推計人口から今後の発症率を予測した。

　慶應義塾大学の下村 雄太郎氏らは、統合失調症の維持期における抗精神病薬治療に関する臨床ガイドラインおよびアルゴリズムについて、臨床実践に導くために、これまでのシステマティックレビューに、最新の知見を含めて更新した。Schizophrenia Research誌オンライン版2019年11月26日号の報告。 　統合失調症の維持期における抗精神病薬治療に関する臨床ガイドラインおよびアルゴリズムを特定するため、MEDLINE、Embaseよりシステマティックに文献検索を行った。ガイドライン/アルゴリズムの全体的な品質をAGREE IIに従って評価し、治療推奨事項に関する情報を抽出した。

　サトウカエデの樹液から作られるメープルシロップの中から新しいオリゴ糖が見つかった。ショ糖の分解酵素の働きを阻害し、血糖上昇を抑制する作用を持つという。近畿大学薬学部病態分子解析学研究室の多賀淳氏らの論文が「International Journal of Molecular Sciences」10月11日オンライン版に掲載された。 　新たに発見されたオリゴ糖は、天然甘味料のメープルシロップに含まれている「メープルビオース」。研究グループがサトウカエデの樹液の主な成分である糖質の分析を進めている過程で見つかった。このオリゴ糖は、スクロース（ショ糖。砂糖の主成分）をブドウ糖とフルクトースに分解するスクラーゼに強い親和性がありながら、核磁気共鳴法による検討の結果、それ自体は分解されにくい構造であることがわかった。

　岡山県・たいようの丘ホスピタルの樋口 裕二氏らは、日本人の統合失調症患者の喫煙者における禁煙への意欲や行動に関するフォローアップ調査を実施した。BMC Psychiatry誌2019年11月21日号の報告。 　参加者は、2016年4月1日時点で1年以上通院しており、過去6ヵ月以内に2回以上受診していた20～69歳の統合失調症外来患者。2016年にプールされた患者680例よりランダムに抽出した420例を対象にベースライン調査を行い、現在の喫煙状況や禁煙段階を含む喫煙行動に関して2017年までフォローアップ調査を実施した。禁煙段階の分布と変化、1年後の喫煙者および非喫煙者数、自然主義的な1年間の禁煙フォローアップによる禁煙率を算出した。

　大分大学の寺尾 岳氏らは、うつ病と診断された後、双極性障害、最終的に認知症と診断が転換される患者の特徴について、関連文献の定性的レビューを行った。Bipolar Disorders誌オンライン版2019年11月19日号の報告。

　コンタクトレンズを使う人の多くが「目が乾く」という悩みを持っているが、その解決に近づく新しい技術が開発された。電気の力でコンタクトレンズの表面に涙の膜を作り、しかもそれに必要な電気もコンタクトレンズ自体が発生するという。東北大学大学院工学研究科の西澤松彦氏らの研究によるもので、詳細は「Advanced Materials Technologies」11月28日オンライン版に掲載された。 　コンタクトレンズ使用中に生じるドライアイ症状に対して、これまでのところレンズ素材の保湿性を高める改良が続けられてきている。これに対して今回発表された新技術は、電気による保湿効果を利用する。液体と固体が接している部分に電圧をかけると液体が流れだす「電気浸透流」という現象があり、この電気浸透流によって、コンタクトレンズの表面を涙の膜で覆うという仕組みだ。

　院外心停止（out-of-hospital cardiac arrest：OHCA）患者への自動体外式除細動器（automated external defibrillator：AED）を用いた一般市民による除細動（public-access defibrillation：PAD）の実施は、AEDを使用しない場合に比べ、その場では自己心拍再開が達成されなかったとしても、その後の神経学的転帰を改善する可能性があることが、国立循環器病研究センターの中島 啓裕氏ら日本循環器学会蘇生科学研究グループの調査で示された。研究の成果は、Lancet誌2019年12月21日号に掲載された。日本では、ショック適応リズムを伴うOHCA患者へのPADの80％以上は、救急隊（emergency medical service：EMS）の現地到着前に、持続的な自己心拍再開には至らないという。これら患者の神経学的および生存転帰は知られていなかった。

　食事や運動に気を付けていないと、年齢を重ねるごとに体重が増えていきがちなもの。しかし、通勤手段を変えるだけでも体重増加を抑制できることが、約3万人の日本人を5年間追跡した国立国際医療研究センターの研究結果から明らかになった。通勤手段の違いによるBMIへの影響力は、余暇や仕事中の身体活動の多寡にかかわらず認められたという。帝京大学大学院公衆衛生学研究科の桑原恵介氏らによる論文が、「International Journal of Behavioral Nutrition and Physical Activity」オンライン版に11月6日掲載された。

　ダークチョコレートを毎日食べると、神経成長因子（NGF）という蛋白質が増加し認知機能も向上するという研究結果が報告された。しかもチョコレートの摂取を中止した後もしばらく認知機能が高い状態が維持されるという。ただしホワイトチョコレートにはこの効果はないとのことだ。島根大学医学部環境生理学の住吉愛里氏らの研究によるもので、「Nutrients」11月16日オンライン版に掲載された。 　この研究は島根大学の健康な学生20人（20～31歳、男性14人）を対象に行われた（介入中に2人が脱落）。全体を無作為に2群に分け、1群にはカカオパウダーを含むダークチョコレート（24.0g/日）、別の1群にはカカオを含んでいないホワイトチョコレート（24.5g/日）を支給し、30日間毎日食べてもらった。この間、カフェイン入り飲料は1日3杯までとし、支給したもの以外のチョコレートの摂取を禁止した。認知機能および血中NGF濃度は、連日摂取の介入前、介入終了時、そしてカカオ成分であるテオブロミンの血中濃度が通常レベルに戻ると考えられる介入終了から3週間経過した時点の計3回、計測した。

　2型糖尿病（T2DM）は、うつ病のリスク因子だといわれている。脳内のインスリン抵抗性は、うつ病の潜在的な役目を果たすため、T2DM患者の将来のうつ病リスクは、T2DM治療に使用される経口血糖降下薬（OHA）の種類によって変わる可能性がある。日本大学の秋元 勇人氏らは、特定の種類のOHAがT2DMに併存するうつ病リスクと関連しているかについて、検討を行った。Pharmacology Research & Perspectives誌2019年11月21日号の報告。

　下肢の末梢動脈疾患（PAD）は心血管疾患（CVD）の1つの病型であるが、リスク因子に関するデータがまだ少ない。そのため、CVDの中で比較的研究が進んでいる冠動脈疾患（CAD）のエビデンスを援用し、それを根拠にリスク管理を行っているのが現状だ。しかし、PADとCADの患者像は、実際にはかなり異なることを示す日本人対象の研究結果が、「Cardiovascular Diabetology」11月15日オンライン版に掲載された。

　子どもの頃に学校から出された宿題などを、期限のぎりぎりまでやらなかったホワイトカラー労働の男性は、成人後に体重が増加し、メタボリックシンドロームになるリスクが高いことを示す報告が「BMJ Open」11月18日オンライン版に掲載された。ただし、この関係はブルーカラー労働者には当てはまらないという。愛知医科大学産業保健科学センターの成定明彦氏らの研究。 　目の前の小さな誘惑に負けて、将来の大きな利益を失ってしまうことは少なくない。このような特性の健康面の影響として、将来のために体重に気を付けるより、今の満足のためについ食べ過ぎてしまい肥満になるということが指摘されている。

　がんの家族歴のある人はがんに罹患するリスクが高いことが、日本人を対象とする前向き研究から明らかになった。全ての部位の合計では約1.1倍、部位別に見た場合、膀胱がんのようにリスクが約6倍に上るがんもあるという。国立がん研究センターなどの多目的コホート（JPHC）研究グループの研究によるもので、詳細は「International Journal of Cancer」10月8日オンライン版に掲載された。 　この研究は、1990年と1993年に全国10地域の住民を対象に行った生活習慣などに関するアンケート調査に参加し、がん既往歴のなかった40～69歳の人10万3,707人を、2012年末まで追跡したもの。アンケート調査の回答に基づき対象者全体を、がん家族歴の有無で2つのグループに分け、全部位のがん罹患リスク、および部位別のがん罹患リスクを比較検討した。なお、家族歴は、実父、実母、兄弟、姉妹に1人以上がんになった人がいる場合に「あり」とした。また、がんの部位別の検討では、各部位のがんごとに同じ部位のがん罹患リスクとの関連を検討した。

　納豆摂取と骨密度との間の直接の関連は知られているが、骨粗鬆症性骨折との関連については報告されていない。今回、大阪医科大学/京都栄養医療専門学校の兒島 茜氏らの研究で、閉経後の日本人女性において習慣的な納豆摂取が骨密度とは関係なく骨粗鬆症性骨折のリスク低下と関連していることが示唆された。The Journal of Nutrition誌オンライン版2019年12月11日号に掲載。