睡眠障害、とくに不眠症に対する薬物治療の治療段階が、日本人就労者の日中の仕事に及ぼす影響について、産業医科大学の大河原 眞氏らが、検討を行った。PLOS ONE誌2020年12月10日号の報告。 　対象は、日本の企業15社において2015年に実施した作業機能障害のアンケート調査の回答者3万6,375人。公的健康保険のレセプトデータベースより抽出した回答者の医療データとアンケート結果を一緒に分析した。作業機能障害の測定には、作業機能障害スケール（WFun）を用いた。不眠症の治療状況は、過去16ヵ月の健康保険レセプトデータより抽出した、疾患や処方薬のデータを用いて把握した。治療中および治療期間外における重度の作業機能障害のオッズ比を推定するため、ロジスティック回帰分析を用いた。

　塩野義製薬の納谷 憲幸氏らは、日本人成人の注意欠如多動症（ADHD）患者に対するグアンファシン徐放製剤（GXR）の有効性と安全性を評価した第III相二重盲検プラセボ対照ランダム化試験の事後分析を行い、ADHDサブタイプ（混合型、不注意優勢型）、年齢（31歳以上、30歳以下）、性別、体重別（50kg以上、50kg未満）のGXRの有効性および安全性について、検討を行った。Neuropsychopharmacology Reports誌オンライン版2020年12月10日号の報告。 　有効性の主要エンドポイントは、成人用ADHD評価尺度ADHD-RS-IV with adult prompts日本語版合計スコアのベースラインから10週目までの変化とした。

　肥満や過体重は、双極性障害患者で非常に多く認められており、身体的な問題だけでなく精神疾患の発症リスクにも影響を及ぼす。藤田医科大学の江崎 悠一氏らは、双極性障害患者における寝室の夜間光曝露と肥満との関係を明らかにするため、横断的研究を行った。Physiology & Behavior誌オンライン版2020年12月8日号の報告。 　対象は、双極性障害患者200例。就寝時から起床時までの寝室の光度は、携帯型光度計を用いて7夜連続で測定した。自己申告による身長と体重のデータよりBMIを測定し、BMI25kg/m2以上を肥満と定義した。

　東京大学大学院新領域創成科学研究科の関 真秀特任助教と鈴木 穣教授らのグループは、国立がん研究センター先端医療開発センター免疫療法開発分野・中面哲也分野長らとの共同研究により、ナノポアシークエンサーで肺がんに存在する異常なmRNAの網羅的な同定をして、異常なmRNAから生じるペプチドが免疫細胞に認識されることを示した。 　従来のシークエンサーは、RNAをばらばらに短くしてから配列を読み取っていたため、mRNAの全長配列を読み取ることはできなかった。それに対して、長い配列を読み取れるナノポアシークエンサーは、mRNAの全長配列を読み取ることができる。

　ベンゾジアゼピン（BZD）受容体作動薬は、不眠症治療において頻繁に用いられるが、長期使用は推奨されていない。適切な薬物療法を行うためには、BZD依存に関する現状や背景を明らかにする必要がある。東京女子医科大学の山本 舞氏らは、BZD依存症自己申告アンケート日本語版（Bendep-SRQ-J）を開発し、BZD使用障害に関する研究を実施した。Neuropsychopharmacology Reports誌オンライン版2020年12月1日号の報告。 　開発元の許可を得てBendep-SRQ-Jを作成した。対象は、2012～13年にBZD治療を行った入院および外来患者。Bendep-SRQ-Jスコア、睡眠障害、身体的併存疾患、向精神薬、ライフスタイルに関するデータを収集した。症状重症度に関連する因子を特定するため、ロジスティック分析を行った。

　小児患者に4種類以上の薬を併用すると、1種類のみに比べて副作用発生のリスクが有意に高まるとのデータが報告された。岐阜薬科大学病院薬学研究室の舘知也氏、寺町ひとみ氏らの研究によるもので、詳細は「Scientific Reports」に12月7日掲載された。 　近年、高齢患者に対する多剤併用（ポリファーマシー）による副作用発生のリスクが注目されるようになり、処方薬を減らす取り組みも始まっている。一方、小児患者への多剤併用による副作用発生の実態は不明な点が多く、研究報告はほとんどない。今回、著者らは岐阜市民病院の医療記録を基に、小児患者における多剤併用が副作用発生のリスク因子となるかについて検討した。

　周産期うつ病は、女性のみならず男性においても発症する精神疾患である。父親の周産期うつ病の有病率に関するこれまでの国際的なメタ解析では、異文化または社会経済的環境が父親のうつ病に影響を及ぼす可能性があることを示唆している。しかし、これらのデータが、日本人男性においても当てはまるかどうかは明らかでなく、日本人男性を対象とした報告は少ない。獨協医科大学の徳満 敬大氏らは、日本人男性における周産期うつ病の有病率を推定するため、検討を行った。Annals of General Psychiatry誌2020年11月18日号の報告。

　国立がん研究センター中央病院の荒川 歩氏らは、小児の肺がん2例について、腫瘍組織と正常組織のペアサンプルを用いたルーチン次世代シークエンスで偶然にも、肺がん発症は子宮頸がんの母子移行が原因であることを特定したと発表した。移行したがん細胞の存在は同種の免疫応答によって示され、1例目（生後23ヵ月・男児）では病変の自然退縮が、2例目（6歳・男児）では腫瘍の成長速度が遅いことがみられたという。また、1例目は、免疫チェックポイント阻害薬ニボルマブを投与することで、残存するがん細胞の消失に結び付いたことも報告された。腫瘍組織と正常組織のペアサンプルを用いたルーチン次世代シークエンスは、わが国の進行がん患者を対象とした前向き遺伝子プロファイリング試験「TOP-GEAR」の一環として行われた解析で、114のがん関連遺伝子の変異を検出することを目的とする。1例目の患児に対するニボルマブ（3mg/kg体重を2週ごと）投与は、再発または難治固形がんを有する日本人患児を対象としたニボルマブの第I相試験で行われたものであった。症例の詳細は、NEJM誌2021年1月7日号で報告されている。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックによるメンタルヘルスへの影響は、学歴によって異なる可能性が報告された。東京大学大学院医学系研究科精神保健学分野の佐々木那津氏、川上憲人氏らがオンライン調査により明らかにしたもので、研究の詳細は「Journal of Epidemiology」に11月7日掲載された。 　2020年2～4月に発生した国内でのCOVID-19パンデミック第1波の際に、所得の低い人たちで心理的ストレスがより増大したことが別の研究で報告されている。また、自殺者数の推移を見ると、2～6月は前年比で平均10％以上少なかったが、8月に急増した。佐々木氏らはこの変化を、パンデミック第2波（6～8月）によって、地域社会におけるメンタルヘルスの悪化が蓄積した表れではないかと推測。この仮説を確かめるために、国内企業の正規雇用社員を対象に行った縦断的調査の結果を解析し、パンデミック第1波から第2波までの人々の心理的ストレスを評価、学歴との関連を検討した。

　朝食や夕食を食べない習慣のある女性は、蛋白尿が現れるリスクが高いことを示唆するデータが報告された。大阪大学キャンパスライフ健康支援センターの山本陵平氏らが、1万人を超える同大学職員を4年以上追跡して明らかになった結果であり、詳細は「Nutrients」に11月19日掲載された。 　朝食を抜くことがメタボリックシンドローム、2型糖尿病、心血管疾患などのリスクと関連することは複数の研究から示されている。しかし、腎疾患との関連を検討した研究は少なく、さらに昼食や夕食の欠食による影響はほとんど検討されていない。そこで山本氏らは、阪大職員の健診データを用いた後ろ向きコホート研究を行い、それらの関連を検討した。

　2010年以降2020年9月までの国内の自殺による死亡者数を月別に解析した結果、2020年7～9月の女性の自殺死亡者数が統計的予測範囲を超過していたことが明らかになった。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックによる影響が大きいと考えられ、自殺という最悪の結果を防ぐために、女性のメンタルヘルスに対する早急な対策が必要と言えそうだ。 　この研究は慶應義塾大学医学部医療政策・管理学教室の野村周平氏らが、警察庁の月別自殺死亡者数データを解析したもの。結果の詳細は「Psychiatry Research」1月号に掲載された 　国内の自殺件数は近年減少傾向にある。しかし、COVID-19パンデミックに伴う外出自粛や社会的距離の確保などが市民の社会的孤立につながり、不安やうつなどのメンタルヘルス上の問題を引き起こしている可能性が報告されている。さらに、経済へのダメージは2008年のリーマンショックを上回るとされている。具体的に国内でも10月16日時点で6万6,000人以上がCOVID-19により失業したと推計されており、失業率は3％を超えた。このような状況が自殺件数を押し上げている可能性がある。

　日本におけるうつ病患者数は、増加を続けている。うつ病による経済的影響には、アブセンティズム（欠勤や遅刻、早退など）とプレゼンティズム（心身の問題によるパフォーマンスの低下）の両方を介した生産性の低下がある。また、うつ病の有病率、発症経緯、自覚症状には、男女間で差があるといわれている。大阪市立大学の仁木 晃大氏らは、日本人うつ病就労者が、職場における問題をどのように認識しているかを調査し、うつ病の初期段階における職場での主観的な機能レベルの性差について検討を行った。Occupational Medicine誌オンライン版2020年11月28日号の報告。

　統合失調症の病態生理は、いまだによくわかっていない。理化学研究所の和田 唯奈氏らは、統合失調症患者における核内受容体の一つであるペルオキシソーム増殖因子活性化受容体（PPAR）/レチノイドX受容体（RXR）の役割について分析を行った。EBioMedicine誌2020年11月19日号の報告。 　日本人統合失調症患者1,200例のDNAサンプルを用いて、分子反転プローブ（MIP）ベースのターゲット次世代シークエンシング（NGS）により、PPAR/RXR遺伝子のスクリーニングを行った。その結果について、日本のコホートデータ（ToMMo）やgnomADの全ゲノムシークエンスデータベースとの比較を行った。PPAR/RXR遺伝子の機能低下と統合失調症との関係を明らかにするため、Ppara KOマウスとフェノフィブラートを投与したマウスを用いて、行動学的、組織学的およびRNA-seq解析により評価を行った。

　魚を食べると幸せになれるかもしれない――。日本人女性を対象に行った研究から、魚油に多く含まれている「エイコサペンタエン酸（EPA）」の血中濃度が高い人ほど、幸福感が高いという関連が報告された。ただし、同じように魚油に多く含まれている「ドコサヘキサエン酸（DHA）」については、やや異なる結果が示された。両者はいずれもオメガ3（ω3）脂肪酸という必須脂肪酸だが、メンタルヘルスへの影響は同等でない可能性がある。 　この研究は、金沢大学医薬保健学域の坪井宏仁氏らが、女性医療福祉職者を対象に行ったもので、詳細は「Nutrients」に11月11日掲載された。ω3脂肪酸には心臓血管系の保護作用があることが知られているが、メンタルヘルス上のメリットも指摘されている。しかしそれらの研究の大半はEPAとDHAを区別していない。EPAの血中濃度はDHAよりも低く、脳を構成する脂質はほとんどがDHAとアラキドン酸であるが、神経系への影響はDHAよりも強い可能性が基礎研究から示されている。そこで坪井氏らは、両者を区別したうえで、主観的幸福感や、やり甲斐との関連を検討した。

　社会活動に積極的に参加する人が多いコミュニティーに住む住民は、そうでない住民に比べて主観的健康感が高いという調査結果が報告された。金沢大学医薬保健学総合研究科認知症先制医学の篠原もえ子氏らの研究によるもので、詳細は「PLOS ONE」に10月23日掲載された。同氏らは、「社会活動の多いコミュニティーを育てることが、住民の健康状態の改善につながるのではないか」と述べている。 　この研究が行われたのは石川県羽咋市。羽咋市は日本の多くの地方都市と同様に、高齢化と人口減少が進行している。この羽咋市で2019年9月に、同市と金沢大学により健康調査が行われ、自記式質問票が40歳以上の全住民に郵送された。回答数は6,578人で、回答率は43.2％だった。

　中等度以上に進行した慢性腎臓病（CKD）患者では、LDL-コレステロールに加え、一定期間での中性脂肪（TG）の上昇が、動脈硬化を促す可能性が報告された。自治医科大学附属さいたま医療センター腎臓内科の平井啓之氏らが、CKD患者の頸動脈最大IMTの推移を後方視的に解析した結果、明らかになった。研究の詳細は、「Diabetes, Metabolic Syndrome and Obesity : Targets and Therapy」に10月12日掲載された。 　動脈硬化進行レベルの指標として、頸動脈の血管内膜中膜肥厚（IMT）計測の有用性が確立している。一方、CKD患者の多くが動脈硬化を併発しているが、動脈硬化進行に未知のリスク因子の関与も考えられる。そこで平井氏らは、CKD患者の頸動脈最大IMT（内膜中膜が最も厚くなった部分の厚み。max-IMT）の変化を継続的に観察し、CKD患者の動脈硬化進展因子を検討した。

　更年期の女性では、更年期の症状の数が多いほど、仕事のパフォーマンスが低下する可能性のあることを、東北大学ウイメンズヘルス・周産期看護学の橋本恵子氏らが報告した。研究の詳細は、北米閉経学会（NAMS）発行の「Menopause」に11月23日掲載された。更年期の症状が仕事に与える影響については、過去の研究でも評価されてきたが、症状の数とそれが生産性に与える影響を検討した研究は、今回のものが初めてだという。 　橋本氏らは、女性の更年期の症状の数と仕事のパフォーマンスとの関連を調べるべく、日本に住む45～65歳の働く女性599人（平均年齢54.2歳、60.6％は閉経後女性）を対象としてオンライン調査を実施。対象者の絶対的プレゼンティーズムを「世界保健機関（WHO）健康と労働パフォーマンスに関する質問紙短縮版（日本語版）」で計測し、更年期の症状を「Green Climacteric Scale」で評価した。なお、プレゼンティーズムとは、体の不調を抱えたまま就業して生産性が上がらない状態のことをいい、そのうちの健康リスクとの関係をチェックするために使われるものを絶対的プレゼンティーズムという。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックが続き、人々はストレスの高い状態を強いられている。こうした中、木々の緑に接したり、自宅の窓から緑を眺めることが、メンタルヘルスに好ましい影響を及ぼし得ることが明らかになった。東京大学大学院農学生命科学研究科の曽我昌史氏らの研究チームが、東京の緊急事態宣言解除直後に行った都民対象調査の結果であり、詳細は米国生態学会刊行の「Ecological Applications」に11月17日掲載された。

　睡眠薬の使用とメタボリックシンドローム（MetS）の関連が明らかになった。睡眠薬を使用している短時間睡眠の人でMetSの頻度が有意に高いという。自治医科大学が地域住民対象に動脈硬化危険因子の検証目的で行っている「JMS-IIコホート研究」のベースラインデータを解析した結果だ。同大学地域医療学センター公衆衛生学の石川鎮清氏らの論文が、「Journal of Epidemiology」に11月7日掲載された。 　疫学研究からは、睡眠時間がMetSや心血管疾患の有病率と相関することが示されている。一方、睡眠障害に対し睡眠薬を使用することが、心血管転帰にどのような影響を及ぼすのかは結論が得られていない。睡眠薬の使用によって睡眠時間が増えたり睡眠の質が改善することで、血圧や血糖に好ましい影響を与えるとする報告があるのとは反対に、睡眠薬の使用と心血管イベントの増加の関連を指摘する報告もある。そこで石川氏らは、JMS-IIコホート研究のデータを用いて、睡眠薬の使用とMetS有病率との関連を検討した。

　不健康な食習慣の該当数と、肥満リスクとの有意な正の関連が報告された。間食、早食い、就寝間近の食事という3つの習慣のうち、あてはまる数が多い人ほど肥満や腹部肥満の人が多いという。久山町研究のデータを、九州大学大学院医学研究院衛生・公衆衛生学分野の吉田大悟氏らが解析した結果であり、詳細は「Nutrients」に10月16日掲載された。 　不健康な食習慣が肥満を招きやすいことは、一般的な情報として社会に定着している。しかし、そのような食習慣が積み重なった場合に、肥満のリスクがより高くなるのかどうかは明確でない。そこで吉田氏らは、数々の重要なエビデンスを発信し続けている疫学研究「久山町研究」のデータを用いて、その関連を明らかにすることを試みた。