プライマリ・ケアでうつ病との付き合い方を紹介する患者啓発ビデオ（depression engagement video：DEV）や、個別双方向マルチメディアコンピュータプログラム（tailored interactive multimedia computer program：IMCP）を用いることは、非うつ病患者への抗うつ薬処方増大の要因になっている可能性が排除できないことが、米国・カリフォルニア大学デービス校のRichard L. Kravitz氏らによる無作為化試験の結果、報告された。プライマリ・ケア患者にうつ病との付き合い方を示唆することは、アウトカムを改善する可能性があると同時に、不要な治療にも結びつく可能性が指摘されていた。JAMA誌2013年11月6日号掲載の報告より。
プライマリ・ケア7施設で、ビデオ、個別プログラム、対照を提供する無作為化試験
研究グループは、DEVや個別IMCPが、対照（睡眠衛生ビデオ視聴）と比較して、不必要な抗うつ薬処方を増大することなく、初期うつ病ケアを改善するかを確認することを目的とした無作為化試験を行った。
試験は、2010年6月～2012年7月にカリフォルニア州にあるプライマリ・ケア7施設において行われた。被験者は、135人のプライマリ・ケア医が治療にあたっていた成人患者925例で、そのうちPatient Health Questionnaire-9（PHQ-9）スコアで定義されたうつ病患者は603例、非うつ病患者は322例だった。
DEVは、マーケティング会社と協力して製作されたもので、性別と収入で異なる4パターンが作られた。IMCPは、試験研究者によって開発され、たとえば「PHQ-9スコアが5以上の人はうつ病の可能性があるので医師に相談することを勧めます」など、患者個々の特性に答えるよう設計されたプログラムであった。
主要アウトカムは、うつ病患者については、患者の報告に基づく抗うつ薬処方または精神科医受診、あるいは両方の複合とした。副次アウトカムは、フォローアップ12週時点のPHQ-8を用いたうつ病の程度であった。一方、非うつ病患者については、医師および患者の報告に基づく抗うつ薬処方に関する非劣性（マージン3.5％）を主要アウトカムとして評価した。解析は、集団を補正して行われた。
抗うつ薬処方は増大、12週時点のメンタルヘルスへの影響はみられず
925例のうち、主要解析には867例（うつ病559例、非うつ病308例）が組み込まれた。
結果、うつ病患者において、主要アウトカムを報告した患者はDEV群17.5％、IMCP群26％、対照群16.3％だった。平均ポイント格差（PPD）はDEV群 vs. 対照群は1.1（95％信頼区間[CI]：－6.7～8.9、p=0.79）、IMCP群 vs. 対照群は9.9（同：1.6～18.2、p＝0.02）だった。
12週時点のPHQ-8測定によるうつ病スコアに、影響はみられなかった（DEV群 vs. 対照群のPPD：－0.2、95％CI：－1.2～0.8／同IMCP群 vs. 対照群：0.9、－0.1～1.9）。
非うつ病患者について、抗うつ薬を処方したというDEV群およびIMCP群の医師の報告は、対照群と比べていずれも非劣性が認められた（DEV群 vs. 対照群のPPD：－2.2、90％CI：－8.0～3.49、非劣性のp＝0.0499／同IMCP群 vs. 対照群：－3.3、－9.1～2.4、p＝0.02）。しかし、患者報告では非劣性が認められなかった（DEV群 vs. 対照群のPPD：0.9、90％CI：－4.9～6.7、非劣性のp＝0.23／同IMCP群 vs. 対照群：0.3、－5.1～5.7、p＝0.16）。
著者は、「個別IMCPは、うつ病患者における、抗うつ薬処方または精神科医受診あるいは両方を増大するが、12週時点のメンタルヘルスに効果は認められなかった。また、IMCPとDEVは、患者報告に基づく解析の結果では、非うつ病患者における抗うつ薬処方を増大する可能性が排除できなかった」と結論している。
（武藤まき：医療ライター）
