アルツハイマー病および認知症は、世界において臨床的および経済的に大きな負担となっている。早期診断や介入は、疾患の進行を遅らせる可能性がある。現在の診断ガイドラインでは、臨床評価と併せて画像診断およびバイオマーカー分析を検討することが推奨されている。しかし、医療資源は限られているため、資源配分の指針として診断技術の費用対効果を検証する必要がある。カナダ・Western UniversityのMunira Kashem氏らは、アルツハイマー病または認知症の診断および/または進行フォローアップのための神経画像診断、バイオマーカー、その他の診断、スクリーニング戦略に関する経済評価研究をシステマティックにレビューした。Alzheimer's Research & Therapy誌2026年1月23日号の報告。
国、言語、出版期間を問わずMedline、Embase、PsycINFO、CINAHL、EconLitより網羅的に検索し、関連研究を抽出した。研究の質の評価には、医療経済基準に関するコンセンサス拡張版（Consensus on Health Economic Criteria-Extended：CHEC-Extended）チェックリストを用いた。
主な結果は以下のとおり。
・6,804件中21件の研究が適格基準を満たした。
・これらの研究には、PET、SPECT、CT、MRIなどの神経画像技術（10件）、脳脊髄液および血液バイオマーカー（7件）、スクリーニングプログラム、機械学習に基づくモデル、多職種連携ケアアプローチなどの代替診断戦略（4件）の評価が含まれた。
・画像技術を評価した研究のうち、6件は、費用対効果が高いとは認めなかった。
・対照的に、脳脊髄液および血液バイオマーカーの研究では、これらの技術は費用対効果が高いと結論付けられたが、結果には多少のばらつきが認められた。
・方法論的質スコアは、15〜95％の範囲であり、低品質から高品質の研究が混在していることが示された。
・研究デザインと報告されたアウトカムの異質性のため、直接比較はできなかった。
著者らは「多くの研究は高品質であったが、研究目的、デザイン、アウトカムの異質性により、エビデンスの統合が制限された。今後の研究では、方法論の一貫性、透明性のある費用報告、新たな治療枠組みの統合を確保し、アルツハイマー病診断における経済的エビデンスの政策的妥当性および信頼性を向上させる必要がある」と結論付けている。
（鷹野 敦夫）
