日本における抗うつ薬とCBT併用療法による費用対効果

　

　うつ病治療において認知行動療法（CBT）の併用は、最初から行うべきか、薬物治療で寛解が得られない患者に行うべきかについて、慶應義塾大学のYoshihide Yamada氏らは、費用対効果の面から検討を行った。Journal of Affective Disorders誌オンライン版2021年6月17日号の報告。

　うつ病治療において、最初からCBTと薬物療法を併用したCOMBファースト戦略と、まずは薬物療法で治療を開始し、寛解が得られない場合にCBTを併用したADファースト戦略において、どちらの治療戦略の費用対効果が高いかを調査した。分析を行うため、マルコフモデルを開発した。主要アウトカムは、104週における質調整生存率（QALY）当たりの増分費用対効果（ICER）とした。臨床パラメータに関連する不確実性と結果に対するCBTコストの影響を調査するため、それぞれ確率的感度分析とシナリオ分析を実施した。

　主な結果は以下のとおり。

・104週におけるQALY当たりのICERは、中等度のうつ病で59万1,822円（5,725米ドル）、重度のうつ病で49万9,487円（4,832米ドル）であった。
・シナリオ分析では、国立保健医療研究所（NICE）が推奨する基準値（2万～3万ポンド）をはるかに下回るCBTコスト1万4,400円（139米ドル、英国のCBT単価96ポンド）に設定した場合、ICERは中等度のうつ病で114万7,518円（1万1,101米ドル）、重度のうつ病で96万8,484円（9,369米ドル）となった。
・本研究の限界として、健康保険の観点から実施したモデルベースの分析であり、社会的観点からの分析では、異なる結果が得られる可能性がある。

　著者らは「COMBファースト戦略は、ADファースト戦略よりも費用対効果が高いことが示唆された」としている。

（鷹野 敦夫）