現在のガイドラインでは、慢性不眠症の第1選択治療として、不眠症に対する認知行動療法（CBT-I）が推奨されている。欧州ガイドラインにおける薬理学的治療の推奨事項には、短時間または中間作用型のベンゾジアゼピン系睡眠薬・Z薬（エスゾピクロン、zaleplon、ゾルピデム、ゾピクロン）、デュアルオレキシン受容体拮抗薬（DORA：ダリドレキサント）、メラトニン受容体拮抗薬（徐放性メラトニン2mg）などの薬剤が含まれている。不眠症は慢性的な疾患であり、一部の治療に反応しない患者も少なくないため、さまざまな治療アプローチや治療薬の切り替えが必要とされる。しかし、現在の欧州では、これらの治療薬切り替えを安全かつ効果的に実践するためのプロトコールに関して、明確な指標が示されているわけではない。イタリア・ピサ大学のLaura Palagini氏らは、このギャップを埋めるために、不眠症に使用される薬剤を切り替える手順と妥当性を評価し、実臨床現場で使用可能な不眠症治療薬の減量アルゴリズムを提案した。Sleep Medicine誌2025年4月号の報告。

　日本救急医学会の救急医療における先端テクノロジー活用特別委員会は、大規模言語モデル（LLM）が回答した救急外来受診の要否判断の正確性、回答内容に対する利用者（非医療者の一般人）の理解度について検証を行った。その結果、医学知識を持つ専門家側はLLMが救急外来受診の判断を高精度でアドバイスしていると評価した一方で、一般人側は同じ回答を見ても専門家と異なる解釈をする傾向があることが明らかになった。これにより、AIが生成する医療アドバイスに関する理解や解釈において、専門家と一般人の間に大きな隔たりがあることが示唆された。Acute Medicine & Surgery誌2025年3月12日号掲載の報告。

　慢性疼痛はQOLを大きく左右する重要な問題であり、オピオイド鎮痛薬はその改善に重要な役割を果たす。一方、不適切な使用により乱用や依存、副作用が生じる可能性があるため、適切な使用が求められている。そこで、2024年5月に改訂された『非がん性慢性疼痛に対するオピオイド鎮痛薬処方ガイドライン改訂第3版』の作成ワーキンググループ長を務める井関 雅子氏（順天堂大学医学部 麻酔科学・ペインクリニック講座 教授）に、本ガイドラインのポイントを中心として、オピオイド鎮痛薬の副作用対策と適切な使用法について話を聞いた。

180ヵ国の5～24歳の小児・青年期の男女を対象として、1990年から2021年にかけての過体重、肥満の有病率データから、2022年から2050年にわたる過体重、肥満の有病率を予想した論文である。いずれの年代、いずれの地域においても、1990年から2021年までの過体重、肥満の有病率が上昇している。南北アメリカ、ヨーロッパで有病率が高く、アジア、アフリカでは有病率は前者ほど高くはないが、高い増加率が認められる。実際の数字を見てみると、全体の集計の青年期では1990年の過体重が8.0％、肥満が1.9％、2021年にそれぞれ13.7％、6.6％へと増加。小児期でも過体重が6.7％から11.2％、肥満が2.0％から6.9％に増加している。日本が含まれる東南アジア、東アジア、オセアニアでは、青年期の過体重が5.2％から11.6％、肥満が0.8％から4.7％に増加、小児期では過体重が4.6％から9.7％、肥満が1.2％から5.9％にそれぞれ増加している。絶対値で見ればアジアの肥満の有病率は西欧より低いものの、30年間の増加率でみると西欧を上回り、青年期の肥満が470％、小児期では404％の増加である。

　韓国・江原大学校のYeshin Kim氏らが、エビデンスに基づく推奨事項をまとめた韓国認知症協会の臨床診療ガイドラインについて、アルツハイマー病およびその他のタイプの認知症に対するコリンエステラーゼ阻害薬（ChEI）およびN-メチル-D-アスパラギン酸（NMDA）受容体拮抗薬に関する推奨事項に焦点を当て、Dementia and Neurocognitive Disorders誌2025年1月号に発表した。また同誌にて、同国・カトリック大学校のGihwan Byeon氏らは本ガイドラインについて、患者のQOLや介護者の負担に影響を及ぼす認知症の行動・心理症状（BPSD）に対する、抗精神病薬、抗うつ薬、抗認知症薬など薬理学的治療に関する臨床実践ガイドラインとして提示した。

　高齢者の市中肺炎の初期対応として、嫌気性菌をカバーするスルバクタム・アンピシリン（SBT/ABPC）などが用いられることがある。しかし、カナダの市中誤嚥性肺炎患者を対象とした多施設後ろ向きコホート研究では、嫌気性菌カバーは院内死亡リスクを低下させず、C. difficile大腸炎リスクを上昇させたことが報告されている1）。そこで、山本 舜悟氏（大阪大学）らの研究グループは、市中肺炎により入院した65歳以上の患者を対象としたデータベース研究を実施し、セフトリアキソン（CTRX）とSBT/ABPCを比較した。その結果、SBT/ABPCのほうがCTRXよりも院内死亡率が高かった。本研究結果は、Open Forum Infectious Diseases誌2025年3月5日号に掲載された。

　家族歴を有する冠動脈疾患（CAD）中等度リスク者に対する1次予防戦略に、冠動脈カルシウム（CAC）スコアを組み合わせる利点を裏付けるデータが、オーストラリア・Baker Heart and Diabetes Research InstituteのNitesh Nerlekar氏らCAUGHT-CAD Investigatorsが行った無作為化試験の結果で示された。標準ケアのみと比較して、アテローム性脂質の減少とプラーク進展の制御が認められたという。CACスコアリングは、とくにCAD中等度リスクの患者において、予後情報を提供することが知られている。しかしながら、CACスコアと1次予防戦略の組み合わせの利点を検証する無作為化試験はこれまで行われていなかった。JAMA誌オンライン版2025年3月5日号掲載の報告。

　カルシウム摂取が大腸がんのリスク低下と関連するとの報告があるが、この関連がカルシウム源や腫瘍部位によって異なるかは明らかではない。さらに、人種や民族によるカルシウム摂取量の差が大腸がんリスクに与える影響も不明である。米国・Division of Cancer Epidemiology and Genetics, National Cancer InstituteのSemi Zouiouich氏らはカルシウムの摂取源と腫瘍部位を考慮し、人種や民族を超えたカルシウム摂取と大腸がんリスクとの関連を調査した。本研究の結果はJAMA Network Open誌2025年2月17日号に掲載された。 　米国国立衛生研究所の「NIH-AARP食事と健康研究」のデータを分析した。参加者はベースライン（1995年10月～1996年5月）時点での年齢が50～71歳、自己申告による健康状態が良好で、カロリーやカルシウム摂取量が極端に多過ぎず、少な過ぎない人であり、最初の原発がん診断、死亡、追跡不能、または終了日（2018年12月31日）まで追跡調査された。データは2022年4月～2024年4月に分析された。カルシウム摂取量は、アンケート回答による摂取源（乳製品および非乳製品）、サプリメントの総摂取量から推定し、主要アウトカムは大腸がんの発生率だった。

　一定期間、固形物を取らずにジュースのみで必要な栄養素を補うジュースクレンズは、ファスティングの一種であり、健康的な生活を始める第一歩として多くの人に取り入れられている。しかし、たとえ短期間であっても、こうした食生活によりもたらされるのは効果よりも有害性の方が大きいかもしれない。米ノースウェスタン大学フェインバーグ医学部のMelinda Ring氏らの研究によると、野菜や果物のジュースのみの食事を3日間続けることで、炎症や記憶力および思考力の問題との関連が指摘されている腸内や口腔のマイクロバイオームに変化が起こることが明らかになったという。詳細は、「Nutrients」に1月27日掲載された。

　1990～2021年にかけて世界のあらゆる地域で過体重と肥満が大幅に増加しており、増加を抑制するための現行の対策が小児期・青年期の世代で失敗していることが、オーストラリア・Murdoch Children 's Research InstituteのJessica A. Kerr氏ら世界疾病負担研究（Global Burden of Diseases, Injuries, and Risk Factors Study：GBD）2021 Adolescent BMI Collaboratorsの解析で明らかとなった。結果を踏まえて著者は、「2021年以降も、小児期・青年期の過体重の有病率は高いままで、将来的に肥満集団はさらに増加すると予測される。世界のすべての地域、すべての人口集団で増加が続き、2022～30年に大きな変化が起こると予測されるため、この公衆衛生上の危機に対処するため早急な行動が必要である」と述べている。Lancet誌2025年3月8日号掲載の報告。