株式会社セガトイズは8日、脳波トイ『マインドフレックス』を2010年7月31日より発売すると発表した。『マインドフレックス』は、アメリカの2010年のトイオブザイヤー3部門でファイナリストに選出された“脳派トイ”。日本でも、日経トレンディの「2010ヒット予測ランキング」で5位にランクインしており、これまで医療の現場でしか使用されていなかった脳波の技術を利用したゲームは、発売前から注目されている。基本的な遊び方は、頭につけたヘッドセットが脳波をセンサーで読み取った計測データが本体へ送信され、その時の集中の度合いによってファンが回転し、ボールを高く浮かせたり移動させたりしながら障害物をクリアする。子どもから大人まで遊ぶことができ、1～4人で楽しめるゲームが4つ内蔵されている。7月15日から開催される「2010年東京おもちゃショー」の同社ブースにて、体験会を実施するとのこと。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.segatoys.co.jp/company_information/press_release/pdf/20100608.pdf

メタ解析の結果、フィブラート系高脂血症薬には、主として冠動脈イベントの予防により主要な心血管イベントリスクを低下すること、心血管イベントのハイリスク患者、脂質異常症を合併する患者で有用である可能性が明らかになった。オーストラリア・シドニー大学・The George Institute for International HealthのMin Jun氏らの報告で、Lancet誌2010年5月29日号（オンライン版2010年5月11日号）に掲載された。心血管リスクのフィブラート系高脂血症薬の有効性に関する知見は一貫していないことから、Jun氏らは、主要な臨床アウトカムの有効性について検討することを目的にシステマティックレビュー、メタ解析を行った。18のプラセボ無作為化試験4万5,000例分のデータを解析研究グループは、Medline、Embase、Cochrane Libraryで1950年～2010年3月の間に発表された試験論文をシステマティックレビューした。適格としたのは、前向き無作為化試験で、心血管アウトカムについてフィブラート系高脂血症薬とプラセボを比較検討した試験とした。ランダム効果モデルを使って相対リスク（RR）低下を算出し、主要な心血管イベント、冠動脈イベント、脳卒中、心不全、冠動脈再建、全死因死亡率、心血管死亡、非血管死亡、突然死、蛋白尿新規発症、薬物関連有害事象について解析した。対象となったのは18試験だった。被験者は計4万5,058例、主要な心血管イベント2,870例、冠動脈イベント4,552例、死亡3,880例を含んだ。冠動脈イベント13％低下、脳卒中はベネフィット認められずフィブラート系高脂血症薬治療は、主要な心血管イベントを10％低下（95％信頼区間：0～18、p=0.048）した。ただし冠動脈イベントが13％低下（同：7～19、p＜0.0001）する一方、脳卒中（－3％、－16～9、p=0.69）はベネフィットが認められなかった。また、全死因死亡（0％、－8～7、p=0.92）、心血管死亡（3％、－7～12、p=0.59）、突然死（11％、－6～26、p=0.19）、非血管死亡（－10％、－21～0.5、p=0.063）は、効果が認められなかった。蛋白尿新規発症は14％低下（2～25、p=0.028）が認められた。重大な薬物関連有害事象については、血清クレアチニン値の増加がみられたが（RR：1.99、1.46～2.70、p

早産児の有害転帰を増加することなく未熟児網膜症を最小限とするには、どれぐらいの酸素投与が適しているのか？　米国のSUPPORT Study Group of the Eunice Kennedy Shriver NICHD Neonatal Research Networkが、超早産児1,316例を対象に行った多施設共同無作為化試験の結果をNEJM誌2010年5月27日号（オンライン版2010年5月16日号）で報告している。これまでの研究で、未熟児網膜症発症率の低下と目標酸素飽和度低値との関連は明らかになっているが、有害転帰と酸素飽和度の関連については明らかでなかった。1,316例を、「85～89％」群、「91～95％」群に無作為化し転帰を比較本研究は、超早産児に対する早期CPAP（持続陽圧呼吸療法）と早期サーファクタント療法を比較する研究の一部として検討された。研究グループは、在胎24週0日～27週6日で生まれた超早産児1,316例を対象に、2×2多施設共同無作為化試験を行った。対象児は、CPAP群かサーファクタント投与群に無作為化後、それぞれ酸素飽和度目標範囲「85～89％」群か、「91～95％」群に割り付けられ転帰が比較された。解析された超早産児数は、低酸素飽和度の「85～89％」群は654例、高酸素飽和度の「91～95％」群が662例。各群の基線特性は同様だった。主要転帰は、重症未熟児網膜症（閾値に達する網膜症が存在し外科的手術を要する、あるいはベバシズマブ＊使用）、退院前死亡の複合転帰とした。＊商品名：アバスチン（保険適応はない）低酸素飽和度群は、未熟児網膜症発症率は半減するも、死亡児が3割増主要複合転帰（重症未熟児網膜症・退院前死亡）について、「85～89％」群28.3％、「91～95％」群32.1％、相対リスク0.90（95％信頼区間：0.76～1.06、P=0.21）で、両群間に有意差は認められなかった。しかし転帰を個別にみると、退院前死亡の頻度は「85～89％」群の方が高かった。死亡発生は19.9％対16.2％、相対リスクは1.27（95％信頼区間：1.01～1.60、P=0.04）。一方で、重症未熟児網膜症の頻度は、「91～95％」群の方が倍近く高かった。発症率は、8.6%対17.9%、相対リスクは0.52（0.37～0.73、P

早産児に、生後2時間以内にサーファクタントを投与することで死亡や気管支肺異形成症を低減できることが示されていることから、予防的治療として早期サーファクタント療法が行われるようになっている。しかし超早産児では挿管を必要とする場合もあってCPAP（持続陽圧呼吸療法）が検討されたり、また、より早期のサーファクタント療法群では筋緊張が高頻度にみられたり寝返り動作がなかなかできるようにならないといった報告もある。そこで米国のSUPPORT Study Group of the Eunice Kennedy Shriver NICHD Neonatal Research Networkが、超早産児1,316例を対象に、早期CPAPと早期サーファクタント治療とを比較する多施設共同無作為化試験を行った。NEJM誌2010年5月27日号（オンライン版2010年5月16日号）掲載より。1,316例を、「早期CPAP」群、「挿管＋早期サーファクタント」群に無作為化し転帰を比較研究グループは、2005年2月～2009年2月の間に、在胎24週0日～27週6日で生まれた超早産児1,316例を対象に、2×2多施設共同無作為化試験を行った。対象児は無作為に、挿管後サーファクタント療法（生後1時間以内）を受ける群（早期サーファクタント群：653例）か、CPAPを分娩室で開始し換気治療戦略のプロトコールに従い実行された群（早期CPAP群：663例）に割り付けられた。またその後、両群児は、酸素飽和度目標範囲「85～89％」群（在胎24週0日～25週6日：565例）か、「91～95％」群（在胎26週0日～27週6日：751例）にも割り付けられた。主要転帰は、36週までの死亡もしくは気管支肺異形成症の複合転帰とした。気管支肺異形成症は、酸素補充を必要とした児（酸素補充30％未満で酸素補充離脱を試みた児も含む）と定義された。死亡、気管支肺異形成症発症に、両群で有意差はない主要複合転帰は、在胎期間、施設、家族内集積で補正後も、両群間で有意差は認められなかった。「早期CPAP」群47.8％、「早期サーファクタント」群51.0％、相対リスクは0.95（95％信頼区間：0.85～1.05）だった。気管支肺異形成症の発症についても両群で同様だった。発症率は同48.7％、54.1％、相対リスクは0.91（同：0.83～1.01）だった。早期CPAPを受けた早産児の方が、挿管や気管支肺異形成症のための副腎皮質ステロイド投与の頻度が少なく（P

米国では、1988～2008年にかけて、血圧がコントロールされている人の割合が、27.3%から50.1％にまで改善したことが明らかになった。特に1999～2000年から2007～2008年にかけては、同割合は18.6ポイント増加していた。米国サウスカロライナ大学のBrent M. Egan氏らが、4万人超の18歳以上について調べ明らかにしたもので、JAMA誌2010年5月26日号で発表した。全米の健康政策「Healthy People 2010」の中で、血圧コントロール率の目標は50％となっていた。血圧コントロールの定義は140/90mmHg未満同氏らは、1988～1994年と1999～2008年のNational Health and Nutrition Examination Survey（NHANES）データを用い、18歳以上の4万2,856人について、2年ごとの血圧コントロールなどに関するデータを分析した。高血圧の定義は、「平均収縮期血圧140mmHg以上、平均拡張期血圧90mmHg以上」、「降圧薬の服用」のいずれかだった。血圧コントロールの定義は、収縮期血圧140mmHg未満/拡張期血圧90mmHg未満だった。患者の認識の割合、降圧薬服用の割合も増大その結果、高血圧の罹患率は、1988～1994年の23.9％から、1999～2000年には28.5％へと増加していた。ただし2007～2008年は29.0％で、2000年以降の間の有意な変化はなかった。一方、高血圧コントロールについては、1988～1994年の27.3％から、2007～2008年は50.1％へと、大幅に改善した（p=0.006）。同期間の高血圧患者の血圧も、143.0/80.4mmHgから135.2/74.1mmHgへと、有意に低下していた（p=0.02/p

超多剤耐性（XDR）結核患者は、HIV感染の有無にかかわらず予後不良であるが、HIV感染者の予後は以前に比べ改善していることが、南アフリカCape Town大学のKeertan Dheda氏らが行ったコホート試験で明らかとなった。Kwazulu Natal（南アフリカ）のデータによれば、XDR結核に感染している患者のほとんどがHIV感染者であり、致死的な転帰をとることが示唆される。しかし、HIV感染率が高い状況におけるXDR結核の治療効果を評価したデータはほとんどないという。Lancet誌2010年5月22日号（オンライン版2010年5月19日号）掲載の報告。XDR結核とHIV感染の関連を評価する後ろ向きコホート試験研究グループは、疾患対策に向けた勧告を策定するために、XDR結核とHIV感染の関連についてレトロスペクティブなコホート試験を行った。2002年8月～2008年2月までに、南アフリカの4つの地域の指定治療施設において、診断時の培養検査でXDR結核が確認された16歳以上の患者記録を解析した。Cox比例ハザード回帰モデルを用いて予後に関連するリスク因子の評価を行った。HIV感染XDR結核患者の死亡率は41％、HIV非感染XDR結核患者は30％XDR結核患者227例が登録され195例が解析の対象となった。そのうち21例は治療開始前に死亡し、治療を受けたのは174例（HIV感染者は82例）であった。62例（36％）がフォローアップ期間中に死亡した。HIVに感染したXDR結核患者の死亡率は41％（34/82例）、HIV非感染XDR結核患者の死亡率は30％（28/92例）であり、両群間に有意な差は認めなかった（p＝0.13）。死亡の予測因子の解析では、モキシフロキサシン（商品名：アベロックス）を使用すると死亡率が89%低下し（ハザード比：0.11、p＝0.03）、培養検査で多剤耐性結核の検出歴があると死亡率が5倍以上になり（同：5.21、p＝0.001）、使用薬剤数が多いと死亡率が41%低下した（同：0.59、p＜0.0001）。高活性抗レトロウイルス療法（HAART）を受けたHIV感染XDR結核患者は、受けていない患者に比べ死亡数が少なかった（ハザード比：0.38、p＝0.01）。174例中33例（19％）で培養陰性化が示され、そのうち23例（70％）は治療開始から6カ月以内に陰性化した。著者は、「南アフリカでは、XDR結核患者の予後は、HIVに感染していなくても不良であった。しかし、HIV感染者の生存率は以前の報告に比べ改善している」と結論し、「優先度はXDR結核感染の予防の方が高く、治療プログラムや検査能力を強化することで多剤耐性およびXDR結核を早期に検出して治療を行うべきである」としている。（菅野守：医学ライター）

分娩後出血の治療において、標準的な子宮収縮薬注射に加えミソプロストール（商品名：サイトテック）600μgを舌下投与しても、失血は改善されないことが、WHO（スイス）リプロダクティブヘルス研究部門のMariana Widmer氏らが、アジア、アフリカ、南米諸国の参加のもとに実施した無作為化試験で示された。分娩後出血は世界的に妊婦の罹病および死亡の主原因である。ミソプロストールは子宮収縮作用を持つプロスタグランジンのアナログ製剤であり、経口投与が可能で安定性に優れ、安価であるため治療選択肢として有望視されているという。Lancet誌2010年5月22日号掲載の報告。5ヵ国の施設が参加した二重盲検プラセボ対照無作為化試験研究グループは、分娩後出血の治療として、標準的子宮収縮薬単独とこれにミソプロストールを補助的に併用する方法の効果を評価する二重盲検無作為化試験を実施した。2005年7月～2008年8月までに、アルゼンチン、エジプト、南アフリカ、タイ、ベトナムの施設から、経膣分娩後に、臨床的に子宮弛緩による分娩後出血と診断された女性が登録され、ルーチンの子宮収縮薬注射とともにミソプロストール600μgを投与する群あるいはプラセボを投与する群に無作為に割り付けられた。医師と患者には、治療の割り付け情報は知らされなかった。主要評価項目は無作為割り付け後60分以内の500mL以上の失血とし、intention-to-treat解析を行った。500mL失血率は両群とも14％、震え、発熱がミソプロストール群で高頻度に1,422人の女性が登録され、ミソプロストール群に705人が、プラセボ群には717人が割り付けられた。60分以内に500mL以上の失血がみられた女性の割合は、ミソプロストール群が14％（100/705人）、プラセボ群も14％（100/717人）であり、両群で同等であった（相対リスク：1.02、95%信頼区間：0.79～1.32）。身体の震えが、ミソプロストール群の65％（455/704人）にみられ、プラセボ群の32％（230/717人）に比し有意に高頻度であった（相対リスク：2.01、95％信頼区間：1.79～2.27）。38℃以上の発熱も、ミソプロストール群は43％（303/704人）と、プラセボ群の15％（107/717人）に比べ有意に多く認められた（同：2.88、同：2.37～2.50）。著者は、「本試験の知見により、分娩後出血の治療において標準的な子宮収縮薬注射の補助としてミソプロストール600μgを舌下投与する方法は支持されない」と結論し、「今後は、標準的な子宮収縮薬が使用できない状況におけるミソプロストールの有効性について研究を進めるべき」としている。（菅野守：医学ライター）

不安障害の治療について、認知行動療法や薬物療法、または両者の選択を可能にして柔軟に対応することで、1年後の治療反応率や寛解率は、従来の治療法に比べて有意に改善することがわかった。米国ワシントン大学精神科・行動科学部門のPeter Roy-Byrne氏らが、1,000人超の不安障害の患者を対象に行った無作為化対照試験の結果、明らかにしたもので、JAMA誌2010年5月19日号で発表した。治療開始6、12、18ヵ月後にBSI-12で評価同研究グループは、2006年6月～2008年4月にかけて、米国4地域17のプライマリ・ケアクリニックで、18～75歳の不安障害の患者、合わせて1,004人を対象に試験を開始し、3～12ヵ月間の治療を行った。研究グループは被験者を2群に分け、一方の群には、認知行動療法（CBT）や薬物療法、またはその両者を柔軟に用いるCALM（Coordinated Anxiety Learning and Management）療法を行った。もう一方の群には、従来通り、かかりつけの医師による薬物やカウンセリング治療、または精神病専門医への紹介などを行った。試験開始6、12、18ヵ月後にそれぞれ、12項目簡易症状評価尺度（BSI-12）を用い、2009年10月時点との比較で盲目による追跡評価を行った。なお被験者の不安障害としては、パニック障害、全般性不安障害、社会不安障害、心的外傷後ストレス障害を含んでいた。CALM療法による治療必要数、治療反応は5.27で寛解は5.50その結果、治療開始6、12、18ヵ月時点でいずれも、CALM群が対照群より、BSI-12スコアが低かった（CALM群と対照群のBSI-12スコア平均値の差：6ヵ月後－2.49、12ヵ月後－2.63、18ヵ月後－1.63）。治療12ヵ月後の治療反応率は、CALM群が63.66（95％信頼区間：58.95～68.37）％に対し、対照群は44.68（39.76～49.59）％だった。同時点での寛解率も、CALM群が51.49（95％信頼区間：46.60～56.38）％に対し、対照群は33.28（28.62～37.93）％だった。治療必要数は、治療反応については5.27（同：4.18～7.13）、寛解は5.50（4.32～7.55）だった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

万有製薬株式会社は5月20日、2010年4月に全国の10歳以上の各年代別男女計1,238人を対象に行った「日本人のワクチンに対する意識調査」の結果を発表した。それによると、2007年に実施した前回調査に比べ、ワクチン接種への抵抗感が薄らいでおり、6.7ポイント（30.1％から23.4％に）減少している。また任意接種ワクチンは、ほとんどで2007年調査時よりも認知度が上昇した。 特に、HibワクチンやHPVワクチン、高齢者用肺炎球菌ワクチンは、2007年に比べ大きく認知度が上がり、Hibワクチン4.1ポイント（5.7％から9.8％に）、HPVワクチン17.4ポイント（5.9％から23.3％に）、高齢者用肺炎球菌ワクチン9.0ポイント（7.7％から16.7％に）上昇している。また費用負担がワクチン接種を阻むバリアであり、公的な費用補助が求められている。ワクチン接種をためらう要因は「費用が高額だから」が、「副反応が心配だから」を上回り、54.2％が日本のワクチンの現状について「費用を公的に補助してほしい」と回答している。●詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2010/corporate_0520.html

英国で近年、Dr.ハロルド・シップマン事件やブリストル王立病院小児心臓外科事件など、メディアの関心と人々の懸念を高める医師の犯罪や事件が相次いでいることを背景に、学生時代のリスク因子を見いだすことを目的とした研究が、英国ノッティンガム医科大学Queen’s Medical Centre医学教育部門のJanet Yates氏らにより行われた。BMJ誌2010年5月15日号（オンライン版2010年4月27日号）掲載より。「cases」59例について照合症例対照研究Yates氏らは、学生時代の記録とGMC（General Medical Council：全国医学協議会；医師免許の登録管理機構）の記録の、照合症例対照研究を行った。対象となったのは、1958～1997年の間に、英国の8つの医学校のうちの1つを卒業した59人。いずれも1999～2004年の間に、重大な職業上の非行（professional misconduct）を犯したことがGMCに記録されていた「cases」と認定した医師だった。研究のために卒業者コホートから「cases」1人につき、対照群として4人ずつをシステマティックに選んだ上で（236例）GMCの記録を引き出してきて検討を行った。主要評価項目は、多変量条件付きロジスティック回帰分析によるオッズ比で「cases」となる可能性が高いと示された、潜在的なリスク因子（入学前・就学中の特性を含む）。データは、「cases」が最初に学んだ医学校から入手した学生時代の記録の写しが用いられた。「男性」「低階級」「落第を経験」が浮かび上がったが…解析の結果、「cases」になる可能性が高かったのは、「男性」「出身社会階級が低い」、メディカルコース就学中、特に低学年時に「落第を経験」が、独立したリスク因子として浮かび上がった。多変量解析の結果のオッズ比は、「男性」であることが9.80（95％信頼区間：2.43～39.44、P=0.001）、「低社会階級」が4.28（1.52～12.09、P=0.006）、「低学年時や臨床コース前に落第を経験」が5.47（2.17～13.79、P

米アボット社が行った米国の3,690名の患者を対象に2つの薬剤溶出ステントを比較した大規模無作為化試験の1つであるSPIRIT IV試験の結果が、2010年5月5日に発刊されたNEJM（The New England Journal of Medicine）に掲載された。同社の日本法人が18日に発表した。今回発表された結果において、XIENCE Vエベロリムス溶出冠動脈ステントシステム（販売名：XIENCE V 薬剤溶出ステント）はTAXUS Express2 パクリタキセル溶出冠動脈ステントシステム（販売名：TAXUS エクスプレス2 ステント）よりも、ステント留置後1年経過観察時点において心筋梗塞、血行再建術、心臓死等の主要心事故を引き起こしにくいことが示された。また、SPIRIT IV試験では、XIENCE V留置群とTAXUS留置群との比較において、ステント血栓症発生率を有意に低減することが示されました。これらの結果は2009年9月に行われたTCT（Transcatheter Cardiovascular Therapeutics）でも発表されている。SPIRIT IV試験では、XIENCE V群はTAXUS群と比較すると、1年経過観察時点において、主要評価項目であるTLF（Target Lesion Failure）を38％統計的に有意に低減することが示された（XIENCE V群 4.2％に対しTAXUS群　6.8％、 p値=0.001）。TLFは患者に対する有効性と安全性を評価する複合評価項目として定義されており、心臓死、標的血管起因の心筋梗塞、虚血に基づく標的病変血行再建 （ID-TLR） が含まれる。また、1年経過観察時点での血栓（ステント血栓症）発生率において、XIENCE V群は現在までに報告されているその他の薬剤溶出ステントと比較するとステント血栓症の発生を最も低減することが示された（Academic Research Consortium〔ARC〕定義の Definite/Probable に分類される1年経過観察時点でのステント血栓症発生率は0.29％）。詳細はプレスリリースへhttp://www.abbott.co.jp/press/2010/100518.asp

カルピス株式会社 健康・機能性食品開発研究所は、Lactobacillius helveticus発酵乳の摂取が、「記憶障害の予防」と「記憶力の向上」に有用であることを、静岡県立大学　食品栄養科学部　横越英彦教授との共同研究で確認したと報告した。この研究結果を2010年5月22日の第64回日本栄養・食糧学会大会で発表したという。 同社は1970年代より、「カルピス」を製造する過程で生み出される発酵乳（「カルピス酸乳」）の機能性研究を続けている。特に、「カルピス酸乳」中に含まれる乳酸菌Lactobacillius helveticusで発酵させたLH発酵乳の機能性に着目して、これまでに寿命延長、抗腫瘍、免疫賦活、血圧降下、疲労回復、ストレス低減や、学習記憶能力の向上に効果があることを明らかにしてきた。今回マウスを用いた試験で、「カルピス酸乳」を与えた結果、短期記憶障害の予防効果を示し、また「カルピス酸乳」ホエーを与えた結果、２日後の記憶保持を向上させる効果を示したという。詳細はプレスリリースへhttp://www.calpis.co.jp/corporate/press/nrl_00021.html

脳卒中発症後4.5時間までに遺伝子組み換え組織プラスミノーゲンアクチベーター（rt-PA）であるアルテプラーゼ（商品名：アクチバシン、グルトパ）静注投与を開始すれば臨床予後の改善が得られるが、それ以上治療開始が遅れるとリスクがベネフィットを上回ることが、イギリスGlasgow大学のKennedy R Lees氏らによるプール解析で示された。虚血性脳卒中発症後早期にrt-PAの静注投与を開始すれば予後の改善が得られるが、ベネフィットは時間の経過とともに低下することが報告されている。以前の個々の患者データの統合解析では、現在承認されている「発症後3時間以内」を超えても予後の改善効果が得られる可能性が示唆されているという。Lancet誌2010年5月15日号掲載の報告。以前の6試験のデータに新たに2試験のデータを追加して解析研究グループは、虚血性脳卒中を対象に発症からrt-PAであるアルテプラーゼ静注投与開始までの経過時間が治療効果や臨床的なリスクに及ぼす影響について、8試験のデータのプール解析を実施した。急性脳卒中を対象とした以前の6試験（NINDS I/II、ECASS I/II、ATLANTIS I/II）のデータ（2,775例）に、今回、ECASS III（821例）およびEPITHET（100例）のデータを追加して新たに検討を行った。多変量ロジスティック回帰モデルを用いて、脳卒中の発症からrt-PA治療開始までの時間（OTT）と3ヵ月後の良好な臨床予後（改訂Rankinスコア：0～1）、死亡率、臨床的に関連のある実質性出血の発症とその転帰との関連について評価した。脳血管の画像診断は必須要件とはせず、OTTが360分以内であることが確認された症例を解析の対象とした。発症後3時間以上が過ぎても、4.5時間までなら臨床ベネフィットあり脳卒中発症から360分以内に治療が開始された3,670例が、アルテプラーゼ群（1,850例）あるいはプラセボ群（1,820例）に無作為に割り付けられた。OTTが短いほど、3ヵ月後の良好な臨床予後のオッズが上昇し（p＝0.0269）、OTTが約270分以上になるとアルテプラーゼ治療のベネフィットは消失した。3ヵ月後の良好な臨床予後の補正オッズ比は、プラセボ群よりもアルテプラーゼ群で優れており、OTTが0～90分の場合は2.55（95%信頼区間：1.44～4.52、p＝0.0013）、91～180分で1.64（同：1.12～2.40、p＝0.0116）、181～270分で1.34（同：1.06～1.68、p＝0.0135）、271～360分では1.22（同：0.92～1.61、p＝0.1628）であった。広範な実質性出血がアルテプラーゼ群の5.2%（96/1,850例）に認められ、プラセボ群では1.0%（18/1,820例）にみられたが、OTTとの関連は明確ではなかった（p＝0.4140）。死亡率の補正オッズ比はOTTの延長とともに上昇し（p＝0.0444）、0～90分で0.78（95%信頼区間：0.41～1.48、p＝0.4400）、91～180分で1.13（同：0.70～1.82、p＝0.6080）、181～270分で1.22（同：0.87～1.71、p＝0.2517）、271～360分では1.49（同：1.00～2.21、p＝0.0501）であった。著者は、「虚血性脳卒中の患者では、発症後3時間が過ぎても4.5時間までであればアルテプラーゼ静注投与による臨床症状の改善やCT画像上のベネフィットが得られる。有効性を最大限にまで向上させるには治療開始の遅延を短縮する努力を払うべきである」と結論し、「4.5時間を過ぎるとリスクがベネフィットを上回る可能性があるため注意を要する」としている。（菅野守：医学ライター）

2010年度の15～59歳の成人生存率が最も高い国は男性がアイスランド、女性はキプロスであることが、アメリカWashington大学のJulie Knoll Rajaratnam氏らによる解析で明らかとなった。成人の死亡は世界の医療における最優先課題であり、成人の死因はミレニアム開発目標5（MDG 5、2015年までに妊産婦の死亡率を1990年の水準の4分の1にまで低下させる）およびMDG 6（HIV/エイズの蔓延を2015年までに食い止め、その後減少させる）の重要な構成要素である。しかし、成人の死亡率には政策的な関心がほとんど払われず、医療資源の配分やモニタリングの努力もなされていないという。Lancet誌2010年5月15日号（オンライン版2010年4月30日号）掲載の報告。1970～2010年の187ヵ国における3,889の調査を基にした解析研究グループは、15～59歳の年齢層の世界的な死亡率について系統的な解析を行った。1970～2010年の187ヵ国における3,889の調査に関するデータベースを構築した。データ源としては、健康状態登録データや国勢調査を用い、正確を期すため家庭での死亡に関する調査データを使用した。生存バイアスを修正済みの調査として兄弟姉妹の家族歴のデータも用いた。ガウス過程回帰モデルを用い、サンプリングおよび非サンプリングエラーを示す不確かさ区間によって各国の15～60歳の男女別の死亡率（45q15と記す）の推定年率を算出した。欠測データによる評価では、これらの解析方法による各国の予測的妥当性は良好なことが示された。2010年の死亡リスク、アイスランド人男性65人/1,000人、キプロス人女性38人/1,000人成人の死亡率は、実質的に国ごとおよび調査時期によってばらつきがみられた。2010年に最も死亡リスクが低かった国は、男性がアイスランド、女性はキプロスであった。アイスランド人男性の45q15は、1,000人当たり65人（不確かさ区間：61～69人）であり、キプロス人女性の45q15は、1,000人当たり38人（同：36～41人）であった。2010年の死亡リスクが最も高かったのは、男性がスワジランド［45q15：1,000人当たり765人（不確かさ区間：692～845人）］、女性はザンビア［45q15：1,000人当たり606人（同：518～708人）］であった。サハラ以南のアフリカ諸国（HIVの流行が原因）と、旧ソ連邦およびその関連諸国は、1970～2010年までに成人の死亡率が実質的に上昇した。東南アジアの大部分の地域では成人死亡率が大幅に低下し、南アジアの女性は特に低下傾向が大きかった。著者は、「成人の死亡を予防するには、子どもの生存率の改善と同様に世界的な医療政策が重要である」と結論し、「成人の死亡率の定期的なモニタリングの重要性をもっと強調すべき」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

小児の救急外来受診で最も多い発熱について、5～10％で見逃されている重症細菌性感染症の診断を的確に行うための臨床モデルの開発が試みられた。オーストラリア・シドニー大学公衆衛生校のJonathan C Craig氏ら研究グループが、約16,000症例を前向きコホート研究により検討。BMJ誌2010年5月8日号（オンライン版2010年4月20日号）で発表している。救急外来の5歳未満15,781例の発熱症例を検証Craig氏らは、現状の診断プロセスで、どの程度、発熱を呈する小児に対し重症細菌性感染症疑いの診断をつけ治療が行われているのかを評価するとともに、経験値によるものではなく、重症細菌性感染症と非細菌性感染症とを見分ける臨床モデルの開発・検証を行った。オーストラリア・Westmeadの小児病院の救急外来での、2004年7月1日～2006年6月30日の2年にわたる前向きコホート研究による。被験者は、5歳未満の小児15,781例だった。医師がどのような診断をつけたかは、病院の電子カルテにセットされている40の臨床像を参考とした。また、重症細菌性感染症だったか否かは、標準的なX線検査、微生物学的検査、経過観察によって確定診断がされたか除外されたものとした。主要評価項目は、主要な重症細菌性感染症（尿路感染、肺炎、菌血症）のうちの1つの診断をつけたかどうか、また臨床診断モデル（臨床評価と確定診断のデータベースから多項ロジスティック回帰法を用いて提示）および臨床医の判断による両者の診断精度についても検討された。臨床診断モデルを感度の高いものに改善する必要がある追跡調査で入手できたデータは15,781例の93％だった。3つの主要な重症細菌性感染症の有病率は、合わせて7.2％（1,120/15,781例、95%信頼区間：6.7%～7.5%）だった。尿路感染の診断がつけられたのは543例（3.4%、95%信頼区間：3.2%～3.7%）、肺炎は533例（3.4%、同：3.1%～3.7%）、菌血症は64例（0.4%、同：0.3%～0.5%）だった。重症細菌性感染症を有した小児のほとんど（94%超）が、適切な検査（尿培養、胸部Ｘ線、血液培養）を受けていた。また抗菌薬が速やかに処方されたのは、尿路感染66％（359/543例）、肺炎69%（366/533例）、菌血症81%（52/64例）だった。しかし一方で、細菌性感染症ではない小児の20％（2,686/13,557例）にも抗菌薬の処方がされていた。診断精度は、医師の診断の感度は10～50%と低く、特異度は90～100%と高かった。一方、臨床診断モデルは、幅広い閾値の感度、特異度を呈した。Craig氏は、「救急外来の医師は、小児の重症細菌性感染症に対して過小評価するも抗菌薬を処方するという傾向があった。臨床診断モデルは、医師の意思決定を改善し、そのことによって早期処置が施されるように、細菌性感染症検出の感度を高めるものにしなければならない」と結論している。

心血管疾患予防のため、イギリス政府は40～74歳の全成人を対象としたスクリーニング戦略の実施を推奨している。その戦略と、ルーチンデータを用いて心血管リスクを層別化する（Framinghamリスクスコア、Cambridge diabetesリスクスコア、Finnish diabetesリスクスコアを用いる）戦略とでは、潜在するハイリスク患者を特定・治療することに、どれほどの違いがあるのかが検証された。ケンブリッジ・Addenbrooke's病院メタボリックサイエンス研究部MRC疫学部門のParinya Chamnan氏らによるモデルスタディによる。BMJ誌2010年5月8日号（オンライン版2010年4月23日号）掲載より。政府推奨の全成人対象の戦略と、リスクスコアに基づく戦略の予防効果を比較Chamnan氏らは、イギリス、ノーフォークの40～79歳の住民を対象とする前向き試験EPIC-Norfolk（European Prospective Investigation of Cancer-Norfolk）のデータから、モデルスタディを構築した。被験者は、1993～2007年のデータがあり基線で心血管疾患、糖尿病に罹患していなかった40～74歳の男女16,970例。主要転帰は、新規の心血管疾患1例を予防するのに要したスクリーニングの実施件数、また、予防するための治療介入に要した件数、あるいは予防できた可能性があった新規の心血管疾患に対する件数についても検討された。治療効果による相対リスクの低下は、臨床試験のメタ解析の結果およびNational Institute for Health and Clinical Excellenceのガイドラインから推定した。効果は同一、リスクスコア戦略の方がコストを抑えられる追跡期間中の心血管イベント発生は、18万3,586患者・年超のうち、1,362例だった。新規の心血管イベント抑制に関して、政府が推奨する戦略と簡易リスクスコアを段階的に用いたうえで実施する戦略とに違いはなかった。予防できた件数は、政府戦略で26,789例、リスクスコアを用いた戦略で25,134例だった。リスクスコアを用いた場合、スクリーニングの実施必要者数は、母集団の60％で事足りた。50～74歳でみた場合も、両戦略に相違はなかった。Finnish diabetesリスクスコア調査票、身体測定値による層別化は、効果的ではなかった。Chamnan氏は、「全成人を対象とするスクリーニング戦略も、リスクスコアを用いて行う戦略も、予防効果に相違はなかった。またリスクスコアを用いた方がコスト抑制も期待できる」と結論している。

55～64歳の年齢層を対象に単回の軟性S状結腸鏡検査を行うと、結腸・直腸がんの発症および死亡が実質的に予防され、医療コストも抑制されることが、イギリスImperial College LondonのWendy S Atkin氏らが実施した無作為化試験で示された。結腸・直腸がんは世界で3番目に多いがんであり、毎年100万人以上が発症し、60万人以上が死亡しているという。2年毎の便潜血検査が早期発見や死亡率の抑制に有用なことが3つの無作為化対照比較試験で示されているが、結腸・直腸がんおよび腺腫の3分の2は軟性S状結腸鏡検査が可能な直腸およびS状結腸に発現するため、そのスクリーニング検査としての有用性に期待が寄せられている。Lancet誌2010年5月8日号（オンライン版2010年4月28日号）掲載の報告。約17万人をスクリーニング対象とした無作為化試験研究グループは、55～64歳の年齢層を対象に、軟性S状結腸鏡検査を1回のみ施行し、ポリープなどの病変が見つかれば病態に応じて切除するというアプローチにより、結腸・直腸がんの発症率および死亡率が実質的に低減しうるとの仮説を立て、その検証を行った。イギリスの14施設が参加し、スクリーニングの案内に応じて事前に質問票に回答し、適格基準を満たした170,432人が、介入群（軟性S状結腸鏡検査を施行）あるいは対照群（検査非施行）に無作為に割り付けられた。主要評価項目は、スクリーニング時に発見された例も含めた結腸・直腸がんの発症率および結腸・直腸がんによる死亡率とした。ITT解析：発症率が23％、死亡率が31％低減、PP解析：33％、43％低減1994年11月～1999年3月までに、対照群に113,195人が、介入群には57,237人が割り付けられ、それぞれ112,939人および57,099人が最終的な解析の対象となった。実際に軟性S状結腸鏡検査を受けたのは40,674人（71%）であった。スクリーニング後のフォローアップ期間中央値は11.2年であった。この間に結腸・直腸がんと診断されたのは2,524人（対照群：1,818人、介入群：706人）であった。20,543人（対照群：13,768、介入群：6,775人）が死亡し、そのうち結腸・直腸がんが原因と特定されたのは727人（対照群：538人、介入群：189人）であった。intention-to-treat解析では、介入群の結腸・直腸がん発症率は対照群に比べ23%低減し（ハザード比：0.77、95%信頼区間：0.70～0.84）、死亡率は31%低減した（ハザード比：0.69、95%信頼区間：0.59～0.82）。per protocol解析では、介入群の自己選択バイアスを補正したところ、介入群の結腸・直腸がんの発症率は対照群よりも33%低下し（ハザード比：0.67、95%信頼区間：0.60～0.76）、死亡率は43%低下した（ハザード比：0.57、95%信頼区間：0.45～0.72）。副次評価項目である直腸およびS状結腸の遠位部での発症率は50%低減した（ハザード比：0.50、95%信頼区間：0.42～0.59）。試験終了時点において、1例の結腸・直腸がんの発症を予防するのに必要な軟性S状結腸鏡検査施行数は191人（95%信頼区間：145～277人）であり、1例の死亡を予防するのに要する施行数は489人（95%信頼区間：343～852）であった。著者は、「軟性S状結腸鏡検査は安全で実臨床に適した検査法であり、55～64歳の年齢層に1回のみ施行すれば、実質的な結腸・直腸がんの予防効果が長期にわたって得られる」と結論している。（菅野守：医学ライター）

心血管イベントリスクの高い2型糖尿病患者に対するスタチン療法で、併用療法を行っても単独療法と比べて、イベント抑制効果は認められないことが、ACCORD試験から報告された。本論は、3月に行われた米国心臓病学会ACCで発表、NEJM誌2010年4月29日号（オンライン版2010年3月14日号）に掲載された。5,500例を、併用群・単独群に無作為化し4.7年追跡ACCORD（Action to Control Cardiovascular Risk in Diabetes）試験は、心血管イベントリスクの高い2型糖尿病患者10,251例が参加する、厳格な降圧管理あるいは脂質管理が及ぼす影響を検討するために行われている試験。本論は、厳格な脂質管理の検討（ACCORD lipid trial：ACCORD Lipid）について報告したもので、5,518例が参加した。試験登録は、2001年1月～2005年10月に行われた。被験者は、オープンラベル2×2で無作為に、シンバスタチン（商品名：リポバスなど）＋fenofibrateの併用療法群（2,765例）か、シンバスタチン＋プラセボの単独療法群（2,753例）に割り付けられ追跡された。主要転帰は、非致死的心筋梗塞・非致死的脳卒中・心血管系死亡の複合。平均追跡期間は、4.7年だった。両群にイベント発生の有意差認められず被験者平均年齢は62歳、女性が31％、37％が心血管イベントの既往があり、約60％が試験登録以前からスタチンを服用していた。結果、主要転帰の年間発生率は、併用群2.2%、単独群2.4%で、有意差は認められなかった（ハザード比：0.92、95%信頼区間：0.79～1.08、P=0.32）。また、副次転帰（主要転帰＋うっ血性心不全による入院等、主要な心血管イベント、脳卒中など）も両群で有意差は認められなかった。年間死亡率も、併用群1.5%、単独群1.6%（ハザード比：0.91、95%信頼区間：0.75～1.10、P=0.33）だった。交互作用の可能性はある事前規定のサブグループ解析の結果、脂質低下の強化療法は、男性には有益だが、女性にはかえって有害となるかもしれない結果が示された。主要評価項目について、男性は併用群11.2% vs. 単独群13.3%だったが、女性では同9.1% vs.6.6%と逆転していた（交互作用P=0.01）。また脂質による交互作用の可能性も示され、基線でトリグリセリド値が高く（≧204mg/dL）・HDLコレステロール値が低かった（≦34mg/dL）患者は他のいずれの脂質群とも比べて併用療法が有益であることが示された。研究グループは、「シンバスタチン単独療法と比較して、シンバスタチン＋fenofibrateの組合せによる併用療法が、致死的心血管イベント、非致死的心筋梗塞・脳卒中のイベントを抑制することは認められなかった。この結果は、心血管イベントリスクの高い2型糖尿病患者に対し、ルーチンで併用療法を用いることを支持しないものである」と結論している。（医療ライター：武藤まき）

高用量ビタミンBを投与した糖尿病性腎症患者群は、非投与群に比べ、3年後の尿細管濾過率の低下幅が増大、血管イベントリスクも増加することが明らかになった。カナダ・西オンタリオ大学腎臓病部門のAndrew A. House氏らが、200人超を対象に行った試験の結果報告したもので、JAMA誌2010年4月28日号で発表した。糖尿病性腎症238人を無作為化、36ヵ月後に放射性核種を用い尿細管濾過率変化を測定同氏らは、2001年5月～2007年7月にかけて、カナダ国内5ヵ所の大学付属メディカルセンターで、合わせて238人の糖尿病性腎症が認められる1型および2型糖尿病患者について、無作為化プラセボ対照二重盲検試験「DIVINe」（Diabetic Intervention with Vitamins to Improve Nephropathy）を行った。研究グループは被験者を2群に分け、一方には葉酸（2.5mg/日）、ビタミンB6（25mg/日）、ビタミンB12（1mg/日）を、もう一方の群にはプラセボを投与した。第1エンドポイントは、試験開始時点と36ヵ月後の放射性核種を用いて測定した尿細管濾過率の変化だった。濾過率減少幅はビタミンB群で大、血管イベントリスクはビタミンB群が2倍追跡期間の平均値は31.9（標準偏差：14.4）ヵ月だった。36ヵ月後の放射性核種による尿細管濾過率の試験開始時点に比べた減少幅は、ビタミンB群では平均16.5（標準偏差：1.7）mL/min/1.73ｍ2で、プラセボ群の平均10.7（標準偏差：1.7）mL/min/1.73ｍ2に比べ有意に大きかった（格差平均：－5.8、95％信頼区間：－10.6～－1.1、p=0.02）。心筋梗塞、脳卒中、血管再生術、総死亡を合わせた統合イベント発生率は、ビタミンB群がプラセボ群の約2倍だった（ハザード比：2.0、95％信頼区間：1.0～4.0、p=0.04）。36ヵ月後の血漿総ホモシステイン値は、ビタミンB群の方が平均2.2（標準偏差：0.4）μmol/Lで、プラセボ群の平均2.6（標準偏差：0.4）μmol/Lより低かった（格差平均：－4.8、95%信頼区間：－6.1～－3.7、p＜0.001）。なお透析実施率については、両群で有意差はなかった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

メトホルミン単独では血糖値が十分にコントロールされない2型糖尿病患者において、グルカゴン様ペプチド-1（GLP-1）受容体作動薬リラグルチド（商品名：ビクトーザ）は、ジペプチジルペプチダーゼ-4（DPP-4）阻害薬シタグリプチン（同：ジャヌビア、グラクティブ）に比べ糖化ヘモグロビン（HbA1c）の低下作用が優れることが、アメリカVermont大学医学部のRichard E Pratley氏らが実施した無作為化試験で示された。近年、2型糖尿病ではインクレチン系をターゲットとした治療が重要とされ、主なインクレチンホルモンとしてGLP-1とグルコース依存性インスリン分泌刺激ポリペプチド（GIP）が挙げられる。GLP-1受容体作動薬がGLP-1の薬理活性を増強するのに対し、DPP-4阻害薬は内因性のGLP-1とGIPの濃度を上昇させるという。Lancet誌2010年4月24日号掲載の報告。13ヵ国158施設が参加したオープンラベル無作為化試験研究グループは、メトホルミン単独では適切な血糖値が達成されない2型糖尿病患者を対象に、メトホルミンの補助療法としてのリラグルチドとシタグリプチンの効果および安全性を評価するオープンラベル無作為化試験を行った。2008年6月～2009年6月までに、ヨーロッパ11ヵ国、アメリカ、カナダの158施設から、メトホルミン≧1,500mg/日を3ヵ月以上投与してもHbA1c 7.5～10.0%と十分な血糖コントロールが得られない18～80歳の2型糖尿病患者665例が登録された。これらの患者が、リラグルチド1.2mg/日を皮下投与する群（225例）、同1.8mg/日を皮下投与する群（221例）あるいはシタグリプチン100mg/日を経口投与する群（219例）に無作為に割り付けられ、26週間の治療が行われた。主要評価項目はベースラインから26週までのHbA1cの変化とし、両薬剤の有効性の非劣性解析とともに優位性解析を行った。リラグルチド群でHbA1cが有意に低下、低血糖リスクは最小限リラグルチド群のうち7例（1.2mg群4例、1.8mg群3例）が実際には治療を受けなかったため解析から除外された。ベースライン時の平均HbA1cはリラグルチド1.2mg群が8.4%、1.8mg群が8.4%、シタグリプチン群が8.5%であり、全体では8.5%であった。優位性解析では、ベースラインからのHbA1cの低下はシタグリプチン群が0.9%であったのに対し、リラグルチド1.2mg群は1.24%、1.8mg群は1.50%であった。リラグルチド1.2mg群とシタグリプチン群の差は0.34%（p＜0.0001）、1.8mg群とシタグリプチン群の差は0.60％（p＜0.0001）であり、いずれもリラグルチド群が有意に優れた。2つのリラグルチド群間にも有意差を認めた（p＜0.0013）。吐き気が、シタグリプチン群の5%（10例）に比べリラグルチド1.2mg群は21%（46例）、1.8mg群は27%（59例）と多くみられた。いずれの群でも、軽度の低血糖が約5％の患者に認められた。著者は、「リラグルチドはシタグリプチンに比べHbA1cの低下作用が優れ、低血糖のリスクも最小限で良好な耐用性を示した」と結論し、「これらの知見により、リラグルチドはメトホルミンとの併用において有効なGLP-1受容体作動薬として使用できる」と指摘している。（菅野守：医学ライター）