閉経後女性へのホルモン治療は胆嚢疾患（胆石症、胆嚢炎、胆嚢切除術）のリスクを増大することが、無作為化試験や観察研究によって明らかになっている。オックスフォード大学疫学部門のBette Liu氏らは、ホルモン剤には経皮剤と経口剤のタイプがあり、肝臓で初回通過代謝する経口剤よりも通過しない経皮剤のほうが、疾患リスクを減らすことができるのではないかと、両者の比較を行った。BMJ誌2008年7月10日号より。イギリス・スコットランド女性100万人を対象にMillion Women Studyと名付けられたこの前向きコホート研究は、イングランドとスコットランドの国民健康保険（NHS）に登録された女性を対象とする。NHSブレストスクリーニングセンターを利用した100万1,391例の閉経後女性（平均年齢56歳）が集められ、1996年から2001年の間に、胆嚢疾患によるNHS入院データが生じたかどうか追跡調査された。主要評価項目は、ホルモン治療が行われ胆嚢疾患・切除術のために入院に至った相対リスクと標準入院率。胆嚢疾患リスクは経皮剤1.17 vs. 経口剤1.74胆嚢疾患による入院が確認されたのは1万9,889例。そのうち1万7,190（86％）が胆嚢切除術を受けていた。ホルモン治療未受療者と比べて治療中の者のほうが、胆嚢疾患になる可能性が高かったが（相対リスク1.64、95％信頼区間：1.58～1.69）、その相対リスクは経口剤受療者が1.74（1.68～1.80）、経皮剤受療者が1.17（1.10～1.24）で、経皮剤受療者のほうが低かった（P＜0.001）。経口剤受療者のうち、ウマエストロゲン（1.79、1.72～1.87）のほうがエストラジオール（1.62、1.54～1.70）よりも若干リスクが高かった（P＜0.001）。またそれぞれ、低用量よりも高用量を用いた場合のほうがリスクは増大した。ウマエストロゲンで、＞0.625mg：1.91（1.78～2.04）vs. ≦0.625mg：1.76（1.68～1.84）、P=0.02。エストラジオールで、＞1mg：1.68（1.59～1.77）vs. ≦1mg：1.44（1.31～1.59）、P=0.003。治療を中止すると、時間とともにリスクは減少する（P=0.004）。アウトカムとして胆嚢摘出術に至った点に差異はなかった。5年間での標準入院率（/100人）は、未治療者で1.1、経皮剤受療者で1.3、経口剤受療者は2.0。Liu氏は、「胆嚢疾患は閉経後女性でよく見られる疾患であり、ホルモン治療を受けるとリスクは増大する。経口剤ではなく経皮剤で治療を行うことで、140人に1人が胆嚢摘出術を回避することができるだろう」と結論している。

タバコ税の引き上げが議論されているが、パソナグループの20代を中心とした意識調査によると、タバコが１箱1000円なら70.9％の若者が禁煙するという結果が出た。具体的には喫煙者の40.3％が「すぐに禁煙する」、30.6％が「本数を減らし、いずれ禁煙する」と回答。一方、タバコ税の引き上げには55.6％が賛成。賛否が分かれた。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.pasonagroup.co.jp/company/koyou/pdf/report23.pdf

サンスター株式会社が行った35歳から59歳の男女932人を対象とする「歯周病に関する意識調査（インターネットリサーチ）」によると、歯周病の認知はこの20年間で9％から99％と飛躍的に向上したことがわかった。その一方で、近年明らかになった「全身病との関わり」は、「糖尿病」（19.7％）、「心疾患・脳卒中」（15.4％）、早産と肺炎との関わりについては1割未満にしか理解されていないという。また、歯周病と自覚しているのは44％で、成人のおよそ8割が歯周病であるという実態データと比べて、実際に歯周病と自覚する人の割合は低く、いわゆる「サイレント・ディジーズ（静かなる病気）」の特徴が調査結果にも現れていると指摘。一方、歯の健康への自信は28％（男性）と、1987年の33％と比べて、5ポイントも低い結果となった。これは、歯の健康状態が、喪失歯本数の実態調査数値からみても、改善されているにも関わらず、不安感が大きくなっているという、意外な結果という。詳細はプレスリリースへhttp://jp.sunstar.com/7.0_press/2008details/2008_0731_05.html

万有製薬株式会社は、メキシコで開催された第17回国際AIDS学会において、HIV感染症治療薬「アイセントレス（ラルテグラビル）」の長期間服用（96週間）に対する有効性および安全性のデータが報告されたと発表した。それによると、アイセントレスを他の2種類の抗HIV薬と併用し96週間投与した結果、これまで治療を行っていなかった（未治療の）患者の83％においてHIVウイルス量が検出限界以下（50 copies/mL）となり、同じ抗HIV薬を併用しエファビレンツ（Sustiva/STOCRIN）を投与した患者の84％にHIVウイルス量が検出限界以下となった場合と同程度だったという。アイセントレスを服用している患者は、総コレステロール、低比重リポタンパクコレステロール（LDL）、トリグリセライドに悪影響を与えず、CD4リンパ球数が平均221 cells/mm3上昇したとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2008/merck_0812.html

重度の早期関節リウマチ（RA）に対するエタネルセプト（商品名：エンブレル）＋メトトレキサート（商品名：リウマトレックスなど）併用療法は、治療開始1年で早期RAの治療目標を十分に達成しうる優れた治療法であることが、国際的な無作為化試験（COMET試験）で明らかとなった。近年、新たな治療法の登場でRAの予後は改善したが、患者の多くは実質的に身体機能障害や就業不能に陥らざるをえず、長期的な予後の改善を可能とする強力かつ安全な治療法が求められていた。イギリスLeeds大学Leeds分子医学研究所のPaul Emery氏が、Lancet誌2008年8月2日号（オンライン版2008年7月16日号）で報告した。診断後2年以内のRAでMTX単剤とエタネルセプト＋MTX併用を比較COMET（combination of methotrexate and etanercept in early rheumatoid arthritis）試験には、2004年10月～2006年2月にヨーロッパ、南米、アジア、オーストラリアの70施設から、試験登録前3～24ヵ月の間に中等度～重度の早期RAと診断され、メトトレキサート（MTX）治療を受けたことがない18歳以上の外来患者が登録された。これらの患者は、MTX単剤療法（7.5mg/週から20mg/週まで8週間かけて漸増）あるいはMTX（同様に漸増）＋エタネルセプト（50mg/週）併用療法に無作為に割り付けられた。主要評価項目は、治療52週における寛解率［28関節の疾患活動性（DAS28）で評価］およびX線画像上の関節破壊の進行抑制［総Sharpスコア変法（mTSS）で評価］とした。寛解は治療52週におけるDAS28が＜2.6、関節破壊の進行抑制はベースラインからのmTTSの変化が≦0.5の場合と定義された。寛解率：50% vs. 28%、関節破壊進行抑制率：80% vs. 59%542例が登録され、エタネルセプト＋MTX併用群に268例が、MTX単剤群に274例が割り付けられた。有効性の評価が可能であったのは528例で、そのうち487例（92%）が重度例（DAS28＞5.1）であった。エタネルセプト＋MTX併用群で有効性の評価が可能であった265例のうち132例（50%）が寛解を達成したのに対し、MTX単剤群では評価可能な263例中、寛解達成例は73例（28%）であった（p＜0.0001）。X線画像上の関節破壊の進行抑制が確認されたのは、エタネルセプト＋MTX併用群の80%（196/246例）に対し、MTX単剤群は59%（135/230例）であった（p＜0.0001）。重篤な有害事象の発現状況は両群で同等であった。著者は、「重度の早期RAに対するエタネルセプト＋MTX併用療法は、治療開始1年で早期RAの治療目標である臨床的寛解および関節破壊の進行抑制のいずれをも高い確率で達成した」と結論し、「臨床的病態や画像所見上の予後が良好な症例では身体機能も改善される傾向が見られたため、エタネルセプト＋MTX併用療法の良好な臨床効果は仕事を継続する能力にも影響を及ぼすことが示唆される」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

インフルエンザ流行時期の高齢者肺炎に対するインフルエンザワクチンの効果は予想よりも低い可能性があることが、地域住民をベースとした調査で明らかとなった。肺炎は高齢者のインフルエンザ感染における最も頻度の高い合併症であり、それゆえインフルエンザワクチンは肺炎の予防に有効な可能性がある。しかし、これまでに報告されたワクチンの有効性を示唆する検討には根本的なバイアスが含まれるため信頼性は高くないという。米国シアトル市のGroup Health Center for Health StudiesのMichael L Jackson氏が、Lancet誌2008年8月2日号で報告した。ワシントン州西部の地域住民をベースとしたnested case-control study本研究は、2000年、2001年、2002年のインフルエンザ流行前および流行時期に、ワシントン州西部の健康維持組織である“Group Health”に登録された65～94歳の免疫応答が正常な高齢者を対象に実施された地域住民ベースのnested case-control studyである。症例は市中肺炎で外来通院中あるいは入院中の患者（診療記録あるいは胸部X線所見で確定）とし、それぞれの症例群に対し年齢および性別をマッチさせた2つの対照群を無作為に選択した。診療記録を評価して、交絡因子として喫煙歴、肺疾患および心疾患への罹患とその重症度などを規定した。ワクチンは高齢者の市中肺炎のリスクを低減させない1,173例の市中肺炎症例および2,346人の対照が登録された。診療記録審査に基づいて規定された併存疾患の存在および重症度で補正したところ、インフルエンザ流行期間中にインフルエンザワクチンを接種しても、高齢者の市中肺炎のリスクは低減しないことが示された（オッズ比：0.92、95%信頼区間：0.77～1.10）。著者は、「インフルエンザ流行時期の高齢者肺炎に対するインフルエンザワクチンの効果は予想よりも低い可能性がある」と結論したうえで、1）インフルエンザ感染を原因とする高齢者の肺炎はわずかであり、そのため感染リスクを低減しても肺炎は減少しない、あるいは2）ワクチンは、肺炎のリスクを有する高齢者におけるインフルエンザ感染リスクの低減にはそれほど有効ではないという2つの可能性を示唆し、「これらの可能性はワクチン開発およびその接種勧告においてまったく異なる意義を持つことから、基礎研究で確定されたエンドポイントを用いた臨床試験を行う必要がある」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

テルモ株式会社は、新生児や乳児の心臓手術に対応した人工肺「キャピオックス ＢＡＢＹ－ＦＸ （キャピオックス　ＦＸ０５）」を医療機関向けに新発売したと発表した。 「キャピオックス ＢＡＢＹ－ＦＸ」は、人工肺と動脈フィルターを一体化させ小型化したことで、回路内に循環する血液量を従来より最大３割減らすことに成功したとのこと。これにより、体内の血液不足を補うために行われる輸血や輸液の投与量を減らすことができ、副作用や感染リスクの低減につながることが期待される。詳細はプレスリリースへhttp://www.terumo.co.jp/press/2008/025.html

治療可能な胃癌に対して、2群リンパ節郭清を伴う胃切除術は、東アジアにおける標準治療である。しかし、2群郭清に加えて大動脈周囲リンパ節郭清（PAND）を行う3群郭清（拡大郭清）が、生存率を改善するかどうかは論争の的となっている。国立がんセンター中央病院の笹子三津留氏ら日本臨床腫瘍研究グループが、国内で大規模な比較試験を行った結果、3群郭清は生存率改善につながらないと報告した。NEJM誌2008年7月31日号より。日本胃癌学会の胃癌治療ガイドライン速報でも取り上げられた報告。胃癌患者523例を2群、3群郭清に割り付け5年間追跡1995年7月～2001年4月にかけて、国内24病院で、治療可能な2b期、3期、4期の胃癌患者523例に対して胃の切除術を行う際、無作為に2群郭清単独（263例）か3群郭清（260例）に割り付けた。癌再発までは、いかなる補助療法も許可しなかった。主要エンドポイントは全生存率。5年生存率、再発までの期間でも有意差なし手術関連の合併症発生率は、2群郭清単独群で20.9%、3群郭清群で28.1%だった（P=0.07）。手術による死亡率は各群とも0.8%。術後30日以内で、両群間には吻合部縫合不全、膵瘻、腹腔内膿瘍、肺炎、全死因死亡率に有意差は見られなかった。3群郭清群では、手術時間の中央値は63分間長く、失血の中央値は230mL多かった。5年生存率は、2群郭清単独群の69.2%に対して、3群郭清群では70.3%で、死亡ハザード比は1.03（95%信頼区間：0.77～1.37、P=0.85）だった。再発のない期間でも両群間に有意差はなく、再発ハザード比は1.08（0.83～1.42、P=0.56）だった。このため「2群リンパ節切除単独と比較して、2群リンパ節切除術にPANDを加える拡大郭清を行っても、治療可能な胃癌の生存率を改善しない」と結論している。（武藤まき：医療ライター）

細胞内のミトコンドリア防御作用を有するシクロスポリンが、心筋梗塞の再灌流時に起こる致死的心筋障害を減らすことは、実験的に示されている。フランス・Hopital Arnaud de VilleneuveのChristophe Piot氏らは小規模ながら、経皮的冠動脈インターベンション（PCI）前にシクロスポリンを投与することで、梗塞範囲を抑えられるかどうかを検証。NEJM誌2008年7月31日号に結果が掲載された。58例を対象に逸脱酵素量測定とMRI画像で比較ST上昇型急性心筋梗塞を発症した患者58例を、PCI直前に体重1kg当たり2.5mgのシクロスポリンを静脈内投与する群と、同量の生理食塩水を投与する対照群に無作為に割り付けた。梗塞範囲は発症後5日目に、全例についてクレアチンキナーゼとトロポニンIの血中放出量を測定し、サブグループ27例はMRI画像で評価した。クレアチンキナーゼ放出量は有意に減少シクロスポリン群と対照群は、虚血時間、危険領域の範囲とPCI前の駆出率では類似していた。クレアチンキナーゼ放出量は、対照群と比べてシクロスポリン群では有意に減少したが（P=0.04）、トロポニンIは有意に減少しなかった（P=0.15）。梗塞発症後5日目に撮ったMRI画像で、梗塞組織を示す高度増強領域の絶対質量は、シクロスポリン群が中央値37g（四分位範囲：21～51）で、対照群の46g（同20～65）と比較して有意に減少した（P=0.04）。シクロスポリン投与の副作用はなかった。Piot氏は「この小規模試験では、再灌流時のシクロスポリン投与によって、プラセボより梗塞範囲が縮小したことを示す評価項目もあった」と結論したが、「これらのデータは予備的なものであり、より大規模な臨床試験で確認する必要がある」としている。（武藤まき：医療ライター）

肝分泌タンパク質のfetuin-Aは、インスリン受容体と結合してインスリン活性を阻害する。これまでの研究で、fetuin-A高値とインスリン抵抗性との関連は指摘されていたが、2型糖尿病との関係は不明だった。米国・カリフォルニア大学医学部のJoachim H. Ix氏らは、高齢者において、fetuin-A高値の者が糖尿病を有するどうか検証。「高齢者では、fetuin-Aと糖尿病発症は相関する」と報告した。JAMA誌2008年7月9日号より。70～79歳3,075例を対象に6年間追跡調査機能性良好な70～79歳3,075例を対象にした遡及的後ろ向き観察研究。参加者のうちランダムに選択した糖尿病ではない者406例と、2005年8月31日まで6年間の追跡調査期間中に糖尿病を発症した全参加者の、ベースライン時におけるfetuin-Aの血清濃度を測定した。主要評価項目は糖尿病の発症。fetuin-A高値群の糖尿病発症リスクは約2倍糖尿病の発症は全体で135例（10.1件/1000人年）だった。fetuin-A値が最高三分位（0.97g/L）の範囲内にあった群の糖尿病発症リスクは13.3件/1000人年だったのに対して、最低三分位値（0.76g/L）の群は6.5症例/1000人年だった。このモデルは、年齢、性別、人種、腹囲、体重、身体活動、血圧、空腹時血糖値、HDLコレステロール値、トリグリセリド値、C反応性蛋白値で補正されている（補正ハザード比：2.41、95%信頼区間：1.28～4.53、P=0.007）。相関性は、脂肪細胞レベルには影響されないが、内臓脂肪蓄積（最高対最低の三分位：1.72、補正ハザード比：95%信頼区間：0.98～3.05、P=0.06）の補正で、やや希薄化された。Ix氏は「機能良好な高齢者における血清fetuin-Aは、インスリン抵抗性など他のマーカーからとは独立して、糖尿病発症と関連する」と結論している。（朝田哲明：医療ライター）

一親等親族に大腸癌患者がいた場合、大腸癌発症リスクは増大するが、癌再発と生存に家族歴がどう影響するか明らかではない。米国・ハーバード大学医学部ダナ・ファーバー癌研究所のJennifer A. Chan氏らは、「ステージIIIの大腸癌患者に大腸癌の家族歴がある場合は、再発と死亡は有意に減少する」と報告した。JAMA誌2008年6月4日号より。術後補助治療を受けた患者1,087例を5年間追跡調査1999年4月～2001年5月に行われた無作為補助的化学療法治験「CALGB 89803」に参加したステージIIIの大腸癌患者1,087例を対象に、前向き観察研究を行った。患者はベースラインで家族歴に関するデータを提供しており、2007年3月までの間、疾患再発と死亡を追跡調査した（追跡期間中央値：5.6年）。主要評価項目は、大腸癌の既往歴の有無に従う、疾患のない生存、再発のない生存および全生存とした。一親等親族に既往歴がある人数が多いほどリスク低下1,087例のうち195例（17.9%）は、一親等親族に大腸癌の家族歴があった。癌再発または死亡は、家族歴のある群195例では57例（29%、95%信頼区間：23～36%）だが、家族歴のない群892例では343人（38%、35～42%）だった。家族歴のない群と比べて、家族歴のある群（一親等親族1人以上）の補正ハザード比は、疾患のない生存0.72（95%信頼区間：0.54～0.96）、再発のない生存0.74（0.55～0.99）、全生存0.75（0.54～1.05）だった。家族歴と、癌再発および死亡のリスク減少の関連は、一親等親族の発症経験者が多いほど強い。家族歴のない群に比べ、既往歴のある親族が1人いた群の、疾患のない生存の多変量ハザード比は0.77（95%CI：0.57～1.04）。既往歴のある親族が2人以上の群では、同0.49（0.23～1.04、家族歴のある親族数の増加傾向P=0.01）で、より大幅なリスク低下が見られた。Chan氏は「補助化学療法を受けているステージIIIの大腸癌患者で、家族に大腸癌の既往歴がある場合は、癌再発と死亡が有意に減少する」と結論している。（朝田哲明：医療ライター）

ファイザー株式会社が行った調査によると、脳卒中に対する国民の認知度は高いものの、予防意識は低いことがわかった。調査は全国の４０歳以上の男女４７００人を対象にインターネットで行った。調査結果によれば、脳卒中への理解度は高く、７割以上の人が「だいたいどのような病気か知っている」と回答した。また脳卒中の危険因子としては高血圧の認知度が一番高く、全ての都道府県で90％を超えている。しかし、38.0％の人は高血圧だという結果をうけても医療機関を受診していなかったさらに、LDLコレステロールの検査値が正常範囲より高いにもかかわらず、そのうちの57.8％の人は医療機関を受診していない。 医療機関を受診しない理由の第1位は、「生活習慣を変えることによって改善しようと思ったから。」しかし、実際に生活習慣の改善に取り組み、継続できている人は約半数にすぎなかった。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2008/2008_08_04.html

1981年に提示された「iron-heart」仮説では、男性と女性（閉経前）と冠疾患リスクの差は、鉄分蓄積量の差によって説明できるとされたが、その後の研究からその裏づけとなる結果は、得られていない。ロンドン大学疫学・公衆衛生部門Ioanna Tzoulaki氏らの研究グループは、食事による鉄分（総鉄、ならびにヘム鉄、非ヘム鉄）の摂取、サプリメントなどによる補足的な鉄分摂取、さらに赤身肉の摂取と血圧との関連を調査する横断的疫学研究を行った。BMJ誌2008年7月15日号より。鉄分摂取と血圧変動の関係を疫学調査収縮期血圧が120～130mmHgの正常高値血圧でも、心血管系疾患や死亡リスクが高いことは知られている。薬物療法以外の食事療法などで正常高値血圧を下げる要因を見いだそうと1997年に開始されたのが、栄養と血圧に関する国際共同研究INTERMAP（International study of Macro- and micronutrients and blood Pressure）と呼ばれる4ヵ国共同疫学研究である。今回の研究もINTERMAPに参加する日本、中国、イギリス、アメリカの、40歳から59歳までの17集団4,680例を対象に、食事による鉄分の摂取、サプリメントなどの補助的手段による摂取、さらに鉄分が最も効率的に摂取できる赤身肉による摂取――の3つの方法に分けて、鉄分摂取量が血圧の変動に与える影響について疫学調査が行われた。主要評価項目は、2日の連続受診時に各2回、およそ3週間後にも2日連続受診時に各2回の、計8回の血圧測定記録の平均値とした。赤身肉102.6g/24時間摂取で収縮期血圧1.25mmHg高まる重回帰分析によって、食事による全鉄と非ヘム鉄の摂取は血圧を下げることがわかった。摂取熱量1,000Kcal（4.2MJ）当たりの鉄摂取量の平均値は、アメリカと中国が7.8mg/4.2MJ、イギリス6.2mg/4.2MJ、日本5.3mg/4.2MJだった。総鉄の摂取量が、4.20mg/4.2 MJで標準偏差の2倍（2SD）多い場合は収縮期血圧を1.39mm Hg（P

保健医療と医学に対する信用の失墜は、医学研究にとって厳しい影響を及ぼす。しかし、最近の国際的な調査によれば、少なくとも80%の人々は、医学研究の発展のために生体試料を提供することに好意的であるとされる。とりわけ、いち早くバイオバンク法が整備されたスウェーデン人の意識はより高いとされるが、ウプサラ大学（スウェーデン）のLinus Johnsson氏らのグループは、採取したサンプルの保存と研究目的での使用について、スウェーデンではどれぐらいの患者が拒絶または使用目的を制限しているのか、またそれがバイオバンク研究にとって脅威となるのかどうかを検討した。BMJ誌2008年7月10日号より。提供拒否、同意を取り下げ数を年間140万症例の全国データで横断研究スウェーデンにおける、生体試料のバイオバンクでの保存および研究目的での使用には、どれだけの人が反対しているのか、また過去どれだけの人が同意を取り下げたかを調べるため、2005年から2006年のバイオバンク登録データを基に横断研究が行われた。拒絶した患者データは、全国21県のうち20県の年間140万症例のバイオバンク・サンプルから得た。主要評価項目は、同意に対する事前の拒絶、確認された拒絶、そして同意の取下げの率とした。いつでも取り下げられる仕組みがポイント保管とサンプル使用のいずれに対しても同意を拒絶したのは、1/690例。不同意を示す書面に記入して拒絶の意思を示したのは1/1,600例だった。また、検体を破壊されたくないと使用制限を求めた患者は1/6,200例だった。さらに、事前同意はしたが、その後同意を取り下げた患者は1/19,000例だった。Johnsson氏は「スウェーデンのバイオバンク研究への同意拒絶は珍しいことで、個人の利益と調査の利益は対立していない」と述べ、特にバイオバンクに対する脅威もなければ、研究の信用性を損なう恐れも認められないと結論した。そのうえで、「スウェーデンのヘルスケアシステムでは現在、潜在的に承諾、拒絶のいずれも有しているサンプルを使用することを余儀なくされており、デフォルトとして研究への承諾が含まれていないが、簡単に取り下げられる推定承諾の仕組みを備えたシステムは、人々の意向に沿ったものとなっているようだ」とした。

　併用抗レトロウイルス療法（CART）を受けているHIV感染例の平均余命は1996年から2005年の間に延長しており、高所得国における20歳時の平均生存例数は一般人口の約2/3であることが、国際的なコホート研究（ART-CC）で明らかにされた。CARTはHIV感染例の生存率およびQOLを有意に改善するが、一般集団レベルにおける余命への影響は明確でなかったという。カナダBritish Columbia Centre for Excellence in HIV/AIDS のRobert Hogg氏がLancet誌2008年7月26日号で報告した。欧米で実施された14のHIVコホートに関する国際的な共同研究　ART-CC（Antiretroviral Therapy Cohort Collaboration）は、ヨーロッパと北米で実施された14のHIVコホートに関する国際的な共同研究。解析の対象は、年齢16歳以上、CART導入時に抗レトロウイルス療法未治療の症例とした。　CART施行例の平均余命を推算する略式生命表を1996～99年、2000～02年、2003～05年に分けて作成し、性別、ベースライン時のCD4細胞数、注射による薬物使用歴で層別化した。20歳および35歳時にCARTを施行されていた症例のそれ以降の平均生存年数を推算した。20～64歳の間に失われた生存年数および粗死亡率を算出した。粗死亡率が低下、20歳時の平均余命は36.1から49.4歳に延長　CARTが導入されたのは、1996～99年が1万8,587例、2000～02年が1万3,914例、2003～05年は1万854例で、合計4万3,355例であった。試験期間中に2,056例（4.7%）が死亡し、粗死亡率は1996～99年の1,000人・年当たり16.3例から2003～05年には10.0例にまで低下した。同じ期間に失われた生存年数も、1,000人・年当たり366年から189年に低下した。　20歳時の平均余命は、1996～99年の36.1（SE 0.6）歳から2003～05年には49.4（SE 0.5）歳まで延長した。女性の余命は男性よりも長かった。注射による薬物使用を介して感染したと推定される症例は他の感染経路の症例よりも余命が短かった［2003～05年の年齢：32.6（SE 1.1） vs. 44.7（SE 0.3）］。ベースライン時のCD4細胞数が多い症例よりも、少ない症例のほうが余命は短かった［＜100個/μL：32.4（SE 1.1）歳 vs. ≧200個/μL：50.4（SE 0.4）歳）］。　研究グループは、「CARTを施行されたHIV感染例の平均余命は1996年から2005年の間に延長したが、特に注射による薬物使用歴の有無、CD4細胞数別のサブグループではかなりのばらつきが見られた。高所得国における20歳時の平均生存例数は一般人口の約2/3であった」と結論している。　また、「1996年以降の顕著な余命の延長は、高所得国ではCARTの効果が徐々に発揮され全体としては治療が成功していることの証左であるが、一般人口との間にはいまだに大きな乖離があるため、今回のデータをHIV感染者の健康サービスの改善に役立ててほしい」としている。

有効な治療が行われていれば、異性間性交渉によるHIV感染リスクは低いがまったくないとはいえず、男性の同性間性交渉における感染リスクは曝露を繰り返す間に高くなることが、数学的モデルによる解析で判明した。Swiss Federal Commission for HIV/AIDSのコンセンサスでは、有効な抗レトロウイルス療法によって血漿HIV RNAが検出されなくなった症例（＜40コピー/mL）からは性交によるHIV感染はないとされていたが、これを覆す知見が得られたことになる。オーストラリアNew South Wales大学、国立HIV疫学・臨床研究センターのDavid P Wilson氏がLancet誌2008年7月26日号で報告した。一方がHIV感染例のカップルでパートナーへの長期的な感染リスクを推算本試験は、Swiss Federal Commission for HIV/AIDSのコンセンサスの一般集団における意義を解析する目的で行われた。研究グループは、単一の数学的モデルを使用して、有効な治療を受けているHIV感染例（HIV RNA＜10コピー/mL）からの長期にわたる累積HIV感染率を推算した。対象は、いずれか一方のみがHIVに感染しているカップル（serodiscordant couple）とし、1回の無防備な性交ごと、および多くの性交の累積におけるHIV感染リスクを調査した。有効な治療を受けていても、感染率はコンドーム使用時の4倍に個々のカップルが年に100回の性交渉をもつと仮定すると、HIV非感染のパートナーへの年間累積感染率は、女性から男性への感染の場合は0.0022（uncertainty bounds：0.0008～0.0058）、男性から女性の場合は0.0043（0.0016～0.0115）であった。1万のserodiscordant coupleの集団において、10年間に非感染パートナーがHIV抗体陽性化（seroconversion）する予測数は、女性から男性への感染の場合は215（80～564）、男性から女性の場合は425（159～1,096）であり、男性から男性では3,524（1,477～6,871）であった。これは、コンドームを使用した場合の感染率の4倍に相当する。Wilson氏は、「有効な治療が行われていれば、異性間性交渉によるHIV感染リスクは低いがまったくないとはいえず、男性の同性間性交渉における感染リスクは曝露を繰り返す間に高くなる」と結論し、「有効な治療によってHIV RNAが検出限界を下回る非感染状態にあることが広く受け入れられる場合でも、そのためにコンドームの使用が減少すれば、HIV感染は実質的に増加する可能性がある」と警鐘を鳴らしている。（菅野守：医学ライター）

既存の抗レトロウイルス薬に感受性または耐性を示す活性ヒト免疫不全ウイルス1型（HIV-1）に対しても、HIV-1インテグレース阻害剤のraltegravir（MK-0518）は活性を示す。raltegravirの国際的第III相臨床試験BENCHMRKにおいて、抗レトロウイルス療法に失敗し治療の選択肢が限られた3クラス薬剤耐性HIV-1感染患者に、raltegravirを至適基礎療法と併用することで良好なウイルス抑制効果があることが報告された。ニューヨーク州立大学Roy T. Steigbigel氏らによる報告は、NEJM誌2008年7月24日号にて掲載された。2地域699例で有効性と安全性を比較raltegravir＋至適基礎療法の併用による安全性と有効性をプラセボとの比較評価で検討するために、異なる地域で2つの同一試験を行った。試験対象患者（703例中699例）は、raltegravir群とプラセボ群に2対1の比率で無作為に割り付けられ試験薬が投与された（raltegravir群462例、プラセボ群237例）。699例中17例（2.4%）は16週以前に試験中止となった。そのうち中止理由が治療に関係していたのは13例（raltegravir群7例；同群全体の1.5%、プラセボ群6例：同2.5%）。なお2つの試験結果の整合性はとれている。48週時点でもHIV-1 RNAレベルを有意に抑制試験中止例を治療失敗例とし、16週時点での結果を比べてみると、HIV-1 RNA量が400コピー/mL未満に抑制されたのは、プラセボ群では236例中99例（41.9%）だったのに対して、raltegravir群は458例中355例（77.5%）だった（P

進行性の肝細胞癌患者に有効な全身療法はないが、これまでの予備試験の結果、分子標的薬のソラフェニブ（商品名：ネクサバール、本年1月承認で国内では腎癌のみ適応）が、肝細胞癌にも有効である可能性が示されている。本論は、スペイン・バルセロナ大学のJosep M. Llovet氏らによる報告で、ソラフェニブの国際共同第III相臨床試験SHARPの結果。「ソラフェニブは生存期間を延長する」と報告されている。NEJM誌2008年7月24日号より。602例の生存率と症状進行の時間を比較評価全身療法を受けていない進行性肝細胞癌患者602例を、1日2回400mgのソラフェニブかプラセボの投与を受ける多施設共同二重盲検プラセボ試験に無作為に割り付けた。主要項目は全生存率と症状進行の時間、副次的転帰は放射線学的な進行と安全性。予定された第2回中間解析の時点で、被験者のうち321例が死亡したため試験は中止されている。生存期間と症状進行時間は3ヵ月延長全生存率の中央値は、ソラフェニブ群10.7ヵ月に対してプラセボ群は7.9ヵ月だった（ソラフェニブ群のハザード比：0.69、95%信頼区間：0.55～0.87、P

抗うつ薬の選択的・非選択的セロトニン再取り込み阻害剤（SRI）治療に関連する一般的な副作用として性機能障害があり、しばしば抗うつ薬による治療を早期に中断せざるを得ない要因ともなっている。これまでSRIによる性機能障害に、シルデナフィル（商品名：バイアグラ）が有効なことは知られていたが、米国ニューメキシコ大学医学部のH. George Nurnberg氏らは、女性にも同様に効果があると報告した。JAMA誌2008年7月23日号より。閉経前の女性98例に対して性行為前に服用させ比較2003年9月1日から2007年1月1日の間、米国内の7つの研究施設において、大うつ病がSRI治療で沈静化したものの、性機能障害も経験した閉経前の女性98人（平均年齢37.1歳）を対象に、8週間の前向き・2群並行・無作為化二重盲検プラセボ対照臨床試験を実施した。患者は49例ずつ無作為に、性行為の前にシルデナフィルまたはプラセボを50～100mgまで増減して服用するよう割り付けられた。主要評価項目は、研究終了時点で、Clinical Global Impression性機能スケールによるベースラインからの変化の平均差とした。副次的評価項目は、Female Sexual Function Questionnaire、アリゾナSexual Experience scale（女性版）、ニューメキシコ大学Sexual Function Inventory（女性版）および性行為記録、ハミルトンうつ病評価スケールとした。内分泌レベルも評価が行われた。性機能スコアは改善、深刻な副作用は見られずClinical Global Impression性機能スコアは、シルデナフィル群が平均1.9（95%信頼区間：1.6～2.3）だったのに対して、プラセボ群は同1.1（0.8～1.5）で、終了時点の平均差は0.8（0.6～1.0、P=0.001）だった。ベースライン登録患者の22%は、早期に中断する結果になったが、シルデナフィル群の平均エンドポイントは性機能スコア1.5（1.1～1.9）であり、プラセボ群は同0.9（0.6～1.3）、終了時点の平均差は0.6（0.3～0.8、P=0.03）と有意な差があった。ベースラインにおける内分泌レベルは正常範囲内で、群間差はなかった。うつ病のハミルトン・スコアは平均値4.0（SD 3.6）で、両群の寛解度は同程度だった（P=0.90）。治療期間中に頭痛、潮紅、消化不良はしばしば報告されたが、深刻な副作用で脱落した患者はいなかった。このためNurnberg氏は、「SRI服用で性機能障害になった女性に対するシルデナフィル治療は、有害な性的効果を減少させる」と結論した。（朝田哲明：医療ライター）

アメリカでは結核対策の強化によって感染者が減少している。しかし、外国生まれの米国居住者の患者数は、2006年における全米の患者数の57%を占めていた。現行の対策では、入国者における高い結核感染率と潜在的な結核感染症への対処が不十分だとして、米国疾病管理予防センター（CDC）のKevin P. Cain氏らが、入国者集団の感染状況およびスクリーニング法を評価。JAMA誌2008年7月23日号に結果が掲載された。2001～2006年の入国者の感染状況を調査2001～2006年の間に結核と診断された、米国入国者の記述疫学的な分析によって、入国者集団における結核感染率と薬剤耐性菌リスクを評価し、入国者が出身国で受けるスクリーニング法に培養法を加えた場合の影響を検証した。主要評価項目は、入国後の時間、出身国、入国時の年齢によって階層化した結核感染率と、抗結核薬耐性パターン、入国後3ヵ月以内に結核と診断されたケースの特徴とした。アフリカ南部と東南アジア出身者が高リスク期間中入国者のうち4万6,970例が結核と診断された。このうち1万2,928例（28%）は入国後2年以内だった。入国後の時間が経過するほど結核感染率は低下するものの、入国後20年以上の集団でさえ、米国生まれの人より感染率は高いことが判明した。サハラ以南のアフリカと東南アジア出身者は入国者全体の22%だが、結核患者数の比率ではこれら出身者で53%を占めていた。最近のベトナムからの入国者の20%が、ペルーからの入国者の18%が、結核治療薬イソニアジド（商品名：イスコチン、ネオイスコチン、ヒドラ錠）に対する耐性が高かった。平均すると1年に250人は、米国入国後3ヵ月以内に、塗抹検査陰性、培養検査陽性で結核と診断され、このうち46%がフィリピンとベトナムからの入国者だった。Cain氏は、「サハラ以南のアフリカと東南アジア諸国からの入国者に、潜在的結核感染者が多く、治療することになる比率が特に高い」と報告している。（朝田哲明：医療ライター）