2型糖尿病に対する標準的な血糖降下薬治療にrosiglitazoneを追加する方法は、全体として心血管リスクを増大させないものの、心不全および女性の骨折のリスクを有意に増大させることが、イギリスNewcastle糖尿病センターのPhilip D Home氏らが実施した無作為化試験（RECORD）で明らかとなった。2型糖尿病の治療における経口血糖降下薬の効果には限界があるため、一般に併用療法が行われる。インスリン抵抗性改善薬であるrosiglitazone は、ヨーロッパでは2000年に同じチアゾリジンジオン系薬剤であるピオグリタゾン（商品名：アクトス）とともにメトホルミンやスルホニル尿素薬との併用投与が承認されている。Lancet誌2009年6月20日号（オンライン版2009年6月5日号）掲載の報告。rosiglitazone追加による心血管リスクを評価RECORDの研究グループは、rosiglitazoneとメトホルミンあるいはスルホニル尿素薬を併用する治療法と、メトホルミン＋スルホニル尿素薬併用療法の心血管リスクを比較する非盲検の無作為化非劣性試験を実施した。フォローアップ期間は5～7年であった。メトホルミンあるいはスルホニル尿素薬の投与を受けている2型糖尿病患者4,447例（平均HbA1c：7.9%）が登録され、rosiglitazoneを追加投与する群（2,220例、メトホルミン＋rosiglitazone：1,117例、スルホニル尿素薬＋rosiglitazone：1,103例）あるいはメトホルミンとスルホニル尿素薬を併用投与する群（対照群：2,227例）に無作為に割り付けられた。主要評価項目は心血管疾患による入院あるいは心血管死、ハザード比の非劣性限界値は1.20とした。心血管リスクの非劣性を確認、心不全と女性の骨折が増加、心筋梗塞は非決定的フォローアップ期間平均5.5年の時点でエンドポイントを発現した症例は、rosiglitazone追加群が321例、対照群は323例であり、ハザード比は0.99（95%信頼区間：0.85～1.16）と非劣性の基準を満たした。心血管死のハザード比は0.84（95%信頼区間：0.59～1.18）、脳卒中は0.72（同：0.49～1.06）といずれもrosiglitazone追加群の非劣性を示したが、心筋梗塞は1.14（同：0.80～1.63）と非劣性の基準に達しなかった。入院あるいは死亡の原因となった心不全は、rosiglitazone追加群の61例、対照群の29例が発症し、ハザード比は2.10（同：1.35～3.27）、1,000人年当たりのリスク差は2.6（同：1.1～4.1）であり、rosiglitazone追加群でリスクが有意に増大した。上肢および下肢遠位部骨折が、おもにrosiglitazone追加群の女性で増加していた。5年経過時の平均HbA1cは、対照群よりもrosiglitazone追加群で低下していた。著者は、「2型糖尿病の治療として、血糖降下薬にrosiglitazoneを追加する方法は、心不全および女性の骨折のリスクを増大させることが確認された。心筋梗塞に及ぼす影響は決定的ではないが、全体としてrosiglitazoneは標準的な血糖降下薬に比べて心血管疾患や心血管死の発症リスクを増大させないことが明らかとなった」と結論している。（菅野守：医学ライター）

日水製薬株式会社は29日、持田製薬株式会社および日本水産株式会社との間で、持田製薬が医療用医薬品として製造販売している高脂血症・閉塞性動脈硬化症治療剤「エパデール」（ 一般名： イコサペント酸エチル、以下EPA） のスイッチOTC薬について、同社が販売を行う契約を締結したと発表した。持田製薬が製造販売承認を取得した後に、同社はスイッチOTC薬の供給を受け販売を行う。エパデールは、持田製薬が日本水産から高純度EPA原体の供給を受け、世界で初めて医療用医薬品として開発した高純度EPA製剤で、高脂血症と、閉塞性動脈硬化症に伴う潰瘍、疼痛及び冷感の改善を適応とし、1990年に販売開始した。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.nissui-pharm.co.jp/information/pdf/20090629.pdf

　武田薬品工業株式会社は29日、厚生労働省に、2型糖尿病治療薬アログリプチン（一般名、開発コード：SYR-322）について、チアゾリジン系薬剤との併用効能追加申請およびピオグリタゾン（一般名、製品名：アクトス）との合剤の製造販売承認申請を行ったことを発表した。　今回の併用効能追加申請ならびに合剤の製造販売承認申請は、国内外におけるアログリプチンとアクトスの併用臨床試験結果に基づいて行われています。　アログリプチンは、武田サンディエゴ株式会社（米国）が創製した1日1回投与のDPP-4阻害薬であり、インスリン分泌を高めるホルモンであるグルカゴン様ペプチド-1（GLP-1）とグルコース依存性インスリン分泌刺激ポリペプチド（GIP）を選択的に分解する酵素、ジペプチジルペプチダーゼ-4（DPP-4）を阻害することにより、それらの血中濃度を維持して血糖値を下げる薬剤。一方、アクトスは、同社が発見したチアゾリジンジオン骨格を有する糖尿病治療剤で、2型糖尿病患者に特徴的な病態であるインスリン抵抗性を改善することによって効果を発揮する。　なお、同社は2008年9月29日に、厚生労働省にアログリプチン単剤の製造販売承認申請を行っており、現在は審査中とのこと。

武田薬品工業株式会社は27日、武田グローバル研究開発センター株式会社（米国イリノイ州）が米国時間26日に、米国食品医薬品局（FDA）より販売許可申請中のDPP-4阻害作用を有する2型糖尿病治療薬SYR-322（一般名：alogliptin）に関する審査結果通知を受領したことを発表した。同社が3月6日に発表したとおり、SYR-322の販売許可申請は2008年12月の「新糖尿病治療薬の心血管系リスク評価についてのガイダンス」の公示・施行前に完了していたが、本薬の現在の臨床試験データは、本ガイダンスの統計的要件を十分に満たしているとは考えていない旨の通知を受けていた。このような状況で、同社は、当該要件を満たすための心血管系リスク評価に関する追加試験実施が必要であるとの通知をFDAより受けた。同社は試験デザインについて、これまでもFDAとの協議を進めてきたが、審査結果を精査した上で、これを継続していくという。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_34735.html

世界保健機関（WHO）が、新型インフルに関して人-人感染の拡がりを警告するフェーズ4を宣言したのは、2009年4月27日夜（日本時間28日朝）だった。日本政府は同発表を受け同日、公式な警戒宣言を発令した。そして6月30日18時現在、警戒水準はパンデミックを示すフェーズ6、感染者数は世界で70,893名（死亡311名）、日本でも、1,211名（死者0）となっている。新型インフルのヒトへの発現が初めて確認・報告されたのは4月23日（日本時間24日）、米国疾病対策予防センター（CDC）からだったが、本論はそのCDCによる、米国での4月15日～5月5日に新型インフル感染が確認された642例に関する報告で、NEJM誌2009年6月18日号に掲載されたものである。Fatimah S. Dawood氏らCDCのNovel Swine-Origin Influenza A（H1N1）Virus Investigation Teamによる同報告は、オンライン版で5月7日に発表されたが、本誌掲載時のデータは6月3日に更新されている。60％が18歳以下、主症状は発熱、せきCDCが、ブタ由来新型インフルエンザA（H1N1）ウイルス［swine-origin influenza A（H1N1）virus］を同定したのは、2009年4月15日と4月17日の2つの疫学的に関連のない患者からだった。以後、同一のウイルス株は、4月15日～5月5日の間に、全米41州で642例が確認された。以下に、主な結果を示す。・患者の年齢：3ヵ月～81歳。60％が18歳以下の患者だった。・感染経緯：データが得られた患者18％（68/381例）が、最近メキシコに渡航していた。また16％（104/642例）は、学校での集団感染だった。・主な症状：最も多く見られたのは「発熱」94%で、「せき」92%、「のどの痛み」66%と続く。また、「下痢」25％、「嘔吐」25％もあった。・入院有無が確認できたのは399例。そのうち実際に入院を要したのは36例（9％）だった。・入院時のデータが得られたのは22例である。そのうち12例は、重篤な季節性インフルエンザのリスクが増大した特徴を有していた。11例には肺炎が見られ、8例がICUにて治療を受けた。4例が呼吸不全を呈し、死亡は2例だった。研究チームは最後に、「確定症例数よりも、実際の症例数はずっと多い可能性が高い」と述べているが、6月25日時点での米国内感染者数は27,717例（死亡127例）と発表されている。（本稿関連・情報参照先サイト）・厚生労働省：新型インフルエンザ対策関連情報http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou04/index.html・CDC：H1N1 Fluhttp://www.cdc.gov/h1n1flu/・読売新聞：新型インフル特集http://www.yomiuri.co.jp/feature/20090425-436828/index.htm（朝田哲明：医療ライター）

すでに各メディアで報じられているので耳にしたことがあると思われるが、本論は、米国疾病管理予防センター（CDC）Vivek Shinde氏らがNEJM誌2009年5月7日号で発表した、新型ウイルスパンデミック前夜に散見されていた、トリ・ヒト・ブタのインフルエンザウイルスの遺伝子を有する「トリプル再集合体ブタインフルエンザA（H1）ウイルス」の感染症例に関する報告である。本誌では2009年6月18日号で収載された（データは、5月22日にアップデートされたものが掲載されている）。1990年代以降北米のブタで大流行し続けているトリプル再集合体ウイルストリプル再集合体ブタインフルエンザA（H1）ウイルス（以下、トリプル再集合体ウイルス）は、1990年代後半、北米においてブタに出現し、以後、同地域のブタの支配的な風土病となっているウイルスタイプである。本来同地域のブタ風土病は、古典的なタイプのブタインフルエンザA（H1N1）ウイルスによるもので、インフルエンザウイルスがブタおよびヒトで疾患原因として同定された1930年代以降、ほぼウイルスタイプが変化することなく、ブタの間で流行を繰り返してきていた。なお、A（H1N1）型のヒトへの感染については、過去35年間で50症例ほどが世界で報告されており、ブタに曝露する職業に就く人々では感染リスクが高いことが示唆されていたが、2009年4月まで、ヒト-ヒト感染については非常に限られた報告しかなかった。しかし今回、A（H1N1）型がヒト-ヒト感染に至っているばかりか、さらにその中から4例（カナダ2例、アメリカ2例）のトリプル再集合体ウイルスの感染例が報告された。米国内で2009年2月までに11例のヒトでの感染報告トリプル再集合体ウイルスのヒトへの感染を、CDCが初めて確認したのは2005年12月。以後、2009年2月までに11例の感染報告を受けている（そのうち8例は、2007年6月の動物由来のインフルエンザウイルスのヒトへの感染報告が義務付けられて以降のもの）。11例の年齢中央値は10歳（16ヵ月～48歳）。4例には基礎疾患があった。ブタ曝露が確認されたのは9例で、5例はブタに直接接触、4例はブタがいる場所には行ったが直接は接触していなかった。また、その他1例については曝露が確認できなかった、残り1例についてはヒト-ヒト感染が疑われた。直近の曝露から発症までの期間（潜伏期間）は、3～9日だった。症状は、10例で、「発熱」90％、「せき」100％、「頭痛」60％、またインフルエンザではまれな「下痢」30％などが見られた。CBC（全血球計算値）が入手できた4例から、白血球減少が2例で見られ、またリンパ球減少が1例で、血小板減少が1例で見られた。入院例は4例だった。そのうち2例が重度の下気道疾患に至り人工呼吸器による治療を受けた。また4例がオセルタミビル（商品名：タミフル）投与を受けた。全例が回復に至っている。（朝田哲明：医療ライター）

米国で、2003～2004年の出生前B群溶連菌スクリーニングの実施率が、1998～1999年に比べ、およそ1.8倍に増えてきていることがわかった。これは、2002年に米国の診療ガイドラインで、同スクリーニングの実施が勧告されたことによると考えられる。これに伴い、分娩時の抗生物質投与実施率も約5ポイント増加していた。米国疾病対策予防センター（CDC）のMelissa K. Van Dyke氏らの調べで明らかになったもので、NEJM誌2009年6月18日号で発表した。スクリーニング実施率は85.0％にDyke氏らは、米国10州で実施しているB群溶連菌感染に関する2003～2004年のサーベイランスをもとに、後ろ向きに調査を行い、生後7日以内に発症する早発型B群溶連菌感染254児と、感染の認められなかった7,437児について分析した。また、1998～1999年に行った類似の調査結果と、今回の結果を比較した。その結果、2003～2004年の出生前B群溶連菌スクリーニングの実施率は85.0％と、1989～99年の48.1％から大幅に増大していた。また、分娩時に抗生物質投与を受けた乳児の割合は、26.8％から31.7％に増えていた。出生前のB群溶連菌スクリーニングで陽性だった妊婦で正期産の場合、その87.0％が分娩時の化学的予防法を受けていた。一方、同スクリーニングで陽性で早期分娩の場合、分娩時の化学的予防法を受けたのは63.4％にとどまった。正期産早発型B群溶連菌感染の6割強が、母親へのスクリーニングでは陰性早発型B群溶連菌感染率は、1,000生児出生当たり0.32だった。早期分娩で生まれた乳児の同発症率は1,000生児出生当たり0.73と、正期産で生まれた乳児の1,000生児出生当たり0.26に比べ、有意に高率だった。ただし、早発型B群溶連菌感染の見られた乳児数では、正期産の乳児が74.4％（189/254例）を占めていた。なお、正期産で、母親が出生前のB群溶連菌スクリーニングを実施せず、早発型B群溶連菌感染の見られた乳児は34例と、感染児全体（254例）の13.4％を占めた。一方、正期産でスクリーニングでは陰性だったものの、乳児に早発型B群溶連菌感染が見られたのは、正期産感染児全体の61.4％にも上った。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

コンピュータ断層（CT）コロノグラフィーによるハイリスク群に対する大腸がん検診について、その陰性適中率は96.3％と高いことがわかった。一方、陽性適中率は、61.9％だった。平均的大腸がんリスクの集団に対する、CTコロノグラフィーによるスクリーニングは認められてきているが、ハイリスク集団については、その精度について情報が不足していたという。イタリアInstitute for Cancer Research and TreatmentのDaniele Regge氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2009年6月17日号で発表した。6mm以上の腫瘍に関する感度85.3％、特異度87.8％Regge氏らは、2004～2007年にかけて、イタリア11ヵ所の医療機関で検査を受けた、計937人について分析を行った。被験者は、一親等に進行がんの家族歴、本人に大腸腺腫の病歴、または便潜血検査で陽性のいずれかの、ハイリスク集団だった。研究グル－プは被験者に対し、CTコロノグラフィーと大腸内視鏡検査の両方を、同じ日に行った。その結果、CTコロノグラフィーによる検診で、6mm以上の腫瘍を検出できたのは、177人中151人だった（感度85.3％、95％信頼区間：79.0～90.0）。逆に腫瘍のない人を陰性と正しく判断したのは、760人中667人だった（特異度87.8％、85.2～90.0）。便潜血検査陽性グループでは陰性適中率は84.9％と低率また、陽性適中率は61.9％（95％信頼区間：55.4～68.0）で、陰性適中率は96.3％（94.6～97.5）だった。ただし、ハイリスク群のうち便潜血検査で陽性だったグループについては、陰性適中率は84.9％（76.2～91.3）と有意に低率だった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

PIPC（Psychiatry in PrimaryCare）では、8月22、23日「ACP内科医のためのこころの診かた」刊行記念PIPC東京セミナー「ベーシック・コース」を開催します。　日時：2009年8月22日（土）・23日（日）　場所：ベルサール八重洲（東京駅八重洲北口徒歩３分）http://www.bellesalle.co.jp/bs_yaesu/index.htmlプログラム2009年8月22日（土）　18時00分～＜前夜祭・プレセミナー＞「プライマリケア医によるうつ病診療の実践（仮題）」三好町民病院第二内科部長・検診科部長　木村勝智先生「うつ病の現状と治療：プライマリケア医に期待されること（仮題）」藤田保健衛生大学精神医学・准教授　内藤　宏先生　20時00分～＜懇親会＆「「ACP内科医のためのこころの診かた」刊行祝賀パーティー＞参加費7000円（要事前登録）　2009年8月23日（日）9時～16時＜PIPC東京セミナー・「ベーシックコース」＞ファシリテーター：井出広幸先生（信愛クリニック・院長）スーパーバイザー：内藤　宏先生（藤田保健衛生大学精神医学・准教授）　対象：心療に関心を持つ医師、医学生、その他の医療従事者参加費：3000円（昼食代を含む）定員：100名！（要事前登録）　セミナー内容およびPIPC説明内科診療の中で精神科的・心療内科的・心理的な問題に直面したご経験は多いのではないでしょうか。内科医が内科医に内科診療の現場における精神科疾患の診かたを伝えるセミナーです。内科医が精神科医になるための訓練ではなく、自分の専門領域の中で精神科的対応を適切に行えるためのプログラムです。PIPCは、シュナイダーらによって米国内科学会（ACP）における教育プログラムとして開発されたものを、内科開業医である井出広幸氏が、日本の臨床医の実情を考慮してカスタマイズを行い、より実戦的な内容に進化させた、「内科医のための精神疾患の診かた」を修得するための学習体系です。PIPCベーシック・コースでは、一般の内科医/プライマリケア医/家庭医が心療（「こころを診る」こと）に取り組む際に感じる様々な障壁を乗り越えるための知識やスキルを提供いたします。内科医にとってなじみの薄い精神疾患群に関するエッセンスを、診断・治療のための診療ツールとしてまとめた「MAPSO」問診システムを使いこなせるように練習し、患者さんの話をコントロールする方法、自殺のブロック法、うつや不安の薬物治療の基本などを身につけます。　《関連URL》PIPC東京セミナー案内　http://pipc-jp.com/category/1290457.htmlPIPCホームページ　http://pipc-jp.com/

　協和発酵キリン株式会社は23日、自社開発のKW‐0761（抗CCR4抗体）の成人T細胞白血病リンパ腫（ATL）に対する国内第II相臨床試験を開始したと発表した。国内第II相臨床試験は17施設で25例で行われる予定だ。　KW-0761は、同社の強活性抗体作製技術「POTELLIGENT(ポテリジェント)」を用いて作製したヒト化モノクローナル抗体で、CCR4陽性の血液がん細胞および喘息や炎症性疾患への関与が示唆されているCCR4陽性T細胞を減少させることが認められている。これまでの、成人T細胞白血病リンパ腫（ATL）および末梢性T細胞リンパ腫（PTCL）を対象とした国内第I相臨床試験において、KW-0761の安全性が示され、有効性についても認められているという。　米国においては、血液がんを対象とした第I／II相臨床試験を準備中であり、欧州においては、少数の健康な成人およびアレルギー性鼻炎患者様を対象とする第I相臨床試験を実施。また2008年3月に日本、中国、韓国および台湾を除いた全世界における独占開発・販売権（がん以外のすべての疾患）をアムジェン社に許諾するライセンス契約を締結しているとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.kyowa-kirin.co.jp/news/2009/20090623_01.html

サノフィ・アベンティス株式会社は、1型および2型糖尿病患者を対象とする超速効型インスリンアナログ製剤「アピドラ」（一般名：インスリン　グルリジン［遺伝子組換え］）の販売を本日24日に開始したと発表した。アピドラは、ヒトインスリンのアミノ酸を置換し、製剤中に亜鉛を含まない特徴的な製剤設計がなされた超速効型インスリンアナログ製剤。そのため、製剤中に単量体の割合が多く、速やかに吸収され、短時間で消失することにより、生理的な追加インスリン分泌パターンを再現する。今回発売する製品は、ディスポーザブル製剤「アピドラ　注ソロスター」、カートリッジ製剤「アピドラ　注カート」、およびバイアル製剤「アピドラ　注100単位/mL」の3製品。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.sanofi-aventis.co.jp/live/jp/medias/9BE518A1-0329-4284-BF6C-0E057BCF1573.pdf

イギリスの女性医師は男性医師に比べて、キャリアアップに時間がかかっている実態が報告された。オックスフォード大学公衆衛生部門UK Medical Careers Research GroupのKathryn S Taylor氏らによる調査で明らかになったもので、この状況は、女性だからという直接的な「性差別」によるものではなく、「休職期間がある」ことの反映であることも明らかにされた。これまで、女性医師キャリアに関する報告はアメリカ発のものばかりで、イギリスでは「女性医師が少ないからだ」と言われていたにすぎず、実態とキャリア障壁のエビデンスを求めることを目的に行ったという。詳細は、BMJ誌2009年6月13日号（オンライン版2009年6月3日号）で発表されている。51歳、40歳、35歳の開業医・勤務医にアンケートTaylor氏らは、医師のキャリアップについて、NHS下の一般開業医および病院勤務医での、男性医師と女性医師の比較を試みた。調査は、イギリス全国のメディカルスクールを対象に、1977年、1988年、1993年の卒業生（調査時51歳、40歳、35歳）に郵送アンケート方式で行われた。内容は、これまでに獲得したキャリアステータス（一般開業医はprincipal、病院勤務医は医長クラスのconsultant）に関することや、医師になって以来ずっと働き続けているか（フルタイム勤務）、また1988年と1993年卒業生については16歳未満の子どもが何人いるか、といった質問も行われた。回答率は、68％（7,012/10,344人）。男女の回答率の内訳は、男性医師86.7%（3,359/3,876人）、女性医師84.8%（2,660/3,136人）だった。女性医師のキャリアステータス獲得は、働き続けてきたか否かで異なる一般開業医でprincipalを獲得した人（1977、1988年卒業者）の割合は、男性医師97％（1,208/1,243人）、女性医師87％（1,083/1,248人）だった。しかしフルタイム勤務principalの人だけを見ると、男女とも割合は同等で99％（男：1,023/1,038人、女：264/267人）だった。また、principal獲得までに要した卒後研修期間（中央値）は、男性医師5.8年、女性医師6.8年だったが、こちらもフルタイム勤務者だけの回答では、男女差はなく、ともに5.6年となっている。勤務医（1977、1988年卒業者）では、consultantを獲得した男性医師の割合は96%（1,293/1347人）、これに対して女性医師は75％（559/748人）だった。しかし、女性医師でも、フルタイム勤務者は92％（276/299人）であり、非フルタイム勤務者の場合は67％（277/416人）にとどまっていた。また、同ポストに初めて就くまでに要した期間は、男性医師11.7年、女性医師12.3年だったが、フルタイム勤務者だけを見ると、男性医師11.7年、女性医師11.3年となっていた。柔軟なキャリア環境の整備が目下の課題そのほか分析から、女性医師に関して、一般開業医に休職経験のある人が多く、フルタイム勤務者で一般開業医になった人は少ない傾向がうかがえた。また、休職経験がある人は、外科や麻酔科には少ないこともうかがえた。しかし一方では、フルタイム勤務者でも、外科で働いている人は少なかった。Taylor氏は「現在最も重要なのは、休職しながらも働くことを望む女性医師が、柔軟にキャリアを積める環境を整備することだ」と結論している。

イギリスで育ち、イギリスのメディカルスクールを卒業し医師になった人は、短期的に見ても長期的に見ても常に8割以上が国営のNHSで働いていることが明らかにされた。男女差はほとんどなかった。一方、海外留学生の場合は、卒後2年は75％がイギリスにとどまるが、20年後には半分がイギリスを後にしていた。本調査は、オックスフォード大学公衆衛生部門UK Medical Careers Research GroupのMichael J Goldacre氏らが、NHSで働いているイギリスのメディカルスクール卒業生の割合を調べることを目的に行ったもので、BMJ誌2009年6月13日号（オンライン版2009年6月3日号）で発表された。1974～2002年の医学部卒業生3万超の現就職先を調査調査は郵送アンケートと就職雇用データを用いて行われた。対象は、1974～2002年の間にイギリス全国でメディカルスクールを卒業した3万2,430人。入学時、イギリス居住組だったか、海外からの留学組だったかに分け、卒業後2～27年の間のNHS就職状況が調べられた。イギリスで育ち医師になった人の8割は20年以上NHS下で働いているイギリス居住組だった医師でNHSで働いている人の割合は、卒後何年を経てもあまり大きく減ってはいなかった。卒後2年では、男女とも88％（男：6,807/7,754人、女：7,909/8,985人）、5年後は87％（7,483/8,646人）と86％（7,364/8,594人）、10年後は同率の86％（男：6,803/7,872人、女：5,407/6,321人）、15年後は85％（5,404/6,331人）と84％（3,206/3,820人）、20年後は82％（2,534/3,089人）と81%（1,132/1,395人）だった。一方、留学組は、2年後76％（776/1,020）、5年後72％（700/972）、10年後63％（448/717）、20年後は52％（128/248）だった。

　テルミサルタン（アンジオテンシンII受容体拮抗薬）とアムロジピン（カルシウム拮抗薬）の併用治療により、24時間にわたり持続的かつ確実な降圧効果が得られたことを示した試験の成績が、第19回欧州高血圧学会学術集会で発表された。試験成績は、2型糖尿病患者、肥満患者、高齢者、黒人、およびアムロジピン単剤では十分な血圧コントロールが得られない患者を含む、心血管イベントのリスクを抱える幅広いプロファイルの高血圧患者でテルミサルタンとアムロジピンの併用治療の忍容性が良好であることを示したという。独ベーリンガーインゲルハイム社が報告した。テルミサルタンとアムロジピンの併用治療を16の投与群に無作為に割り付け　試験は、テルミサルタンとアムロジピンの併用治療を、高血圧患者1461例を対象とした二重盲検試験で評価された。患者は、テルミサルタン0、20、40または80mgとアムロジピン0、2.5、5または10mgの組み合わせで構成される16の投与群に無作為に割り付けられ、8週間の投与を受けた。　血管イベントのリスクを抱える幅広いプロファイルの高血圧患者（2型糖尿病、肥満、高齢）で、テルミサルタン40～80mgとアムロジピン5～10mgの併用治療により、投薬間隔の最後の6時間（トラフの時間帯）および、心血管イベントのリスクが最も高まる早朝の時間帯を含む、24時間にわたる持続的な降圧効果を示し、アムロジピン10mg単剤と比べて末梢性浮腫発現率が低く（テルミサルタン40～80mgとアムロジピン5～10mgの併用：5.2%、アムロジピン10mg単剤：17.8％）忍容性は良好であったという。また、アムロジピン5～10mg単剤では十分な血圧コントロールが得られない患者に対して、有効な降圧と血圧コントロール（

アステラス製薬株式会社は23日、同社の欧州子会社アステラスファーマヨーロッパLtd.（本社：英国ステインズ、以下「アステラス ファーマ EU」）が、米国のバイオ医薬品会社ニューロジェシックス社（英名：NeurogesX, Inc.、本社：米国カリフォルニア州）と、6月19日（現地時間）に、同社の末梢神経因性疼痛治療剤「Qutenza（キューテンザ）」について、欧州および中東、アフリカ（以下「契約地域」）での商業化に関する独占的なライセンス契約を締結したと発表した。Qutenzaは、高濃度カプサイシンを主成分とする局所パッチ剤。単剤および他の疼痛治療剤との併用により、成人における非糖尿病性の末梢神経因性疼痛を適応症として、2009年5月に欧州委員会（European Commission）より承認を取得している。今回の契約により、アステラス ファーマ EUは契約地域におけるQutenzaの商業化、ならびに欧州市場における市販後の臨床試験を行う。アステラス ファーマ EUは契約締結時に、Qutenzaの商業化の権利取得の対価として30百万ユーロの一時金をニューロジェシックス社に支払い、また、Qutenza と同じ有効成分を用いて液剤での開発を進めている次世代の末梢神経因性疼痛治療剤NGX-1998のオプション権取得の対価として、5百万ユーロの一時金を支払うとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/qutenzatm.html

スイス・ノバルティス社は、エベロリムス（米国製品名：Afinitor錠）が、再発した非ホジキンリンパ腫およびホジキン病の患者の33％において、腫瘍サイズを著しく縮小させたことが新しいデータで示されたと発表した。試験の結果は、ドイツ・ベルリンで開かれた第14回欧州血液学会（14th annual European Hematology Association congress）で発表された。結果では、エベロリムスの投与を受けた再発非ホジキンリンパ腫およびホジキン病の患者の33％で、50％以上の腫瘍サイズの減少が見られたことが示され、この33％の全奏効率（ORR）は、完全または部分奏効として定義されているとのこと（95％信頼区間：26～41％）。全145名の患者の無増悪期間の中央値は4.3ヵ月（95％ CI：3.6～5.9ヵ月）であり、効果の見られた48人の患者の奏効期間の中央値は6.8ヵ月（95％ CI：5.4～11.0ヵ月）でした。うち19人の患者では、投与6ヵ月目でも疾患の増悪は見られなかったという。また、同社はリツキシマブと化学療法の併用による一次治療で完全寛解を達成した高悪性度DLBCLの患者を対象に、エベロリムス（開発コード：RAD001）による補助療法を検討する第III相試験であるPILLAR-2（PIvotaL Lymphoma triAls of RAD001）試験を開始した。この国際試験は、DLBCLの患者の無病生存期間を延長する上でのエベロリムスの可能性を評価するもの。患者の寛解期が長いほど、無病生存の可能性が高くなるという。 約半数の患者は初期治療で完全寛解に達した後に再発するが、そうした患者に対して承認されている治療法はなく、重大なアンメット・ニーズがあるとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20090619_02.html

ヤンセンファーマ株式会社は23日、持効性抗精神病剤「リスパダール コンスタ筋注用」（一般名：リスペリドン持効性懸濁注射液、以下「リスパダール・コンスタ」）を同日に新発売したと発表した。同剤は今年4月に「リスパダール錠（一般名：リスペリドン）」の新投与経路医薬品として製造販売承認を取得し、今回、薬価基準収載を受けて発売に至ったもの。リスパダール・コンスタは、非定型抗精神病薬の持効性注射剤で、リスペリドンを、生体内分解性ポリマーを用いてマイクロスフェア（極小の球状製剤）とし、2週間に1回でん部筋肉内投与することで血漿中薬物濃度を持続させることが可能という。また、統合失調症の陽性症状、陰性症状を改善し、国内第III相臨床試験においてその効果は経口リスペリドンに劣らなかったとのこと。リスパダール・コンスタは、海外では2002年にドイツ、英国、2003年には米国で統合失調症を適応として承認され、2008年12月までに世界90以上の国と地域で承認されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.janssen.co.jp/inforest/public/home/?paf_gear_id=2100029&paf_gm=content&paf_dm=full&vid=v11&cid=cnt58626

日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社とアステラス製薬株式会社は、アンジオテンシンII受容体拮抗薬（ARB）のテルミサルタンとサイアザイド系利尿薬のヒドロクロロチアジド（ＨCTZ）の配合剤「ミコンビ配合錠」を23日に発売したと発表した。 高血圧治療ガイドライン2009（JSH2009）では、ARB単剤で降圧効果が不十分な場合は、ARBと少量の利尿薬との併用が推奨されている。作用機序の異なる両剤の併用により、相乗的な降圧効果とともに、血清カリウムに与える影響などを相殺することができると考えられているという。ミコンビ配合錠は、ARBテルミサルタンと少量利尿薬ヒドロクロロチアジド（HCTZ）12.5mgとの配合剤。1錠あたりテルミサルタン40mgを含有する「ミコンビ配合錠AP」と、1錠あたりテルミサルタン80mgを含有する「ミコンビ配合錠BP」の2種類の製剤が発売される。国内臨床試験において、「ミコンビ配合錠AP」は、治験終了時の収縮期血圧のベースラインからの血圧下降度が-23.3mmHgと極めて強力な降圧効果を示したとのこと。なお、同剤は、従来からのテルミサルタン製剤「ミカルディス錠」と同様に、日本ベーリンガーインゲルハイムが製造し、アステラス製薬が販売を行い、両社で共同販促（コ･プロモーション）する。詳細はプレスリリースへhttp://www.boehringer-ingelheim.co.jp/com/Home/Newscentre/pressrelease/news_detail.jsp?paramOid=3660(日本ベーリンガーインゲルハイム)http://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/arb.html(アステラス製薬)

プロゲステロンの膣内投与は双胎妊娠女性における早産を予防しないことが、イギリスEdinburgh大学 生殖・発達科学部のJane E Norman氏らが実施した無作為化試験（STOPPIT）とメタ解析によって示された。双胎妊娠女性は自然早産のリスクが高いとされる。プロゲステロンには周産期死亡率の低減効果はなく、また新生児における有用な効果のエビデンスもないが、早産のリスクが高い単胎妊娠女性においてそのリスクの低減効果を有する可能性が示唆されており、双胎妊娠女性の早産予防効果にも期待が持たれているという。Lancet誌2009年6月13日号（オンライン版2009年6月11日号）掲載の報告。500人の双胎妊娠女性を対象とした二重盲検プラセボ対照無作為化試験STOPPIT（STudy Of Progesterone for the Prevention of Preterm Birth In Twins）の研究グループは、双胎妊娠女性におけるプロゲステロンの早産予防効果について検討する二重盲検プラセボ対照無作為化試験を行った。イギリスの双胎妊娠の管理を専門に行う9つのNHSの医療施設から500人の双胎妊娠女性が登録され、妊娠24週から10週間にわたりプロゲステロン・ゲル90mg/日を膣内投与する群（250人）あるいはプラセボ・ゲルを同様に投与する群（250人）に無作為に割り付けられた。試験従事者や参加者には治療の割り付けは知らされなかった。主要評価項目は妊娠34週以前の出産あるいは胎児の子宮内死とし、intention-to-treat解析を行った。さらに、双胎妊娠女性の早産（＜妊娠34週）あるいは胎児子宮内死の予防におけるプロゲステロンの有効性を確立するために、既報および未発表のデータのメタ解析を実施した。エンドポイントの発生率に差はない、メタ解析で確認各群とも3人のフォローアップができず、それぞれ247人が解析の対象となった。妊娠34週以前の出産あるいは胎児子宮内死の割合は、プロゲステロン群が24.7%（61/247人）、プラセボ群が19.4%（48/247人）と、むしろプロゲステロン群で高い傾向が認められた（オッズ比：1.36、95%信頼区間：0.89～2.09、p＝0.16）。有害事象の頻度には両群間に差は見られなかった。メタ解析により、プロゲステロンには双胎妊娠女性における早産の予防効果はないことが確認された（プール解析によるオッズ比：1.16、95%信頼区間：0.89～1.51）。著者は、「プロゲステロンの膣内投与は双胎妊娠女性における早産を予防しない」と結論した上で、「単胎妊娠と双胎妊娠では早産を引き起こす生物学的メカニズムに違いがある可能性があるため、プロゲステロンについてはさらなる検討が望まれる」としている。（菅野守：医学ライター）

2001～2005年の中国の18歳以上人口における精神疾患の有病率は17.5%で、受診率は5%に過ぎず、WHOの世界疾病負担の調査との間に実質的な乖離があることが、北京Hui Long Guan病院自殺予防研究訓練センターWHO共同研究部のMichael R Phillips氏らの検討で明らかとなった。中国などの中所得国では、健康障害の最も重大な原因は男女ともに神経精神病学的な病態であるが、精神疾患の有病率や治療法、関連障害に関する質の高い固有のデータがないことが、精神健康サービス拡充の努力の妨げとなってきたという。Lancet誌2009年6月13日号掲載の報告。約6万人を抽出、1万6,577人をSCID-Iで診断研究グループは、2001～2005年に中国の4つの省で実施された一連の疫学研究に基づき中国における精神疾患の現況について解析した。多段層化無作為抽出法（multistage stratified random sampling method）を用いて1次サンプル地域（都市部96地区、地方267地区）を決定し、18歳以上の1億1,300万人が抽出された。これには中国の成人の12％が含まれる。サンプル地区において単純無作為選択法（simple random selection method）で抽出された6万3千4人が、精神健康調査票（General Health Questionnaire; GHQ）によるスクリーニングを受けた。選ばれた1万6,577人が、精神科医によってDSM-IV 1軸障害の構造化臨床面接法（Structured Clinical Interview for Diagnostic and Statistical Manual (DSM)-IV axis I disorders; SCID-I）の中国版による診断を受けた。その国固有の詳細な精神疾患の状況分析が必要過去1ヵ月における精神疾患の補正後有病率は17.5%（95%信頼区間：16.6～18.5%）であった。気分障害が6.1%（5.7～6.6%）、不安障害が5.6%（5.0～6.3%）、薬物濫用障害が5.9%（5.3～6.5%）、精神病性障害が1.0%（0.8～1.1%）に見られた。気分障害と不安障害の有病率は男性よりも女性で高く、40歳未満よりも40歳以上の年齢で高かった。アルコール使用障害の有病率は男性が女性の48倍も高かった。抑うつ障害やアルコール依存症は都市部よりも地方で多い傾向が見られた。診断が可能であった精神病患者のうち、24%が当該疾患による中等度～重度の身体障害を有していた。専門的な支援を求めたことがあるのは8%、精神科専門医を受診したことがあるのは5%であった。著者は、「今回の結果と、WHOの世界疾病負担（global burden of disease）の解析で推算された中国における精神疾患の有病率、身体障害率、治療を受けている患者の割合には実質的な乖離が見られた」と結論し、「低～中所得国では、精神健康サービスの拡充を図る前に、その国固有の詳細な精神疾患の状況分析を行う必要性に留意すべき」としている。（菅野守：医学ライター）