「うつの痛み」情報センターは、患者と医師の「うつ病に伴う身体症状としての『痛み』の認識」や、「患者さんに及ぼす影響」などを明らかにするため、WFMH（世界精神保健連盟）、イーライリリー社及びパートナー企業が実施した世界調査“Depression：The Painful Truth” と同じ内容の調査を、日本国内で実施し、調査結果を発表した。日本イーライリリー株式会社が17日に報告した。この調査は、過去5年以内にうつ病と診断され、現在うつ病治療薬を服用している患者（有効回収数：297）およびうつ病、うつ状態の患者を1ヵ月に1人以上診察している一般内科医師および精神科医（有効回収数：309）を対象に実施された。その結果、患者の6割が身体の「痛み」を経験している一方、医師の「患者さんの多くに『痛み』がある」との認識は3割に留まり、患者と医師の認識のギャップが明らかになった。また、医師は、「痛み」の治療がより良い治療に繋がると認識しているにもかかわらず、多くの患者は「痛み」がうつ病の症状のひとつであるという認識がなく、医者に伝えないままで、より良い治療に繋がっていないことがわかった。患者側の認識では、うつ病の診断前に「痛み」がうつ病の症状の一つだと知っていた人はわずか21.9％で、うつ病の痛みは「頭痛」だけではなく、「最も痛みがひどい」症状の66.3％は「頭痛」以外の症状であったという。また、「痛み」が原因で仕事を休んだ平均日数は年間106.7日で、「痛み」が原因で、仕事の能率は平均51.0％低下し、「痛み」が原因で家事の能率は平均52.1％低下するとのことであった。一方、医師側の認識では、62.8％が「身体的な痛みの治療が成功しないと再発リスクが増大する」と認識しており、約7割にあたる68.9％の医師が「精神的、身体的な痛み双方の治療で症状消失の可能性大」と認識していた。調査結果の詳細はこちらhttp://www.utsu.ne.jp/itami/survey/outline.html

新たなグルカゴン様ペプチド1（GLP-1）アナログ製剤であるliraglutideは、肥満者の体重を減少させて肥満関連リスク因子を改善し、糖尿病前症を低減することが、デンマークCopenhagen大学生命科学部のArne Astrup氏らNN8022-1807 Study Groupが実施した無作為化試験で明らかとなった。ヨーロッパでは過去20年間で肥満者が3倍に増え、成人の約半数が過体重だという。liraglutideはヒトGLP-1と97%の構造的相同性を持つアナログ製剤で、半減期が約13時間と長いため1日1回皮下注で治療が可能。用量依存性に体重を減少させ、HbA1cの低減作用を持ち、膵β細胞機能および収縮期血圧を改善することが確認されており、2型糖尿病と肥満の治療薬として期待されている。Lancet誌2009年11月7日（オンライン版2009年10月23日号）掲載の報告。4種類の用量群、プラセボ群、orlistat群の6群を比較する二重盲検試験NN8022-1807 Study Groupは、liraglutideが2型糖尿病を有さない肥満者の体重に及ぼす影響および耐用性について検討する二重盲検プラセボ対照無作為化試験を実施した。2007年1～9月までに、ヨーロッパの8ヵ国19施設から18～65歳の肥満者（BMI 30～40kg/m2）564人が登録された。これらの肥満者が、liraglutideの4種類の用量を1日1回皮下注する群［1.2mg群（95人）、1.8mg群（90人）、2.4mg群（93人）、3.0mg群（93人）］、プラセボ群（98人、1日1回皮下注）あるいは承認済みの抗肥満薬である消化管リパーゼ阻害薬orlistat 120mgを投与する群（95人、1日3回経口投与）のいずれかに無作為に割り付けられた。被験者は、2週間のrun-in期間と20週の試験期間中は1日500kcalの低エネルギー食を摂り、身体活動の増強の指導を受けた。主要エンドポイントはintention-to-treat解析による体重の変化とした。試験完遂者は引き続き84週のオープンラベル試験に登録された。用量依存性に体重が減少、高用量ではorlistatと有意差が、降圧作用や糖尿病前症抑制効果もプラセボ群に比べ、liraglutide 1.2mg群（p＝0.003）およびliraglutide 1.8～3.0mg群（p＜0.0001）は有意に体重が減少し、orlistat群との比較でもliraglutide 2.4mg群（p＝0.003）およびliraglutide 3.0mg群（p＜0.0001）の体重減少は有意差が認められた。減少した体重の平均値は、liraglutide 1.2mg群が4.8kg、1.8mg群が5.5kg、2.4mg群が6.3kg、3.0mg群が7.2kgであったのに対し、プラセボ群は2.8kg、orlistat群は4.1kgであった。liraglutide群はプラセボ群よりも体重が2.1～4.4kg減少した。体重が5%以上減少した被験者の割合は、liraglutide3.0mg群が76%（70人）であったのに対し、プラセボ群は30%（29人）、orlistat群は44%（42人）であった。liraglutide群はすべての用量で血圧が低下し、1.8～3.0mg群では糖尿病前症が84～96%低減した。liraglutide群はプラセボ群に比べ悪心・嘔吐の頻度が高かったが、有害事象の多くは一過性で治療中止に至るものはまれであった。著者は、「肥満者に対する20週にわたるliraglutide治療は、耐用性が良好で体重を減少させ、一定の肥満関連リスク因子の改善効果や糖尿病前症の抑制効果を認めた」と結論し、「liraglutideは既存薬とは異なる作用機序を有し、減量効果も高く、肥満の糖尿病前症で有効な可能性が示唆される。一方、体重減少そのものよりも心血管イベントとの臨床的関連が強いと考えられるリスク因子の改善効果が示されたものの、長期的なリスク-ベネフィットのプロフィールや体重維持能が確立されたわけではない」と考察している。（菅野守：医学ライター）

炎症性腸疾患の患者に対するチオプリン系薬剤の投与は、リンパ増殖性疾患のリスクを増大させることが、フランスParis第6大学（Pierre et Marie Curie）Saint-Antoine病院消化器病学の Laurent Beaugerie氏らが実施したコホート研究（CESAME試験）で明らかとなった。Crohn病や潰瘍性大腸炎は原因不明の慢性炎症性消化管疾患であり、寛解を維持するための免疫抑制療法としてアザチオプリンやその代謝産物である6-メルカプトリンが推奨されている。免疫抑制療法としてチオプリンを投与された臓器移植患者では、Epstein-Barr（EB）ウイルスとの関連でリンパ増殖性疾患の発症リスクが増大することが知られている。Lancet誌2009年11月7日号（オンライン版2009年10月19日号）掲載の報告。約2万例を対象とした前向きの観察的コホート研究CESAME（Cancers Et Surrisque Associe aux Maladies inflammatoires intestinales En France）試験の研究グループは、炎症性腸疾患に対するチオプリン投与によるリンパ増殖性疾患のリスク増大についてプロスペクティブな観察的コホート研究を行った。フランス全域の680名の消化器専門医から1万9,486例の炎症性腸疾患［Crohn病：1万1,759例（60.3%）、潰瘍性大腸炎：7,727例（39.7%）］が登録され、観察期間中の免疫抑制療法、がんの発現、死亡などの情報が報告された。これらのデータを基に、チオプリンの投与状況とリンパ増殖性疾患のリスクについて評価した。フォローアップ期間中央値は35ヵ月であった。発症リスクが5倍以上に、若年患者における利点は損なわれないベースライン時にチオプリンの投与を受けていたのは5,867例（30.1%）で、中止していた症例が2,809例（14.4%）、投与歴のない症例が1万810例（55.5%）であった。23例が新たなにリンパ増殖性疾患と診断され、そのうち1例がHodgkinリンパ腫、22例は非Hodgkinリンパ腫であった。リンパ増殖性疾患の発症率は、チオプリン投与例では1,000人年当たり0.90、中止例では0.20/1,000人年、非投与例では0.26/1,000人年であり、投与例において有意に高かった（p＝0.0054）。チオプリン投与例におけるリンパ増殖性疾患の発症リスクは、非投与例よりも5倍以上高かった（多変量補正ハザード比：5.28、p＝0.0007）。著者は、「チオプリンを投与された炎症性腸疾患患者では、リンパ増殖性疾患のリスクが増大していた」と結論し、「今回の結果を外挿すると、チオプリンを10年間投与されている若年患者のリンパ増殖性疾患の絶対累積リスクは1%未満と低いままであり、この薬剤のリスク-ベネフィット比の利点を損なうものではない。高齢者や無期限の治療については、それぞれの専門試験が必要である」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

ロート製薬株式会社は12日、機能性素材の探索を重点研究テーマに掲げる研究拠点「ロートリサーチビレッジ京都」において、牛乳のたんぱく質から、新規ペプチド素材「オリゴミル」を開発したと報告した。研究の結果、「オリゴミル」は「免疫力」の指標となる‘IL-12’の産生を高める働きが他の素材よりも強いことを確認したという。牛乳由来で水に溶けやすいという特長もあり、「オリゴミル」は風邪をひきやすい時期などの健康維持に有用な機能性素材であると考えているとのこと。なお、同成果は日本フードファクター学会第14回学術大会（11月15～17日、神戸市）にて発表される。詳細はプレスリリースへhttp://www.rohto.co.jp/comp/news/?n=r091112

シャープは、北里研究所　北里大学北里研究所メディカルセンター病院と共同で、高濃度プラズマクラスターイオンが代表的な院内感染菌である「メチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）」の活動を、付着および浮遊両状態において抑制することを実証したことを発表した。今回、同社らが行った実験では、高濃度プラズマクラスターイオン（イオン濃度約2万5千個/cm3）が、付着MRSA（シャーレに滴下）の活動を8時間で約99.9％抑制、浮遊MRSA（容積1m3ボックス内に浮遊）の活動を20分で約99.9％抑制することを実証したとのこと。さらに、同じく院内感染菌である「浮遊多剤耐性緑膿菌（MDRP）の活動」および「浮遊コクサッキーウイルスの感染力」を約99.9％抑制する効果も実証したという。詳細はプレスリリースへhttp://www.sharp.co.jp/corporate/news/091113-a.html

ノバルティス ファーマ株式会社は16日、スイス・ノバルティス社が13日に、細胞培養によるアジュバントを添加したH1N1新型インフルエンザワクチン「Celtura」がスイス医薬品庁（Swissmedic）の承認を受けたと発表した。これは、細胞培養による新型パンデミックワクチンとして、欧州における2番目の製造販売承認。Celturaは今月に入ってドイツで承認されている。また、同社は日本でも承認申請を提出している。Celturaは、新型インフルエンザH1N1ウイルスが引き起こすインフルエンザ性疾患に対する3歳以上の免疫機能を増強させるために、スイス医薬品庁によって承認されたMF59というアジュバントを添加した不活化ワクチン。スイスでは、このワクチンは予めシリンジに充填して販売されるとのこと。抗原の含有量は3.75マイクログラム（μg）で、MF59は0.125mL含まれている。Celturaの忍容性と免疫原性は、1,900名以上の被験者において実施された臨床試験によって評価されている。それらの研究によると、抗原量が最低用量（3.75μg）でも、Celturaの1回接種により3歳以上の小児から40歳までの成人において新型インフルエンザH1N1に対する免疫反応が確認されたという。安全性と忍容性のプロフィールは、細胞培養によるインフルエンザワクチンが、欧州医薬品審査庁（EMEA）が承認している鶏卵培養でアジュバントを添加したワクチンと同様の安全性を有していることを示したとのこと。もっとも多くみられた副反応は、接種した部位の発赤、腫脹、痛みなどの症状と、微熱、頭痛、疲労感などの全身症状であり、いずれも短時間で消失したという。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20091116.html

日本新薬株式会社は13日、胃炎・胃潰瘍治療剤ガスロンＮの剤形追加品として、同日から口腔内崩壊錠「ガスロンN・OD錠4mg」の販売を開始した｡ガスロンNは、自社創製の胃炎・胃潰瘍治療剤で、防御因子増強剤としては唯一、1日1～2回投与が可能な製品。細胞間コミュニケーション活性化作用、胃粘膜血流改善作用、及び抗炎症作用により優れた胃粘膜障害抑制効果を示すとのこと。新剤形のガスロンN・OD錠4mgは、効能・効果に胃炎を有する防御因子増強剤では、国内で初めての口腔内崩壊錠として2007年7月に発売した「ガスロンN・OD錠2mg」の規格追加品で、1日1回1錠投与の薬剤となる。詳細はプレスリリースへhttp://www.nippon-shinyaku.co.jp/topics/ns2009/2071

冠動脈バイパス術（CABG）は、体外循環下で施行されてきたが（on-pump CABG）、体外循環を用いないCABG（off-pump CABG）による、人工心肺関連の合併症を減少させる可能性が期待されている。本論は、米国ノースポート退役軍人医療センターのA. Laurie Shroyer氏らの研究グループ（ROOBY Study Group）が行った、約2,200例を対象に両手技を比較検討する無作為化試験からの報告。NEJM誌2009年11月5日号より。2,203例を無作為割り付け、短期・長期エンドポイントで比較ROOBY（Randomized On/Off Bypass）試験では、2002年2月から2008年5月に全米18の退役軍人医療センターから登録された、緊急・待機的CABGが予定されていた患者2,203例を、on-pumpまたはoff-pumpの手技に無作為に割り付け追跡した。短期主要エンドポイントは、退院前または術後30日以内の死亡・合併症（再手術、新規の機械的補助、心停止、昏睡、脳卒中、腎不全）の複合とした。長期主要エンドポイントは、術後1年以内の全死因死亡・再血行再建術・非致死的心筋梗塞の複合とし、2次エンドポイントは、血管再建の完全性、1年時点のグラフト開存率、神経心理学的アウトカム、主要な医療資源の利用とした。複合アウトカム、短期的には有意差なし、1年時点はon-pump群が勝るが……30日後の複合アウトカム発生率は、on-pump群7.0％、off-pump群5.6％で、有意差は認められなかった（P = 0.19）。1年時点の同発生率は、on-pump群7.4%、off-pump群9.9%で、off-pump群の方が高かった（P = 0.04）。しかしoff-pump群の方がon-pump群より、グラフト手技が当初予定より少数で完了した患者の比率が高かった（17.8%対11.1%、P

ヒトパピローマウイルス（HPV）-16陽性・グレード3の外陰上皮内腫瘍患者に対する、ワクチン接種の臨床的有効性が報告された。オランダ・Leiden大学病院婦人科部門のGemma G. Kenter氏らが行ったphase 2の試験報告による。外陰上皮内腫瘍は、HPVに起因する慢性疾患で、特にハイリスク型のHPV-16によるものが多い。自然退縮は1.5％未満で、術後再発率も高いことが知られている。NEJM誌2009年11月5日号より。有害事象は、基準グレードが低い試験は、HPV-16陽性・グレード3の外陰上皮内腫瘍の患者20例を対象に、合成長鎖ペプチドワクチンの免疫原性と有効性を検討した。接種されたワクチンは、不完全フロイントアジュバントで、HPV-16ウイルス腫瘍性蛋白E6とE7由来の長鎖ペプチドを混合したもので、接種回数は3回または4回。エンドポイントは、HPV-16に特異的なT細胞応答とした。結果、頻度の高い有害事象として、局所腫脹が被験者全員（100％）に、また64％で発熱がみられたが、いずれも、米国国立がん研究所の有害事象基準（Common Terminology Criteria for Adverse Events）のグレード2以下のものだった。12ヵ月時点で完全寛解47％、24ヵ月時点でもその割合維持最後のワクチン接種後3ヵ月時点で、被験者20例のうち12例（60％、95％信頼区間：36～81）で、臨床反応および症状の軽減が報告された。5例では病変部の完全退縮がみられ、そのうち4例でHPV-16が未検出となった。追跡調査12ヵ月時点では、被験者19例のうち9例（47％、24～71）が完全寛解に至り、その割合は24ヵ月時点でも維持されていた。一方、T細胞応答は、被験者全員で認められた。事後解析の結果、3ヵ月時点で、完全寛解を得られた患者の方が得られなかった患者に比べて、インターフェロンγ関連増殖CD4+T細胞がより強く応答しており、またCD8+T細胞の反応がより広範にわたっていることが確認された。Kenter氏は、「HPV-16陽性・グレード3の外陰上皮内腫瘍の患者に、HPV-16ウイルス腫瘍性蛋白E6・E7由来の合成長鎖ペプチドワクチン接種で臨床反応が得られる可能性がある。完全寛解は、HPV-16の特異的免疫誘導と相関しているようだった」とまとめている。（医療ライター：武藤まき）

　医療従事者のインフルエンザ予防に、サージカルマスク装着が、N95マスクを装着した場合と同等の効果があることが、カナダMcMaster大学のMark Loeb氏らによる、看護師400人超を対象とした無作為化試験で明らかにされた。サージカルマスクとN95マスクを比較してのインフルエンザ予防効果に関するデータは、ほとんどなかった。一方でN95マスクは、入手が不可能な国もあるうえ、インフルエンザ流行時期には入手困難になる場合が少なくない。JAMA誌2009年11月4日号（オンライン版2009年10月1日号）からの報告。446人の看護師を無作為に2群に分け追跡　Loeb氏らは、2008年9月23日～12月8日にかけて、8病院の救急治療部、内科病棟、小児科病棟の看護師446人を対象に試験を行った。被験者は無作為に2群に分けられ、一方はサージカルマスク（225人）を、もう一方はN95マスク（221人）を着用した。N95マスクについては、試験前にきちんとフィットして装着しているかを確認した。　サージカルマスクの非劣性を示す定義としては、N95マスク群の罹患率からサージカルマスク群の罹患率を引いた場合の95％信頼区間下限信頼限界が、－9％より大きい場合とした。インフルエンザ罹患については、検査で確定された。インフルエンザ感染率の両群格差は－0.73％　その結果、インフルエンザ感染が確認されたのは、サージカルマスク群50人（23.6％）、N95マスク群48人（22.9％）だった（絶対リスク格差：－0.73％、95％信頼区間：－8.8～7.3）。先の定義により、サージカルマスクのインフルエンザ予防効果は、N95マスクと同等であることが確認された。

米国カリフォルニア州の調査によると、新型（A/H1N1）インフルエンザで入院または死亡した割合は、年齢別では1歳未満の乳幼児が最大で、10万人中11.9人に上ることが報告された。入院または死亡した人の年齢中央値は27歳（範囲：1～92歳）と、通常のインフルエンザに比べて低年齢の傾向であることも確認された。米国カリフォルニア州公衆衛生局のJanice K. Louie氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2009年11月4日号で発表している。入院患者の7割に、通常インフルエンザ合併症のリスク因子Louie氏ら研究グループは、カリフォルニア州で2009年4月23日～8月11日にかけて報告された、A/H1N1インフルエンザで入院または死亡した計1,088人について調べた。被験者はすべて、検査によりA/H1N1インフルエンザ感染が確認された。このうち、68％（741/1,088人）が、通常のインフルエンザ合併症のリスク因子があった。また、胸部X線撮影を行った833人のうち、66％（547/833人）に肺浸潤が認められた。集中治療を要したのは、全体の31％（340/1,088人）だった。50歳以上死亡率は約20％と高率入院患者のうち死亡に至った割合は11％（118/1,088人）で、年齢別では50歳以上が18～20％と最も高率だった。最も多い死因は、ウイルス性肺炎と急性呼吸窮迫症候群だった。　また二次的な細菌感染が見られたのは、全体の4％（46/1,088人）だった。一方、A/H1N1インフルエンザの簡易抗原検査では、偽陰性率が34％（208/618人）に上ることが確認された。なお、884人中183人（21％）は、抗ウイルス薬を服用していなかった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

グラクソ・スミスクライン株式会社は11日、かぜ等が流行するシーズンの到来を控え、女性を対象とした『免疫力』に関する生活者意識調査を行った結果を発表した。調査期間は2009年10月22日から10月26日の5日間で、600人から有効回答を得た。その調査結果をもとに、現代人の『免疫力』に対する意識と対策方法、免疫力低下からくるといわれる病気とその対処法についてまとめたところ、20代～40代の女性に、去年より免疫力を高めようという意識が向上したかについて尋ねたところ（複数回答）、全体の64.0％が「はい（向上した）」と回答していたことがわかった。免疫力を高めようと思った理由として、20代女性は「新型インフルエンザが流行しているから」（64.8％）と多いのに対して、30代、40代の女性は「自分自身の体力の低下を感じたから」を理由として挙げる割合が高く、30代で68.1％、40代で77.4％にのぼっていた。さらに、健康管理で心がけていることについては、「規則正しい生活、栄養バランスを考えた食事を摂る」「バランスよく食べる」など、食事に気を使っている人が多く、ほかに「適度な運動」「うがい・手洗い」という回答が目立っていた。詳細はこちらhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2009_07/P1000593.html

アステラス製薬株式会社は10日、米国の医薬品会社アイアンウッド社と同社が米国にて便秘型過敏性腸症候群および慢性便秘の治療薬として開発中の「Linaclotide（リナクロチド、一般名）」について、日本およびインドネシア、韓国、フィリピン、台湾、タイ（以下「契約地域」）での開発、販売に関する独占的なライセンス契約を締結したと発表した。リナクロチドは、1日1回投与の経口C型グアニル酸シクラーゼ（GC-C）受容体作動薬。本化合物は、腸粘膜上皮細胞上のGC-C受容体と結合し、細胞内の環状グアノシン一リン酸（cGMP）産生を亢進させ、腸内腔の水分分泌と腸内移送を亢進し、便秘を改善する。また、細胞外に分泌したcGMPにより腹痛を軽減させるという特徴を併せもっている。アイアンウッド社は現在、米国において便秘型過敏性腸症候群ならびに慢性便秘を対象とした第3相臨床試験を実施しているとのこと。今回の契約により、同社は契約地域におけるリナクロチドの独占的開発・販売権を取得する。また同社は、契約地域におけるリナクロチドの臨床開発、承認取得、販売に関する全ての費用を負担するという。なお、日本での臨床開発は今後実施される予定。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/linaclotide.html

腎移植後に貧血を呈する患者は40%近くに達し、重症貧血患者の約20%はエリスロポエチン（EPO）製剤の投与を受けている。しかし最近のデータは、EPO製剤投与が一定の条件下で死亡率を増加させる可能性があることを示唆していた。オーストリア・ウィーン医科大学のGeorg Heinze氏らの研究グループは、EPO製剤の安全かつ死亡率上昇を招かないヘモグロビン濃度の最適範囲を調べるため、後向きコホート研究を実施した。BMJ誌2009年10月31日号（オンライン版2009年10月23日号）より。1,800例を対象に、ヘモグロビン濃度の最適範囲を後ろ向きコホートにて調査対象は、オーストリアの移植センターで1992年1月1日から2004年12月31日の間に腎移植を受け、少なくとも3ヵ月間生存したレシピエントで、Austrian Dialysis and Transplant Registryに登録された1,794例。主要評価項目はEPO製剤投与後の生存期間とヘモグロビン濃度とした。調査の結果、過去15年でEPO製剤使用は25％増大していた。140g/L超ではより有意に高まるEPO製剤を投与した患者の10年生存率は57%、非投与患者は78%で、EPO製剤投与の患者の死亡割合がより高いことが示された（P

香港の医療従事者を対象とした調査（5月）で、新型インフルのワクチン接種希望者が半数以下にとどまることが報告されている（2009/10/02配信：http://www.carenet.com/news/det.php?nws_c=10240）。低調の背景には過去の季節性インフルワクチンの“歴史”が大きく影響しており、ワクチンの効果や安全性に対する疑念があった。では一般市民の意識はどうなのか。香港大学のJoseph T F Lau氏らが、接種費用およびワクチン効果に関する5つの仮説を用意し、接種意図について約300人に電話インタビューを行った。これまでの接種動向を見ると、2006～2007年シーズンの季節性インフルワクチン接種率は、高齢者35％、妊婦4％、2歳未満児9％、持病がある人23％、健常者15％と低調だったという。BMJ誌2009年10月31日号（オンライン版2009年10月27日号）より。「無料」「100香港ドル以下」など5つの仮定条件を立て接種意図を聞く電話アンケートは、7月2～8日の間に、ランダムに選択した18～60歳の中国系住民301例を対象に行われた。女性が55％、40歳以下が47％、有効回答率は80％だった。新型インフルの「パンデミック」宣言は6月11日に出されていたが、香港での新型インフルによる初めての死者が報告されたのは7月27日である。そうした状況下でのインタビューは、ワクチン接種の意図に関して5つの仮定条件――「接種費用が無料」「100香港ドル以下」「101～200香港ドル未満」「200香港ドル以上」「臨床試験による効果と安全性が確認されていない」を投げかけそれぞれ回答を寄せてもらうというものだった。「無料」でも45％、「予防効果を確信」は39％、効果と安全性の確立が普及に不可欠結果、「無料」なら受けるだろうと回答した人は45％（135人）、受けないと思う・わからないと回答した人は55％（166人）だった。以下、受けるだろうと回答した人の割合は、「100香港ドル以下」36%、「101～200香港ドル未満」24%、「200香港ドル以上」15%とコスト増とともに減っていき、また「効果と安全性が未確認」では5％にとどまった。その上で、32％の人が、万能な新型インフルワクチンが必要と回答していた。ワクチン接種が予防に寄与すると信じていた人は全体で39％（117人）であり、全国民接種が必要と回答した人は16%（49人）だった。なお、新型インフルワクチンの有効性が臨床試験で確認されたと誤認していた人は63％（189人）いた。Lau氏は、「香港市民の新型インフルワクチンの接種意欲はあまり高くないようだ。接種意図には費用負担も影響すること、また、効果と安全性は普及に重大な意味を持つことが明らかになった」とまとめている。

11月5日に開催された、アボット ジャパン株式会社　メディアセミナー「HIV/AIDS診療最前線―女性における感染の現状と対策」のレポートをお届けする。国立国際医療センター戸山病院 エイズ治療・研究開発センター センター長の岡慎一氏は、HIV/AIDS診療のこれまでの変遷と今後の展望について、最新の知見や自身の施設におけるデータも交え、講演した。近年、HIV/AIDSの治療法は目覚しい進歩を遂げ、HIV感染症は薬剤によりコントロールし得る時代となった。岡氏は、その一方で、ウイルス側の変化やHIV抗体検査の現状から、これまでの「AIDSの常識」が変容しているとし、4つの点を指摘した。1点目は、「治療法の進歩により、AIDSによる死亡者はほとんどいなくなった」というものである。1996年以前、すなわちHAART（Highly Active AntiRetroviral Therapy：多剤併用療法）の導入以前のHIV感染症診断後の平均余命は7年であったが、現在では約40年となっている（デンマーク･コホートより）。国立国際医療センターにおいて、日和見感染症で死亡する頻度は1000人に1人程度であり、2000年からほぼ変化していない。しかし、HIV感染症診断時に80％がHAARTを受けておらず、末梢血中のCD4陽性細胞は200/μl以下がほとんどを占める患者群においては、8割近くが診断後1年以内に死亡している。すなわち、HIV感染症と診断された時点でAIDSを発症している場合（いわゆる「いきなりエイズ」）では、死亡は十分にありえる。また、最近は悪性リンパ腫やカリニ肺炎などによるエイズ関連死より、非エイズ関連死が増加しており、死亡原因が変わりつつあるとのことである。岡氏は、2点目として、「治療は3剤併用である」ということを挙げた。現在の治療ガイドラインでは、全ての患者はバックボーンドラッグとして2剤のNRTIs（核酸系逆転写酵素阻害薬、2NRTIs）を必ず投与され、キードラッグとしてNNRTI（非核酸系逆転写酵素阻害薬）とPI（プロテアーゼ阻害剤）のどちらかが投与されるが、仮に初回に2NRTIsとNNRTIを投与したとすると、次の治療では2NRTIsとPIの投与となり、2NRTIsがクロスすることが弱点となる。NRTIはミトコンドリア障害を起こすため、治療の長期化が避けられない患者のリスクとなっている。岡氏は、今後、ウイルスの進入阻害やインテグラーゼ阻害など新規機序の薬剤が導入されることが期待されており、2NRTIsを入れない治療も視野に入れられるのではないかと語った。3点目は、「感染からAIDS発病まで約10年の潜伏期がある」という「常識」である。国立国際医療センターにおいて、HIV急性感染が確認された82例を対象に、CD4が350以下、もしくは治療を必要とするレベルになるまでの期間を解析したところ、半分の症例は半年でCD4が350以下となり、3年後には8割の症例が350以下となった。 350ではまだAIDSとはいえないため、ここから確定的なことは導けないが、発症までの期間が短縮している感覚がある、と岡氏は語った。また、1985年以前の非加熱製剤投与によるHIV感染血友病患者との比較においては、3年後350を維持している血友病患者が50％弱であったのに対し、最近のHIV感染患者では13％と、有意に減少している。施設による偏りなどのバイアスは否定できないが、なぜ発症が加速しているのか。岡氏は、HLA型とウイルス変異の関連があるとした。HIVの封じ込めには、細胞傷害性T細胞（CTL）が重要と考えられている。HIV感染細胞膜において、HLAとHIVの一部が複合体となり、CTLに抗原提示する。その際、HLAに遺伝子多型の1つであるB*51アリルがあると、ワイルドタイプのHIVを完全に排除できる。HIV陽性の血友病患者で10年以上進行しない、Slow Progressorと呼ばれる長期未発症症例では、B*51を持つことが確認されており、日本人では唯一のウイルス抵抗型であった。しかし、近年、ウイルス変異によって以上の機序から逃避するHIVが広まっており、むしろB*51を持っている方が早く進行するとのことである。こういったことからも、「発病前に見つかれば」の猶予が10年から3年になり、「いきなりエイズ」の増加につながっている。4点目に挙げられたのは、「抗体検査は無料匿名で保健所でできる」ことである。現在、HIVの検査件数は右肩上がりであるが、死亡者数はほとんど変化していない。現状は、保健所での検査件数は上限に近づいているが、医療機関では検査が進んでいない。国立国際医療センターの例では、ウイルス検査目的で見つかったのは3割、他の疾患精査中に発見されたのがほぼ5割と、医療機関における検査の余地が示唆された。また、性感染症（STD）既往時のHIV検査率は35％と低く、医療側にも意識が少ない、と岡氏は指摘した。STD診断時のHIV検査は保険適応となっているが、それが医療者に浸透していないことも、検査率が低い理由の一つと考えられる。検査をしなければHIV感染は判明しない。また、AIDSを発症してからでは治療の効果も期待できないことから、発症までが加速している現在、ますます早期診断が重要となっているとして、岡氏は講演を終えた。　《関連リンク》国立国際医療センター戸山病院 エイズ治療・研究開発センター：　http://www.acc.go.jp/accmenu.htm　（ケアネット　板坂 倫子）

久光製薬株式会社は9日、経皮鎮痛消炎剤「モーラステープ 20mg」および「モーラステープL 40mg」（一般名：ケトプロフェン）に関し、2008年5月に「関節リウマチにおける関節局所の鎮痛」の効能追加を申請していたが、2009年11月6日付で承認を取得したと発表した。モーラステープは1995年12月、「変形性関節症」や「肩関節周囲炎」などのほかに初めて「腰痛症」を効能・効果として承認取得した経皮鎮痛消炎貼付剤。同社は、局所性の非ステロイド性経皮鎮痛消炎剤として関節リウマチの痛みに対する鎮痛効果を検証し、今回、新たな「関節リウマチにおける関節局所の鎮痛」を効能・効果として承認を取得した。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.hisamitsu.co.jp/company/pdf/KPT_091109.pdf

株式会社ヤクルトは9日、白金錯体系抗悪性腫瘍剤オキサリプラチン－販売名『エルプラット注射用50㎎、同100㎎』、『エルプラット点滴静注液50㎎、同100㎎』（以下、エルプラット）の進行・再発胃がんでの適応拡大を目指した、第III相臨床試験を実施することを決定したと発表した。胃がんは、日本を含むアジア諸国で最も患者数の多いがんの一つであり、日本では2010年の年間新規罹患患者数は108，669人と推計されている。同社では、第II相臨床試験で良好な成績が得られたことから、「エルプラット」の胃がんにおける適応拡大を目指し、第III相臨床試験の実施を決定した。欧米ではオキサリプラチンを含む治療法が進行・再発胃がんの標準療法の一つとして治療ガイドラインの中で位置付けられているとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.yakult.co.jp/cgi-bin/newsrel/prog/news.cgi?coview+00436

バイエル薬品株式会社とジェンザイム・ジャパン株式会社は9日、両社が共同プロモーションを行っている「フルダラ静注用50mg」（一般名：フルダラビンリン酸エステル）の効能・効果として「再発又は難治性の低悪性度B細胞性非ホジキンリンパ腫及びマントル細胞リンパ腫」が、「フルダラ錠10mg」（一般名：フルダラビンリン酸エステル）の効能・効果として「貧血又は血小板減少症を伴う慢性リンパ性白血病」が、2009年11月6日付で新たに承認されたと発表した。国内では、フルダラ静注用50mgは、貧血又は血小板減少症を伴う慢性リンパ性白血病の効能・効果で2000年より発売されており、2008年には同種造血幹細胞移植の前治療の効能・効果が追加承認されている。フルダラ錠10mgは、再発又は難治性の低悪性度B細胞性非ホジキンリンパ腫及びマントル細胞リンパ腫の効能・効果で2007年より発売されている。今回の効能・効果追加により、慢性リンパ性白血病と低悪性度B細胞性非ホジキンリンパ腫及びマントル細胞リンパ腫の治療を目的として、フルダラの両剤型の使用が可能になった。フルダラは、アルキル化剤による殺細胞性化学療法と異なり、新しいDNAの合成を阻害することによって、白血病細胞の増殖を抑制するプリンヌクレオチドアナログ。フルダラの静脈注射剤は、1991年に承認され、アルキル化剤による前治療で奏効しなかったB細胞性慢性リンパ性白血病の患者のセカンドライン治療薬として、世界103ヵ国で発売されている。また、フルダラ静脈注射剤はB細胞性慢性リンパ性白血病のファーストライン治療薬として67ヵ国で、低悪性度非ホジキンリンパ腫のセカンドライン治療薬として33ヵ国で承認されている。静脈注射剤と同様の効能を持つ経口剤は、欧州で2000年に承認された。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2009%2Fnews2009-11-09.html

株式会社三和化学研究所は9日、糖尿病食後過血糖改善剤「セイブル錠（一般名：ミグリトール）」に、11月6日付で、ビグアナイド系薬剤との併用療法の効能追加が承認されたと発表した。セイブル錠は、α-グルコシダーゼ阻害薬に分類される糖尿病食後過血糖改善剤で、食後1時間までに生じる早期の急峻な血糖上昇（グルコーススパイク）を強力に抑制し、1日の血糖変動をなだらかにさせる薬剤。さらに食後のインスリン分泌を節約するため、膵β細胞の負担を和らげることが期待されているという。一方、ビグアナイド系薬剤は主に肝臓における糖新生を抑制することで空腹時高血糖を強力に抑える特性を有し、世界各国のガイドラインでファーストチョイスに推奨されている薬剤である。これらの異なる作用機序を持つ二剤の併用療法の有効性と安全性を確認することを目的とした臨床試験の結果より、ビグアナイド系薬剤にセイブル錠を追加する併用療法によりグルコーススパイクが改善されることが明らかになったという。また、低血糖リスクを増加させることなく、体重減少を伴って血糖コントロールの指標であるHbA1cが長期にわたって改善することが示されたとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.skk-net.com/new/data/news091109.pdf