武田薬品工業は14日、同社の子会社である武田グローバル研究開発センター（米国イリノイ州）が、米国時間の5月12日に米国食品医薬品局（FDA）より、2型糖尿病治療剤アクトス（一般名：ピオグリタゾン塩酸塩）とメトホルミン徐放製剤の合剤（製品名：ACTOplus met XR）について販売許可を取得したと発表した。ACTOplus met XRはメトホルミン徐放製剤を使用した、1日1回投与の2型糖尿病治療薬の合剤。ACTOplus met XRに含有されるメトホルミン徐放製剤は、Watson　Pharmaceuticalsの子会社であるWatson Laboratoriesが開発したものであり、同社とは同剤に関するライセンス契約を締結しているという。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_32740.html

社会経済的に劣悪な状態にある母子に対して、訓練を受けた非専門的な一般人が家庭において介入することで、母親としての対応や子どもの情緒的発達にベネフィットがもたらされることが、イギリスReading大学心理学科のPeter J Cooper氏らが南アフリカで実施した無作為化試験で明らかとなった。母-幼児関係は、社会経済的条件の悪化や母親のうつ病によって有害な影響を受け、その結果として子どもの発育に心理的、社会的、身体的な悪影響を及ぼす。欧米では、母子関係への直接的な介入によって関係そのものばかりでなく子どもの成長が改善されるとのエビデンスが示されているという。BMJ誌2009年4月25日号（オンライン版2009年4月14日号）掲載の報告。ケープタウン市郊外の貧困地区の妊婦を対象とした無作為化対照比較試験研究グループは、南アフリカの社会経済的環境が極めて劣悪な状態にある都市周辺部地域において、母-幼児関係および子どもの母親に対する愛着心の保持が改善されるようデザインされた介入法の有効性を評価するために、無作為化対照比較試験を行った。対象は、ケープタウン市近郊のカエリチャ（Khayelitsha）地区に居住する449人の妊婦であった。介入は妊娠後期から産後6ヵ月まで行われた。初めて訓練を受けた非専門的な地域行政職員が妊婦の家庭を訪問し、親としての役割について支援、指導した。介入は、繊細で思いやり豊かな親としての機能を促進すること、および子どもの母親に対する愛着心の保持を目的とするものであった。対照群の妊婦は研究チームによる治療的な情報の提供は受けなかった。主要評価項目は、産後6ヵ月、12ヵ月における母子関係の質および18ヵ月における子どもの愛着心の保持とした。副次評価項目は、産後6ヵ月、12ヵ月における母親のうつ病の発症とした。母子関係の質、子どもの母親への愛着心の保持ともに改善介入によって母子関係が有意に改善された。産後6ヵ月、12ヵ月のいずれにおいても、母親が子どもと接する際、対照群に比べ介入群において繊細な対応が有意に多く（6ヵ月：p＜0.05、12ヵ月：p＜0.05）、押しつけ的な対応は有意に少なかった（6ヵ月：p＜0.05、12ヵ月：p＜0.05）。産後18ヵ月における子どもの母親への愛着心の保持率も、対照群の63%に対し介入群は74%に達しており、介入による有意な改善効果が認められた（オッズ比：1.70、p＜0.05）。母親のうつ病の発症率には介入による有意な低減効果はみられなかったが、産後6ヵ月における抑うつ気分についてはベネフィットを認めた（p＝0.04、Edinburgh産後うつ病スケールによる）。著者は、「地域の非専門家女性による家庭での介入は、子どもの良好な成長の予測因子として知られる『母子関係の質』および『子どもの母親への愛着心の保持』について有意な改善効果をもたらした」と結論し、「このアプローチは低コストであるため、開発途上国における現行の一般人口レベルの保健システムに、母親と子どもへの介入を統合することも可能であろう」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

大転子痛症候群に対し蛍光透視法ガイド下にコルチコステロイド注射を行う治療法は、コストが6倍以上に高騰するうえに必ずしも転帰は改善しないことが、Johns Hopkins医科大学麻酔・救急医療科のSteven P Cohen氏らが実施した多施設共同試験で判明した。臨床的に滑液包炎が見られる患者に対する転子滑液包へのコルチコステロイド注射は、疼痛および身体的な障害を低減することが示されている。滑液包への標準的な注射法は確立されていないが、蛍光透視法を用いないで注射する方法では薬剤が滑液包に到達する患者はごくわずかだという。BMJ誌2009年4月25日号（オンライン版2009年4月14日号）掲載の報告。蛍光透視法ガイド下注射と非ガイド下注射を比較する無作為化試験研究グループは、大転子痛症候群を対象に蛍光透視法ガイド下注射法の予後改善効果を評価するために、多施設共同二重盲検無作為化対照比較試験を行った。対象は、アメリカとドイツの3つの医療施設で臨床的に大転子痛症候群と診断された患者65例であった。患者は、コルチコステロイド薬と局部麻酔薬を転子滑液包へ注射する際に、蛍光透視法をガイドとする群（32例）あるいは蛍光透視法を用いない群（いわゆるブラインド注射、33例）に無作為に割り付けられた。主要評価項目は、1ヵ月後の安静時および活動時の数値化スケール（0～10）による疼痛スコア［安静時あるいは活動時の疼痛が50%以上低減し、全体的な回復感（global perceived effect; GPE）が得られた場合に予後改善効果ありと定義］であった。副次評価項目は、Oswestry障害スコア、SF-36によるQOL評価、薬剤使用量の低減、患者満足度とした。いずれの評価項目も両群でほぼ同等全体の予後改善率は注射後1ヵ月の時点で61%、改善効果が3ヵ月まで持続した患者は44%であった。両群間に転帰の差は認めなかった。　注射後1ヵ月の時点における平均疼痛スコアは、安静時が蛍光透視法群2.7、ブラインド注射群2.2、活動時はそれぞれ5.0、4.0で有意な差はなかった。注射後3か月の時点において、予後改善効果が持続していた患者は蛍光透視法群が13例（41%）、ブラインド注射群は15例（47%）と同等であった。Oswestry障害スコア、SF-36によるQOL評価、薬剤使用量の低減、患者満足度も両群で同等であった。平均コストはブラインド注射群が188ドルであったのに対し、蛍光透視法群は1,216ドルと6倍以上も高価であった。著者は、「大転子痛症候群に対する蛍光透視法を用いた注射は治療コストが劇的に高騰する一方で、転帰は必ずしも改善しない」と結論し、「本試験は症例数が少ないため、転子滑液包への注射の有効性を確立し、蛍光透視法を使用した方法が有効な患者と使用しない治療法が有効な患者を同定するには、さらなる検討を要する」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

医師限定コミュニティ「Dr'sVoice」にて行ったアンケート「第三者機関による医師配置のコントロールは是か非か？」の結果によると、厚生労働省「医療における安心・希望確保のための専門医・家庭医のあり方に関する研究班」がまとめた骨子において記載された「医師を適正配置するための第三者機関創設」に対して6割以上の医師が反対と回答した。アンケートは2009/04/10から2009/05/10まで行われ、1015名の医師が参加した。それによると、第三者機関設置に関して、「賛成」5％、「条件付き賛成」26％、「反対」66％、「どちらでもない・その他」4％だった。反対コメントを見ると、行政による配置統制そのものに反対や行政が作る機関に反対などが見られた。　●「第三者機関による医師配置のコントロールは是か非か？」の詳細結果はこちらhttp://www.carenet.com/click/voice/result.php?eid=45

医師限定コミュニティ「Dr'sVoice」で行ったアンケート「教員免許の更新制がスタート！医師免許の更新制はどう考える？」の結果によると、医師免許の更新制について賛否が分かれた。アンケートは2009/04/10から2009/05/10まで行われ、840名の医師が参加した。それによると、医師免許の更新制に「賛成」12％、「条件付き賛成」37％、「反対」48％、「どちらでもない・その他」3％だった。　●「教員免許の更新制がスタート！医師免許の更新制はどう考える？」の詳細結果はこちらhttp://www.carenet.com/click/voice/result.php?eid=43

　香川県が行った院内マナーの順守を呼びかける「地域医療を守るための宣言」に関して、医師限定コミュニティ「Dr'sVoice」で行ったアンケート「行政による院内マナーの呼びかけ！迷惑行為には診療拒否も許可！？」の結果によると、9割の医師が活動を評価すると回答した。アンケートは2009/04/03から2009/05/03まで行われ、2372名の医師が参加した。それによると、「評価する」90％、「一部評価する」9％、「評価できない」1％だった。　今回の行政の取り組みを当然と評価する声が多いが、その中でも医師の応召義務との関係を危惧する声が見られた。●「行政による院内マナーの呼びかけ！迷惑行為には診療拒否も許可！？」の詳細結果はこちらhttp://www.carenet.com/click/voice/result.php?eid=40

医療崩壊が叫ばれ、勤務医の厳しい労働環境がクローズアップされるなど医師は厳しい状況にあると思われるが、医師限定コミュニティ「Dr'sVoice」で行ったアンケート「医療・福祉系は半数が辞めたいと思っている！医師になったことを後悔していますか？」の結果によると、多数の医師が後悔してないと回答した。アンケートは2009/04/10から2009/05/10まで行われ、661名の医師が参加した。それによると、「大いに後悔している」5％、「少し後悔している」20％に対して、「あまり後悔していない」24％、「まったく後悔していない」51％だった。コメントでも医師としての使命感や誇りを指摘する意見が見られた。　●「医療・福祉系は半数が辞めたいと思っている！医師になったことを後悔していますか？」の詳細結果はこちらhttp://www.carenet.com/click/voice/result.php?eid=42

メキシコで貧困層を対象に進められている国民皆保険制度「Seguro Popular」の初期評価において、本プログラムは開始当初は成功したとみなし得ることがわかった。医療システムを再編しても、貧困層には質の高い医療を提供できないことが多いという。メキシコでは、この欠点を回避すべく、巨額な医療費の低減を主目的とする再編計画として、2003年にSeguro Popularが導入された。アメリカHarvard 大学定量的社会科学研究所（IQSS）のGary King氏が、Lancet誌2009年4月25日号（オンライン版2009年4月8日号）で報告した。100クラスターを対象としたmatched-pair法による無作為化試験Seguro Popularは未加入者5,000万人に健康保険を提供し、定期的な予防医療や投薬などが受けられるようにすることを目的としている。研究グループは、その初期的な有効性について評価するために、matched-pair法によるクラスター無作為化試験を実施した。メキシコの7州に居住する11万8,569世帯から成る148のクラスター（医療施設の担当地区など）から100クラスター（3万2,515世帯）を選択し、50クラスターずつのペアを無作為に対照群あるいは介入群に割り付けた。2005年8～9月にベースライン調査を行い、10ヵ月後（2006年7～8月）にフォローアップ調査を実施した。介入群のクラスターでは、Seguro Popularへの加入を奨励するキャンペーンを実施し、プログラムが効果的に実行されるよう医療施設の改善や医療従事者、薬剤供給の拡充を図った。intention-to-treat（ITT）解析および介入による平均因果効果（CACE）の解析を行った。より長期のフォローアップ試験が必要ITT解析では、破局的出費（健康関連の支出が、最低限の食費を差し引いた支払い能力を30%以上超過した場合）が10ヵ月後にはベースラインに比べ23%低減し、より貧困な世帯では30%の低減効果が得られた。自己負担費用については、ITT解析およびCACEとも、より貧困な世帯で効果が高かった。しかし、以前の観察研究や当初の予想に反して、薬剤費、転帰、利用状況の改善効果は認められなかった。著者は、「プログラムのリソースは貧困層の元に届いていた。しかし、おそらく10ヵ月という短い介入期間ゆえに、プログラムのそれ以外の効果は示せなかった」と結論し、「Seguro Popularは開始当初は成功したとみなし得るが、プログラムの長期的効果を確定するには、より長期にわたる評価期間を設けたフォローアップ研究を行う必要がある」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

外傷の初期治療への全身CTの導入によって、多発性外傷患者の生存の可能性が増大することが、Ludwig-Maximilians大学のStefan Huber-Wagner氏らドイツ外傷学会の多発性外傷ワーキンググループが実施したレトロスペクティブな解析で明らかとなった。外傷の初期診療に全身CTを導入する施設が増えているが、重傷例の予後に及ぼす効果を示唆するエビデンスはないという。Lancet誌2009年4月25日号（オンライン版2009年3月24日号）掲載の報告。全身CT群と非全身CT群で、TRISS、RISCによるSMRを比較研究グループは、蘇生治療中に全身CTによる検査を受けた鈍的外傷患者と、全身CT検査を受けなかった患者の生存率を比較するレトロスペクティブな多施設共同試験を行った。ドイツ外傷学会の外傷レジストリーに登録されたデータを用い、生理学的指標と解剖学的指標を総合した外傷の重症度スコア（TRISS）および解剖学的な重症度の修正分類（RISC）に基づいて標準化死亡率比（SMR、予測死亡率に対する実際の死亡率の比、値が小さいほど生存に寄与）を算出した。全身CTでSMRが有意に改善、有意な独立の予測因子4,621例が解析の対象となり、そのうち全身CT群は1,494例（32%）、非全身CT群（CT非施行例あるいは局所CT施行例）は3,127例（68%）であった。平均年齢は42.6（SD 20.7）歳であり、3,364例（73%）が男性、平均外傷重症度スコア（ISS）は29.7（SD 13.0）であった。TRISSに基づくSMRは、非全身CT群の1.023に対し全身CT群は0.745と有意に優れた（p＜0.001）。RISCに基づくSMRも、非全身CT群の1.034に対し全身CT群は0.865と有意差を認めた（p＝0.017）。RISCに基づく死亡率の相対低下率が13%であったのに対し、TRISSに基づく場合は25%と高値を示した。施設間差や発症年で補正して多変量解析を行ったところ、全身CTの施行は有意な生存に関する独立の予測因子であった（p≦0.002）。1例の生存を得るのに要する全身CTの施行数は、TRISSに基づく場合は17スキャン、RISCに基づくと32スキャンであった。著者は、「外傷の初期治療への全身CTの導入によって、多発性外傷患者の生存の可能性が増大する」と結論し、「全身CTは、多発性外傷患者の蘇生治療初期の診断法として推奨される」としている。（菅野守：医学ライター）

外科的心室再建は、冠動脈疾患に起因する心不全患者の左室容積を減らすことを目的に開発された特異的な手技である。この手技を、冠動脈バイパス移植術（CABG）と併せて行った場合に期待されていた死亡率や入院率の低下に関して、「CABG単独時と比較して大きな改善は見られなかった」ことが報告された。心不全および冠動脈疾患患者に対する外科的治療の意義を見定めることを目的としたSurgical Treatment for Ischemic Heart Failure（STICH）試験の結果で、NEJM誌2009年4月23日号（オンライン版2009年3月29日号）で掲載されている。これまで、小規模の症例対照試験では改善効果の可能性が示唆され議論の的となっていた。患者計1,000例が参加、CABG単独群と外科的心室再建併用群を比較検討STICH試験は2002年9月～2006年1月の間に、患者計1,000例が参加し行われた。患者は、駆出率35%以下、CABG適応の冠動脈疾患があり、外科的心室再建適応の左室前壁機能不全を有していた。これら患者をCABG＋外科的心室再建群（501例）と、CABG単独群（499例）に無作為に割り付け、全死因死亡の複合と心疾患による入院を主要転帰とし、中央値48ヵ月間、追跡された。左心室容積は低下するが……結果、左室容積（収縮末期容積）は、CABG単独群では6%の低下だったが、外科的心室再建併用群では19%の低下が見られた。　しかし、心臓の症状および運動耐容能については、両群とも基線からの改善は同程度であり、主要転帰の有意差は認められなかった。主要転帰の発生は、CABG単独群では292例（59%）、外科的心室再建併用群では289例（58%）で、ハザード比は0.99（95%信頼区間：0.84～1.17、P=0.90）だった。（武藤まき：医療ライター）

皮質下梗塞と白質脳症を伴う脳常染色体劣性動脈症（CARASIL）は、特殊な遺伝性脳血管障害で、成人期初期での発症、非高血圧性の脳小血管動脈症、禿髪症、変形性脊髄症を特徴とする。その原因遺伝子および発症メカニズムについて、新潟大学脳研究所神経内科准教授の小野寺理氏を中心とする研究グループは、HTRA1遺伝子変異との関連が確認されたこと、CARASIL患者に、同遺伝子変異による情報伝達抑制機能を持つTGF-β1の発現亢進を確認したことを発表した。本論執筆筆頭は同科の原賢寿氏。NEJM誌2009年4月23日号掲載より。CARASILを有した5家族を対象に解析研究グループは、CARASILを有した5家族を対象に、HTRA1遺伝子の変異が同定できるかを行った。連鎖解析、疾患に関係する領域の精密マッピング、候補遺伝子の塩基配列解析を行い、また、野生型遺伝子、変異型遺伝子の機能解析と、CARASIL患者2例の大脳小動脈で、TGF-βファミリーメンバーによるシグナル情報伝達、および遺伝子発現、タンパク質発現を測定した。HTRA1遺伝子変異の関与を確認結果、疾患とのつながりが、HTRA1遺伝子を含んでいる染色体10q上の2.4Mbの領域に見いだされた。塩基配列解析からは、HTRA1での2つのナンセンス変異と2つのミスセンス変異が確認された。HTRA1は、TGF-βファミリーメンバーによるシグナル情報伝達を抑制する働きを持つ。このうちHTRA1の1つのナンセンス変異と2つのミスセンス変異では、プロテアーゼ活性の低下が見られ、TGF-βファミリーメンバーによるシグナル情報伝達の抑制がされていなかった。残り1つのナンセンス変異では、HTRA1の減少が見られた。脳小動脈の免疫組織化学的解析からは、肥厚内膜ではフィブロネクチンのエクストラドメインAおよびバーシカンの発現亢進、中膜ではTGF-β1の発現亢進が確認された。これらから研究グループは、CARASILはHTRA1遺伝子の変異と関連していると結論。また今回の知見は、TGF-βファミリーメンバーによるシグナル情報伝達の脱抑制がCARASILの根底を成すことを明らかにしたと同時に、虚血性脳小血管疾患、禿髪症、脊椎症の治療戦略開発にも寄与するものであると結論している。（武藤まき：医療ライター）

米国で、高齢入院患者に対する、外来時からの継続的ケアの状況を調べたところ、過去10年間で悪化していることがわかった。入院前1年間に外来で診察をした医師が、入院時にも診察をしていた割合は、1996年の約5割から、2006年には約4割に減少していた。これは、米国Texas大学のGulshan Sharma氏らが明らかにしたもので、JAMA誌2009年4月22/29日号に発表した。入院中かかりつけ医の診察を受けた割合は、44％から32％に減少Sharma氏らは、公的高齢者向け医療保険メディケアのデータの中から、1996～2006年に入院した66歳超の患者302万770人について、後ろ向きに調査を行った。その結果、1996年の入院患者のうち、過去1年間に外来で診察を受けた医師のうち最低1人に、入院中も診察を受けた人は、全体の入院患者のうち50.5％（95％信頼区間：50.3～50.7％）。また、かかりつけのプライマリ・ケア医に入院中も診察を受けた人は、全体の入院患者の44.3％（44.1～44.6％）であったが、2006年には、同割合はそれぞれ39.8％（39.6～40.0％）と31.9％（31.6～32.1％）に、共に減少していた。継続ケアの割合は、週末入院や大都市圏で低率なかでも、週末に入院した患者では13.9％（12.9～14.7％）であり、大都市圏に住む人では11.7％（11.1～12.3％）、一方ニューイングランド地方に住む人では16.2％（14.4～18.0％）と、大都市圏でも著しく低率だった。また調査からは、1996～2006年にかけての、同割合の減少幅のおよそ3分の1に関しては、入院患者を担当する病院総合診察医（ホスピタリスト）の増加が原因だったことがわかったという。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

　母親の身長が高いほうが、生まれてくる子どもの死亡率は下がる傾向があるようだ。子どもが標準体重未満になるリスク、また発育不全、るいそう、貧血のそれぞれの発生リスクもまた、母親の身長が高いほど低下するという。これは米国Harvard大学のS. V. Subramanian氏らが、インドの5万人超の子どもについて行った調査で明らかにしたもので、JAMA誌2009年4月22/29日号で発表した。母親の身長1cm増ごとに子どもの死亡率は0.978倍に　同研究グループは、インドの2005～2006年の全国調査「National Family Health Survey」の結果を元に、0～59ヵ月の乳児5万750人について調べた。母親の年齢は、15～49歳だった。子どもに関する情報は、母親に対面調査を行って収集し、人口統計・社会経済的因子などで補正を行っている。　その結果、母親の身長が1cm高くなるにつれて、子どもの死亡率はおよそ0.978倍に低下（95％信頼区間：0.970～0.987、p

英国アストラゼネカ社は7日、欧州医薬品審査庁（EMEA）で医薬品の科学的評価を担当する医薬品委員会（CHMP）において、抗がん剤「イレッサ」（一般名：ゲフィチニブ）が非小細胞肺がんを対象に販売承認勧告を受けたことを発表した。今回のCHMPの販売承認勧告は、治療歴を問わずEGFR遺伝子変異陽性の局所進行または転移性非小細胞肺がんの成人患者を対象にしたもの。イレッサはEGFRチロシンキナーゼを阻害し、腫瘍細胞の増殖、浸潤、転移の伝達シグナルを阻害することで抗腫瘍効果を発揮する。EGFR遺伝子変異は欧州においては肺がん患者の10～15％でみられ、そのような患者ではイレッサに対する感受性が高いことが試験で示されている。欧州（上位5ヵ国）では、毎年新たに進行肺がんと診断される患者は約106,000人にのぼるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.astrazeneca.co.jp/activity/press/2009/09_05_07.html

日本うつ病学会は1日、厚生労働省医薬食品局安全対策課からの依頼を受け、抗うつ薬の副作用をはじめとする薬物療法に関する諸問題を専門家の立場から検討し、適正な抗うつ薬の使用法を提言すべく、学会内に「抗うつ薬の適正使用に関する委員会」を設立したと発表した。すでに4月17日に第1回の委員会を開催されており、今後多くの資料を収集し検討を加え、その結果を公表していく予定だという。委員長は、樋口 輝彦氏（国立精神・神経センター）。委員は、石郷岡 純氏（東京女子医科大学医学部精神医学教室）、大森 哲郎氏（徳島大学大学院ヘルスバイオサイエンス研究部精神医学分野）、神庭 重信氏（九州大学大学院医学研究院精神病態医学分野）、中込 和幸氏（鳥取大学医学部統合内科医学講座精神行動医学分野）、野村 総一郎氏（防衛医科大学校精神科学講座）、渡邊 衡一郎氏（慶應義塾大学医学部精神神経科学教室）。詳細はこちら（PDF）http://www.secretariat.ne.jp/jsmd/img/yaku_tekisei.pdf

国立感染症研究所感染症情報センターは5月6日、日本国内の医療機関に向けて、新型インフルエンザの診断・治療・予防投薬について示した文書を掲載した。　　●国立感染症研究所感染症情報センター「国内医療機関における新型インフルエンザA(H1N1)診断の流れ Ver.1」http://idsc.nih.go.jp/disease/swine_influenza/pdf09/090506_diagnosis.pdf　●国立感染症研究所感染症情報センター「国内医療機関における新型インフルエンザA(H1N1)抗ウイルス薬による治療・予防投薬の流れ Ver.1」http://idsc.nih.go.jp/disease/swine_influenza/pdf09/090506_treatment-chemoprophylaxis.pdf　

米疾病対策センター（CDC）は米東部時間28日午後7時、豚由来インフルエンザウイルス感染の確定例や疑い例の小児を診る米国の臨床医に向けて暫定ガイダンスを発表、1歳以上の幼児の豚由来インフルエンザの治療と予防にオセルタミビルとザナミビルの投与を推奨している。　注：ガイダンスは暫定的なものであり、今後、データの蓄積により変更もありえる　●Interim Guidance for Clinicians on the Prevention and Treatment of Swine-Origin Influenza Virus Infection in Young Childrenhttp://www.cdc.gov/swineflu/childrentreatment.htm　

米疾病対策センター（CDC）は米東部時間28日午後1時45分、豚由来インフルエンザウイルスの妊婦に対する治療や感染予防に関する暫定ガイダンスを発表、妊婦であっても抗インフルエンザ薬による治療、予防を推奨している。　注：ガイダンスは暫定的なものであり、今後、データの蓄積により変更もありえる　●Interim Guidance—Pregnant Women and Swine Influenza: Considerations for Clinicianshttp://www.cdc.gov/swineflu/clinician_pregnant.htm　

厚生労働省は4月29日、新型インフルエンザ（豚インフルエンザH1N1）の症例定義と届け出様式を公表した。　●新型インフルエンザ（豚インフルエンザＨ１Ｎ１）に係る症例定義及び届出様式についてhttp://www.mhlw.go.jp/kinkyu/kenkou/influenza/090429-03.html　

中高年で禁煙ができない人も、休みの日に少しでも体を動かせば、禁煙したのと同じくらい長生き効果があることが、スウェーデン中部の都市ウプサラ県での住民コホート追跡調査から報告された。ウプサラ大学（スウェーデン）整形外科/研究センターのLiisa Byberg氏らが、1970～1973年の間に満50歳だった同県男性2,205人を35年にわたり追跡調査した結果で、2009年4月18日号（オンライン版2009年3月5日号）で掲載された。50歳以後の身体活動度と死亡率を評価調査は参加者の死亡率を主要評価項目として行われ、追跡調査は参加者が60、70、77、82歳時それぞれの時点で行われた。各々の調査時点では、参加者に4項目を質問――（1）余暇はじっとして過ごすことが多いか（読書、TVあるいは映画鑑賞など座って過ごす）、（2）よくウォーキングやサイクリングを楽しんでいるか、（3）毎週、娯楽的なスポーツやガーデニングを少なくとも3時間はしているか、（4）ハードトレーニングや競技スポーツを定期的に行っているか。（1）と回答した人は「低身体活動度」群に、（2）は「中身体活動度」群、（3）（4）の人は「高身体活動度」群と評価した。50歳時点では半数以上が「高」群に、「中」群は36％、「低」群は15％だった。50歳からの運動開始でも十分間に合う追跡調査終了時で死亡していたのは、1,329人（60％）。絶対死亡率は、「低」群27.1例/人・年、「中」群23.6例/人・年、「高」群18.4例/人・年だった。「高」群の死亡率の相対的低下率は、「低」群との比較で32％、「中」群とでは22％だった。50～60歳の間に身体活動度がアップした人は、追跡期間の最初の5年間の死亡率が、活動度が変わらなかった人と比べると上昇し続けた（ハザード比：2.64）。しかし追跡期間10年を経ると、同等になった（1.10）。死亡率の低下は、身体活動度を増すことと関連しており、身体活動を増すことは禁煙したのと同じくらいの低減効果に匹敵する効果があることが確認されたという。