米国医学生の多飲、不節制飲酒は、同年代で広がっているほどではないものの、ごく一般的に見られること、また医学教育のルーチンな臨床トレーニングとして、飲酒に関するスクリーニングやカウンセリングを取り入れることが、ガイドラインで推奨され費用対効果に優れたカウンセリングによる患者ケアの実施率を上げ、学生および一般の多飲酒者を減らすことに結びつくとの報告が、ブリティッシュ・コロンビア大学（カナダ）のErica Frank氏らによって報告された。BMJ誌2008年11月15日号（オンライン版2008年11月7日号）より。カウンセリング診療実施への影響因子を探る本研究は、米国では多飲酒者の75％が保険診療でカウンセリングを受けられるにもかかわらず、また過去24ヵ月以内に多飲であると申告しているにもかかわらず、医療提供者が飲酒に関する質問をほとんどしていないとの状況があることを踏まえ、医学生に着目し、飲酒に関する診療に影響を及ぼしている因子の同定を試みたもの。米国の代表的な16医学部の学生を対象にアンケート調査を、1年次開始時（1999年夏/秋）、3年次進級時、最終年次（2003年）にそれぞれ行った。回答率は83％。学生の34％が「過度な飲酒者」アンケートから、「前月に飲酒した」学生は全体で78％（3,777/4,847）だった。年次ごとに見ると、3年次進級時が34％（1,668/4,847）で最も割合が多い。全体の34％（1,666例：男性1,126例、女性540例）を占める「過度な飲酒者」（5杯/日以上がある、飲酒日の酒量が男性平均2杯/日超、女性平均1杯/日超のいずれかに該当）の飲酒日数は、約4分の3が14日/月以下に該当した。また酒量は、男性は62％（696/1,124）が3杯/日以上、5杯/日以上も18％（201/1,124）いる。女性は89％（478/539）が2杯/日以上、4杯/日以上が22％（117/539）だった。さらに、5杯/日以上飲んだ日が複数回あったと回答したのは、男性61％（691/1,126）、女性44%（229/520）だった。教育トレーニング導入で、カウンセリング実施率は2倍にカウンセリングと患者ケアとの関連を強く確信している学生の割合は、3年次進級時が61%（919/1,516）で最も高く、最終年次46%（606/1,329）を上回った。その確信は、プライマリ・ケアを志向する学生ほど強かったが、最終年次学生で患者と飲酒に関して話を「いつも/常に」すると回答したのは28％（391/1,393）に過ぎなかった。また「過度な飲酒者」ほど、患者にカウンセリングをすることや、カウンセリングと患者ケアとの関連を結び付けては考えられない傾向が見られた。その一方で多変量モデル解析の結果、飲酒に関するカウンセリングのトレーニングを大規模に行った場合、カウンセリングと臨床ケアとの関連を報告する割合は2.3倍に、またカウンセリングを行ったとする報告の割合は2.2倍といずれも倍増することが示された。これらから、学生時にトレーニングを積み確信を植え付けることが、高い臨床実践と強い信念に結びつくとし、飲酒に関する臨床トレーニングの実施を検討すべきと結論している。

武田薬品工業株式会社は21日、同社の100％子会社である武田グローバル研究開発センター株式会社（英国・ロンドン）が、2型糖尿病治療薬アクトス（一般名：塩酸ピオグリタゾン）とメトホルミン徐放製剤の合剤について、欧州医薬品審査庁（EMEA）に中央審査方式による販売許可申請を行ったと発表した。アクトスとメトホルミンの合剤であるCompetactは、2006年8月に1日2回投与製剤として販売許可を取得し、欧州各国にて販売されているが、今回申請した合剤は1日1回投与製剤。アクトスは、同社が世界に先駆けて発見したチアゾリジンジオン骨格を有する糖尿病治療薬で、2型糖尿病患者に特徴的な病態であるインスリン抵抗性を改善することにより効果を発揮する薬剤である。一方、メトホルミンは主に肝臓での糖の産生を抑制する薬剤。作用機序の異なる両剤の併用により、2型糖尿病患者の血糖コントロールに有効な治療法を提供することになるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_31210.html

武田薬品工業株式会社は25日、米国時間24日に開催された米国食品医薬品局（FDA）の関節炎諮問委員会において、痛風・高尿酸血症治療薬Febuxostat（一般名、開発コード：TMX-67）について、FDAでの販売承認を推奨するという見解が示されたと発表した。Febuxostatは、同社の100％子会社である武田グローバル研究開発センター株式会社（米国イリノイ州）が、現在、FDAに販売承認申請を行っており、承認が取得されれば、約40年ぶりに発売される新規の痛風・高尿酸血症治療薬となる。今回の諮問委員会での審議結果を踏まえ、FDAは、現在の申請内容について販売承認の可否を最終決定するという。Febuxostatは、帝人ファーマ株式会社が創製した新規のキサンチンオキシダーゼ阻害剤であり、痛風患者の血中尿酸値を低下させる効果を発揮する。臨床試験において、痛風・高尿酸血症の治療薬として高い有効性を示したという結果が出ている。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_31218.html

万有製薬株式会社は25日、子宮頸がんを予防する4価HPVワクチンARDASILの男性に対するG臨床試験結果から、16～26歳の男性に対して、HPV6、11、16、18型に起因する外性器病変の90％を予防する効果が示されたと発表した。この試験は、世界で初めてHPVワクチンの男性に対する疾患予防効果を評価したもので、結果は、フランスのニースで開催されたEUROGIN（European Research Organization on Genital Infection and Neoplasia）学会で発表された。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2008/merck_1125.html

キッセイ薬品工業株式会社は25日、同社が創製しレコルダッチ社（イタリア）に技術導出した前立腺肥大症に伴う排尿障害改善薬「シロドシン」（日本製品名：ユリーフカプセル）について、レコルダッチ社が欧州医薬品庁（EMEA）へ承認申請を行い、11月21日（現地時間）に受理されたと発表した。シロドシンは、国内において平成18年5月より、第一三共株式会社と「ユリーフ」の製品名で共同販売されている。また、シロドシンの海外展開については、米国で本年10月にワトソン社が審査期限満了前に米国FDAより承認を取得し、発売へ向けた準備が進められている他、韓国ではチョンウェ製薬が承認を取得し、中国では第一三共株式会社が申請準備中であり、台湾ではシンモサ社により第III相試験がそれぞれ進められている。詳細はプレスリリースへhttp://www.kissei.co.jp/news/press2008/seg081125.html

シクロオキシゲナーゼ2（COX-2）の選択的阻害薬であるrofecoxib（商品名：Vioxx）の大腸腺腫性ポリープに対する有効性を検討したAPPROVe（Adenomatous Polyp Prevention on Vioxx）試験の最終解析において、心血管イベントの発生リスクが約1.8倍に上昇した状態が、同薬剤の投与中止後少なくとも1年間は持続することがわかった。アメリカ・Dartmouth医科大学地域・家庭医療学のJohn A Baron氏が、Lancet誌2008年11月15日号（オンライン版2008年10月14日号）で報告した。心血管毒性は選択的COX-2阻害薬に共通のclass effectの可能性もAPPROVe試験は、rofecoxib 25mg/日の3年投与による大腸腺腫の再発抑制効果を検討するプラセボ対照無作為化試験。2000～2001年までに世界各国の108施設から大腸腺腫の既往歴を有する2,587例（rofecoxib群1,287例、プラセボ群1,300例）が登録された。ところが、心血管毒性による早期治療中止例が見られたため、2004年9月、本試験は安全性監視委員会の勧告によって早期中止となり、rofecoxibは世界的に販売中止となった。その数ヵ月後には、他の選択的COX-2阻害薬であるcelecoxib、parecoxib、valdecoxibにも同様の毒性が見られることが報告されている。当初、有害事象の評価は治療中および治療終了後14日間実施することになっていたが、心血管毒性の発現により無作為化の対象となった全症例については治療終了後少なくとも1年間のフォローアップを行うことになった。外部の委員会が盲検下に重篤な心血管イベントの評価を行った。非致死的な心筋梗塞/脳卒中および心血管死/出血性死/原因不明死の複合エンドポイントを中心に解析が行われた。治療終了後の延長フォローアップ期間における心血管イベントのデータは参加者の84%から得られ、死亡に関するデータは95%で得られた。延長フォローアップ期間における複合エンドポイントの発現は、プラセボ群の34例に対しrofecoxib群は59例と有意に増加していた（ハザード比：1.79、p＝0.006）。非致死的心筋梗塞（ハザード比：1.94、p＝0.02）および非致死的脳卒中（ハザード比：2.17、p＝0.05）のリスクもrofecoxib群で有意に増加した。治療中止後1年間における複合エンドポイントのリスクの増加には有意差は見られず、ハザード比にも実質的に経時的な変化は認めなかった。これらの知見により、著者らは「rofecoxibの使用により重篤な心血管イベントが増加する。治療中止後早期のリスク上昇は1年後も持続していた」と結論し、「rofecoxibの心血管毒性は選択的COX-2阻害薬に共通の作用（class effect）と考えられるため、その使用に当たっては大腸腺腫の治療におけるベネフィットと心血管リスクを適切に評価する必要があるだろう」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

最近10年で注射薬の使用国が増加しており、注射薬使用者はHIV有病率が高く、これは実質的に世界規模の保健課題であることが、Bradley M Mathers氏ら国連の委託によるHIVおよび注射薬使用に関する研究グループ（Reference Group to the UN on HIV and Injecting Drug Use）の系統的なレビューで明らかとなった。Lancet誌2008年11月15日号（オンライン版2008年9月24日号）掲載の報告。注射薬使用国148ヵ国、使用者1,590万人のうちHIV陽性者約300万人注射薬はほとんどの国でHIV感染の原因としての重要性が増大している。研究グループは、15～64歳の人々の注射薬の使用状況および注射薬使用者のHIV有病率の調査を行った。審査論文データベース（Medline、EmBase、PubMed/BioMed Central）、インターネット、限定配布論文（grey literature）のデータベースを系統的に検索し、国連機関および国際的な専門家にデータの提供を要請した。1万1,022文献をレビューし、重要度を評価してカテゴリー別に分類した。注射薬を使用していたのは148ヵ国であった。アフリカ、中東、ラテンアメリカ諸国の多くからは注射薬の使用量に関するデータは得られなかった。注射薬使用者のHIV感染のデータは120ヵ国が報告していた。61ヵ国で注射薬の推定使用量が確定され、これは世界の15～64歳の全人口の77%に相当した。外挿による推定では、世界で1,590万（1,100～2,120万）人が注射薬を使用していることが示唆された。注射薬使用者が最も多いのは中国、アメリカ、ロシアであり、そのHIV有病率の推定値はそれぞれ12%、16%、37%であった。注射薬使用者のHIV有病率が20～40%の国は5ヵ国、40%以上の国は9ヵ国であった。使用者のうち約300万（80万～660万）人がHIV陽性であった。著者は、「最近10年で注射薬の使用国が増加しており、注射薬使用者はHIV有病率が高く、これは実質的に世界規模の保健課題である」と結論したうえで、「しかし、既存のデータは質・量ともに決して十分ではない。特に、HIV感染様式としての注射薬使用の重要性が多くの地域で増大している現状では、まったくもって不十分といえる」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

肥満と死亡リスクの関連を評価する際、従来の研究では主に身長と体重から算出するBMIに依り、体脂肪の分布はほとんど検討されていない。しかし臀大腿部肥満よりも腹部肥満のほうが慢性疾患リスクと密接に関連し、腹囲あるいはウエスト・ヒップ比がBMIよりも予測因子として優れている可能性が示唆されてもいる。そこで、独Institute of Human NutritionのT. Pischon氏らは、欧州における癌と栄養に関する大規模な前向き調査（EPIC）参加者を対象に、BMIに腹囲、生活習慣などを加え死亡率との関係について分析を行った。NEJM誌2008年11月13日号掲載より。死亡リスクが最も低いのは男女ともBMI 25前後分析は、EPIC参加者（1992～2000年に10ヵ国23施設にて男女25～70歳が登録）から9ヵ国35万9,387例を対象に、BMI、腹囲、ウエスト・ヒップ比と死亡リスクとの関連について行われた。年齢を時間変数とし、施設および参加時の年齢でモデルを層別化して、教育レベル、喫煙状況、アルコール摂取状況、身体活動、身長で補正したうえでCox回帰分析を行った。平均追跡期間は9.7年。この間に14,723例が死亡していた。これらを分析した結果、BMIに関連する死亡リスクが最も低かったのは、男性がBMI 25.3、女性が24.3だった。腹囲、ウエスト・ヒップ比は死亡リスクと有意に関連BMIで補正後、腹囲およびウエスト・ヒップ比と死亡リスクとを検討したところ強い関連が見られた。腹囲の最大五分位群の相対リスクは、男性で2.05倍（最大五分位群：≧102.7cm、最小五分位群：＜86.0cm）、女性で1.78倍（同、≧89.0cm、＜70.1cm）。ウエスト・ヒップ比の相対リスクは、男性1.68倍、女性1.51倍であった。腹囲あるいはウエスト・ヒップ比を含むモデルで、BMIは死亡リスクと有意に関連していた（P

重度難治性の強迫性障害（obsessive-compulsive disorder：OCD）は、強迫観念や強迫行為、儀式行為などによる時間の浪費、閉じこもりなどによって生活が困難になるといった特性が見られる疾患である。このOCDの治療の選択肢として近年、行動療法や薬物治療とならんで、パーキンソン病による運動障害の治療法として有用性が確認されている視床下核への電気刺激療法が提唱されている。その有効性と安全性に関する臨床試験を行った、フランス国立衛生研究所（INSERM）のLuc Mallet氏らSTOC研究グループによる結果が、NEJM誌2008年11月13日号に掲載された。実刺激と偽刺激を無作為に割り付け評価試験は多施設協同クロスオーバー二重盲検試験で10ヵ月間にわたって実施された。実刺激治療3ヵ月＋偽刺激治療3ヵ月群に8例、偽刺激治療3ヵ月＋実刺激治療3ヵ月群に8例、それぞれ無作為に割り付けられた。主要評価項目はOCDの重症度とし、Yale-Brown Obsessive Compulsive Scale（Y-BOCS）を用いて、3ヵ月の各治療期間終了時に2回にわたって評価が行われた。その際、一般的な精神病理学的所見、心理的・社会的・職業的機能、治療に対する忍容性の評価には標準的な精神医学的尺度とされるGlobal Assessment of Functioning（GAF）スケールと神経心理学的検査法が用いられた。OCDの症状緩和とともに重大な有害事象確認Y-BOCSスコア（0～40のスケール、スコアが低いほど重症度が低い）は、偽刺激後より実刺激後のほうが有意に低かった（平均値±SD：19±8対28±7、P = 0.01）。一方、GAFスコア（1～90のスケール、スコアが高いほど機能性が高い）は、実刺激後が偽刺激後よりも有意に高かった（56±14対43±8、P = 0.005）。神経心理学的尺度に基づく抑うつと不安の評価は刺激によって変化はなかった。全体として15件の重篤な有害事象が見られ、そのうち1件が脳内出血、2件が感染症だった。重篤ではない有害事象も23件報告されている。研究グループは、視床下核への電気刺激療法が重度OCDの症状を緩和する可能性が示されたが、同時に、重篤な有害事象のリスクが伴うようだと報告している。（朝田哲明：医療ライター）

武田薬品工業株式会社および、その100％子会社である米国ミレニアム社ならびにアムジェン社」は20日、現在進行中のAMG706（一般名：Motesanib）に関する非小細胞肺癌を対象とする臨床第3相試験について、独立データモニタリング委員会（Independent Data Monitoring Committee、以下、DMC）が実施した600例の登録患者による安全性評価の結果を踏まえ、患者登録を一時的に中断することを決定したと発表した。Motesanibは、アムジェン社と武田薬品が実施している複数の共同開発プログラムの一つ。ファーストライン治療薬として、非小細胞肺癌患者を対象としたパクリタキセルおよびカルボプラチン併用のプラセボ対照二重盲検比較の臨床第3相試験中であり、欧米での開発をアムジェン社が、日本での開発を武田薬品の100％子会社である武田バイオ開発センター株式会社が担当している。DMCは、Motesanib群において投与初期における死亡率がプラセボ群に比して高いという結果が得られたことに鑑み、今回の投与対象である非小細胞肺癌患者（扁平上皮癌患者および非扁平上皮癌患者）の新たな登録を行わないよう推奨しており、また、扁平上皮癌患者の喀血頻度が明らかに高かったことに鑑み、扁平上皮癌の患者へのMotesanibの投薬を中止することを推奨している。なお、扁平上皮癌以外の患者への投薬中止は推奨されておらず、DMCは、3ヵ月後に最新データを再調査するとしている。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_31190.html

ノバルティス ファーマ株式会社は、世界高血圧学会の一員である世界高血圧連盟とノバルティス社（本社：スイス、バーゼル）が共同で実施した世界最大規模の心臓の健康に関する実態・意識調査「Do you know your numbers? （あなたの数値、知っていますか？）」の結果を発表した。今回の調査によると、全調査対象国15カ国平均で、過去1年間に血圧値、血糖値、コレステロール値の3項目を測定したと答えた人は、それぞれ79％、64％、61％。これらの日本の数字を見てみると、それぞれ85％、77％、78％で、15カ国平均を上回っていた。なかでも、血糖値ならびにコレステロール値の測定実施率は調査対象国の中で最も高いという結果となり、定期的な健診の普及と意識の高さが伺えたとのこと。一方で、これらの自分の数値を知っていると答えた日本での割合と15カ国平均を比較してみると、血圧値を知っていると答えた日本の割合は97％と15カ国平均（91％）を上回り、米国、ドイツなどと並んで第1位だったが、血糖値、コレステロール値については低いという結果になった。さらに、これら3項目の正常値を知っていると答えた割合も同様で、日本で血圧の正常値を知っていると答えた人は80％だったが、血糖値は37％、コレステロール値については36％と、非常に低かった。また、日本人の血圧に対する意識は高いにもかかわらず、血圧が高いと感じていても薬による治療を行っている率は15カ国中最下位で、健康的な食事をいつも取っている人は15カ国中13位と、行動に結びついていないことが明らかになった。 国による違いはあるものの、血圧コントロールのための行動に至っていないのは世界的な傾向であり、生活習慣の改善や医療従事者への受診を促す仕組み作りが必要であることが示唆されたとしている。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2008/pr20081120.html

アステラス製薬は20日、米テラバンス社（カリフォルニア州）から導入し、米ＦＤＡ（食品医薬品局）に承認申請中の注射用抗生物質テラバンシン（一般名）が、現地時間19日に開催されたＦＤＡ諮問委員会で承認推奨が採択されたと発表した。テラバンシンは、脂質化グリコペプチド系抗生物質。米国においては、テラバンス社が「グラム陽性菌に起因する複雑性皮膚・軟部組織感染症（cSSSI）」を目標適応症としてFDAに承認申請している。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/fda.html

大塚製薬株式会社は11月20日、抗精神病薬の服用により生じる過剰な鎮静作用を疑似体験できる装置「バーチャル セデーション日本版」（以下：VSS、Virtual　Sedation　Simulator）を開発、11月より医療関係者に向けて体験の機会を提供すると発表した。VSSは、過剰な鎮静がどのようなものかを疑似体験できる装置として、患者の立場から抗精神病薬の鎮静作用が日常生活に与える影響を理解するのに有用なシステム。視界のぼやけや映像のゆがみをつくり、バーチャルな鎮静状態下で「電話をかける」「写真合わせ」「描写」の3つの簡単な作業を行うことで、日常生活における鎮静状態を体験することができるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.otsuka.co.jp/company/release/2008/1120_02.html

バイエル薬品株式会社は11月20日、「EDネットクリニック」の携帯サイトをリニューアルオープンしたと発表した。ユーザーフレンドリーな「EDを相談できる病院検索」機能に加え、パソコンサイトでアクセス数の多いコンテンツの提供を始めた。病院検索機能では、約8,500軒の医院の基本情報に加え、特にモバイル環境でのアクセスを想定し、外出先でも病院を探しやすいように所在地図やアイコンを使った付加情報を充実させたとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2008%2Fnews2008-11-20.html

米国ワイスは、第3相臨床試験データの結果から、13価肺炎球菌結合型ワクチン (PCV13)が、小児用7価肺炎球菌結合型ワクチン「PREVNAR」（PCV7）と比べ、乳幼児の肺炎球菌感染症に対し、より広範な予防効果を示す可能性があると発表した。この結果は、ワシントンD.C.で開催されたICAACとIDSAの合同年次集会で2008年10月27日に発表された。今回発表されたデータは、13価肺炎球菌結合型ワクチンが、「PREVNAR」に含まれている7つの血清型を引き続き含むため、侵襲性肺炎球菌症（Invasive Pneumococcal Disease：IPD）の予防に対し同等の効果を発揮すること、また、13価肺炎球菌結合型ワクチンに追加された6つの血清型によって、予防効果の範囲がさらに拡大することを示すとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.wyeth.jp/news/2008/1118.asp

50歳以上の男性に対して、ビタミンEやビタミンCを投与しても、心血管疾患イベントの予防には効果がないようだ。米Harvard大学医学部のHoward D. Sesso氏らが、約1万5,000人の男性医師を対象にした大規模試験「Physicians’ Health Study II」で明らかにしたもので、JAMA誌2008年11月12日号（オンライン版2008年11月9日号）で発表した。これまでに、ビタミンEやCが心血管疾患予防に効果があることを示した研究はあるが、元々リスクの低い男性を対象にした長期の研究結果は珍しい。ビタミンEは1日おき400 IU、Cは連日500mg投与で8年間追跡同研究グループは、試験開始時点の年齢が50歳以上の1万4,641人の男性医師に対し、無作為化プラセボ対照二重盲試験を行った。ビタミンEの投与量は1日おきに400 IU、ビタミンCは毎日500mgだった。試験の実施期間は1997～2007年で、平均追跡期間は8年。試験開始時点で心血管疾患を有する被験者は754人（5.1％）だった。主な心血管疾患としては、死に至らない心筋梗塞、同じく脳卒中と、心血管疾患による死亡と定義した。E・Cともに心血管疾患リスク予防効果はなく、Eは出血性脳卒中リスクを増大試験期間中に発生した主な心血管疾患イベントは、1,245件だった。ビタミンE群、ビタミンC群ともに、プラセボ群に比べ、主な心血管疾患イベント、心筋梗塞、脳卒中、心血管疾患による死亡、のいずれの発症リスクにも有意差はなかった。さらに、ビタミンE群、ビタミンC群ともに、総死亡率についてもプラセボ群と有意差が見られなかった。一方で、ビタミンE群はプラセボ群に比べ、出血性脳卒中の発症リスクは有意に高かった（ハザード比：1.74、95％信頼区間：1.04～2.91、p＝0.04）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

2008年11月20日、参議院議員会館にて、慢性呼吸器疾患対策推進議員連盟（会長：坂口力公明党・衆議院議員）がたばこ価格及びたばこ税の引き上げに関する決議を採決した。採決に先立って、日本呼吸器疾患患者団体連合会・遠山和子副代表幹事、日本呼吸器学会・貫和敏博理事長などが要望・声明を発表した。決議した決議の内容は以下の通り。1.患者数が約500万人、年間死亡者数が約1万4,000人と推計されるCOPDに係る医療費は、30年後には、3兆円を超えると推測されており、また、在宅酸素を使用する場合には、患者1人当たり月8万円もの負担が生じている。2.COPDは、大多数の要因が喫煙であると言われており、発症前であれば、たばこを吸わないことや喫煙をやめることで、その予防が可能であり、当該疾患のリスクと負担を大幅に軽減できる。3.以上の効果をもたらす効果的な手段であり、こうした喫煙率低減効果は、たばこ規制枠組条約に明記され、国際的にも認知されている。4.たばこ税の引き上げにより得られた貴重な財源は、生活習慣病対策を始め、社会保障の維持・強化のために充当することが期待される。（ケアネット 呉 晨）

2型糖尿病患者に対し低用量アスピリンを投与しても、アテローム性動脈硬化症イベントの発症予防には効果が認められない。これは熊本大学大学院循環器病態学教授の小川久雄氏らが行った、日本人2型糖尿病患者2,539人を対象とするJapanese Primary Prevention of Atherosclerosis With Aspirin for Diabetes（JPAD）の研究結果で、JAMA誌11月12日号（オンライン版2008年11月9日号）で公表された。低用量アスピリンのアテローム性動脈硬化症イベントの予防効果について、2型糖尿病患者を対象に行った研究は珍しい。日本国内163施設で共同研究、追跡期間は4年超同氏らは、2002～2008年にかけて、日本国内163の医療施設で、2型糖尿病患者でアテローム性動脈硬化症の病歴のない、30～85歳の2,539人について、無作為化オープンラベル、エンドポイント盲検試験を行った。追跡期間の中央値は、4.37年だった。アテローム性動脈硬化症イベントとしては、虚血性心疾患と脳卒中、末梢動脈性疾患と定義した。アスピリンの投与量は、1日81mgまたは100mgだった。その結果、試験期間中のアテローム性動脈硬化症イベントは154件で、そのうちアスピリン群は68件、非アスピリン群は86件と、両群に有意差は認められなかった（ハザード比：0.80、95％信頼区間：0.58～1.10、ログランク検定p=0.16）。致死的な冠動脈イベントと同心血管イベントを合わせるとアスピリン群が有意に低率一方、致死的な冠動脈イベントと同心血管イベントを総合すると、アスピリン群では1件だったのに対し、非アスピリン群では10件と、アスピリン群で有意に低率だった（ハザード比：0.10、95％信頼区間：0.01～0.79、p=0.0037）。なお、虚血性脳卒中と胃腸からの出血の発症率は、両群で有意差はなかった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

アメリカの臨床現場ではプラセボ処方は日常的に行われており、処方する医師は倫理的に特に問題はないと考えている実態が、NIHのJon C Tilburt氏らによって報告された。内科医およびリウマチ医各600人ずつ計1,200人を対象に、プラセボ処方の状況と、処方する医師の意識、態度について、メールアンケートで行われた調査の結果による。BMJ誌2008年11月8日号（オンライン版2008年10月23日号）より。回答者のうち、約半数が定期的に処方しており、62％が倫理的に許されると回答調査は、プラセボ処方を行っている、もしくは推奨している医師がどれくらいいるのか、プラセボ処方を行うことについての倫理的な判断、患者に対してどのように説明しているか、に主眼が置かれ行われた。メールアンケートが行われたのは2007年6月。回答を寄せたのは679人（57％、平均年齢51歳、81％が白人）だった。そのうち、「線維筋痛症に対して偽薬糖衣錠を処方する可能性はどれぐらいあるか」との回答に「かなりある」「ある」の項に回答したのが58％（残りは「ない」「未回答」）、またプラセボ処方の頻度について「週1回以下」「月2～3回」と回答したのが46％（残りは「しない」「月1回以下」）と回答し、約半数が定期的にプラセボ処方を行っていることが明らかとなった。また、大半の医師（399人、62％）がプラセボ処方は倫理的に許されることと回答した。処方が多いのはOTC鎮痛薬41％、ビタミン38％プラセボの内訳については、食塩水（3％）、偽薬糖衣錠（2％）などはごく少数で、一般的に、OTC鎮痛薬（41％）、ビタミン（38％）が処方されていた。また少数だが顕著なのが、抗生物質（13％）、鎮痛薬（sedatives）（13％）との回答があったことだと著者らは指摘している。さらにまた、プラセボを処方している医師の68％が患者に対してプラセボを処方する際、「普通は使わないけれどあなたにとって有益があるかもしれないので」と説明すると回答した。「プラセボです」と説明すると回答したのは5%に過ぎなかった。Tilburt氏は「医師は患者に対してプラセボを使うことについて十分な説明をしていないようだ。またプラセボを薦めることに複雑な心境があるようだ」としている。

満腹・早食いの人は、肥満（BMI 25以上）になる割合が、そうでない人と比べて3倍以上に上ることが、大阪大学公衆衛生学教授の磯博康氏らの研究グループによる、肥満と食習慣との関連を目的とする調査の結果、報告された。BMJ誌2008年11月8日号（オンライン版2008年10月21日号）掲載より。「満腹食い」：男性50.9％、女性58.4％、「早食い」：男性45.6％、女性36.3％調査対象は、秋田県井川町および大阪府八尾市に住む住民で、2003～2006年に行われた心血管リスクに関する調査に参加した30～69歳の男女、計3,287人（男1,122人、女2,165人）。男性は平均年齢55.3歳、肥満（BMI 25以上）の人は379人（33.8％）だった。女性は同52.4歳、472人（21.8％）。「満腹まで食べる」（満腹食い）と回答したのは男性571人（50.9％）、女性1,265人（58.4％）。「食べるのが早い」（早食い）と回答したのは男性523人（45.6％）、女性785人（36.3％）だった。「非満腹・非早食い」の人に比べ男性3.13倍、女性3.21倍「満腹・早食い」の人は男女とも「非満腹・非早食い」の人に比べ、平均年齢、身長、体重、BMI、エネルギー摂取量ともに高値だった。「満腹・早食い」の男性（313人）の各値は、51.4歳、166.6cm、69.6kg、25.0、2,296kcal、女性（553人）は50.9歳、154.7cm、57.5kg、24.0、1,840kcal。「非満腹・非早食い」の男性（352人）の各値は、58.1歳、164.8cm、63.1kg、23.2、2,190kcal、女性（668人）は54.6歳、153.5cm、51.6kg、21.9、1,693kcal。「満腹食い」の人が肥満になる割合は、男性で2倍、女性は1.92倍。「早食い」だと肥満になる割合は、男性で1.84倍、女性2.09倍であった。これらのオッズ比は、エネルギー摂取量、食物繊維摂取量、飲酒、喫煙、身体活動度、地域性で補正後も変化はなかった。「満腹・早食い」の人が「非満腹・非早食い」の人に比べ肥満になる割合は、男性3.13倍、女性3.21倍であった。「満腹食いと早食いが、日本の男性、女性いずれの肥満とも関連していることが明らかとなった。特に満腹・早食いが肥満に重大な影響を及ぼしているようだ」と結論している。