協同乳業株式会社は17日、同社の松本光晴主任研究員らが、（独）農業・食品産業技術総合研究機構・生物系特定産業技術研究支援センター「イノベーション創出基礎的研究推進事業」の平成21年度課題「健康寿命伸長のための腸内ポリアミン濃度コントロール食品の開発」（研究代表者：同氏）の研究において、プロバイオティクス ビフィズス菌「LKM512」の摂取により、マウスの寿命伸長効果が得られることを発見したと発表した。今回の研究は、プロバイオティクスビフィズス菌「ＬＫＭ５１２」を摂取し、腸内細菌にポリアミンを生成させることで、老年病の原因である慢性炎症を抑えることが可能になるという仮説を検証するために実施した。実験は、１０ヶ月齢のマウス（ヒト換算：３０－３５歳）を用い、ＬＫＭ５１２投与、ポリアミンの経口投与、生理食塩水との比較試験の形式で行った。その結果、ＬＫＭ５１２は、大腸内のポリアミン濃度を上昇させることで、大腸バリア機能が維持され、抗炎症効果が得られ、寿命を伸長させることが明らかになった。一方、ポリアミンの経口投与でも一定の寿命伸長効果はあったものの、ＬＫＭ５１２と比較すると弱いものだった。今回の研究成果は、カロリー制限以外の方法で、マウスの寿命伸長効果が得られることを証明した数少ない成果となっている。なお、同研究結果は、米国オンライン科学誌「PLoS ONE（プロスワン）」で8月17日に公開された。詳細はプレスリリースへhttp://www.meito.co.jp/press_144.htm

第一三共株式会社は18日、米国食品医薬品庁(FDA)が、切除不能または転移性の悪性黒色腫（メラノーマ）治療剤 Zelboraf（一般名：vemurafenib、開発コード：PLX4032）を承認（8月17日：現地時間）したと発表した。Zelborafは、同社子会社のPlexxikon社（本社：米国カリフォルニア州）が創製した新規の経口低分子医薬品であり、BRAF遺伝子変異がある転移性メラノーマの治療薬として提携先のロシュグループと開発を進めていた。同社は、Zelborafの米国における共同販促権を有しており、米国においては、同社子会社の第一三共INC.（本社：ニュージャージー州）がロシュグループのジェネンテック社と同剤の共同販促活動を行うという。詳細はプレスリリースへhttp://www.daiichisankyo.co.jp/news/detail/004146.html

ACE阻害薬最大量で治療中の非糖尿病性腎症患者には、ガイドライン推奨レベルの減塩食を持続して摂らせることが、蛋白尿減少と降圧に、より効果的であることが52例を対象とする無作為化試験の結果、示された。試験は、オランダ・フローニンゲン大学医療センター腎臓病学部門のMaartje C J Slagman氏らが、同患者への追加療法として、減塩食の効果とARB追加の効果とを比較したもので、両者の直接的な比較は初めて。Slagman氏は、「この結果は、より有効な腎保護治療を行うために、医療者と患者が一致協力して、ガイドラインレベルの減塩維持に取り組むべきことを裏付けるものである」と結論している。BMJ誌2011年8月6日号（オンライン版2011年7月26日号）掲載報告より。ACE最大量投与中にARB and/or減塩食を追加した場合の蛋白尿と血圧への影響を比較Slagman氏らは、ACE阻害薬最大量服用中の非糖尿病性腎症患者の蛋白尿や血圧への影響について、減塩食を追加した場合と最大量のARBを追加した場合、あるいは両方を追加した場合とを比較する多施設共同クロスオーバー無作為化試験を行った。被験者は、オランダの外来診療所を受診する52例で、ARBのバルサルタン（商品名：ディオバン）320mg/日＋減塩食（目標Na+ 50mmol/日）、プラセボ＋減塩食、ARB＋通常食（同200mmol/日）、プラセボ＋通常食の4治療を6週間で受けるように割り付けられた。ARBとプラセボの投与は順不同で二重盲検にて行われ、食事の介入はオープンラベルで行われた。試験期間中、被験者は全員、ACE阻害薬のリシノプリル（商品名：ロンゲス、ゼストリルほか）40mg/日を服用していた。主要評価項目は蛋白尿、副次評価項目が血圧であった。直接対決では減塩食の効果が有意平均尿中ナトリウム排泄量は、減塩食摂取中は106（SE 5）mmol/日、通常食摂取中は184（6）mmol/日だった（P

2008年1月から米国ニューヨーク市では、チェーン・レストランに対し全メニューへの詳細なカロリー情報を表示する規制が実施となった。これまでカロリー表示が購入エネルギー量を減らす効果があったかどうかについて、入手可能なデータが限られていたため結果は判然としていなかったが、米国NY在住コンサルタントのTamara Dumanovsky氏らが、マクドナルドやバーガーキングなど人気ファストフード11社での顧客調査を実施し、表示義務化によるインパクトを調べた結果を報告している。BMJ誌2011年8月6日号（オンライン版2011年7月26日号）掲載報告より。ファストフード店で昼食の購入エネルギー量を顧客から聞き取り調査研究グループは、義務付け1年前の2007年春と義務付け9ヵ月後の2009年春に横断調査を実施した。昼食時間帯のニューヨーク市で、人気上位11社のファストフード・チェーン（マクドナルド、バーガーキング、ウェンディーズ、サブウェイ、オーボンパン、ケンタッキーフライドチキン〔KFC〕、ポパイピザ、ドミノピザ、ピザハット、パパジョンズピザ、タコベル）の中からランダムに168店を選択し、2007年は7,309人、2009年は8,489人の成人客に聞き取り調査を行った。主要評価項目は、顧客のレジ金額、メニュー全アイテムに用意されたカロリー情報に基づく個々の購入食品のエネルギー含有量（kcal）であった。6人に1人がカロリー表示情報を利用全サンプルの平均購入カロリーは規制の前と後とで変化はなかった（828対846kcal、P=0.22）。ただし、レストラン・チェーン、店舗位置から割り出した貧困度、性別、購入食品のタイプ、インフレ率補正後の料金などで補正した回帰モデルでは、わずかな減少がみられた（847対827kcal、P=0.01）。3つの大手チェーン（調査対象顧客の42％を占めた）では、購入平均エネルギー量に有意な減少がみられた（マクドナルド：829対785kcal、P=0.02、オーボンパン：555対475kcal、P

全身性強皮症に対する骨髄非破壊的自家造血幹細胞移植（HSCT）は、標準治療に比べ2年間にわたって皮膚病変および肺障害を有意に改善することが、アメリカ・ノースウェスタン大学Feinberg医学校のRichard K Burt氏らの検討で示された。全身性強皮症は、病初期にはびまん性の血管障害を呈し、その後免疫系の活性化に伴って組織の線維化が進む慢性疾患である。HSCTは、非無作為化試験において、全身性強皮症の皮膚症状や肺機能を改善するものの治療関連死の発生率が高いことが示されている。Lancet誌2011年8月6日号（オンライン版2011年7月20日号）掲載の報告。HSCTの有用性を評価する単施設非盲検無作為化第II相試験ASSIST（American Scleroderma Stem Cell versus Immune Suppression Trial）試験は、ノースウェスタン記念病院（シカゴ市）で実施された骨髄非破壊的自家HSCTの安全性および有効性を標準治療であるシクロホスファミド（商品名：エンドキサン）療法と比較する非盲検無作為化第II相試験。対象は、60歳未満のびまん性の全身性強皮症［改訂Rodnan皮膚スコア（mRSS）＞14、肺障害、消化器障害などで定義］および限局型（mRSS＜14）で肺障害を伴う全身性強皮症患者であった。これらの患者が、HSCT（シクロホスファミド200mg/kg静注＋抗ヒト胸腺細胞ウサギ免疫グロブリンによる前処置後、末梢血幹細胞を移植）あるいはシクロホスファミド1.0g/m2静注（月1回、6サイクル、対照）を施行する群に無作為に割り付けられた。主要評価項目は、診断時mRSS＞14の患者で12ヵ月後のmRSSの25％以上の低下、あるいは努力性肺活量の10％以上の増加とした。対照群のうち病態が進行した患者は、12ヵ月後にHSCTに切り替えてもよいこととした。全例で皮膚症状および肺障害が改善2006年1月18日～2009年11月10日までに19例が登録され、HSCT群に10例（平均年齢：45歳、女性：9例、診断後の平均罹病期間：13.6年、平均mRSS：28、びまん性/肺障害を伴う限局型：8例/2例）、対照群には9例（同：44歳、8例、18年、19、7例/2例）が割り付けられた。フォローアップ期間12ヵ月の時点で、HSCT群は全例で皮膚病変および肺障害の改善が達成されたのに対し、対照群は全例とも改善が得られなかった（オッズ比：110、95％信頼区間：14.04～∞、p＝0.00001）。HSCT群では病態の進行はみられなかったが、対照群の9例中8例は回復期間なしに病態が進行した。対照群のうち7例がHSCTに切り替えた。フォローアップ期間2年におけるHSCT施行例11例の解析では、ベースラインに比べmRSS（p＜0.0001）および努力性肺活量（p＜0.03）の有意な改善効果が持続していた。著者は、「全身性強皮症に対する骨髄非破壊的自家HSCTは、2年間にわたりの皮膚病変および肺機能を改善し、標準治療よりも良好な予後をもたらした。今後は、より長期のフォローアップが必要である」と結論している。無作為化試験で全身性強皮症の肺機能の改善効果が確認されたのは、骨髄非破壊的自家HSCTが初めてだという。（菅野守：医学ライター）

ラテンアメリカのピロリ菌（Helicobacter pylori）感染患者の除菌治療では、標準的な3剤の14日間投与が、4剤の5日間併用治療や10日間連続治療よりも良好なことが、アメリカFred Hutchinsonがんセンター（シアトル市）のE Robert Greenberg氏らの検討で示された。ヨーロッパ、アジア、北米では、ピロリ菌に対するプロトンポンプ阻害薬＋アモキシシリン＋クラリスロマイシンによる標準治療は、これにニトロイミダゾールを加えた4剤の5日間併用治療や10日間連続治療よりも除菌効果が有意に低いことが報告されている。4剤レジメンは、3剤レジメンよりも抗生物質の用量が少ないため、医療資源が乏しい環境での除菌計画に適すると考えられる。ラテンアメリカはピロリ菌関連の疾病負担が大きい地域だが、除菌戦略に関する試験は少ないという。Lancet誌2011年8月6日号（オンライン版2011年7月20日号）掲載の報告。3つの治療法の除菌効果を評価する非盲検無作為化試験研究グループは、ラテンアメリカ地域におけるピロリ菌の除菌治療として、4剤の5日間併用治療および10日間連続治療の有効性を、標準的な3剤の14日間治療と比較する無作為化試験を実施した。2009年9月～2010年6月までに、6ヵ国（チリ、コロンビア、コスタリカ、ホンジュラス、ニカラグア、メキシコ）の7地域から尿素呼気試験でピロリ菌陽性と判定された21～65歳の患者が登録された。これらの患者が、ランソプラゾール＋アモキシシリン＋クラリスロマイシン14日間投与（標準治療）、ランソプラゾール＋アモキシシリン＋クラリスロマイシン＋メトロニダゾール5日間投与（併用治療）、ランソプラゾール＋アモキシシリン5日間投与→ランソプラゾール＋クラリスロマイシン＋メトロニダゾール5日間投与（連続治療）のいずれかを施行する群に無作為に割り付けられた。除菌効果は、無作為割り付け後6～8週に尿素呼気検査で評価した。治療割り付け情報はマスクされなかった。主要評価項目はピロリ菌除菌率とした。除菌率：標準治療82.2％、併用治療73.6％、連続治療76.5％1,463例が登録され、標準治療群に488例が、併用治療群に489例が、連続治療群には486例が割り付けられた。患者背景は3群でバランスがとれていた。標準治療群の除菌率は82.2％（401/488例）であり、併用治療群の73.6％（360/489例）よりも8.6％（調整後の95％信頼区間：2.6～14.5）高く、連続治療群の76.5％（372/486例）に比べ5.6％（同：－0.04～11.6）高かった。7つの地域のいずれにおいても、4剤レジメンの除菌率が標準治療よりも優れることはなかった。服薬アドヒアランスや重篤な有害事象の発生率の3群間の差は小さかった。著者は、「多様なラテンアメリカの地域集団におけるピロリ菌感染の治療法としては、標準的な3剤の14日投与が、4剤の5日間併用治療や10日間連続治療よりも良好であった」と結論したうえで、「特に医療資源の乏しい環境では、治療期間が短く低コストのレジメンが許容されるかもしれない」としている。（菅野守：医学ライター）

年1回の低線量CTによる肺がんスクリーニングが、肺がんによる死亡率を低下することが、米国内33施設5万3,000人超を対象に行われた大規模な無作為化試験「NLST」の結果、報告された。進行が早く不均一という肺がんの性質がスクリーニング効果の妨げとなり、これまで可能性が示された高リスク群への胸部X線および喀痰細胞診による集団検診も、無作為化試験で死亡率低下が示されなかった。しかし、低線量CTの登場で状況は一変、観察的研究で胸部Ｘ線よりも多くの初期がんを含む小結節や肺がんを検出することが示されていた。NEJM誌2011年8月4日号（オンライン版2011年6月29日号）掲載報告より。肺がんリスクの高い53,454例を低線量CT群か胸部X線群に無作為化し追跡NLST（National Lung Screening Trial）は2002年8月～2004年4月に、全米33施設から肺がんリスクの高い53,454例が登録され行われた。被験者は、55～74歳、30箱/年の喫煙者か禁煙が15年以内の元喫煙者だった。被験者は無作為に、低線量CT群（2万6,722例）か胸部正面単純X線群（2万6,732例）に割り付けられ、年1回、3年にわたってスクリーニングが行われ、2009年12月31日まで肺がん発症、肺がんによる死亡のデータが収集された。スクリーニング受診アドヒアランスは90％以上であった。肺がんによる死亡、低線量CT群が20.0％低い3回にわたるスクリーニングでの陽性率は、低線量CT群24.2％、胸部X線群は6.9％だった。偽陽性率は、低線量CT群96.4％、胸部X線群は94.5％だった。肺がん発生率は、10万人年当たり、低線量CT群645例（がん1,060個）、胸部X線群は572例（がん941例）で、発生率比は1.13（95％信頼区間：1.03～1.23）だった。肺がんによる死亡は、10万人年当たり、低線量CT群247例、胸部X線群は309例で、低線量CT群の死亡は胸部X線群よりも相対的に20.0％（95％信頼区間：6.8～26.7、p=0.004）低下が認められた。また全死因死亡は、同6.7％（同：1.2～13.6、P=0.02）であった。（武藤まき：医療ライター）

特発性乳児高カルシウム血症発症の分子的基盤を調査していたドイツ・ミュンスター大学小児病院のKarl P. Schlingmann氏らは、遺伝的危険因子としてCYP24A1変異を見いだしたことを報告した。報告によればCYP24A1変異が起因となり、ビタミンDの感受性を亢進し、特発性乳児高カルシウム血症発症の特徴である重症高カルシウム血症を発症。このため同因子を有する乳児は一見健康でも、ビタミンDの予防的投与によって疾患を発症し得る可能性があるという。乳児へのビタミンD投与は最も古く最も有効な、くる病の予防法であり、北米では事実上くる病根絶に結びついた。しかし1950年代に、ビタミンD強化ミルク製品を飲んだ英国の乳児で特発性乳児高カルシウム血症の発症が増大し、以来、ビタミンDの毒性作用、推奨すべき至適投与量についての議論が続いている。NEJM誌2011年8月4日号（オンライン版2011年6月15日号）掲載報告より。家族内発症例コホートで遺伝子変異を調査Schlingmann氏らは、常染色体劣性遺伝が疑われる典型的な特発性乳児高カルシウム血症の家族内発症例コホート（4家族6症例、また第2コホートとしてビタミンDの毒性作用による発症が疑われた4家族4症例）で、候補遺伝子アプローチを用いて遺伝子の特定を行った。具体的には、CYP24A1がビタミンD（1,25-ジヒドロキシビタミンD3分解の鍵となる酵素25-ヒドロキシビタミンD24-ヒドロキシラーゼ）をコードしている特性を利用し、その変異について調べた。発症全例に明らかなCYP24A1劣性変異を特定結果、遺伝子コードの配列解析の結果、患児6例に明らかなCYP24A1の劣性変異が認められた。CYP24A1変異は、ビタミンDの予防的ボーラス投与後に重症高カルシウム血症を呈したビタミンDの毒性作用による発症が疑われた乳児コホート（第2コホート）の4例でも同定された。機能的特性解析の結果、すべてのCYP24A1変異において完全な機能喪失が認められた。（武藤まき：医療ライター）

2011年7月、既存治療効果不十分な関節リウマチ（関節の構造的損傷の防止を含む）を適応症とした関節リウマチ治療薬ゴリムマブ（商品名：シンポニー）の製造販売が承認された。関節リウマチの現状と課題関節リウマチ（RA）は、関節に炎症が起き、骨破壊が進行し、関節の変形や機能障害をきたす疾患で、わが国の患者数は約60～70万人といわれている1)。RAの発症原因は、他のリウマチ性疾患と同様、明確になっておらず、根治治療はまだ存在していない。しかし近年、TNFαを始めとする炎症性サイトカインや、T細胞、B細胞が関節炎症の発症に深く関わっていることが明らかとなり、それらをターゲットとした治療薬の開発や臨床応用が始まるなど、パラダイムシフトが訪れた。投与間隔は4週間、単剤でも効果を発揮ゴリムマブはヒト型抗ヒトTNFαモノクローナル抗体製剤であり、皮下注射のプレフィルドシリンジ製剤である。投与は4週間に1回で、MTXとの併用だけでなく、単剤でも効果を発揮する。ただし、単剤使用時の用量はメトトレキサート（MTX）併用時の２倍の用量（100mg）となる。ゴリムマブの副作用は従来のTNFα阻害薬と大きな違いはなく、主なものとしては、感染症や注射部位反応などがある。ゴリムマブの治療効果国内第II／III相二重盲検比較試験（MTX併用）において2),3)、投与24週目のACR20%改善率は、ゴリムマブ50mg＋MTX併用群で70.9%と、プラセボ＋MTX投与群の33.0%より有意に高かった。また、投与52週目における総シャープスコアのベースラインからの変化量（中央値）は、プラセボ＋MTX投与群の0.53に対し、ゴリムマブ50mg＋MTX併用群で0となり、関節破壊の進行が抑制された。国内第II／III相二重盲検比較試験（単剤投与試験）において4),5)、投与24週目のACR20%改善率は、プラセボ投与群の17.1%に比べ、ゴリムマブ100mg投与群で69.6%と有意に高かった。また、投与52週目における総シャープスコアのベースラインからの変化量（中央値）は、プラセボ投与群2.17に対し、ゴリムマブ100mg投与群で0と有意に少なかった。市販後全例調査を自主的に実施ゴリムマブは、わが国で6番目の承認となる関節リウマチを適応症とする生物学的製剤であるが、先に承認された5剤と異なり、全例調査が義務付けられていない*。ただし、製造販売元のヤンセンファーマ株式会社は、販売パートナーである発売元の田辺三菱製薬株式会社とともに市販後に「自主的な全例調査」として、納入施設に対して本剤処方患者の情報収集を行うとしている。*承認条件：適切な製造販売後調査を実施し、本剤の安全性について十分に検討するとともに、感染症等の発現を含めた長期投与時の安全性および有効性について検討すること。まとめゴリムマブは日本人を対象とした臨床試験で、優れた症状改善や関節破壊抑制、身体機能改善効果などを示した。加えて、4週間に1回という投与間隔の長さや、皮下注射が可能という点から、ゴリムマブは関節リウマチ患者に大きなメリットをもたらすと期待されている。

　多発性骨髄腫の治療においては、近年、ボルテゾミブ（商品名：ベルケイド）、サリドマイド（商品名：サレド）、レナリドミド（商品名：レブラミド）といった新規薬剤が開発・発売され、わが国では、現在、再発・難治性症例に対して承認されている。一方、欧米では、これらの薬剤が、再発・難治性症例だけでなく、他のステージでも使用され、次々と臨床研究結果が報告されている。　ここでは、2011年8月8日に都内で開催された多発性骨髄腫治療に関するセミナー（主催：セルジーン株式会社）における、トリノ大学血液学科骨髄腫ユニットチーフ　Antonio Palumbo氏、がん研有明病院化学療法科・血液腫瘍科部長　畠清彦氏の講演から、欧米とわが国における多発性骨髄腫治療の現状と展望についてレポートする。欧米における治療戦略とレナリドミドの成績　Palumbo氏によると、多発性骨髄腫の治療には、まず完全寛解（CR）を達成すること、さらにCR期間を延長させるために治療を継続することが重要である。また、CRのなかでも、より深い寛解である分子生物学的寛解、すなわちDNAレベルでの効果が重要である。　今回の講演で、Palumbo氏は、主にレナリドミドによる維持療法の成績について取り上げ、移植適応の若年者に対する移植後の維持療法については、フランスIFMの試験では無増悪期間（PFS）が、また米国CALGBの試験ではPFS、全生存期間（OS）が、レナリドミド投与群において有意に延長したことを紹介した。　また、移植非適応の65歳以上の高齢者におけるレナリドミド維持療法については、MPR（メルファラン、プロドニゾン、レナリドミド）による寛解導入療法後にレナリドミド（10mg/日、3週間投与）で維持療法を行うMPR-R群を、維持療法を行わないMPR群、MP群と比較した海外多施設臨床試験を紹介した。この試験では、MPR-R群ではMPR群に比べ増悪リスクが約70％減少し、また、年齢、寛解の程度、病期（ISS）にかかわらずPFSが有意に延長したことが示されている。　Palumbo氏は、欧米における多発性骨髄腫患者に対する治療アルゴリズムを、多発性骨髄腫に関する最新のレビューにまとめている（N Engl J Med. 2011;364:1046）。それによると、移植適応症例では、新規薬剤を含む併用レジメン（主に欧州では3剤、米国では2剤併用）で寛解導入後に移植を実施し、サリドマイドもしくはレナリドミドによる維持療法を実施、また、移植非適応例では、新規薬剤を含む併用レジメンを実施し、そのうちレナリドミドを含むレジメンの場合は、増悪もしくは不耐容となるまで継続するとしている。日本における現状と展望　畠氏は、わが国における課題と展望について、レナリドミドの特徴やがん研有明病院における使用状況を交えて紹介した。　レナリドミドの特徴については、経口剤のため外来治療が可能で、頻回通院の必要がなく遠方の患者さんでも通院しやすい、2011年8月から長期投与可能となり使いやすくなった、と畠氏は評価している。その他の特徴として、高リスク例に対して有効である、細胞性免疫の増強作用がある、腎障害例における減量が必要、末梢血幹細胞は早期採取が必要であることを挙げた。また主な副作用として、好中球減少、疲労、筋痙攣などが報告されている。　がん研有明病院においては、7月28日時点のレナリドミド使用経験は14例で、投与症例は、経口剤が適している、遠方から来院、肺障害がある、高齢といった症例という。投与方法は、レナリドミド25mg（21日間投与、7日間休薬）+デキサメタゾン40mg（週1回投与）であり、血栓予防としてアスピリンを、またアスピリンによる消化器障害に対してプロトンポンプ阻害薬を併用しているとのことである。また、がん研有明病院の取り組みとして、レナリドミドの承認前から医師、病棟看護師、外来看護師、病棟薬剤師によってチームを立ち上げ、院内マニュアルの作成や投与すべき症例の選択などの準備を進めていたことを紹介した。　わが国における課題として畠氏は、海外とのドラッグラグはもちろん、臨床現場への普及の遅れを指摘している。多発性骨髄腫においては、日本で長い間標準治療であったMP療法、VAD（ビンクリスチン、ドキソルビシン、デキサメタゾン）療法から、新規薬剤による治療に移行しつつあり、現時点ではこれらの薬剤を年齢、病態、合併症に応じて選択し、日本での長期の成績により評価していく必要があると述べた。　最後に、畠氏は、今後はわが国では承認されていない初発例に対する治療や新規薬剤どうしの併用やアルキル化剤との併用、さらに維持療法など、より有効な治療法の確立が望まれると締めくくった。

セロトニン再取り込み阻害薬（SRI）抵抗性の、兵役に伴う心的外傷後ストレス障害（PTSD）が慢性的な退役軍人に対し、第二世代抗精神病薬（非定型抗精神病薬）リスペリドン（商品名：リスパダールほか）を投与しても、全般的症状やうつ症状などに改善は認められなかったことが報告された。米国・コネチカット州退役軍人ヘルスケアシステムのJohn H. Krystal氏らが、SRI抵抗性PTSDの300人弱の退役軍人について無作為化二重盲検プラセボ対照試験を行い明らかにしたもので、JAMA誌2011年8月3日号で発表した。米国FDAがPTSD治療薬として認可しているのはSRIのみだが、SRIの有効性は女性よりも男性で、また急性PTSDよりも慢性PTSDでそれぞれ劣ることが知られ、退役軍人に対する臨床ではSRI抵抗性には第二世代抗精神病薬が一般に用いられるようになっているという。本試験は、その有効性をプラセボと比較検証した初の大規模試験。247人を2群に分け6ヵ月追跡、全般的症状やうつ症状などを評価研究グループは、2007年2月～2010年2月にかけて、23ヵ所の退役軍人向け外来診療センターで試験を行った。スクリーニングの結果、2種以上のSRI服用後もPTSD症状が持続する296人のうち、247人について試験を行った。被験者を無作為に二群に分け、一方の群にはリスペリドン（1mgを就寝前1錠、1週間ごとに1錠増やし、1日3錠まで投与量増加、4週間目以降は4錠まで追加可）を、もう一方にはプラセボを投与し、6ヵ月間追跡した。主要アウトカムは、PTSD臨床診断スケール（Clinician-Administered PTSD Scale；CAPS）や、モントゴメリー・アスベルグうつ病評価尺度（MADRS）、ハミルトン不安評価尺度（HAMA）、臨床全般印象度（CGI）、退役軍人向けランド36項目健康に関する調査票（SF-36V）だった。リスペリドン群に症状全般、うつ症状、不安症状、QOLの改善なしその結果、試験開始後24週間の時点で、CAPSスコアの変化は、プラセボ群が－12.5（95％信頼区間：－15.7～－9.4）に対し、リスペリドン群は－16.3（同：－19.7～－12.9）と、両群で有意差はなかった（t=1.6、p=0.11）。混合モデル分析でも、治療開始後のいずれの時点でも、両群でCAPSスコアに有意差はなかった（p=0.12）。うつ症状についても、リスペリドン群でプラセボ群に比べ有意な改善はみられず、MADRSの両群の平均値格差は1.19（p=0.11）だった。不安症状でも、HAMAや患者によるCGI、観察者によるCGIのいずれも、両群の平均値格差に有意差はなかった（それぞれ、p=0.09、p=0.14、p=0.04）。生活の質（QOL）についても、SF-36Vの結果で両群に有意差はなかった（p=0.79）。一方で有害事象については、自己申告による体重増がプラセボ群2.3％に対しリスペリドン群15.3％、疲労感がプラセボ群0.0％に対しリスペリドン群13.7％、唾液分泌過多がプラセボ群0.8％に対しリスペリドン群9.9％と、いずれもリスペリドン群で高率に認められた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

親密なパートナーなどからによる性暴力を経験した人は、精神的障害や身体的障害の発症リスクが増大することが明らかにされた。オーストラリア・ニューサウスウェールズ大学精神医学校のSusan Rees氏らが、オーストラリア在住の女性4,500人弱を対象にした横断研究の結果を分析し明らかにしたもので、JAMA誌2011年8月3日号で発表した。回答者の27％が、性暴力を経験研究グループは、2007年時点でオーストラリア国内に居住する16～85歳の女性を対象に行われた「Australian National Mental Health and Well-being Survey」に回答した、4,451人の結果を分析した。調査の回答率は65％だった。調査では、親密なパートナーによる暴力、強姦、その他の性的暴行、ストーキングの4種の性暴力経験の有無と、不安障害、気分障害、薬物使用障害、心的外傷後ストレス障害（PTSD）の発症との関係について分析を行った。その結果、いずれかの性暴力を1つでも受けたことがあると答えたのは、回答者の27.4％にあたる1,218人だった。性暴力経験女性の精神的障害発症リスクは7倍、身体的障害発症リスクは4倍なかでも、4種のうち3種以上の性暴力を経験した139人は、不安障害の発症率が77.3％（オッズ比：10.06、95％信頼区間：5.85～17.30）、気分障害が52.5％（オッズ比：3.59、同：2.31～5.60）、薬物使用障害が47.1％（オッズ比：5.61、同：3.46～9.10）、PTSDが56.2％（オッズ比：15.90、同：8.32～30.20）にみられた。また同139人の、いずれかの精神障害の発症率は89.4％（オッズ比：11.00、同：5.46～22.17）、自殺企図が34.7％（オッズ比：14.80、同：6.89～31.60）だった。性暴力を経験した人はそうでない人に比べ、精神的障害の発症リスクは7.14倍、身体的障害の発症リスクは4.00倍だった。特に重度の精神的障害の発症リスクは4.60倍に、また3種以上の精神的障害を有するリスクは7.79倍であることが認められた。その他にも、生活の質の低下（2.96倍）、障害を伴う日の増大（3.14倍）など格差が認められ、全体的障害発症リスクは2.73倍だった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

2型糖尿病患者に対する強化血糖降下療法は、全死因死亡および心血管死を改善せず、そのベネフィットは限定的であることが、フランス・クロード・ベルナール・リヨン第1大学のRemy Boussageon氏らの検討で明らかとなった。強化血糖降下療法は、2型糖尿病の治療や長期的な心血管合併症、腎機能障害、視覚機能障害の予防を目的に広く行われているが、臨床的な有用性は必ずしも明確ではないという。BMJ誌7月30日号（オンライン版2011年7月26日号）掲載の報告。死亡リスクに及ぼす効果のメタ解析研究グループは、2型糖尿病に対する強化血糖降下療法に関連する全死因死亡および心血管死のリスクを評価するために、無作為化対照比較試験のメタ解析を行った。データベースを用い、18歳以上の2型糖尿病患者に対する強化血糖降下療法が、心血管イベントおよび細小血管合併症に及ぼす効果を評価した無作為化対照比較試験を抽出した。主要評価項目は全死因死亡および心血管死とし、副次的評価項目は重篤な低血糖および大血管/細小血管イベントとした。強化血糖降下療法と標準治療のリスク比およびその99％信頼区間（CI）を算出した。2つの治療法がアウトカムに及ぼす効果は固定効果モデルを用いて評価し、臨床試験の質はJadadスコアで評価した。死亡リスクは改善されず、重篤な低血糖が2倍以上に13試験に登録された3万4,533例が解析の対象となった。そのうち強化血糖降下療法群が1万8,315例、標準治療群は1万6,218例であった。全死因死亡のリスク比は1.04（99％CI：0.91～1.19）、心血管死のリスク比は1.11（同：0.86～1.43）であり、強化血糖降下療法群は標準治療群に比べ有意な効果は示さず、むしろ死亡リスクが高い傾向がみられた。非致死的心筋梗塞のリスク比は0.85（99％CI：0.74～0.96、p＜0.001）、微量アルブミン尿のリスク比は0.90（同：0.85～0.96、p＜0.001）と、いずれも強化血糖降下療法群で有意な改善効果が認められたが、重篤な低血糖のリスク比は2.33（同：21.62～3.36、p＜0.001）であり、強化血糖降下療法群で有意に2倍以上リスクが高かった。質の高い試験（Jadadスコア＞3）に限定した解析では、強化血糖降下療法によるリスク低減効果はまったく認めず、うっ血性心不全のリスクは有意に47％増加していた（リスク比：1.47、99％CI：1.19～1.83、p＜0.001）。著者は、「このメタ解析の結果により、全体として、全死因死亡や心血管死に関する強化血糖降下療法のベネフィットは限定的であることが示された」と結論し、「大血管障害や細小血管障害の予防における強化血糖降下療法のベネフィット-リスク比は依然として不明である。強化血糖降下療法のベネフィットは重篤な低血糖によって相殺される可能性がある。2型糖尿病の最良の治療アプローチを確立するには、さらなる二重盲検無作為化対照比較試験が必要である」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

第3世代の多断面CT検査は、頭痛発症後6時間以内に施行すれば100％の感度でクモ膜下出血を同定可能なことが、カナダ・オタワ大学救急医療部のJeffrey J Perry氏らの検討で示された。突発性の激しい頭痛は、初発時に神経学的な異常がみられない場合でもクモ膜下出血が疑われる。従来から、CT検査で異常がなくてもクモ膜下出血を除外するために腰椎穿刺が行われるが、逆に、ほとんどの突発性頭痛は良性で自然治癒的（self limiting）であるため詳細な検査は非効率とされ、これが不要な腰椎穿刺の施行につながる場合も多いという。BMJ誌2011年7月30日号（オンライン版2011年7月18日号）掲載の報告。第3世代CTのクモ膜下出血の検出感度を評価する前向きコホート試験研究グループは、クモ膜下出血が疑われる救急医療部受診患者における第3世代CT検査（特に頭痛発症後6時間以内の検査）の感度を評価するプロスペクティブなコホート試験を実施した。試験にはカナダの11の大学付属3次医療教育病院の救急医療部が参加し、2000年1月～2009年12月の期間に行われた。対象は、神経学的に異常がみられず、発症後1時間以内に最高強度に達した急性頭痛の初発患者（15歳以上）で、治療医によりクモ膜下出血を除外するためのCT検査が指示された者とした。CT検査には、第3世代の多断面CT機器（4～320断面/1回転）が用いられた。クモ膜下出血は、CT画像上のクモ膜下腔の血液像、脳脊髄液中のキサントクロミー、脳血管撮影画像上の異常所見を伴い最後に採取された脳脊髄液中に赤血球が存在する場合と定義された。6時間以内の感度、特異度、NPV、PPVは100％登録された3,132例（平均年齢45.1歳、女性60.3％、「人生最悪の頭痛」と答えた患者82.1％）のうち、240例（7.7％）がクモ膜下出血を発症した。CT検査のクモ膜下出血に対する全体の感度は92.9％（95％信頼区間：89.0～95.5％）であり、特異度は100％（同：99.9～100％）、陰性予測値（NPV）は99.4％（同：99.1～99.6％）、陽性予測値（PPV）は100％（同：98.3～100％）であった。頭痛発症後6時間以内にCT検査を施行されたのは953例で、このうちクモ膜下出血を発症した121例全例がCT検査で同定された。感度、特異度、NPV、PPVはいずれも100％であった（95％信頼区間は、それぞれ97.0～100％、99.5～100％、99.5～100％、96.9～100％）。著者は、「第3世代の機器を用いたCT検査は、頭痛発症後6時間以内に施行し、十分な経験を持つ放射線科医が読影を行えば、きわめて高い感度でクモ膜下出血を同定可能である」と結論し、「これらの知見は、CT検査で異常がみられない場合の腰椎穿刺施行の可否に関する臨床的な意志決定に重大な情報をもたらすものと考えられる」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

　血圧の塩分感受性の違いが生じるのはなぜか？ 東京大学大学院医学系研究科の藤田敏郎氏らの研究チームが、腎臓のナトリウム排泄調節に関与する鉱質コルチコイド受容体（MR）の活性化に、細胞内シグナル分子であるRac1が関与していることを、米国の科学雑誌「Journal of Clinical Investigation」に発表した。　本研究について藤田氏を取材した内容より、今回の研究結果の科学的な意義をまとめる。「食塩感受性」の違いが何によって規定されるかは謎であった　かつて、わが国には高血圧が多く、脳卒中が多発した理由の一つとして、食塩の過剰摂取が挙げられていた。食塩の摂取量が多くなると血圧が高くなることは、INTERSALT研究などの結果より、24時間蓄尿でみた食塩摂取量の多い集団では血圧が高く、個人の食塩摂取量と血圧の間にも正の相関がみられるなど疫学的な見地からも裏付けられている。しかし、塩分の摂取により、すべての人で一律に血圧が上昇するわけでなく、塩分に対する血圧の反応性には個人差があり、塩分摂取によって血圧上昇が鋭敏な集団が存在する。いわゆる「食塩感受性高血圧」だ。この「食塩感受性」の違いが何によって規定されるかは、最近まで明らかにされていなかった。アルドステロンに依存しない昇圧系が存在　血清アルドステロンの上昇によって、腎臓でナトリウムの再吸収が促進され、血圧が上昇することは古くから知られている。最近では、アルドステロンの受容体であるMRが腎臓以外にも脳、心臓、血管など見出され、腎臓を介する古典的な昇圧作用に加えて、アルドステロンの中枢性・末梢性昇圧作用が指摘されている。　一方、健康な人では塩分を過剰に摂取すると、ネガティブ・フィードバックが働いて血清アルドステロン濃度は低下する。それにもかかわらず、MRが活性化し、その結果、血圧が上昇するというアルドステロンに依存しない昇圧系が存在することが見出された。藤田氏らは、このアルドステロン非依存性の昇圧系に関して、細胞内シグナル分子Rac1に着目し、アルドステロンに依存しないMR活性化メカニズムを解明し、その研究結果を2008年Nature Medicine誌に発表した。食塩感受性高血圧にRac1を介したMRの活性化が関与　今回、明らかにされたのは、次の2点。1.腎Rac1活性の差異が食塩感受性の個体差を来す2.塩分過剰摂取によりRac1を介する経路でMRが病的に活性化され高血圧が引き起こされる　今回、藤田氏らは高食塩食により血圧上昇を来す食塩感受性高血圧ラット（Sラット）と、塩分負荷に対して血圧上昇を来さない塩分抵抗性正常血圧ラット（Rラット）の2種のモデルラットに対し、同量の塩分を負荷し、食塩感受性の差異を説明する分子の探索を試みた。　その結果、血清アルドステロン濃度は、塩分負荷に伴って両モデルラットで同程度抑制されていたにもかかわらず、Sラットでは塩分負荷により腎MR活性上昇し、Rラットでは抑制されていた。　一方、腎Rac1活性は、Sラットでは塩分負荷により上昇したのに対し、Rラットでは低下していることが明らかになった。すなわち、食塩感受性ラットでは塩分摂取によって、血清アルドステロン濃度は抑制されているにもかかわらず、腎Rac1活性が上昇し、腎MR活性も上昇する。逆に、Sラットに対し、Rac1阻害薬を投与し、腎Rac1活性を抑制したところ、MR活性の低下とともに高血圧の顕著な改善が認められた。　以上のことから、藤田氏らは食塩感受性高血圧にRac1を介したMRの活性化が関与していると結論づけている。　食塩感受性の個体差は3つの系が複合的に作用している藤田氏は、食塩感受性は、アルドステロンを介する系、交感神経を介する系、そしてRac1を介する系があるとし、これら3つの系が何らかの割合で寄与していると述べる。　既報の通り、今年4月には、塩分摂取などの環境因子が、腎臓における交感神経活性の亢進が血圧を上昇させるかについて、食塩排泄性遺伝子WNK4遺伝子の転写活性を抑制し、食塩感受性高血圧を発症させることを「Nature Medicine」誌に発表している。　WNK4遺伝子に関わるアセチル化を阻害する「ヒストン修飾薬」、アルドステロン非依存的なRac1－MR系を阻害する「Rac1阻害薬」などの開発において、選択性が高く、副作用を軽減でき最大限の主作用が発揮できる用量の探求が達成できると、これら薬剤の臨床応用が可能となり、我々が新たな血圧調整の手段を入手できる日も遠くはないと藤田氏は述べる。

早期の1型糖尿病患者に対し、関節リウマチ治療薬アバタセプト（商品名：オレンシア）を投与すると、膵β細胞の機能低下の速度が遅くなることが、米国・Joslin糖尿病センター（ボストン市）のTihamer Orban氏らの検討で示された。1型糖尿病の免疫病原性には膵β細胞を標的とするT細胞性の自己免疫反応が関与しており、T細胞の十分な活性化には、抗原提示細胞（APC）表面の主要組織適合遺伝子複合体（MHC）分子上の抗原とT細胞受容体の相互作用に加え、APC上のCD80、CD86とT細胞上のCD28の相互作用という共刺激シグナルが必須である。アバタセプト（CTLA4-免疫グロブリン融合蛋白）は、この共刺激シグナルを遮断してT細胞の活性化を阻害するため、膵β細胞の機能低下を抑制して1型糖尿病の進展を遅延させる可能性があるという。Lancet誌2011年7月30日号（オンライン版2011年6月28日号）掲載の報告。北米で実施されたプラセボ対照無作為化第II相試験研究グル－プは、新規の1型糖尿病患者に対するアバタセプトの有効性を評価する多施設共同二重盲検プラセボ対照無作為化第II相試験を実施した。2008年3月24日～2009年2月23日までに、アメリカとカナダの15施設から、過去100日以内に1型糖尿病と診断された6～45歳の患者が登録された。これらの患者が、アバタセプト（10mg/kg、最大1,000mg）あるいはプラセボを静注する群に2：1の割合で無作為に割り付けられ、第1、14、28日、以降は1ヵ月に1回、約2年にわたり合計27回の治療が行われた。主要評価項目は、膵臓のインスリン分泌能の指標として、フォローアップ2年の時点における混合食負荷試験から2時間の血清Cペプチド値曲線下面積（AUC）の幾何平均（ベースライン値で調整）とした。デ－タの評価が可能であった全患者についてintention-to-treat解析を行った。Cペプチド値AUCが有意に59％改善、機能低下が9.6ヵ月遅延112例が登録され、アバタセプト群に77例、プラセボ群には35例が割り付けられた。2年後の調整済みCペプチド値AUCは、アバタセプト群（73例）が0.378nmol/Lと、プラセボ群（30例）の0.238nmol/Lに比べ有意に59％（95％信頼区間：6.1～112）高い値を示した（p＝0.0029）。この両群間の差は試験期間を通じて認められ、アバタセプト群では、Cペプチド値がプラセボ群と同じ程度にまで低下するのに要する期間が9.6ヵ月遅延すると推察されたことから、アバタセプトによりインスリン分泌能の低下が抑制されたと考えられる。注射関連の有害事象の発生率は、アバタセプト群が22％（17/77例、36件）、プラセボ群は17％（6/35例、11件）であり、有意な差は認めなかった。感染症［42％（32/77例） vs. 43％（15/35例）］や好中球減少［9％（7/77例） vs. 14％（5/35例）］の発生率も両群で同等であった。著者は、「アバタセプトは、共刺激シグナルを阻害することで2年にわたり膵β細胞の機能低下の速度を遅くした」とまとめ、「これにより、臨床的に1型糖尿病と診断される時期にはT細胞の活性化が起きていることが示唆される。一方、2年間のアバタセプト投与期間中、6ヵ月以降は膵β細胞機能の低下率がプラセボと同程度に達したことから、T細胞の活性化は経時的に減弱しており、機能低下に対する他の経路の関与が推測される。今後は、アバタセプト中止後の効果の持続を評価するために観察を続ける必要がある」と考察している。（菅野守：医学ライター）

糖尿病性腎症の治療薬として新規開発中のbardoxolone methylについて、長期効果と用量反応が検証された第2相二重盲検無作為プラセボ対照試験の結果、検討されたいずれの用量群でも、主要アウトカムである24週時点の腎機能の有意な改善が認められ、副次アウトカムである52週時点でも有意な改善が持続していたことが報告された。米国・Renal Associates（テキサス州、サンアントニオ）のPablo E. Pergola氏ら治験研究グループが、NEJM誌2011年7月28日号（オンライン版2011年6月24日号）で発表した。bardoxolone methylは、糖尿病性腎症の慢性炎症および酸化ストレスに着目し開発された経口抗酸化炎症調節薬。試験の結果を踏まえ研究グループは「bardoxolone methylは治療薬として有望である可能性が示された」と結論している。227例をプラセボ群と25mg、75mg、150mg各群に無作為化し52週治療bardoxolone methylの長期有効性を検討する第2相二重盲検無作為プラセボ対照試験は、中等度～重症のCKD（eGFRが20～45mL/分/1.73m2体表面積）を伴う2型糖尿病患者を適格患者として行われた。米国内43施設から集められた573例がスクリーニングを受け、227例が無作為に（1）プラセボ投与群（57例）、（2）bardoxolone methyl 1日1回25mg投与群（57例）、（3）同75mg投与群（57例）、（4）同150mg投与群（56例）に割り付けられ、52週にわたり治療が行われた。4群の基線プロフィールは同等で、平均年齢は67歳、98％がACE阻害薬かARBまたは両方を服薬していた。主要アウトカムは、各治療群の24週時点のeGFRの基線からの変化値で、プラセボ群と比較された。副次アウトカムは、同52週時点の変化値とされた。24週時点で有意な改善、52週時点でも有意な改善持続試験の結果、eGFRの基線からの変化は12週でピーク値を示し、その後、試験期間終了の52週まで比較的安定的に推移していた。24週時点のeGFRの基線からの変化は、bardoxolone methyl各投与群ともプラセボ群との比較で有意な上昇が認められた。eGFR変化の平均値（±SD）は、25mg投与群8.2±1.5mL、75mg投与群11.4±1.5mL、150mg投与群10.4±1.5mLであった（すべての比較のP＜0.001）。また、25mg投与群と75mg投与群との変化値の差は有意だったが（P=0.04）、75mg投与群と150mg投与群との差は有意ではなかった（P=0.54）。各投与群のプラセボ群と比較した有意なeGFR上昇は、52週時点でも持続していた［変化値はそれぞれ5.8±1.8mL（P=0.002）、10.5±1.8mL（P＜0.001）、9.3±1.9mL（P＜0.001）］。bardoxolone methyl各投与群で最も頻度が多かった有害事象は筋痙縮だったが、総じて軽度であり、また用量依存に認められた。その他、よくみられたのが、低マグネシウム血症、アラニンアミノトランスフェラーゼ（ALT）値の軽度上昇、胃腸への影響であった。（武藤まき：医療ライター）

ロタウイルス自然感染の防御効果について、ロタウイルス感染死者数が世界で最も多いと報告されているインドでコホート研究を行ったインド・キリスト教医科大学のBeryl P. Gladstone氏ら研究グループは、「アジアやアフリカで、ロタウイルスのワクチン効果が、なぜ予想よりも低いかを説明し得るか」について知見を得られたことを、NEJM誌2011年7月28日号で発表した。「インドでは早期感染、再発頻度が高く、ウイルスが多様であり、結果として、その他地域で報告されているよりも防御効果を低くしている」という。ロタウイルスの防御効果については、メキシコの出生コホート研究で、2度の連続自然感染により、その後に感染しても中等度～重度の下痢症状を完全に防御できるという報告が寄せられていた。Gladstone氏らは、その報告を踏まえて、インド（経口ワクチン効果が一般的に期待されるより低い）の出生コホートについて調査を行った。インドの都市部スラム街の小児373例を3年間追跡研究グループが対象としたのは、インド・Velloreの都市部のスラム街で生まれた小児で、出生後3年間、週2回往診して追跡した。追跡調査期間は2002年3月～2003年8月で、当初452例が登録され、追跡が完了したのは373例だった。調査は、便検体を2週間ごとに集め、酵素免疫測定（ELISA）法およびポリメラーゼ連鎖反応（PCR）法でロタウイルス抗原を同定する検査が行われた。なお、下痢症状が認められる期間は2日ごとに便検体を集め検査が行われた。また、血清検体を6ヵ月ごとに採取し、セロコンバージョンの評価（IgG抗体価4倍上昇またはIgA抗体価3倍上昇と定義）が行われた。全感染者に占める初感染者の割合はわずか30％結果、インドの都市部スラム街では、概して生まれて間もなくロタウイルスに感染している実態が明らかになった。生後6ヵ月までの感染率は56％だった。再感染率は高く、調査期間中の全感染者に占める初感染者の割合はわずか30％だった。中等度～重度疾患に対する防御効果は、感染回数が増すごとに高まってはいたが、感染3回後も防御率は79％にとどまっていた。最もよくみられたウイルス株の遺伝子型はG1P［8］（15.9％）で、G2P［4］（13.6％）、G10P［11］（8.7％）、G9P［8］（7.2％）、G1P［4］（4.4％）、G10P［4］（1.7％）、G9P［4］（1.5％）、G12P［6］（1.1％）、G1P［6］（0.6％）と続いた。同一タイプのウイルス株への初回、再感染リスクについて評価した結果、遺伝子型に基づく明らかな防御効果は認められなかった。これら結果を踏まえGladstone氏は最後に、「インドや同等の地域では、ロタウイルスワクチン戦略を見直すべきことを示す結果であった。投与量や回数を増加したり、ワクチン接種を早期に行う（たとえば新生児のうちの接種、あるいは母親への接種など）ことも考慮していく必要があるだろう」とまとめている。（武藤まき：医療ライター）

早期浸潤性乳がん患者で、センチネルリンパ節（SLN）への転移が認められた人では全生存率は低下しなかったが、骨髄へ微小転移が認められた人は全生存率の低下（補正前ハザード比1.94）が認められたことが明らかにされた。しかし、多変量解析において両部位とも転移検出と生存率とに統計的に有意な関連は認められなかったことも報告された。米国Cedars-Sinai Medical CenterのArmando E. Giuliano氏らが、乳房温存療法とSLN生検を受けた患者5,210人を中央値6.3年間追跡した前向き観察試験の結果で、結論において「両検査の結果は臨床的根拠とならない」とまとめている。JAMA誌2011年7月27日号掲載報告より。中央値6.3年追跡、免疫化学染色法で骨髄およびSLNへの微小転移を検出研究グループは、早期浸潤性乳がん患者の生存率と、SLNおよび骨髄標本への免疫化学染色法によって検出される転移との関連を評価することを目的とした。1999年5月～2003年5月に126ヵ所でAmerican College of Surgeons Oncology GroupのZ0010試験に登録された、早期浸潤性乳がんで乳房温存療法とSLN生検を受けた5,210人について、2010年4月まで中央値6.3年追跡した。被験者のSLN検体と骨髄検体（手術時の骨髄穿刺は当初は任意で、2001年3月以後は全例に実施された）が中央ラボに送られ、免疫化学染色法により微小転移が調べられ、全生存率（主要エンドポイント）や無病生存期間（副次エンドポイント）について検討された。SLN検体について、HE染色法が行われた5,119人（98.3％）のうち腫瘍陰性だったのは3,904人（76.3％）だった。免疫化学染色法を行ったのは3,326人で、そのうち腫瘍陽性は349人（10.5％）だった。一方、骨髄検体の免疫化学染色法が行われたのは3,413人で、そのうち腫瘍陽性は104人（3.0％）だった。追跡期間中、435人が死亡、また376人に再発が認められた。骨髄への微小転移と全生存率との関連、補正前は有意だが補正後は有意差認められず解析の結果、SLN転移の免疫化学染色法のエビデンス（5年生存率：転移検出群95.1％、非検出群95.7％、補正前ハザード比0.90、p=0.64）は、全生存率との有意な関連が認められなかった。多変量解析の結果でも有意な関連は認められなかった（補正後ハザード比：0.88、p=0.70）。一方、骨髄への微小転移は、全生存率の低下との有意な関連が認められたが（死亡に関する補正前ハザード比：1.94、95％信頼区間：1.02～3.67、p=0.04）、多変量解析後は、統計的に有意な関連は認められなかった（同：1.83、p=0.15）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

超低出生体重児の14歳時の慢性疾患罹患率は、正常出生体重児群と比べて2.8倍にのぼることが明らかにされた。一方で喘息や肥満については、両群に有意な差は認められなかったという。米国・クリーブランドにあるケース・ウェスタン・リザーブ大学のMaureen Hack氏らが、出生時体重1kg未満の超低出生体重児と正常出生体重児の8～14歳の慢性疾患罹患率の変化について行ったコホート試験の結果、明らかにしたもので、JAMA誌2011年7月27日号で発表した。なお超低出生体重児の、8～14歳の慢性疾患および喘息の罹患率の変化は認められなかったが、肥満の罹患率は増大していたことも報告されている。超低出生体重児の慢性疾患罹患率、8歳から14歳で増加なし同研究グループは、2004～2009年にかけて、超低出生体重児（＜1kg）181児と正常体重児115児について追跡試験を行った。被検児は全員、オハイオ州クリーブランドでの1992～1995年生まれだった。主要アウトカムは、8～14歳における、小児慢性疾患特定のための改定版質問票（revised Questionnaire for Identifying Children With Chronic Conditions）に基づく慢性疾患罹患率、および喘息、肥満のそれぞれ罹患率だった。結果、超低出生体重児の慢性疾患罹患率は、8歳時75％、14歳時74％と、有意な変化は認められなかった。正常出生体重児も、8歳時37％、14歳時47％で、その変化に有意差は認められなかった。14歳時で喘息と肥満の罹患率については有意差なし社会人口統計学的要因や性別、人種について補正後、14歳時における慢性疾患罹患率は、正常出生体重児が47％に対し、超低出生体重児が74％と、補正後オッズ比は2.8（95％信頼区間：1.7～4.6）だった。投薬を必要とする喘息の罹患率は、超低出生体重児では8歳時、14歳時ともに23％と変わらなかったが、正常出生体重児ではそれぞれ8％と17％と、有意な増加がみられた（p＝0.002）。その結果、14歳時においては投薬を必要とする喘息罹患率について、両群で有意差はなくなっていた（補正後オッズ比：1.5、95％信頼区間：0.8～2.8）。超低出生体重児のBMI平均Zスコア値は、8歳時0.06が14歳時0.38へ（p＜0.001）、また肥満率は12％から19％へとそれぞれ増加した（p＝0.02）。一方で、正常出生体重児では同期間にいずれの割合も増加しなかった。そのため14歳時点で、超低出生体重児と正常出生体重児では、BMI平均Zスコア値、肥満率とも有意差がなくなっていた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）