1979年東北大学医学部卒業。東北大学医学部第二内科、鹿島台町国民健康保険病院内科科長を経て2004年4月より慈泉会相澤病院 統括医長を勤め、現職に至る。床ずれ治療「ラップ療法」の創案者。ラップで床ずれを治す！それが「ラップ療法」だ床ずれを治癒できるのがこのラップ療法です。しかも簡単な方法で治そうというのがラップ療法の考え方です。まず、ラップを用意していただきます。床ずれを水で洗い、ラップを当ててテープで貼るだけでいいのです。簡単でしょう？今まで外用薬を試す、体位変換をする、栄養管理をするなどの対応で治らなかった床ずれがラップを貼るだけで治ったということで、驚かれています。それも約3ヵ月で治癒するというデータが出ています。ラップ療法を創案する以前は、床ずれは治癒することなく悪化して死亡退院する患者さんを見ることが、ほとんどでした。しかし、この方法で患者はある程度快方に向かうことができます。ポイントは消毒と、ガーゼを貼布しないことです。特にガーゼを当てることで傷口とガーゼが固まってしまい、交換する際にまた傷口を作ってしまうという悪循環をなくすことです。このラップ療法は3ヵ月で治癒するということから患者さんのためにもなり、また看護する側も今まで以上の負担が少ないというのが一番の特徴です。そして、痛みもなく簡単にできるラップ療法は、患者、家族、看護師にも好評であることを実感しました。ラップ療法の効果を広く知ってもらうために、論文・雑誌で発表したり、全国に向けて講演で紹介するようになりました。在宅でも床ずれが治療できるラップ療法は「ラップを貼るだけの治療」という受け止め方をされがちですが、床ずれ治療の新しい考え方を提案しているのです。ラップ療法以前の床ずれ治療は、消毒してガーゼを貼り、またガーゼを貼り直すという処置の繰り返しでした。ラップ療法で入院患者の床ずれが治れば、次は在宅で治療されている患者さんの番です。訪問治療先で1年以上治らない床ずれの患者さんにラップ療法を試してもらうため、ご家族にお願いしました。まず、ラップと洗剤の空き容器を用意してもらいました。次にお湯で洗ってラップをテープで貼るということを毎日やってもらいました。だんだんと治ってくると、ご家族も喜んで続けてくださいます。これも3ヵ月で治りました。その評判に最も敏感だったのが訪問診療をしている開業医の先生方でして、ラップ療法の指導で往診を頼まれたり、勉強会を開催したりするようになりました。ラップ療法はこうして生まれた一見簡単そうなラップ療法ですが、学会に認められるまでは長い道のりでした。それまでは、軟膏を塗ってガーゼを当てるというのが治療の定番でした。ヨード系の外用薬が使えるようになって、床ずれのMRSAや緑膿菌感染は治療できるようになりましたが、床ずれが治るという手ごたえを実感できませんでした。1996年、看護師が床ずれの研修会に出席して、創傷被覆材のサンプルをもらってきました。看護師たちが試してみたいというので許可しました。パンフレットを読んでみると、「湿潤療法」という言葉が書いてあり、使ってみると少しずつ治ってくるんですね。治るまで使いたかったのですが、直径15センチもある床ずれが3ヵ所あって、1日の治療費が5000円、１ヵ月では15万円になる計算で、保険請求したら審査に引っかかるかもしれないし、そもそも3週間分しか請求できないというんですね。残念ながら当時は、病院経営の点から床ずれの治療は以前の軟膏とガーゼ治療に逆戻りしました。それから、創傷被覆材の代用品を探した末、たどり着いたのが食用品ラップでした。さっそく食用品ラップを買ってきて床ずれに貼ってみました。始めは軟膏も使っていました。すると、1週間たって、ずいぶん良くなることが実感。だいたい3ヵ月で治ってしまいました。他にも床ずれの患者さんに何人かラップ療法を試してみたところ、ほとんどみんな治ってしまいました。なぜ「ラップ療法」が話題なのか？軟膏を使い分けたり、創傷被覆材を使い分けたりと、苦労してもなかなか治らなかった床ずれが、水で洗ってラップを貼るだけの簡単なやり方で治ってしまう、というところに尽きます。学会や講演会でこの話をすると、はじめのうちはほとんど信用されませんでしたね。床ずれの写真を見せられて半信半疑でやってみた方からは、「目から鱗」という評価をいただきました。簡単で、病院でも、訪問診療先でも、どこでもできて、患者家族にわかりやすい、指導しやすいと評判を獲得することができました。実は床ずれが治ってくると家族の心が癒される、とよく言われます。ラップ療法は、そんな方々の手で育ってきたと思います。ラップ療法の普及には、インターネットの役割は大きかったですね。ホームページを立ち上げたのは、2001年のことでした。床ずれに関しては素人の内科医が思いついた治療法が、わずか10年余りで全国に普及したのは、インターネットで直接発信し続けたおかげだと思います。ラップ療法が衛生材料として商品化されたため、社会的認知が早まった台所用品を使うという手軽さがラップ療法の売りである反面、医療安全を第一に考える病院などでは、拒否反応というか、嫌悪感が強いですね。医療用ラップが使えれば、ラップ療法と同じ考え方で治療してもらうことができます。そこで、医療用ラップを商品化してもらうべく、食品用ラップのメーカーや、被覆材のメーカーに相談しましたが、どこからも相手にされませんでした。採算などを考えれば無理な相談だったと思います。2005年に、水切り袋と紙おむつを組み合わせた「床ずれパッド」を使い始めました。それまでのラップを使った治療法と比べたら格段の進歩でした。臭いは少ないし、かぶれも少ない、使用感もよくなりました。床ずれパッドを商品化しようと考えて、ガーゼ類のメーカーに相談しました。試作品を何度か作り直した末に完成したのが、「モイスキンパッド」です。衛生材料なので、ガーゼと同じようにどこの病院でも安心して使えます。入院中から退院後まで一貫してモイスキンパッドを使って治療するのは当然ですが、退院後は床ずれパッドを使うように指導すれば、患者の負担も少なくて済みます。ラップ療法に「食わず嫌い」だった方にはモイスキンパッドをお使いいただき、ラップ療法の治療の考え方（Open Wet-dressing Therapy; OpWT）の良さを実感していただければいいなと思います。OpWTという創傷治癒理論が、国内のみならず海外でも広く認められるようになることを願っております。編集部追記：ラップ療法の危険性への指摘があったため、鳥谷部先生より見解をいただき、2011年9月15日に追加記事を掲載しました。質問と回答を公開中！

ラップ療法の患者家族への説明方法患者さんを自宅で介護している家族の方へ、ラップがガーゼよりも有効である旨を説明するときに上手く伝える方法はあるのでしょうか？また先生のご経験で、このように伝えると上手くいく。というノウハウがございましたら是非教えて頂きたいと考えております。宜しくお願いします。このような場合は、モイスキンパッドをお勧めします。「ガーゼの替わりにバンドエイド、キズパワーパッドを貼るのが時代の先端。治りも早く、痛くない。モイスキンパッドをよく見てください、巨大なバンドエイドですよ」。こんなふうに説明してください。モイスキンパッドで良くなってきたら、床ずれパッドを見せて、「そっくりでしょ。しかも安いんです」とお話しましょう。アトピー性皮膚炎のラップ療法アトピー性皮膚炎でもラップ療法が有効であるとか有効でないとか、賛否両論のようですが、先生はどのようにお考えでしょうか？また、有効である場合に、どのような点に気をつければ宜しいでしょうか？ご教示宜しくお願いします。ラップ療法は、床ずれの治療法です。「アトピー性皮膚炎にドレッシング療法が有効か」という質問にお答えできる立場ではありません。アトピー性皮膚炎に対するドレッシング療法の可能性の問題は興味深く、論議が深まることを期待します。モイスキンパッドはじめまして。日々、「皮膚・排泄ケア認定看護師」とともに床ずれの診療をさせていただいている一皮膚科医です。以前、形成外科の先生が手作りで、「モイスキンパッド」と同様なものを使用されていました。「皮膚・排泄ケア認定看護師」は、あまりいい顔をしていませんでした。実際、ある程度褥瘡は改善するものの、その周囲にかぶれを起こしたり、体部白癬に罹患する患者さんが後を立ちませんでした。結局、ラップ療法を中止することとなりました。これについて、先生はどのようにお考えになりますか？どのようにすれば、こうした皮膚トラブルを避けられますか？改善点はありますでしょうか？ご教示いただけるとありがたいと思います。ご質問ありがとうございます。いろいろ工夫してラップ療法を試みたことに敬服します。ラップ療法や、モイスキンパッド処置では、抗真菌剤を塗布して真菌症を簡単に治療することができます。２０００年の医師会雑誌に書いたラップ療法の論文では、合併した「カンジダ症２例を抗真菌剤で治療した」と明記しております。夏など暑い季節には、予防的に抗真菌剤を塗ります。クリーム類がお勧めです。ラップ療法や、モイスキンパッド処置ではドレッシングを絆創膏で固定しないで毎日交換するので、外用薬を毎日塗るのが容易です。真菌は湿潤環境で増殖しますので、吸水力の高いモイスキンパッドを使って皮膚を乾燥させることをお勧めします。手作り「モイスキンパッド」の吸水力についてはデータがありませんのでコメントできません。既成のドレッシングや軟膏ガーゼの治療の場合も真菌感染を生ずるのですが、なぜか話題になることが少ないようです。高齢者の足をみると、ほとんどの方の爪が白く濁って変形しております。白癬症です。爪白癬がある人をよく観察すると、全身に角化した皮疹が見られます。掻痒感があれば、爪で引っかいた痕跡や、体を捩って背中を擦り付ける動作があるでしょう。足ユビ、足底、足背、下腿、膝、臀部、背部、後頭部、手、上肢などをよく調べれば、白癬菌が検出されます。皮膚を湿潤環境にすると、真菌類（カンジダ、白癬）が増殖しやすくなります。抗真菌外用薬（クリーム）を積極的に使用して治療します。基礎疾患が重篤な場合は？現場の知恵を洗練していく先生に敬意を持っております。通常の免疫能がある患者さんにおいては、水道水による洗浄と湿潤環境で軽快するというのはわかりますが、がん治療に伴い免疫不全状態にある患者さん、糖尿病のコントロールがうまくなくこれも免疫不全のある患者さん等、表在の細菌、真菌に弱いと考えられる患者さんにも同様に適応し、効果を期待できるのでしょうか。こうした患者さんにはある程度の消毒なり軟膏治療が必要になるのではないでしょうか。困難な症例に取り組むご様子に敬服します。基礎疾患が重篤な症例に対するラップ療法の有効性は確立しておりません。よって、このような症例には、「ガイドライン」に従った治療をするのが安全であると考えます。ただし、「こうした患者さんに消毒・軟膏治療が有効である」というエビデンスが無いのが現状です。また、「基礎疾患が重篤な患者にこそ、消毒や軟膏による有害事象が生じ易いのではないか」という観点からの検討も必要です。床ずれに対するラップ療法の治癒の機序床ずれはもともと血流障害ですが、これがラップ療法で治癒する機序は何でしょうか。創傷治療の本質に迫るご質問、ありがとうございます。既存の軟膏ガーゼ処置は、「厚い小さなドレッシング」が外力（圧力/ずれ力）を床ずれに加えるため、血流障害をおこして治癒を遷延させます。ラップ療法は、「薄い大きななドレッシング」が外力（圧力/ずれ力）を打ち消すことにより、血流を改善して治癒を促進する湿潤療法です。床ずれの原因は、「外力による血流障害」です。一方、下腿潰瘍などの末梢動脈疾患(PAD）は、「外力によらない血流障害」です。床ずれは、外力（圧力/ずれ力）を取り去ることにより血流が改善して治癒に向かいます。例えば、仙骨部の床ずれは、「腹臥位」で圧迫を防ぐことにより治癒した、という報告があります。要するに、「圧迫さえ無ければ床ずれは普通の切り傷と同じような治り方をする」ということです。圧迫を減らすための工夫が、体圧分散マットレス、体位変換、ポジショニングなどです。ラップ療法は、外力を分散するドレッシング療法・湿潤療法です。感染がある　虚血がある感染症があれば、抗菌作用のパスタ剤や、感受性のある抗菌軟膏やソフラチュールなどは一定期間必要じゃないでしょうか。血流を高めるPG剤も必要では。また、化学的デブリードメントにあたるプロメラインなども必要ではないでしょうか。ラップ療法を実践している医療者の多くは、感染症は抗生剤全身投与で、血流改善は（必要に応じて）PG剤全身投与で治療しております。デブリードメントは、外科的デブリードメントと湿潤療法による自己融解を行なっており、化学的デブリードメント剤は使っておりません。「学会ガイドライン」を参照したところ、ご指摘の外用剤はガーゼとの組み合わせでエビデンスが証明されているようですが、ラップ療法やモイスキンパッドとの組み合わせによるエビデンスはございません。今後、エビデンスが集積されてから併用されることをお勧めします。ラップで治療困難な症例の判別皮膚所見をみた当初から、外科治療、皮弁手術が必要かどうかは、判別可能でしょうか。ある程度ラップしたあとで、考慮するのでしょうか。もちろん他の疾患の管理をし栄養、感染など評価をした場合として。ラップ療法は床ずれの保存療法です。外科治療、皮弁手術を考慮される場合は、「学会ガイドライン」に従った治療をお勧めします。2010年の日本褥瘡学会での議論を拝見した限りでは、外科治療、皮弁手術の適応症例は減っているようでした。感染症に対して抗生剤と抗真菌薬の外用と全身投与について感染症には抗生剤の全身投与は理解できるのですが、表在真菌感染症に抗真菌薬の外用が効くのはどうしてでしょうか？抗生剤の外用はなぜ不適切なのでしょうか？ご教授よろしくお願いします。一部の領域（皮膚科、耳鼻科、歯科など）を除き、細菌感染症の治療は抗生剤全身投与が標準治療です。創感染に対する抗生剤外用は、耐性菌誘発リスクなどの理由から、CDCガイドラインなどは推奨しておりません、「学会ガイドライン」にも推奨の記載が見当たりません。表在真菌感染症は、表皮が感染の舞台なので、抗真菌外用剤がよく効きます。抗生剤の外用は無効です。細菌感染の舞台は真皮や皮下組織、あるいはさらに深部の組織です。閉鎖療法の場合は、創を閉鎖して組織間液が深部組織に逆流する結果抗菌薬が感染部位に到達すると想像されますが、ラップ療法・開放性湿潤療法では、創を開放するので組織間液の逆流は起きず、抗菌剤は感染部位に到達しないと考えます。全身投与された抗生物質は、血流を通じて感染部位に到達します。糖尿病性神経症、ASO合併の下肢壊疽80歳、女性、糖尿病で血液透析の患者です。3年前　右足趾を壊疽で切断。今回は左下足に足趾を中心に踵まで、壊疽、深い、汚染の褥瘡様潰瘍があります、悪臭がします。切断は拒否しています。ラップ療法は有効でしょうか？ラップ療法は、床ずれの治療法です。よって、この症例はラップ療法の適応外です。PADのガイドラインに従った治療をお勧めします。血管治療、デブリドマン後のドレッシング材としてモイスキンパッドが有効であったとの報告があります。このような処置は、ラップ療法とではなく、ドレッシング療法、湿潤療法と呼称すべきです。病院皮膚科形成外科との調整病院内科勤務医です。当院では褥瘡ケアは皮膚科の褥瘡ケアチームが回診しています。形成外科は陰圧吸引療法の高価な機械を使いますが患者の一部費用負担はあるものの病院としては赤字になるようです。どのようにして病院全体の褥瘡ケアを統一改善していったらよいでしょうか。アドバイスをお願い申し上げます。かつて同様の立場にあった内科医として、同情申し上げます。1999年に日本褥瘡学会でラップ療法の発表をして12年になりますが、2009年の学会シンポジウムで「ラップ療法と学会ガイドラインは並立する」と（私が）宣言したことが、「在宅のラップ療法を条件付で容認する」という2010年の学会理事会見解につながったようです。「褥瘡ケアの統一」は、学会ガイドラインで統一するか、ラップ療法で統一するかの選択問題ですが、未だ結論が出ておりません。より多くの方がラップ療法を支持するようになれば、学会がラップ療法を受容する日がいずれ来るでしょう。皆様のお働きを期待申し上げます。総括医学の歴史を紐解くと、新しい考え方が「専門領域の侵害」と受け止められ、いろいろな形で抵抗を受けてきたことが分かります。ゼンメルヴァイスの「消毒法」が医学界で受け入れられたのは、ゼンメルワイスの死後のことです。ラップ療法はインターネットの時代に遭遇して、学会よりも一般社会で先に普及しました。情報化社会では、権威者よりも一般社会が先に一次情報を入手することができます。そうした中にあって、情報の真贋を見抜く力（情報リテラシー）が必要であり、そうした能力が専門家と呼ばれる人々に求められております。MediTalkingという場でラップ療法の議論が深められたのはこうした時代の反映であり、有意義なものと考えます。顧問 鳥谷部俊一先生「床ずれの「ラップ療法」は高齢者医療の救世主！」

1979年東北大学医学部卒業。東北大学医学部第二内科、鹿島台町国民健康保険病院内科、慈泉会相澤病院 統括医長、至高会たかせクリニック 顧問を経て、現職に至る。床ずれ治療「ラップ療法」の創案者。追加記事掲載について形成外科専門医の方から「ラップ療法」の危険性について指摘いただきました。＜指摘内容＞閉鎖療法は簡便なので、医療従事者が取り掛かりやすい。しかし創傷に精通したものでないと症状を悪化させる場合がある。傷の中には感染を伴っている状態のものがあり、これにラップ療法を行ったため、細菌が中で繁殖し、敗血症に陥った例がある。この点に関して、鳥谷部先生からのコメントを追加記事として掲載いたします。鳥谷部先生からのコメント「2010年に、『いわゆる「ラップ療法」に関する日本褥瘡学会理事会見解』が発表されました。http://www.jspu.org/jpn/info/pdf/20100303.pdf『褥瘡の治療にあたっては医療用として認可された創傷被覆材の使用が望ましい。非医療用材料を用いた、いわゆる「ラップ療法」は、医療用として認可された創傷被覆材の継続使用が困難な在宅などの療養環境において使用することを考慮してもよい。ただし、褥瘡の治療について十分な知識と経験を持った医師の責任のもとで、患者・家族に十分な説明をして同意を得たうえで実施すべきである。』2011年、ラップ療法（食品用ラップまたは穴あきプラスチックフィルムを貼付する処置と標準治療（学会ガイドラインに準拠した処置）を比較したランダム化比較研究が行われ、両群の治療成績が同等であるとの結果が学会誌に発表されました*1。この結果をうけ、近く改訂される日本褥瘡学会ガイドラインでは、「"いわゆる"ラップ療法（食品用ラップや穴あきプラスチックフィルムを貼付する処置）」が推奨度Ｃ１の処置法として掲載される見通しです。学会ガイドライン検討委員会は、ラップ療法のリスクが高いことを考慮して「十分な知識と経験を持った医師の責任のもとで、患者・家族に十分な説明をして同意を得たうえで実施すべきである」との文言を付け加えたようですが、それならばむしろ「医師の目の届きにくい在宅などではなく、病院に入院している患者に限定して行い、入院患者の治療に習熟した医師が在宅患者を治療すべきである」とするべきでしょう。そもそもラップ療法のランダム化試験は大部分が入院患者を対象にした臨床研究です。そのエビデンスを入院患者ではなくあえて在宅患者に限定適用しガイドラインに書き込んだのは、諸般の事情があったのでしょうか。筆者が日本医師会雑誌（2000年）に発表したラップ療法を追試した方々の多くは、それまでの外用剤とガーゼによる処置法で苦労を重ね、創感染治療に習熟した医師たちでした。最初の何例かは慎重を期して入院管理下で行い、医師自ら毎日処置を行いました。創感染など合併症の管理は当然のことでしたが、それでも従来の治療法よりは比較的容易に対処できたと伝え聞いています。ラップ療法が普及するに従い、従来の治療経験なくして最初からラップ療法を行う医師あるいは非医師があらわれたのでしょうか。ラップ療法（ラップや穴あきポリエチレンを貼付）は、素人目には「簡単な治療」に見えるため、ややもすると安易に行われ、医師の目の届かないところで行われているうちに重症感染を併発し、対応が遅れて敗血症のため亡くなった事例があったのではないかと危惧しております。ラップ療法の臨床研究によると、ラップ療法が他の治療法に比べて特別に創感染を起こしやすいという傾向は認められなかったそうです*1。創感染については筆者は以下のように対応していますので参考にしてください。『褥瘡周囲の熱感，浮腫，滲出液増加，疼痛，発熱，白血球増多，CRP上昇を認めた場合は，感染あるいは持続感染と考え，第一，第二世代のセフェム系あるいは合成ペニシリン系抗生剤，マクロライド，アミノグリコシドなどを全身投与する．創面を細菌培養すると，創感染の有無にかかわらず，大腸菌，黄色ブドウ球菌，緑膿菌が検出される．創面より培養された菌の多くは耐性菌で前述の抗生剤は無効と思われるのだが，実際のところ感染兆候は消失し創所見は改善する．感染終息後に細菌培養をすると，これらの耐性菌が検出される．すなわち，創の表面にいる菌は創感染とは無関係であり，起炎菌は創の深部に存在し，その多くは耐性菌ではないのだろう．褥瘡を有する患者が肺炎や尿路感染を起こすと，創感染がなくても創の状態が悪化（浮腫，滲出液の増加，肉芽壊死）することが多い．発熱時は全身状態を評価し，感染を疑った場合は積極的に抗生剤を全身投与して治療してほしい．』褥瘡の治療は、ラップ療法であれ、学会標準治療であれ、いずれの場合でも創傷治療に経験のある医師が十分な注意を払って行うべきものです。褥瘡治療の経験に乏しい医師は、入院患者を対象に、感染のない浅い褥瘡を医療用ドレッシング（モイスキンパッド・白十字）で治療し、経験を積んでください。3度の褥瘡に対しては早期のデブリードマンを行って創感染を未然に防いでください。感染の兆候（発熱、熱感、腫脹、疼痛、膿性浸出液）を認めたら、早期に抗生物質を全身投与して感染の進展を防ぎましょう。感染が深部に及ぶ症例、骨壊死を伴う症例、閉塞性動脈症を伴う足病変は、しかるべき専門医のいる病院に入院させて治療してください。以上の事例に習熟してから、ラップや穴あきポリエチレンを貼付する「"いわゆる"ラップ療法」に挑戦したり、在宅患者の治療をしていただきたい。褥瘡を発症するような患者はもともと重篤な基礎疾患を合併しており、一旦感染が重症化すると敗血症のため亡くなる可能性が高いのはご承知のことと存じます。患者・家族には、褥瘡がしばしば致死的な疾患であることを十分に説明し、同意を得たうえで治療してください。筆者は2002年以来同意書書式例を公開しておりますので、ぜひ活用してください。*1 文献:水原章浩,尾藤誠司,大西山大　ほか:ラップ療法の治療効果～ガイドラインによる標準法との比較検討.褥瘡会誌, 13:134-141,2011. 褥瘡の予防・治療に関する説明書（例）褥瘡（じょくそう）・床ずれとは、ふとんに接触している皮膚が、すれや圧迫によって血のめぐりが悪くなってできる傷です。自力で寝返りを打てない状態になると、一定の部位に力が加わり続け、皮膚には血液が流れなくなり壊死が生じます。これが褥瘡です。○○○病院では褥瘡対策委員会をつくり、病院内のみならず地域での褥瘡の予防と治療および研究に取り組んでいます。最近褥瘡の研究が進み、次のようなことがわかってきました。圧力を分散させるエアマットレスや体位変換などによって褥瘡の発生を減らすことができるが、最大限の努力をしても患者の全身状態が悪ければ発生を免れない。病院を受診する前にできかかっていた褥瘡が受診または入院後に完成して、あたかも受診後（入院後）にできたように見える経過をたどる例がある。褥瘡の治療法はこの数年間で大きく進歩したが、患者の全身状態が悪ければ必ずしも治らない。褥瘡の治療法はいまだ発展途上である。○○○病院では褥瘡の患者さまにラップ療法を実施しております。（鳥谷部俊一，末丸修三：食品包装用フィルムを用いるⅢ－Ⅳ度褥瘡治療の試み，日本医師会雑誌2000；123(10)：1605-1611．水原章浩,尾藤誠司,大西山大　ほか:ラップ療法の治療効果～ガイドラインによる標準法との比較検討.褥瘡会誌, 13:134-141,2011.）ラップ療法は、日本褥瘡学会ガイドライン（次回改訂）に掲載が予定されており、すでに多くの施設で実施されておりますが、非医療材料（食品用ラップや穴あきプラスチックフィルム）を用いますので患者さま（ご家族）の同意が必要です。同意をいただけない場合は厚生労働省の承認をうけた医療材料を用いた方法で治療します。また安全性と有効性を確認するための検査、記録をしております。許可いただければ結果を外部に発表させていただきます。発表に際して、個人のプライバシーは十分に保護されるよう配慮されます。どのようなかたちで発表されるかについては、担当医または院長にお尋ねください。発表にご協力いただけるかどうかは全く自由です。同意いただいた後の撤回もいつでも可能です。また、ご協力いただけなくてもあなたの診療に不利益を生ずることはありません。日付　　　年　　　月　　　日○○○病院　院長私は、褥瘡の予防治療に関し口頭及び文書を用いて説明を受け、その内容を十分理解いたしました。本人　　氏　　名生年月日代理人　氏名　続柄説明者　職名　氏名ラップ療法を実施することについての同意書検査結果、記録などの学術発表についての同意書私は、褥瘡の治療にラップ療法を実施することについて、および○○○病院における診療で得られた検査結果、記録（写真を含む）の学術発表への利用について、口頭及び文書を用いて説明を受け、その内容を十分理解いたしました。私は、次のように判断いたします。私の褥瘡の治療においてラップ療法をおこなうことに、1　同意します。2　同意しません。診療後、検査結果、記録（写真を含む）の学術発表への利用について、1　同意します。2　同意しません。日付　　　年　　　月　　　日○○○病院　院長-------------------------------------※本記事は、追加記事です。ページ下部にある[質問と回答を見る]をクリックすると、前回と同じ「質問と回答ページ」が表示されます。予めご了承ください。質問と回答を公開中！

2009年パンデミックA（H1N1）型インフルエンザ（新型インフル）を発症した人は、H3N2型インフルエンザ（香港型）を発症した人に比べ、年齢は低いが、入院リスクなどは同等だったことが報告された。米国疾病予防管理センター（CDC）のEdward A. Belongia氏らが、A型インフルエンザを発症した約7,000人について、タイプ別に（新型インフル、季節性H1N1、H3N2型）調べ明らかにしたもので、JAMA誌2010年9月8日号で発表した。新型インフルについて、他のA型インフルエンザの症状と直接比較した報告はこれが初めてという。発症者の年齢中央値、新型インフルは10歳、H3N2型は25歳研究グループは、2007～2008年と2008～2009年の各インフルエンザ・シーズンと、2009年5～11月にかけて、米国ウィスコンシン州内14地域（郵便番号で選定）の医療機関で、被験者を30日間追跡する調査を行った。発熱、寒気、咳などの症状が8日未満続いた患者に対し、外来・入院の際に同意を得たうえでA型インフルエンザの検査が行われた。試験に同意した患者は6,874人だった。感染が同定されたのは、新型インフル患者は545人、季節性H1N1患者は221人、H3N2患者は632人だった。それぞれの群の年齢中央値は、新型インフル群が10歳、季節性H1N1群が11歳だったのに対し、H3N2群は25歳と有意に高かった（p

医師のクリニカルパフォーマンス・スコアは、患者の中に無保険者や英語が話せない人の割合が多いと、低スコアになる傾向があることが明らかにされた。米国マサチューセッツ総合病院総合診療部門のClemens S. Hong氏らが、同一の医師グループに帰属するプライマリ・ケア医162人と、その患者約12万5,000人について調べ明らかにしたもので、JAMA誌2010年9月8日号で発表した。高スコア群医師の患者は低スコア群より、高齢で合併症も多い傾向研究グループは、2003年1月1日～2005年12月31日にかけて、同一の医師グループ（9つの病院診療所と4つの地域保健センター）に属するプライマリ・ケア医162人のパフォーマンス・スコア「Health Plan Employer and Data Information Set」（HEDIS）と、その患者12万5,303人の属性との関連について、調査を行った。患者のカルテは、共通の電子カルテシステムで管理されていた。結果、スコアが低い方から三分位の医師の患者の平均年齢は46.6歳だったのに対し、高い方から三分位の医師の患者は51.1歳と、より高齢だった（p

米国ブリガム＆ウィメンズ病院予防医学部門のTobias Kurth氏らのグループは、中高年女性の片頭痛と出血性脳卒中リスクとの関連を検討する前向きコホート研究を行った。米国女性の保健・医療従事者が参加する大規模研究「Women's Health Study」の中から、基線で脳卒中または他の重大疾患がない45歳以上の中高年女性2万7,860例の、自己報告による前兆を含む片頭痛の有無、脂質値などの情報を用いて行われた。BMJ誌2010年9月4日号（オンライン版2010年8月24日号）より。45歳以上女性の約18％が片頭痛を経験主要評価項目は、初発の出血性脳卒中までの期間と出血性脳卒中のタイプとされた。基線で何らかの片頭痛の既往を報告した女性は、5,130例（18%）だった。そのうち3,612例は過去1年以内に激しい片頭痛があったと報告し、さらにそのうち1,435例（40%）は前兆を伴ったと説明した。前兆を伴う「激しい」片頭痛は出血性脳卒中リスクを増大平均追跡期間13.6年の間に、カルテのレビューにより85例の出血性脳卒中が確認された。片頭痛の既往のない女性と比較して、片頭痛の既往があった女性の出血性脳卒中リスクは増大していなかった（補正後ハザード比：0.98、95%信頼区間：0.56～1.71、P=0.93）。対照的に、前兆を伴う激しい片頭痛を経験した女性のリスクは増大していた（同：2.25、1.11～4.54、P=0.024）。年齢調整後のリスクは、大脳内出血（同：2.78、1.09～7.07、P=0.032）と致死性イベント（同：3.56、1.23～10.31、P=0.02）について、より増していた。一方、出血性脳卒中イベント再発では、前兆を伴う片頭痛は年間10,000例につき4例だった。前兆のない激しい片頭痛を報告した女性では、出血性脳卒中のリスクの増大はみられなかった。これらから研究グループは、「前兆を伴う片頭痛は、虚血性イベントとともに、出血性脳卒中のリスク因子でもある可能性がある」と結論し「イベント数と寄与リスクは比較的小さいとはいえ、本報告を最終結論とすることなく、さらなる観察を通しての追認が必要である」と報告している。

アイスランド大学薬理学部のLarus S Gudmundsson氏ら研究グループは、中高年の前兆を伴う片頭痛と心血管死および全死因死亡との関連を検討する住民ベースの前向きコホート研究を行った。レイキャビクとその周辺住民で1907～1935年に生まれた1万8,725例の男女を対象に行われた。BMJ誌2010年9月4日号（オンライン版2010年8月24日号）より。平均年齢53歳男女を約26年追跡主要評価項目は、心血管疾患死・非心血管疾患死・全死因死亡とされた。被験者（平均年齢53歳、範囲：33～81歳）の調査票と臨床データは、1967～1991年のレイキャビク・スタディから入手し解析が行われた。被験者の頭痛に関しては、前兆の有無、または偏頭痛、頭痛の有無に分類された。追跡期間中央値25.9年（0.1～40.2年）、47万990人・年のうち、1万358例の死亡が報告された。そのうち、心血管疾患死は4,323例、その他死亡は6,035例だった。女性の場合は非心血管疾患死亡のリスクも高い前兆を伴う片頭痛を持つ人は、全死因および心血管疾患による死亡のリスクが、頭痛のなかった人と比べて増大した。全死因の補正後（性・多変数）ハザード比は1.21（95%信頼区間：1.12～1.30）で、心血管疾患死亡についてもリスクの有意な上昇が認められた（同：1.27、 1.13～1.43）。心血管疾患死亡に関するさらなる検討からは、前兆を伴う片頭痛を持つ人は、冠動脈心疾患死亡（同：1.28、1.11～1.49）、脳卒中死亡（同：1.40、1.10～1.78）のリスクが高かった。前兆を伴う片頭痛を持つ女性の場合は、非心血管疾患死亡のリスクも高かった（同：1.19、1.06～1.35）。これらから研究グループは、「前兆を伴う片頭痛は、男女ともにおいて心血管疾患死および全死因死亡の独立リスク因子である」と結論し、「片頭痛を有する人（特に前兆を伴う人）では、冠動脈心疾患死亡リスクと脳卒中死亡リスクが、わずかながらも高いといえるだろう」と報告している。

株式会社QLifeは14日、『がんの悩み「患者末人／患者家族／近親経験者／未経験者」比較調査』の結果の第二弾“患者家族編”を発表した。インターネット上でアンケートを行い、全国から8,218人から有効回答を得たうち、家族（同居家族、もしくは非同居の配偶者・親・兄弟姉妹）には3,120人が該当した。調査は主に「家族は、患者本人の悩みをどの程度把握しているか」「患者の悩みとは別に、家族ならではの悩みはあるか」の2テーマで行われた。その結果によると、「告知直後」でも「現在」でも、患者の悩む状態を家族はおおむね把握しているが、「不安など心の問題」をやや過大視し、「就労・経済的負担」の悩みを過小に見ていることがわかった。なお、女性患者の1割が「医療者との関係＝最大の悩み」であることはほとんど認識されていなかった。また、「患者の悩みとは別の、患者家族ならではの悩み」を8割が抱えている。その中には「事実を隠して接する苦痛」「告知の是非」などが多いが、「罪悪感との葛藤」や「家族間の摩擦」なども少なくなかった。家族ならではの悩みを誰かに打ち明ける人は4割にとどまっていた。調査結果から、「相談したくてもできない」のではなく「相談したくない」という人が多いことがわかった。詳細はプレスリリースへhttp://www.qlife.co.jp/news/1489.html

株式会社QLifeは10日、『がんの悩み「患者末人／患者家族／近親経験者／未経験者」比較調査』の結果の第一弾“実施概要”および“患者本人編”を発表した。インターネット上でアンケートを行い、全国の患者や家族など8,218人から有効回答を得た。調査結果によると、全般的に女性の方が、そして若い方が、悩みの内容は多岐に渡ることがわかった。告知直後は多くの分野について悩み、治療終了に向かうにつれて悩みが絞られる傾向にあった。悩みの内容を分類して集計すると、「診療分野」：「非診療分野」の比率が告知直後は半々だが、時間の経過とともに「非診療分野」の比率が高くなる。そして「最大の悩み」は性・年齢によって大きく異なり、男性は病気に直接的なもの、女性は副次的なものが多かった。また、悩みを人に相談した場合でも、「相談した甲斐があった」と回答した患者は6割にとどまっていた。しかもその比率は、時間が経過すると下落していく。そのためでか、3人に1人は誰にも相談せず一人で悩み、時間経過するとさらに他人には相談しなくなるという結果だった。詳細はプレスリリースへhttp://www.qlife.co.jp/news/1471.html

大日本住友製薬株式会社は10日、腰部脊柱管狭窄症の患者およびその疑いのある人の意識や行動実態を把握するための調査を実施し、その結果を発表した。調査は、40歳代以上の男女8万人を対象に行われた。その結果、人口構成比などを考慮して算出したところ、国内における腰部脊柱管狭窄症の推定患者数は約240万人（40歳以上人口の3.3％）いることがわかった。そのうち、腰部脊柱管狭窄症と診断されている患者は推定65万人（31.5％）とされる。最も特徴的な症状は、「しびれや痛みはしばらく歩くと強くなり、休むと楽になる」（64.5％）と「太ももからふくらはぎやすねにかけて、しびれや痛みがある」（63.2％）という回答からわかるように、「間欠跛行」である。しびれや痛みは、悩みとしても挙げられているように「歩くのが辛い」（16.9％）や、「長時間歩けない」（10.2％）といった回答があり、「外出しなくなった」（14.0％）「旅行やレジャーをしなくなった」（6.2％）など、患者自身の楽しみが奪われている傾向もうかがえた。また、生活面の困難だけでなく、精神的な苦痛を訴える声も少なからずあった。「消極的になった、非活動的になった、意気消沈」（2.8％）、「憂鬱になった、気分が重くなった、暗くなった」（2.3％）など精神面への影響もあらわれており、精神的な苦痛と捉えられる回答を合算すると15.3％に上った。症状に対する治療の意識は、「とても改善したい」が70.5％、「やや改善したい」が19.6％と、合わせて90％以上と極めて高かった。また、しびれや痛みの程度が強いほど、治療に対する意識が高いことも明らかになった。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.ds-pharma.co.jp/news/pdf/ne100910.pdf

手術時の麻酔施行前に、International Study Group for Asthma and Allergies in Childhood（ISAAC）の改訂質問票で評価を行えば、周術期の呼吸器合併症のリスクが高い患児を同定可能なことが、オーストラリア、プリンセス・マーガレット小児病院（パース）麻酔科のBritta S von Ungern-Sternberg氏らが行ったコホート研究で示された。小児における麻酔に起因する疾患や死亡の主要な原因として、周術期の呼吸器系の合併症が挙げられる。これまでに合併症のリスク因子の報告はあるが、臨床における高リスク患児の同定法は確立されていないという。Lancet誌2010年9月4日号掲載の報告。単一施設における前向きコホート研究研究グループは、家族歴、麻酔法と周術期呼吸器合併症の関連を評価するプロスペクティブなコホート研究を実施した。2007年2月1日～2008年1月31日までにプリンセス・マーガレット小児病院で外科的あるいは内科的介入、待機的あるいは緊急処置として全身麻酔を施行された全患児を前向きに登録した。手術当日に、担当麻酔医がISAACの改訂質問票を用いて喘息、アトピー、上気道感染症、受動喫煙などの既往について調査した。麻酔法および周術期にみられたすべての呼吸器合併症が記録された。呼吸器疾患の既往歴、上気道感染症などがあると合併症リスクが増大12ヵ月後までに1万496人の患児から得られた9,297の質問票が解析の対象となった。患児の平均年齢は6.21（SD 4.8）歳であった。周術期の呼吸器合併症として気管支攣縮、喉頭痙攣、咳嗽/酸素飽和度低下/気道閉塞について解析した。呼吸器疾患の既往歴（夜間乾性咳嗽、運動時喘鳴、過去12ヵ月で3回以上の喘鳴、現在あるいは過去の湿疹の病歴）は、気管支攣縮（相対リスク：8.46、95%信頼区間：6.18～11.59、p＜0.0001）、喉頭痙攣（同：4.13、同：3.37～5.08、p＜0.0001）、周術期の咳嗽、酸素飽和度低下、気道閉塞（同：3.05、同：2.76～3.37、p＜0.0001）の発現と有意な関連が認められた。上気道感染症は、症状がみられる場合には周術期の呼吸器合併症のリスクを増大させた（相対リスク：2.05、95%信頼区間：1.82～2.31、p＜0.0001）。上気道感染症が手術前の2週間以内にみられた場合は周術期呼吸器合併症のリスクが有意に増大した（同：2.34、同：2.07～2.66、p＜0.0001）のに対し、感染が手術前2～4週の場合は有意に低下していた（同：0.66、同：0.53～0.81、p＜0.0001）。家族の2人以上に喘息、アトピー、喫煙の既往歴があると、周術期の呼吸器合併症のリスクが増大した（いずれも、p＜0.0001）。麻酔の導入は吸入薬よりも静注薬の方が合併症のリスクが低く（いずれも、p＜0.0001）、麻酔の維持は静注薬に比べ吸入薬が低リスクであった（いずれも、p＜0.0001）。気道の確保は、研修医に比べ小児麻酔専門医が行う方が合併症リスクは低く（いずれもp＜0.0001）、気管内挿管よりもマスクを使用する方が低リスクであった（いずれもp＜0.0001）。著者は、「手術時の麻酔施行前の評価により、周術期の呼吸器合併症のリスクが高い患児を系統的に同定することが可能であり、それゆえターゲットを定めた特異的な麻酔法がベネフィットをもたらす可能性がある」と結論している。（菅野守：医学ライター）

末期的病態の患者の難治性呼吸困難の症状緩和では、鼻カニューレによる緩和的酸素吸入療法の効果は室内空気吸入療法と変わらないことが、アメリカ・デューク大学医療センター腫瘍内科のAmy P Abernethy氏らが行った無作為化試験で明らかとなった。末期的病態では、心不全の65％、肺がんの70％、COPDの90％で重篤な呼吸困難がみられ、死亡に至る過程で慢性的に増強してQOLや精神的健康、社会的機能が徐々に損なわれる。長期的な酸素吸入が不適な末期的病態の患者の呼吸困難の治療法として、緩和的酸素吸入が広く行われているが、そのベネフィットは明確ではないという。Lancet誌2010年9月4日号掲載の報告。緩和的酸素吸入のベネフィットを評価研究グループは、末期的病態の患者の息切れの解消法として、鼻カニューレを介する緩和的酸素吸入の効果を室内空気吸入と比較する二重盲検無作為化対照比較試験を実施した。オーストラリア、アメリカ、イギリスの9施設から、末期的病態で難治性の呼吸困難がみられ、動脈血酸素分圧（PaO2）7.3kPa以上の患者が登録され、鼻カニューレを介して2L/分の酸素を吸入する群あるいは室内空気を吸入する群に無作為に割り付けられた。患者は、自宅で酸素濃縮機を用いて1日15時間以上吸入するように指導され、7日間の評価が行われた。主要評価項目は、数値化スケール（0～10）による息切れとし、1日2回（朝、夕）の測定が行われた。個々の患者で負担の少ない治療戦略を選択239例が登録され、酸素吸入群に120例が、室内空気吸入群には119例が割り付けられた。7日間の測定を完遂したのはそれぞれ112例（93％）、99例（83％）だった。ベースラインから6日目までの朝の平均息切れの変化は、酸素吸入群が－0.9ポイント（95％信頼区間：－1.3～－0.5）、室内空気吸入群は－0.7ポイント（同：－1.2～－0.2）であり、有意な差は認められなかった（p＝0.504）。夕方の平均息切れの変化は、それぞれ－0.3ポイント（同：－0.7～0.1）、－0.5ポイント（同：－0.9～－0.1）で、やはり有意差はなかった（p＝0.554）。副作用の頻度は両群間に差を認めなかった。極度の眠気が、酸素吸入群で10％（12/116例）、室内空気吸入群では13％（14/108例）に発現した。極度の鼻の炎症が、酸素吸入群の2％（2/116例）、室内空気吸入群の6％（7/108例）にみられている。酸素吸入群の1例が、かなり手のかかる鼻出血をきたした。著者は、「鼻カニューレによる酸素吸入は、室内空気吸入に比べ末期的病態の患者の難治性呼吸困難の症状緩和にベネフィットをもたらさない。したがって、個々の患者で酸素吸入の効果を簡便に評価したうえで、負担の少ない治療戦略を選択すべきである」と結論している。（菅野守：医学ライター）

株式会社 フィリップス エレクトロニクス ジャパンは9月8日、「Philips Index（フィリップス　インデックス）日本人の健康および精神的充足度に関する報告書2010」を発表した。報告書によると、日本人は他国に比較して、健康および精神的充足度が低く、長生きに関しても希望を持っていないことが明らかになった。「あなたは総合的にみて自分の健康および精神的充足度をどう思いますか？」という質問に対し、「とても良い」「良い」と答えた人の割合は、約38％という低い結果になった。また、「あなたは何歳まで生きると思いますか？」という質問に対して最も多かった回答は、「71歳から80歳（36.3%）」となり、「91歳以上」は3.9％にとどまった。フィリップス代表取締役社長ダニー・リスバーグは、「フィリップスは、世界中の人々に健康とやすらぎを提供する企業として、こうした調査結果から得られるグローバルな知見を活用して、超高齢社会を迎えた日本市場に貢献する製品やサービスについて、しっかりと検討をしていきたいと考えています」と述べている。詳細はプレスリリースへhttp://www.newscenter.philips.com/jp_ja/standard/about/news/others/100908_philips_index_2010.wpd

肥満治療薬として過去に日本でも上市が目指されたことのあるsibutramineの長期投与リスクに関する報告が、英国ロンドン大学のW. Philip T. James氏らSCOUT研究グループによって報告された。本報告は同薬の、心血管疾患を有する患者への長期投与を検討したもので、「非致死性心筋梗塞と非致死性脳卒中のリスクは増加したが、心血管死亡または全死因死亡は増加しなかった」と結論している。NEJM誌2010年9月2日号掲載より。6週間全例にsibutramine投与後、プラセボ対照化試験へSCOUT（Sibutramine Cardiovascular Outcomes）試験は、多施設共同無作為化二重盲検プラセボ対照試験で、2003年1月～2009年3月にヨーロッパ、中南米、オーストラリアの16ヵ国298医療機関から被験者を募り行われた。55歳以上で心血管疾患の既往または2型糖尿病（もしくはその両方）を有する過体重・肥満被験者1万744例を登録し、心血管イベントリスクが高い被験者における心血管転帰を、体重管理に用いたsibutramineの有無別で評価した。導入期間の当初6週間は、全被験者がsibutramineを投与され、体重管理プログラムに参加した後、9,804例が二重盲検に移行し、sibutramine群（4,906例）、プラセボ群（4,898例）に無作為に割り付けられた。主要エンドポイントは、主要評価項目としたイベント（非致死性心筋梗塞、非致死性脳卒中、心停止後の救急蘇生または心血管死）の無作為化から初発までの期間とした。平均投与3.4年、非致死性イベントのリスクは増加したが死亡率での有意差は認められず平均投与期間は、3.4年だった。導入期間中の平均体重減少は2.6kgで、ランダム化後、被験者は、sibutramine群でさらなる減量（平均値、1.7kg）を達成し、維持した。平均血圧は両群で低下し、プラセボ群の方がsibutramine群より大きな減少を示した（平均差1.2/1.4mm Hg）。主要評価項目のイベントリスクは、プラセボ群の10.0％に対してsibutramine群は11.4％（ハザード比：1.16、95％信頼区間：1.03～1.31、P=0.02）だった。非致死性心筋梗塞の発生率は、sibutramine群4.1％、プラセボ群3.2％（ハザード比：1.28、95％信頼区間：1.04～1.57、P=0.02）、非致死性脳卒中の発生率は2.6％と1.9％（同：1.36、1.04～1.77、P=0.03）だった。ただし、心血管系および全死因死亡率の増加は認められなかった。（朝田哲明：医療ライター）

黒人CKD合併高血圧患者を対象に行われた、降圧療法の強化のCKD進展に対する影響を検討した試験の結果、130/80mmHg未満目標の強化血圧コントロールを行っても、腎疾患進行に与える影響は認められなかったことが報告された。ただし、基線での蛋白尿があるかないかで、効果に差がある可能性が示されたとも結論している。報告は、「AASK（African American Study of Kidney Disease and Hypertension）」共同研究グループによるもので、NEJM誌2010年9月2日号で掲載された。1,094例を130/80mmHg未満目標群か標準群かに無作為し追跡試験は、試験相（trial phase）期間に強化血圧コントロールか標準血圧コントロールを受けた1,094例のCKD合併高血圧の黒人患者を、無作為化し行われた。試験相（trial phase）期間を完了した被験者は、コホート相（cohort phase）への登録を促され、強化血圧コントロール群（130/80mmHg未満目標）か標準血圧コントロール群（140/90mmHg目標）に割り付けられ、血清クレアチニン値の倍増、末期腎不全診断、死亡を含むCKDの進行を主要臨床転帰とし追跡された。追跡期間は、8.8～12.2年にわたった。基線で蛋白/クレアチニン比が0.22超の患者にはベネフィットあり？試験相（trial phase）期間の被験者の平均血圧は、強化血圧コントロール群130/78mmHg、標準血圧コントロール群141/86mmHgだった。コホート相（cohort phase）期間の平均血圧は、強化血圧コントロール群131/78mmHg、標準血圧コントロール群134/78mmHgだった。両相の期間とも、群間で、主要臨床転帰リスクの有意差は認められなかった（強化血圧コントロール群のハザード比：0.91、P＝0.27）。しかし、蛋白尿の基線値によって効果は異なり（相互作用のP=0.02）、蛋白/クレアチニン比が0.22超の患者にはベネフィットがある可能性が示された（ハザード比：0.73、P＝0.01）。（武藤まき：医療ライター）

BRCA1遺伝子またはBRCA2遺伝子（以下、BRCA1/2遺伝子）変異キャリアに対する、がん発症リスク減少を目的とする乳房切除術の実施は乳がん発症を低下すること、同目的の卵管卵巣摘出術の実施は、卵巣がん、初発乳がん、全死亡、乳がん死亡、卵巣がん死亡のリスクを低下することが明らかにされた。米国ペンシルバニア大学医学部アブラムソンがんセンターのSusan M. Domchek氏らが、約2,500人のBRCA1/2遺伝子変異キャリアを対象に行った前向きコホート試験の結果明らかにしたもので、JAMA誌2010年9月1日号で発表した。乳房切除術群で乳がん発症はなし、非切除群では7％研究グループは、1974～2008年にかけて、ヨーロッパと北アメリカにある22ヵ所の臨床・研究遺伝子センターで、BRCA1/2遺伝子変異キャリアの診断を受けた女性2,482人について、2009年まで追跡を行った。主要アウトカムは、乳がん・卵巣がんの発症リスク、がん死亡率と全死亡率とした。追跡期間の平均値は、手術を行った群で3.65年、行わなかった群で4.29年だった。結果、がん発症リスク減少目的の乳房切除術を行った247人のうち、乳がんを発症した人はいなかったのに対し、行わなかった1,372人のうち乳がんを発症したのは98人（7％）いた。卵管卵巣摘出術の実施で、卵巣がん発症リスクは0.14倍にまた、がん発症リスク減少目的の卵管卵巣摘出術を行った群では、行わなかった群に比べ、同がん発症リスクが有意に減少した。乳がんの診断を受けた人で卵管卵巣摘出術を行った人の、卵巣がん発症率は1％だったのに対し、行わなかった人では6％だった（ハザード比：0.14、95％信頼区間：0.04～0.59）。また乳がんと診断されていなかった人で卵管卵巣摘出術を行った人の、同発症率は2％だったのに対し、行わなかった人では6％だった（ハザード比：0.28、同：0.12～0.69）。BRCA1遺伝子変異キャリアで卵管卵巣摘出術を行った人が、初発の乳がんを発症するリスクは14％だったのに対し、行わなかった人では20％だった（ハザード比：0.63）。BRCA2遺伝子変異キャリアでは、それぞれ7％と23％だった（ハザード比：0.36）。さらに、がん発症リスク減少目的の卵管卵巣摘出術を行った人は、行わなかった人に比べ、全死亡率、乳がん死亡率、卵巣がん死亡率いずれも、大幅に減少した（それぞれのハザード比：0.40、0.44、0.21）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

居宅認知症患者の家族介護者に対し、OT（作業療法士）などによる訪問指導を頻繁に行い、患者の機能状態等に合わせた家庭環境に改善する介入を行うことで、介入を行わなかった群に比べ、4ヵ月後のアウトカムは、良好になることが明らかにされた。米国トーマス・ジェファーソン大学ジェファーソン加齢・健康研究センターのLaura N. Gitlin氏らが、200例超の認知症患者・家族について行った、前向き無作為化比較試験COPE（Care of Persons with Dementia in their Environments）の結果で明らかにしたもので、JAMA誌2010年9月1日号で発表した。COPE試験は、認知症患者の機能低下を引き延ばす手段が確立していないことを受け、患者の能力に見合った再調整という非薬物的介入の効果を検討することが目的の試験。家族に対し、OTが4ヵ月で10回訪問指導、看護師が2回コンサルテーション研究グループは、2006年3月～2008年6月にかけて、ペンシルベニアの居宅認知症患者とその家族介護者（同居家族）を対象に試験を開始した。被験者家族を無作為に2群に分け、一方の介入群（COPE群）には、4ヵ月の間、10回にわたるOTによる訪問指導と、開業看護師による2回のコンサルテーション（訪問1回、電話コンサル1回）を行った。OTは、患者の能力評価と、家族から毎日の生活パターンなどの聞き取り調査を行った上で、家族介護者に、患者が安全でストレスが少なく生活できるよう家庭内の環境を改善することや、患者の能力に見合った活動やコミュニケーションを行うことを指導した。また、家族介護者の心配事を特定し、それに対する解決方法やアクションプランの提示もした。看護師は、訪問で健康関連の情報提供（疼痛や水分補給）、脱水徴候の検査（血液、尿検査による）、服薬状況の精査を行い、電話と郵送で結果を報告し、家族はその結果を主治医と共有した。一方、対照群に対しては、OTや看護師以外の訓練を受けた本研究グループのスタッフが、最大20分間の電話によるコンサルテーションを3回行ったほか、郵送で教育的パンフレットを配布した。主要評価項目は、4ヵ月後の患者の機能的独立度、QOL、動揺がみられた頻度、活動性および家族のウェルビーイング、介護への自信、有益性認知とした。なお長期評価として9ヵ月後の評価も行われた。機能的依存度や手段的日常生活動作などで、介入群が有意に良好スクリーニングを行った284家族のうち試験適格だったのは270家族（95％）で、そのうち237家族（88％）が無作為化された。試験開始4ヵ月後にデータが得られたのは、209家族（無作為化の88％）であり、9ヵ月後は173家族（73％）だった。4ヵ月後、機能的依存度についてFIM（機能的自立度評価表）スコアを比較したところ、COPE群の方が対照群に比べ、有意に低かった［補正後平均値格差：0.24、p=0.02、Cohen（効果量を示す指標）d=0.21）。また、手段的日常生活動作に関する依存度もCOPE群が対照群に比べ低かった（同：0.32、p=0.007、Cohen d=0.43）。活動性も、COPE群で対照群に比べ改善した（同：0.12、p=0.03、Cohen d=0.26）。また、4ヵ月後までに家族介護者が抱える問題が一つ以上解決された割合は、対照群では48家族（44.9％）に対し、COPE群では64家族（62.7％）と有意に高率だった（p=0.01）。家族介護者のウェルビーイング（Perceived Change Indexによる補正後平均値格差：0.22、p=0.002、Cohen d=0.30）や、介護への自信（補正後平均値格差：0.81、p=0.002、Cohen d=0.54）について、COPE群が対照群よりも改善していた。9ヵ月後の長期評価では患者のアウトカムについて両群で有意差はみられなかったが、家族の有益性認知はより増していた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

クラシコ株式会社は9日、自社で製造・販売を行っているブランド白衣「Classico（クラシコ）」を、袖丈や着丈などを選び、自分にぴったりのサイズや、ボタンや背裏やパイピングなどのデザイン・素材を選べるサービスを、同社のウェブサイトにて開始した。同社は、「医師も白衣などの身だしなみに気をつけることにより、背筋が伸び気持ちよく仕事に取り組め、患者やまわりのスタッフにも良い印象を与える」という考えから、2008年3月より国内初のブランド白衣を製造・販売してきた。今回は、「もっと袖丈を短くしたい」「お腹周りがでているがおしゃれな白衣を着こなしたい」「背が高いのにも対応してほしい」といった自分の体型などに合うかっこいい白衣を求める声と、デザインについても「自分だけのボタンを選びたい」「パイピングの色を選びたい」など、自分だけのかっこいい白衣を選びたいといった要望に応え、サービスを開始したとのこと。サイズのカスタマイズは、ノーマルとリラックスフィットの2種類から希望サイズを選び、スーパーロング、ロング、ノーマル、ショートの4種類の中から着丈を選ぶ。袖丈は±6cmまで対応可能。デザインカスタマイズは、裏地、ボタン、パイピングの種類をそれぞれ選ぶようになっている。詳細はこちらhttp://www.clasic.jp/guide/ordermade

糖尿病新規診断患者に対する糖尿病教育・自己管理指導（DESMOND）プログラムの、長期的な臨床効果と費用対効果に関する調査結果が、英国シェフィールド大学Health and Related Research校のM Gillett氏らによって報告された。服薬治療だけの通常ケアと比較して、DESMONDプログラム導入の費用対効果は高く、体重減少、禁煙実現といった利点があることが明らかになったという。BMJ誌2010年8月28日号（オンライン版2010年8月20日号）掲載より。費用対効果の検証は初めてDESMONDプログラムは、認定講習を受けたヘルスケア専門家が6時間にわたる集団教育を1日もしくは半日ずつ2回で提供するもので、カリキュラムは生活習慣（食習慣、運動）と心血管リスク因子に焦点を合わせた内容となっている。臨床への効果を検討するため2004年に始められた「DESMOND試験」の短期的（1年）結果を踏まえ（http://www.carenet.com/news/det.php?nws_c=2994）、2008年からは英国糖尿病ガイドラインで、PCT（primary care trust）での実施が明記されるようになっており、現在、イングランドとスコットランドの80以上のPCTで導入されている。これまで費用対効果に関する検討は行われていなかったことから、Gillett氏らは、費用効果分析を実施した。DESMOND試験（13診療所・824例が12ヵ月間追跡された）データを用い、治療の有用性、合併症発生率、死亡率に関する長期アウトカムを、シェフィールド2型糖尿病モデルを使って解析すると同時に、コストおよび健康関連QOL（QALYs）について検討した。さらに、プログラムを取り巻く最近の実態コストを反映した「リアルワールド」コストを用いた分析も行った。主要評価項目は、増大コストとQALYs獲得とした。増大コストに比しQALYs獲得に優れるDESMOND試験データに基づく解析から、プログラムを受けた患者1人当たりの生涯コストの増大は、平均209ポンド（326ドル）と推計された。QALYs増大は0.0392で、QALYs増大にかかるコスト増は平均5,387ポンドと推計された。リアルワールドコストを用いた解析では、プログラムを受けた患者1人当たりの生涯コストの増大は、平均82ポンドと推計され、QALYs増大にかかるコスト増は平均2,092ポンドと推計された。確率的感度解析から、QALYs増大コストの許容額20,000ポンドに対し、試験データベースでは66％、リアルワールドベースでは70％の費用対効果がある可能性が示された。また一方向感受性解析から、プログラムによる介入効果は1年を過ぎると減じると仮定しても、費用対効果に優れることが示唆された。

　高齢者によくみられる転倒への恐れは、転倒に関する重大な心理的要因であることが認められている。オーストラリア・ニューサウスウェールズ大学のKim Delbaere氏らの研究グループは、転倒出現率を精査し高齢者の転倒への恐れの認識実態を把握すること、また転倒リスクを認識する要因および生理学的転倒リスクの要因を調査すること、さらに転倒リスクに対する認識と生理学的転倒リスクの、転倒発生への影響を調査することを目的として前向きコホート研究を行った。BMJ誌2010年8月28日号（オンライン版2010年8月20日号）より。転倒リスク認識、生理学的転倒リスクはそれぞれ転倒の原因となる　研究グループは、シドニー東部地域に住む、70～90歳の男女500例を対象に調査を行った。主要評価項目は、ベースラインにおける医学的、生理学的、神経心理学的尺度に基づく評価と、生理学的プロファイルを用いて推計した生理学的転倒リスク評価と、国際転倒有効性スケールを使って推計した高齢者の転倒リスクに対する認識とした。被験者は1年間にわたって、転倒について毎月追跡調査を受けた。　多変量ロジスティック回帰分析の結果、転倒リスク認識と生理学的転倒リスクはいずれも、将来の転倒の独立した予測因子であることが示された。転倒リスクの生理学的尺度および認識尺度の両方をリスク評価に含めるべき　次に分類ツリー解析法を用いて、転倒リスク認識と生理学的転倒リスクの差異で被験者を4群（活発群：生理学的リスクが低くリスク認識も低い、不安群：生理学的リスクは低いがリスク認識は高い、ストイック群：生理学的リスクは高いがリスク認識は低い、認識群：生理学的リスクが高くリスク認識も高い）に分類した。　転倒リスク認識と生理学的転倒リスクがマッチしていた活発群は144例（29%）、認識群は202例（40%）いた。　一方で、生理学的転倒リスクは低いが転倒リスクに対する認識が過度な不安群は54例（11%）いて、うつ症状（P=0.029）、神経症（P=0.026）、運動機能低下（P=0.010）が認められた。　生理学的転倒リスクは高いもののリスクを過小評価しているストイック群は100例（20%）いた。その人たちは、転倒に対し防御的で、余生に対して前向きで（P=0.001）、身体活動とコミュニティへの参加が維持されていた（P=0.048）。　研究グループは、「高齢者の多くに、転倒リスクを過小評価あるいは過大評価している人がみられた。転倒リスク認識と生理学的転倒リスクとの差異は、おもに心理学的尺度に関連していることが認められ、また差異が転倒可能性に強く影響していることも認められた」と述べ、「転倒リスクに対する生理学的尺度および認識尺度の両方を転倒リスクアセスメントに含めることが、高齢者の転倒予防介入を適切に見直すために必要だ」と結論している。