35歳より若く、現に高血圧、肥満、収縮機能不全を有する人は、心不全予防ターゲットとして重視すべきことが、カリフォルニア大学サンフランシスコ総合病院Kirsten Bibbins-Domingo氏らの疫学調査で明らかにされた。NEJM誌2009年3月19日号に掲載された本研究は、本来は若年世代の心不全発症の人種差を明らかにすることを目的とするもので、50歳未満では、黒人のほうが白人よりもかなり一般的に見られることが明らかにされている。心不全発症者の4分の3は、40歳までに高血圧調査は、ベースライン時18～30歳の黒人および白人の男女5,115例の、20歳以降の心不全発症率を前向きに評価したもの。Coxモデルを用いて、心不全による入院あるいは死亡の予測因子が調べられた。20歳以降の心不全発症者は27例。発症年齢平均（±SD）は39±6歳で、1例のみ白人で他は黒人だった。50歳以前の累積発症率は、黒人女性1.1％（95%信頼区間：0.6～1.7）、黒人男性0.9％（0.5～1.4）、白人女性0.08％（0.0～0.5）、白人男性0％（0～0.4）だった。黒人参加者と白人参加者の比較はP=0.001。18～30歳黒人の平均15年後の心不全発症の独立予測因子は、「拡張期血圧が高い」（10mmHg当たりハザード比：2.1）「BMIが高い」（5.7単位当たりハザード比：1.4）「LDL-Cが低い」（13.3mg/dL〈0.34mmol/l〉当たりハザード比：0.6）「腎疾患を有する」（ハザード比：19.8）だった。また、心不全を呈した参加者の4分の3は、40歳までに高血圧を有していた。23～35歳時に心エコー検査で収縮機能低下が認められた参加者も、心不全発症との独立した関連が認められた。収縮機能低下の参加者の平均10年後のハザード比は36.9、境界域の者は同3.5だった。なお、心筋梗塞、薬物使用、アルコール摂取は、心不全リスクと関連していなかった。（武藤まき：医療ライター）

サイトメガロウイルス（CMV）の先天性感染は、新生児の聴覚・認知機能・運動障害の重要な原因である。米国では、2001年に医学研究所委員会が、CMVワクチン開発を最優先事項の1つと定めたが、一方で、ワクチン開発が始まって30年以上になるものの、効果が確実なワクチンは未だ開発には至っていない。本論は、1990年代に臨床試験が開始されたCMV糖蛋白Bワクチン（MF59アジュバントを加えた組み換えCMVエンベロープ糖蛋白Bワクチン）の第2相試験の結果で、アラバマ大学（米国・バーミンガム）小児科のRobert F. Pass氏らによる報告である。NEJM誌2009年3月19日号より。出産後0・1・6ヵ月時点で母体に接種試験は無作為化二重盲検プラセボ対照試験で、妊娠可能年齢の女性のうち出産後1年以内のCMV陰性の女性を対象に行われた。参加者は、出産後0ヵ月時点、1ヵ月時点、6ヵ月時点でワクチン接種群（230例）あるいはプラセボ接種群（234例）に無作為に割り付けられ、3ヵ月ごとに42ヵ月間、CMV感染の有無が検査された。主要エンドポイントは、CMV感染が確認されるまでの期間。中間解析時点でワクチンの有効性確認試験は中間解析の時点で、ワクチンの有効性が確認され、勧告により中止となった。CMV感染者は、追跡期間1年時点で49例（ワクチン群18例、プラセボ群31例）。カプラン・マイヤー解析の結果、ワクチン群が42ヵ月間感染しない可能性は、プラセボ群より高いことが示された（P=0.02）。ワクチンの有効性は、100人当たり感染率を基礎とし50%（95%信頼区間：7～73）と算出されている。被験者新生児の先天性感染は、ワクチン群1例、プラセボ群3例。プラセボ群よりもワクチン群で、局所反応（疼痛、紅斑、硬結、熱感）、全身反応（悪寒、関節痛、筋肉痛）がより多く確認された。これらの結果を踏まえ研究グループは、「CMV糖蛋白Bワクチンは、母体感染および先天性感染を減ずる可能性がある」と結論している。（武藤まき：医療ライター）

先週、愛育病院が労働基準監督署が求める夜勤体制の確保が困難であることを理由に、東京都に総合周産期母子医療センターの返上を申し出ていた問題が報じられたが、これに関連して全国医師連盟は以下の見解を発表した。「総合周産期センター等の医療機関における労働環境」についての見解平成21年3月25日、恩賜財団母子愛育会・愛育病院（中林正雄院長）が、・時間外労働に関する労使協定(労働基準法第36条に基づく、いわゆる36協定）を結ばずに医師に時間外労働をさせた・必要な休息時間や休日を与えなかった・時間外労働に対して割増賃金を与えていなかったとして、労働基準法違反で是正勧告を受けていたことが報じられました。また、同日、日本赤十字社医療センター（幕内雅敏院長）に対しても、・36協定を締結していなかった・職員の休憩時間が短かった・昨年10月に研修医の宿直業務について時間外労働時間に対する割増賃金を払っていなかったとして、労働基準監督署から指摘を受けていたことが報じられました。両医療機関においては、違法な労働環境が日常的に放置され、医療従事者の労働安全が損なわれていました。これは、妊産婦・新生児・患者に対しても大きなリスクになっており、看過することは出来ません。医師の長時間労働が患者の安全を脅かすことは、江原朗の論文によって示されており（Ehara A.　Are long physician working hours harmful to patient safety?　Pediatr Int2008;50:175-178）、労働法規上の規制だけでなく、医療安全上の観点からも許容されるものではありません。厚生労働省労働基準局は、平成15年に医師の宿日直実態を問題視し、約600の医療機関に対して監督を実施しました。しかし、今なお多くの医療機関において、労働基準法および労働安全衛生法に違反する状態が続いており、今回の是正勧告も決して一部の病院だけのことではなく、氷山の一角にすぎないことを認識すべきだと思われます。さらに、今回、総合周産期母子医療センターにおける夜間の勤務時間が、労働基準法第41条にいう「宿直勤務」（労働時間には算定されない）に該当せず、法律上は賃金支払い義務のある通常の「労働時間」に他ならないと指摘された事実は重要です。全国医師連盟執行部は、全国の医療機関管理者に対し、今回の是正勧告を真摯に受け止めて、労働法令を遵守した勤務体制を確立するよう、強く求めます。現在、過酷な労働環境にある基幹病院において、医師の退職が相次いでいることは、各種報道により明らかになりつつあります。しかし、より重要な事実として、医療現場での違法な労働環境が長年放置されている事は、世間一般に報じられないことはもとより、医療界内部ですら問題として取り上げられてきませんでした。それ故に、医療機関における違法な労働環境の指摘と是正指導に着手した所轄労働基準監督署と、それを報道したメディアを強く支持します。全国医師連盟執行部では、今回の出来事の背景には、地域での充実した周産期医療や救急医療を期待されても、それに対応出来る充分な助成補助や診療報酬の配分を受けられるしくみが整えられていないため、医療機関の採算性が悪化し、慢性的な赤字に追い込まれている現実があると認識しています。時間外診療やより安全な診療を提供するには、お金も人手もかかるものなのです。　そこで、違法かつ過重な労働時間を解消するために、次の２点が速やかに改善されるよう希望します。・医療従事者の待遇改善と必要数の確保・周産期、救急医療などに関わる医療機関に対する財政的支援の強化また、法に定められた最低限の労働環境すら確保しようとしない医療機関に対しては、厚生労働省労働基準局ならびに地方労働局と所轄の労働基準監督署が、厳正な法令解釈で是正指導に臨むことを支持し、悪質事例については刑事立件化も含めて積極的に対処することにより、医療機関における労働環境が真に適正化されることを期待しています。　平成21年3月30日　全国医師連盟執行部

コレステロールの体内への再吸収や血管内付着に要するエステル化を阻害する治療薬として、開発が進められていたACAT阻害薬pactimibeは2005年、本論報告のCAPTIVATE試験と同時期に進められていた第Ⅱ相試験ACTIVATEにおいて、期待された抗アテローム性動脈硬化作用どころか、アテローム形成を促進する恐れがあることが判明し、ただちにすべての臨床試験が中止された。今回公表されたCAPTIVATE試験結果でも、動脈硬化を進展させ心血管イベントを増すことが報告されている。JAMA誌2009年3月18日号より。892例対象の前向き二重盲検プラセボ対照無作為化試験、追跡期間15ヵ月で早期中止CAPTIVATE試験（Carotid Atherosclerosis Progression Trial Investigating Vascular ACAT Inhibition Treatment Effects）は、アメリカ、カナダ、ヨーロッパ、南アフリカ、イスラエルの高脂血症クリニック40施設で、ヘテロ接合型家族性高コレステロール血症患者892例を対象に行われた前向き二重盲検プラセボ対照無作為化試験。参加者は標準的な脂質低下治療に加えてpactimibe投与（100mg/日、n=443）、もしくはプラセボ投与（n=438）を受けた。基線、12ヵ月、18ヵ月、24ヵ月時に、頸動脈内膜中膜複合体厚（CIMT）を超音波にて測定し、頸動脈アテローム性動脈硬化症を評価。最大CIMTを主要評価項目に、平均CIMTを副次評価項目とした。なお2004年2月1日～2005年12月31日を予定して開始されたが、ACTIVATEの結果を受け、2005年10月26日、追跡期間15ヵ月で早期中止となった。最大CIMTは有意差なし、平均CIMT、心血管イベントはpactimibe群の増大を確認投与開始6ヵ月時点で、LDL-Cがプラセボ群1.4%（SD、28%）に比べて、pactimibe群では7.3%（SD、23%）と増大していた。超音波測定を2回以上、40週以上の間隔を置き行われていた716例について解析したところ、最大CIMTの結果から、pactimibe投与の効果を確認することはできなかった。プラセボとの差は0.004mm（95％信頼区間：－0.023～0.015 mm、P=0.64）。それどころか平均CIMTについては、0.014mmの増加が確認された（－0.027～0.000mm、P=0.04）。主要な心血管イベント（心血管死亡、心筋梗塞、脳卒中）は、pactimibe群の発生頻度がプラセボ群に比べて高かった［10/443（2.3%）対1/438（0.2%）、P=0.01］。（朝田哲明：医療ライター）

患者の最後の選択――終末期医療の選択肢決断に、「宗教的対処（religious coping）」が影響していることが、米国ダナファーバー癌研究所のAndrea C. Phelps氏らによる調査で明らかにされた。これまで、がん患者が病気と向き合うために信心に拠り所を求めることや、一般市民対象の調査で、68.3%が「治療決定に信心が関係すると思う」と回答し、57.4％が「たとえ医師がこれ以上の治療は無駄と言っても神が治してくださると信じる」と回答したなどの報告を踏まえ、Phelps氏らは、信心と延命措置に対する希望との関連を明らかにすることを目的に調査を行った。JAMA誌2009年3月18日号より。進行がん患者345人の信心と治療選択を調査調査は、米国内の40施設で、2003年1月1日～2007年8月31日に登録された、進行がん患者345人を対象に行われた。基線で行った患者インタビューで、心理社会的側面、宗教/霊的側面、事前ケア計画および終末期医療について評価。患者の「宗教的対処」の側面については、評価指標「Brief RCOPE」（「積極的対処」と「消極的対処/苦痛」の2つの因子で評価）で判定された。経過観察は患者の死亡時まで続けられた（中央値は基線評価後122日）。主要評価項目は、積極的な延命処置（最後の週に人工呼吸器装着、蘇生術）。解析は、年齢や人種/民族性などを補正し行い、積極的な宗教的対処と終末期のアウトカムについて、P＜0.05で有意な関連ありとした。主要転帰は、さらに心理社会的要因［その他の対処スタイル、病状認知度、霊的サポート、選択に対する誇張した態度、事前ケア計画（蘇生不要の意志表明、リビングウィル、委任状）］を補正し評価が行われた。宗教的対処レベルが強い患者の延命処置受け入れは約3倍基線で「積極的な宗教的対処」レベルが強い患者のほうが、そのレベルが弱い患者と比べて、人工呼吸器装着を受け入れていた割合が2.81倍（P=0.04）と、有意に高かった（11.3%対3.6%）。同様に、最終週に延命処置を受けていた割合も2.90倍（P=0.03）で、有意に高かった（13.6%対4.2%）。主要転帰モデル解析の結果でも、「積極的な宗教的対処」レベルが強い患者のほうが、延命処置を受ける予測因子が有意に強いままだった。Phelps氏は「進行がん患者の積極的な宗教的対処レベルと終末期での延命処置選択とは関連があることが確認された」と結論し、この関連メカニズムについて、さらなる調査が必要だとまとめている。（朝田哲明：医療ライター）

香川県では、院内マナーの順守を呼びかける「地域医療を守るための宣言」を作成し、県内の医療機関約1400か所と17市町にポスターを配布、掲示を求めるという。宣言では、医師や看護師らに対する暴言、暴力、威嚇、執拗な面談要求などの迷惑行為を慎もう、治療費を払おう、時間内受診などを提示。さらに、迷惑行為に対しては、医療機関が警察へ通報、弁償請求、診療拒否、院外退去を命じることができるとしている。香川県「地域医療を守るための宣言」はこちら（PDF）http://www.pref.kagawa.jp/imu/soumuiji/keihatu/tiiki.pdf

NHSスコットランドのLaurence Gruer氏らが、男性・女性それぞれの社会的地位と喫煙率が生存率にどのような影響をもたらすのか、イギリス・スコットランド地方で行った長期間にわたるコホート観察研究の結果が、BMJ誌2009年3月14日号（オンライン版2009年2月17日号）にて発表されている。編者によれば、これまでイギリスでは、1930年以前生まれの高齢のイギリス人男性医師に関する調査で、喫煙習慣がある人の生存率が大幅に低かったことや、また社会的地位が低い人々の間で、喫煙率の高さが健康格差の重大な一因であり、社会的地位と結びついていることなどが明らかにされていた。喫煙群・非喫煙群を28年間追跡観察本研究は、スコットランド中西部の2つの町、レンフルーとペイズリーで行われた。参加者は1972～1976年にかけて募集された45～64歳の女性8,353人と男性7,049人で、この年齢層の集団のほぼ80%をカバー。参加者は、性（男、女）、喫煙状態（喫煙中、過去に喫煙、非喫煙）、社会的地位（職業分類に基づき「クラスI+II」「クラスIII」のノンマニュアル層、「クラスIII」のマニュアル層、「クラスIV+V」）もしくは居住地カテゴリー（deprivation category）によって24集団に分けられた。主要評価項目は、年齢と他のリスクファクターで補正した各群の相対死亡率とし、 28年時点のカプラン・マイアー生存曲線と生存率で表した。社会的地位よりも喫煙の有無が生存率に影響28年間の死亡は、女性では7,988人中4,387人、男性は6,967人中4,891人だった。死亡率が最も低い「クラスI+IIの非喫煙女性群」と比較して、「喫煙群」の補正後相対死亡率は1.7（95%信頼区間：1.3～2.3）から4.2（3.3～5.5）までにわたった。「過去に喫煙群」の死亡率は、「非喫煙者群」よりも「喫煙者群」の死亡率と近似だった。28年時点の年齢補正後生存率を、社会的地位が高い順に見ると、女性非喫煙者では65%、57%、53%、56%、女性喫煙者では41%、42%、33%、35%、男性非喫煙者では53%、47%、38%、36%、男性喫煙者では24%、24%、19%、18%だった。居住地カテゴリーによる解析からも同様の結果が得られたという。これらから研究グループは、男女の性差や社会的地位にかかわらず、非喫煙者は喫煙者よりはるかに高い生存率を維持しているとともに、喫煙はそれ自体が社会的地位よりも大きな健康格差の原因であり、男性に対する女性の生存率の優位性をさえ無効にすると述べている。さらに、社会的地位の低い多くの喫煙者は、禁煙しない限り、地位・健康格差を是正する余地はないと結論づけている。

青年後期で、太りすぎ（過体重）や肥満症になると、喫煙の有無や程度にかかわらず死亡リスクを増大することが、Karolinska大学病院（スウェーデン）臨床疫学部門のMartin Neovius氏らによって報告された。スウェーデン人男性を対象とした本調査の結果は、BMJ誌2009年3月14日号（オンライン版2009年2月24日号）で発表されている。徴兵制を敷くスウェーデンでは、男子は概ね16～20歳の間に徴兵テストを受ける。本調査は、1969～1970年に徴兵テストを受け登録された4万5,920人（平均18.7歳、SD：0.5）の体重と身長、自己申告による喫煙状況のデータをベースに活用し、38年間追跡した。死亡リスクはBMI標準群に対し、過体重群1.33倍、肥満症群2.14倍主要評価項目は、BMI（低体重：10本/日）］、全原因死亡率。38年、170万人・年のうち、死亡は2,897人だった。そのうちBMI標準体重群（17人/10,000人・年、95％信頼区間：16～18）と比べて、過体重群の死亡率は1.33倍、肥満症群の死亡率は2.14倍だった。一方、低体重群は0.97倍と死亡リスクの増大は見られなかったが、さらに階層化したBMIが17未満の群では、1.33倍と増大していた。喫煙因子に注目した同類項比較の解析では、喫煙者間では標準体重群1に対して過体重群1.35倍、肥満症群2.23倍、非喫煙者間では同1.37倍、2.16倍、軽度喫煙者間では同1.44倍、1.88倍、ヘビースモーカー間では同1.23倍、2.27倍だった。青年期の肥満と喫煙は、世界規模での公衆衛生ターゲットまた、BMIと喫煙との相互作用によるリスク増加を検証したところ、「肥満症でヘビースモーカー」で死亡率が1.5倍とリスクの増大が見られたが、それ以外はわずかで有意な結果は見いだされなかった。非喫煙者との比較で見た場合の、軽度喫煙者の死亡リスクは1.54倍、ヘビースモーカーの場合は2.11倍だった。これらからNeovius氏は、青年後期での太りすぎ（過体重）や肥満症は、喫煙の有無や程度にかかわらず死亡リスクを増大すると述べ、太りすぎや肥満症であることのリスクは、喫煙における、非喫煙者に対する軽度、ヘビーと同じようなリスクレベルを呈するとし、また両要因の相互作用は確認されなかったものの、「世界的な青年期の肥満傾向と喫煙嗜好は、引き続き公衆衛生の重要なターゲットである」と結論している。

アストラゼネカ株式会社は、第73回日本循環器学会総会・学術集会において、日本人の安定期の冠動脈疾患を有する高コレステロール血症患者を対象に、クレストール（ロスバスタチン）による動脈硬化退縮効果を検討したCOSMOS（コスモス）試験が発表されたとプレスリリースした。COSMOS試験の結果、一次エンドポイントである冠動脈プラーク体積は5.07%の減少が確認され（p

株式会社ウェザーニューズは、各地域で花粉飛散のピーク中に全国（沖縄を除く）で一斉に『花粉症』に関する調査（第二回目）を実施、「花粉症歴は何年ですか？　」という質問と調査協力者の年齢の平均値を求め換算したところ、平均で“23歳で花粉症になる”という分析結果が得られたと発表した。県別で発症年齢の平均を見てみると、発症年齢が遅い件は、１位佐賀県（28.6歳）、2位山口県（26.9歳）、3位長崎県（26.8歳）、4位香川県（26.7歳）、5位福岡県（26.5歳）となり、上位は西日本の県が占める結果になり、一方で発症年齢が早い件は、1位：徳島県（20.2歳）、2位山形県（20.9歳）、3位宮城県（21.4歳）、4位静岡県（21.7歳）、5位群馬県（21.8歳）と東日本の県がほぼ占めいている結果となった。詳細はプレスリリースへhttp://weathernews.com/jp/c/press/2009/090324.html

武田薬品工業株式会社は、2型糖尿病治療剤「アクトス錠」（一般名：ピオグリタゾン塩酸塩）について、インスリン製剤との併用療法の効能を取得したと発表した。日本におけるアクトスの効能・効果としては、単独療法に加えて、これまでにスルホニルウレア剤、α-グルコシダーゼ阻害剤、ビグアナイド系薬剤それぞれとの併用療法が承認されている。今回のインスリン製剤との併用療法の効能取得により、各種糖尿病治療薬との併用効能が可能となった。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_32405.html

バイエル・シエーリング・ファーマ社はスウェーデンのストックホルムで開かれた欧州泌尿器科学会（European Association of Urology：EAU）で、2つのプラセボ対照臨床試験により、「レビトラ錠」（一般名：バルデナフィル塩酸塩水和物）服用で、性交時間を延長するのに必要な勃起の持続時間が有意に長くなったことが示されましたと発表した。試験では、プラセボ群の男性で平均4分間だった勃起持続時間が、レビトラ錠の服用で約2～3倍長くなり、これは基礎疾患を持つ男性においても同様だったという。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2009%2Fnews2009-03-24.html

大鵬薬品工業株式会社は、乳癌の術後治療研究（N・SAS-BC 01）の結果がJCO（米国癌治療学会誌)に掲載されたと発表した。N・SAS-BC 01試験は日本国内で実施されたUFT療法とCMF療法の無作為化比較試験で、リンパ節転移はないが再発の危険性が高いと考えられる乳癌の手術を行った患者を対象とし、UFT療法の術後化学療法としての有用性を、世界的な標準的多剤併用療法の一つであるCMF療法と比較検証することを目的に実施された。6年以上の観察の結果、UFT療法はCMF療法と同様の無再発生存率ならびに全生存率を示すとともに、QOL（Quality of Life: 生活の質）を示すスコアはUFT療法が統計学的有意に良好である結果が得られたという。詳細はプレスリリースへhttp://www.taiho.co.jp/corporation/news/2009/20090324.html

富山化学工業株式会社とエーザイ株式会社は、日本で共同開発を進めてきた関節リウマチ治療剤Ｔ－６１４（一般名：イグラチモド）について追加試験の実施を決定したと発表した。そのため、承認申請をいったん取り下げることなる。Ｔ－６１４は富山化学工業株式会社が創製した疾患修飾性抗リウマチ薬（DMARD）。今後、追加試験を速やかに進め、2011年度中の再申請を目指すという。詳細はプレスリリースへhttp://www.eisai.co.jp/news/news200908.html

東レ株式会社と日本たばこ産業株式会社および鳥居薬品株式会社は、3社で共同開発し、東レが2009年1月21日に国内における製造販売承認を取得した血液透析患者における経口そう痒症改善剤「レミッチカプセル2.5μg」（一般名：ナルフラフィン塩酸塩）について、3月24日より鳥居薬品が販売を開始すると発表した。血液透析患者におけるそう痒症は炎症などを伴わない全身性の強い痒みで、はっきりとした原因は不明。従来の止痒薬（抗ヒスタミン薬など）では十分に抑えられないこともあった。「レミッチカプセル2.5μg」は、血液透析患者の既存治療抵抗性の痒みを抑える世界初の選択的オピオイドκ（カッパ）受容体作動薬となる。詳細はプレスリリースへhttp://www.torii.co.jp/release/2009/090323.html

急性心筋梗塞、虚血性心疾患という冠動脈性心疾患（CHD）を低減するには、日常診療においてより強制力のある指導が必要であり、予防に重点を置くべきことが、ヨーロッパで3回にわたって実施された聞き取り調査（EUROASPIRE I、II、III）で判明した。1回および2回目の調査では、CHD患者においては心血管疾患の修正可能なリスク因子の頻度が高いことが示されている。イギリスImperial College London国立心肺研究所のKornelia Kotseva氏らが、Lancet誌2009年3月14日号で報告した。ヨーロッパ8ヵ国における横断的な聞き取り調査研究グループは2006～07年に3回目の調査を行い、予防循環器学の進展状況および心血管疾患の予防に関するヨーロッパの共同勧告の一般診療における遵守状況について検討した。EUROASPIRE I、II、IIIは、チェコ、フィンランド、フランス、ドイツ、ハンガリー、イタリア、オランダ、スロベニアの同一地域の病院で実施された横断的研究である。急性心筋梗塞あるいは虚血性心疾患で冠動脈バイパス移植術（CABG）、経皮的冠動脈インターベンション（PCI）もしくは入院となった70歳以下の患者を対象に、6ヵ月以上が経過したのち聞き取り調査を行った。女性喫煙者、肥満者、糖尿病が増加、高コレステロールは低下EUROASPIRE Iの聞き取り調査の対象は3,180例、IIは2,975例、IIIは2,392例であった。全体として、喫煙者の割合はIが20.3%、IIは21.2%、IIIは18.2%と各調査で同等であった（p＝0.64）が、50歳未満の女性喫煙者は増加していた。肥満者（BMI≧30kg/m2）の頻度も、Iの25.0%からIIは32.6%、IIIでは38.0%と有意に増加した（p＝0.0006）。高血圧患者（非糖尿病患者：≧140/90mmHg、糖尿病患者：≧130/80mmHg）の割合は、Iが58.1%、IIは58.3%、IIIは60.9%と同等であった（p＝0.49）のに対し、高コレステロール（総コレステロール値≧4.5mmol/L）の頻度はIの94.5%からIIは76.7%、IIIでは46.2%と有意に低下した（p＜0.0001）。糖尿病（自己申告による）は、Iの17.4%からIIは20.1%、IIIは28.0%と有意に増加した（p＝0.004）。著者は、「降圧薬や脂質低下薬の使用量が実質的に増加したにもかかわらず、高血圧患者の割合に変化はなく、患者の約半数は推奨される脂質の目標値を上回っていた。これらの経時的な傾向は、CHD患者のライフスタイルをより効果的に管理するには、もっと強制力のある指導が必要なことを示している」と結論し、「疾患の根本原因を解決せずに急性の虚血に陥った心筋を救済しても無意味である。予防に資金を投入すべき」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

非急性冠動脈疾患の治療では、カテーテルベースの治療法による死亡や心筋梗塞の抑制効果が薬物療法よりも優れることを示すエビデンスはないことが、アメリカTufts医療センター臨床試験・健康政策研究所のThomas A Trikalinos氏らが行ったメタ解析で明らかとなった。1977年、Andreas Gruntzig が経皮的冠動脈インターベンション（PCI）の開発によって冠動脈疾患の治療に革命的な進歩をもたらして以来、アメリカでは毎年100万人以上の患者がPCI治療を受けているが、この中には非急性期の患者も多く含まれるという。急性冠症候群やST上昇心筋梗塞ではPCIの有用性が確立されているが、非急性期に対する効果については議論が続いている。Lancet誌2009年3月14日号掲載の報告。インターベンション治療と薬物療法の無作為化試験の系統的オーバービュー研究グループは、非急性冠動脈疾患を対象に経皮的冠動脈形成術（PTCA）、ベアメタルステント（BMS）、薬剤溶出性ステント（DES）、薬物療法を比較した無作為化試験について系統的オーバービューを行った。4つの治療法のうち2つ以上について比較した試験をMedlineで検索した。解析の対象は、死亡、心筋梗塞、冠動脈バイパス移植術、標的病変あるいは標的血管の再血行再建術（TLR/TVR）、あらゆる再血行再建術をアウトカムとする試験とした。変量効果メタ解析でhead-to-head比較試験を評価し、ネットワークメタ解析で直接的エビデンスと間接的エビデンスの統合解析を行った。非急性期の初回治療は薬物療法とすべき4つの治療法のうち2つを比較した4種類の組み合わせ（PTCA vs. 薬物療法：7試験、BMS vs. PTCA：34試験、BMS vs. 薬物療法：4試験、DES vs. BMS：18試験）について検討した63の試験（2万5,388例）が適格基準を満たした。DESと薬物療法、DESとPTCAを直接比較した試験はなかった。すべての直接比較、間接比較において、PCIの進歩は死亡や心筋梗塞の改善には結びついていなかった。DESと薬物療法の間接比較では、死亡のリスク比は0.96（95%信頼区間：0.60～1.52）、心筋梗塞のリスク比は1.15（同：0.73～1.82）であり、いずれも有意差を認めなかった。対照的に、直接比較におけるTLR/TVRのリスク低減効果は、BMSがPTCA に比べ有意に優れ（リスク比：0.68）、DESはBMSよりも有意に優れた（同：0.44）。また、間接比較では、DES がPTCAよりもTLR/TVRのリスク低減効果が有意に優れた（同：0.30）。著者は、「非急性期冠動脈疾患においては、カテーテルベースの治療の技術革新が、薬物療法と比較して死亡や心筋梗塞の抑制効果に優れるとのエビデンスはない」と結論し、「今回の結果は、非急性期の初回治療戦略は至適な薬物療法とする現在の勧告を支持するもの」としている。（菅野守：医学ライター）

不整脈や突然死との関連が深い不整脈原性右室心筋症（ARVC）の新しい診断検査法について、ベス・イスラエル・ディーコネス・メディカルセンター病理学部門のAngeliki Asimaki氏らが、免疫組織化学的分析法を検討した。ARVCは臨床症状が極めて多様な一方、遺伝的浸透度が低く、また通常の心内膜筋生検標本ではARVCの構造変化の関係から病理学的所見による診断を得ることは難しい。Asimaki氏らは、心筋の細胞質蛋白であるデスモソーム蛋白の一つプラコグロビン（別名：γ-カテニン）の分布が、ARVC患者の稀な1型であるNaxos病やカルバハル症候群の患者で激減していたことや、デスモソーム蛋白遺伝子と一般的なARVCとの関連を検討するスタディでプラコグロビン減少を見いだしていたことをもとに本試験を行った。NEJM誌2009年3月12日号より。ARVC標本全例でプラコグロビンの著しい低下を確認Asimaki氏らは、デスモソーム蛋白の分布の変化が、ARVCに対する感度および特異度が高く、診断検査法として利用可能かを検討することを目的とし、ヒト心筋標本の免疫組織化学的分析を行った。標本数は11例。なおARVCではデスモソーム蛋白遺伝子の変異が約40％とされているが、本試験標本では8例で認められた。また対照標本として剖検心筋標本10例が用意された。結果、ARVC標本のすべてでプラコグロビンの著しい低下が見られた。対照標本では見られなかった。デスモソーム蛋白にはプラコグロビン以外にも複数あり、本試験ではそれらの様々な変化が見られたが、非デスモソーム蛋白（N-カドヘリン）については全例正常で変化は見られなかった。感度91％、特異度82％プラコグロビンの低下がARVCに特異的かどうかを調べるため、肥大型、拡張型、虚血性の心筋症患者15例の心筋標本を分析したが、ARVC標本を含む全標本で、接合部におけるプラコグロビンとN-カドヘリンとの見分けがつかなかった。試験では、ジョンズ・ホプキンスARVC登録の心生検標本を用いて盲検下での免疫組織化学的分析も行われた。それらの結果、臨床的な診断でARVCと確定していた11例のうち10例で正確な診断ができ、ARVCではなかった11例のうち10例について正しく除外ができた。感度は91％、特異度は82％、陽性適中率は83％、陰性適中率は90％。ARVC標本でのプラコグロビンの低下は左室と心室中隔を含め広範にわたって認められた。Asimaki氏らは「通常の心内膜心筋生検標本を用いたルーチンの免疫組織化学的分析は、非常に感度、特異度に優れたARVC診断検査と言えるだろう」と結論している。（武藤まき：医療ライター）

オゾンは大気汚染物質の1種であり、有害な健康アウトカムに関与していることが多くのスタディで示唆されている。しかし、大気汚染関連の死亡率とオゾンへの長期曝露との関連を断定できるデータはいまだ得られていない。カリフォルニア大学公衆衛生校環境健康科学部門のMichael Jerrett氏らは、過去のスタディの示唆をもとに、心肺系が原因の死亡リスク、特に呼吸器系が原因の死亡の、オゾン曝露の潜在的な寄与について調査を行った。NEJM誌2009年3月12日号より。18年間、約12万の死亡例を分析調査は、American Cancer Society Cancer Prevention Study IIのコホートデータを用いて行われた。これらは米国96都市の大気汚染データと関連づけることができ、分析は、コホート44万8,850例の18年の追跡調査期間中の死亡例11万8,777例について行われた。分析に用いた1日の最大オゾン曝露濃度に関するデータは、1977年から2000年までの各年4月1日～9月30日までの分を入手。微細粒子物質（≦PM 2.5；直近のレビューで有害な健康アウトカムに影響すると示唆された値、PM：空気力学的直径）濃度に関するデータは、1999年と2000年分を入手し、オゾン濃度と死亡リスクとの関連は、標準多平面コックス回帰モデルを用いて調べられた。オゾン濃度の増加に伴う、呼吸器系が原因の死亡リスクの有意な増加を実証1種汚染物質モデル（オゾンデータが入手可能だった96都市とオゾン・微細粒子両データが入手可能だった86都市をベースとする）では、オゾンおよび微細粒子両濃度の増大と心肺系を原因とする死亡リスクの増大とに有意な関連が認められた。2種汚染物質モデル（オゾン・微細粒子両データが入手可能だった86都市をベースとする）では、微細粒子濃度と心血管系が原因の死亡リスクとの関連、オゾン濃度と呼吸器系が原因の死亡リスクとの関連が認められた。またオゾン濃度10ppb上昇に伴う、呼吸器系が原因の死亡リスクの相対リスクは1.040（95%信頼区間：1.010～1.067）と推定された。Jerrett氏らは「我々が行った大規模試験の結果、微細粒子濃度（PM 2.5）を考慮した場合は、心血管が原因の死亡リスクとオゾン濃度との関連を見いだすことができなかった。しかしオゾン濃度の増加に伴って、呼吸器系が原因の死亡リスクが有意に増加をすることを実証することはできた」と結論した。（武藤まき：医療ライター）

第3世代弱毒化組織培養の天然痘ワクチン「LC16m8」は、未接種成人で特に有効性が高いことが、慶應大学医学部熱帯医学寄生虫学の齋藤智也氏らによって報告された。既摂取成人でもおよそ6割で、有効な追加免疫反応が認められた同報告は、JAMA誌2009年3月11日号で発表されている。天然痘による生物テロへの危機感から、天然痘ワクチンの必要性が再考されているものの、第1世代の同ワクチンなどでは、有害事象の発症率が高く、有効なワクチンが模索されている。皮膚反応で善感は、未接種者94.4％、既接種者86.6％齋藤氏らは、2002～2005年にかけて、自衛隊員で天然痘ワクチン未摂取の1,529人と、既摂取の1,692人に対し、LC16m8を摂取した。摂取10～14日後、皮膚反応で善感の確認を行い、また摂取30日後に、被験者のうち200人に対してプラーク減少中和試験を行った。その結果、未接種者の1,443人（94.4％、95％信頼区間：93.2～95.9）と、既接種者の1,465人（86.6％、同：85.0～88.2）で、皮膚反応で善感が認められた。また、中和試験の結果セロコンバージョンまたは有効な追加免疫効果が見られたのは、未接種者では41人のうち37人（90.2％、同：81.2～99.3）だったが、既接種者では155人中93人（60.0％、同：52.3～67.7％）と有意に低率だった。重度な有害事象はゼロ、安全性も確認LC16m8摂取が原因と考えられる有害事象については、アレルギー性皮膚炎と多形紅斑がそれぞれ1人のみで、重度の有害事象は全く見られなかった。同氏らは、これまでの10万人超の子供を対象にした研究結果と合わせて、今回の研究結果は、LC16m8が大規模なワクチン接種プログラムに用いても安全であることを示唆している、としている。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）