ファイザー株式会社は5月21日、脳卒中治療に携わる急性期、回復期、維持期の医師359人を対象に実施した「脳卒中治療に関する意識調査」の結果を発表した。それによると、急性期病院との連携を、半数以上の回復期、維持期の医師が「満足」「まあ満足」と回答している。一方、回復期病院との連携は、急性期、維持期ともに3割程度の回答だった。また一般診療所との連携では、急性期、回復期の医師は2割程度と、連携の満足度に差が見られた。自治体との地域連携に対しては、「満足」「まあ満足」の回答が1割程度にとどまり、さらに維持期での脳卒中地域連携クリティカルパスの使用率は36.9％と、急性期（57.0％）、回復期（69.8％）と差がある結果となった。 t-PAの実施に関しては、急性期医師（脳神経外科・神経内科・救急・ICUなど）が勤務する医療機関の83.1％が「t-PAを実施している」と回答する一方、200床未満の病院になるとt-PA実施の割合は50.0％にとどまった。このほか、回復期の医師（リハビリテーション科・整形外科など）の75.4％は、脳卒中患者の自宅復帰率は「50％程度以上」と回答。しかし、「70％程度以上」とすると、44.3％にとどまった。 また、維持期の医師（内科・循環器内科など）の半数以上が、脳卒中既往患者が「必要なリハビリをあまり受けていない／受けていない」と回答し、さらに維持期の医師の半数以上が、自身の脳卒中既往患者の服薬アドヒアランスが70％未満と感じ、50％未満と回答とした医師も3割いた。 ●詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2010/2010_05_21.html

主婦の約4割が｢過去1年以内に検診を受けていない｣という結果が、ソニー損害保険株式会社が27日に発表した「主婦の健康診断・健康意識に関する調査」より明らかになった。この調査は、2010年5月14日～5月17日の4日間、20歳～49歳の主婦（パート/アルバイト、専業主婦）に対し、インターネットリサーチで実施し、1,000名の有効回答を得たもの。過去1年間に受けた検診の種類を複数回答で聞いたところ、｢過去1年以内にどの検診も受けていない｣が39.8%と最も多い結果だった。過去1年以内にどの検診も受けていない398名に、検診を受けていない理由を複数回答で聞いたところ、「検診にお金がかかる」が39.4%と、経済面での理由が約4割となり、続いて「検診へ行く時間がない」32.7%、「面倒くさい」31.9%、「今のところ特に体に異常がみられない」29.1%となった。過去1年以内に検診したガンの種類を複数回答で聞いたところ、「子宮けいガン」が33.4%と最も多く、主婦の3人に1人が子宮けいガン検診を受けていたようだ。次に多かったのは「乳ガン」の25.9%で、「子宮体ガン」14.1%、「胃ガン」8.4%、「大腸ガン」5.7%、「肺ガン」4.1%となっている。全回答者1,000名に、あなたが受けてみたいと思う検診を複数回答で聞いたところ、1位「500円で受けられるワンコイン検診」58.5%、2位「自宅でできるキット検診」40.8%、3位「検診後に昼食が付いているランチ付き検診」30.0%となり、経済的かつ手軽に受けられる検診が求められていることがわかったという。また、ガン以外の女性特有の病気や女性がかかりやすい病気の中で気になっているものを複数回答で聞いたところ、「更年期障害」で62.8%、「子宮筋腫」 55.5%、「骨粗鬆症」33.0%、「子宮内膜症」31.8%、「貧血」29.5%となった。「更年期障害」と回答した割合は年齢があがるにつれて高くなっており、20代主婦で42.2%、30代主婦で59.2%、40代主婦では70.2%となっている。また、20代主婦では他の年代よりも回答した割合が高いものが多く、「貧血」（51.8%）、「子宮内膜症」（50.6%）、「卵巣のう腫」（38.6%）、「膀胱炎」（32.5%）で他の年代より10ポイント以上高くなっていた。詳細はこちらhttp://from.sonysonpo.co.jp/topics/pr/2010/05/20100527_1.html

日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社は5月25日、20代から60代の男女20,000人を対象に行った、むずむず脚症候群に関するインターネット調査の結果を発表した。それによると、7.9％にむずむず脚症候群の疑いがあることがわかった。また、このうち病院を受診している人の割合は4.5％ひとどまった。さらに、むずむず脚症候群の疑いがあり病院を受診している人の69.4％が、「病気ではない」「水虫」「不眠症」「神経症」などと診断されていた。「むずむず脚症候群」と診断を受けているのは30.6％だった。●詳細はプレスリリースへhttp://www.boehringer-ingelheim.co.jp/com/Home/Newscentre/pressrelease/news_detail.jsp?paramOid=11350

クリニカル・インディケーター（臨床評価指標）に対するインセンティブを外してしまうと、その指標の医療パフォーマンスは低下することが、英国NIHR School for Primary Care ResearchのHelen Lester氏らにより報告された。米国のHMO（健康維持機構）の一つ、カイザーパーマネントにおける、4つの指標をめぐる10年間の動向を分析した結果で、BMJ誌2010年5月15日号（オンライン版2010年5月11日号）で掲載されている。同氏は「医療政策担当者および臨床医は、この事実を認識しなければならない」としている。インセンティブが外されたインディケーターのパフォーマンスは低下カイザーパーマネントは米国最大のHMOで、北カリフォルニア地区に35の医療施設を有する。Lester氏らは、同HMO加入者252万3,659人に関する約10年間（1997～2007年）の、4つのクリニカル・インディケーターについて解析した。4指標は、英国でプライマリ・ケア医を対象に2004年に導入されたP4P（pay for performance）のクリニカル・インディケーターにもある、「血糖コントロール（HbA1c：

英国で近年、Dr.ハロルド・シップマン事件やブリストル王立病院小児心臓外科事件など、メディアの関心と人々の懸念を高める医師の犯罪や事件が相次いでいることを背景に、学生時代のリスク因子を見いだすことを目的とした研究が、英国ノッティンガム医科大学Queen’s Medical Centre医学教育部門のJanet Yates氏らにより行われた。BMJ誌2010年5月15日号（オンライン版2010年4月27日号）掲載より。「cases」59例について照合症例対照研究Yates氏らは、学生時代の記録とGMC（General Medical Council：全国医学協議会；医師免許の登録管理機構）の記録の、照合症例対照研究を行った。対象となったのは、1958～1997年の間に、英国の8つの医学校のうちの1つを卒業した59人。いずれも1999～2004年の間に、重大な職業上の非行（professional misconduct）を犯したことがGMCに記録されていた「cases」と認定した医師だった。研究のために卒業者コホートから「cases」1人につき、対照群として4人ずつをシステマティックに選んだ上で（236例）GMCの記録を引き出してきて検討を行った。主要評価項目は、多変量条件付きロジスティック回帰分析によるオッズ比で「cases」となる可能性が高いと示された、潜在的なリスク因子（入学前・就学中の特性を含む）。データは、「cases」が最初に学んだ医学校から入手した学生時代の記録の写しが用いられた。「男性」「低階級」「落第を経験」が浮かび上がったが…解析の結果、「cases」になる可能性が高かったのは、「男性」「出身社会階級が低い」、メディカルコース就学中、特に低学年時に「落第を経験」が、独立したリスク因子として浮かび上がった。多変量解析の結果のオッズ比は、「男性」であることが9.80（95％信頼区間：2.43～39.44、P=0.001）、「低社会階級」が4.28（1.52～12.09、P=0.006）、「低学年時や臨床コース前に落第を経験」が5.47（2.17～13.79、P

株式会社雪国まいたけは24日、朝食時に「まいたけ」をおかずに米飯と一緒に摂取することで、朝食後ならびに昼食後の血糖値上昇を有意に抑制する効果があることを人で確認、新潟薬科大学との共同研究の成果として、21～23日に徳島で行われた日本栄養・食糧学会大会において発表した。今回の試験では、健常人男女13人に対して行われた。朝9時に米飯のみを食べた際の血糖値の経時データと、米飯とまいたけ（調理法：ホイル焼き）を食べた際の血糖値データを比較し、摂取30分後の血糖値が米飯単独摂取より有意に低くなることを確認したという。 さらに、3時間後の昼12時に共通食として被験者全員に米飯のみを摂取させ、血糖値を測定したところ、朝に米飯とまいたけを摂取した被験者の血糖値上昇が有意に低くなることも認められたとのこと。このように最初の食事が、次の食後の血糖値を低く抑えられる効果（セカンドミール効果）がまいたけにあることも確認された。詳細はプレスリリースへhttp://www.maitake.co.jp/00root/press/press_10_0524.html

米アボット社が行った米国の3,690名の患者を対象に2つの薬剤溶出ステントを比較した大規模無作為化試験の1つであるSPIRIT IV試験の結果が、2010年5月5日に発刊されたNEJM（The New England Journal of Medicine）に掲載された。同社の日本法人が18日に発表した。今回発表された結果において、XIENCE Vエベロリムス溶出冠動脈ステントシステム（販売名：XIENCE V 薬剤溶出ステント）はTAXUS Express2 パクリタキセル溶出冠動脈ステントシステム（販売名：TAXUS エクスプレス2 ステント）よりも、ステント留置後1年経過観察時点において心筋梗塞、血行再建術、心臓死等の主要心事故を引き起こしにくいことが示された。また、SPIRIT IV試験では、XIENCE V留置群とTAXUS留置群との比較において、ステント血栓症発生率を有意に低減することが示されました。これらの結果は2009年9月に行われたTCT（Transcatheter Cardiovascular Therapeutics）でも発表されている。SPIRIT IV試験では、XIENCE V群はTAXUS群と比較すると、1年経過観察時点において、主要評価項目であるTLF（Target Lesion Failure）を38％統計的に有意に低減することが示された（XIENCE V群 4.2％に対しTAXUS群　6.8％、 p値=0.001）。TLFは患者に対する有効性と安全性を評価する複合評価項目として定義されており、心臓死、標的血管起因の心筋梗塞、虚血に基づく標的病変血行再建 （ID-TLR） が含まれる。また、1年経過観察時点での血栓（ステント血栓症）発生率において、XIENCE V群は現在までに報告されているその他の薬剤溶出ステントと比較するとステント血栓症の発生を最も低減することが示された（Academic Research Consortium〔ARC〕定義の Definite/Probable に分類される1年経過観察時点でのステント血栓症発生率は0.29％）。詳細はプレスリリースへhttp://www.abbott.co.jp/press/2010/100518.asp

キユーピー株式会社は19日、卵白タンパク質の摂取がラットの内臓脂肪の蓄積に与える影響について調査した結果、内臓脂肪の蓄積が抑えられる可能性があることがわかったと発表した。卵白タンパク質（EWP）は、栄養学的に非常にバランスの良いアミノ酸組成であり、良質なタンパク質源として評価されている。今回、EWPまたはカゼインをタンパク質源とした試験食を用い、摂取するタンパク質の種類がラットの体全体のタンパク質量や体脂肪に及ぼす影響を調べた。その結果、EWPを与えた群は、カゼインを与えた群に比べ、体全体のタンパク質量は高い値を示し、体脂肪および内臓脂肪量は低い値を示した。このことから、 EWPは良質なタンパク源としてだけではなく、内臓脂肪増加に伴う生活習慣病の予防にも活用できる可能性が示されたとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.kewpie.co.jp/company/corp/newsrelease/2010/30.html

株式会社プラスアールは25日、同社が運営するモバイルサイト「禁煙のミカタ（http://nosmoke.netclinic24.com/）」上にて実施したCOPD（慢性閉塞性肺疾患）の啓発およびCOPDチェックから、40代以上の喫煙者の34.4％がCOPD予備軍であることがわかったと発表した。この調査は、同社が日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社から情報提供を受け、2009年11月1日から2010年4月30日にかけて20代から80代の喫煙者20,154名に対して行われたもの。調査概要は、「息苦しい」「痰がでる」「咳がでる」などの症状関連ワード、「禁煙」「たばこ」などのたばこ関連ワード、「肺がん」「COPD」などの疾患名ワードを中心に検索エンジン経由で集客を行い、疾患の啓発およびチェックへの誘導を実施したとのこと。本調査の結果、1,983名（9.8％）もの人が「COPDの可能性が高い」と診断され、40代以上の喫煙者に限るとその割合は34.4％と高かった。しかし、そのうち禁煙の意思を示した人は12.9％と少なく、COPDの恐ろしさに対する理解が十分でないことも明らかになった。 また、35歳以上の高リスク層も併せた上でチェック後に呼吸器科専門医のリストを提示し、実際の受診率についても調査した。（調査依頼数1,254名、有効回答数182名）その結果、12％がチェック後に専門医の受診をしており、「これから受診したい」と回答した60％を含めると、72％がチェック後の受診に対して前向きな姿勢を示していることもわかった。 詳細はプレスリリースへhttp://www.plusr.co.jp/news/20100525.html

カルピス株式会社 健康・機能性食品開発研究所は、Lactobacillius helveticus発酵乳の摂取が、「記憶障害の予防」と「記憶力の向上」に有用であることを、静岡県立大学　食品栄養科学部　横越英彦教授との共同研究で確認したと報告した。この研究結果を2010年5月22日の第64回日本栄養・食糧学会大会で発表したという。 同社は1970年代より、「カルピス」を製造する過程で生み出される発酵乳（「カルピス酸乳」）の機能性研究を続けている。特に、「カルピス酸乳」中に含まれる乳酸菌Lactobacillius helveticusで発酵させたLH発酵乳の機能性に着目して、これまでに寿命延長、抗腫瘍、免疫賦活、血圧降下、疲労回復、ストレス低減や、学習記憶能力の向上に効果があることを明らかにしてきた。今回マウスを用いた試験で、「カルピス酸乳」を与えた結果、短期記憶障害の予防効果を示し、また「カルピス酸乳」ホエーを与えた結果、２日後の記憶保持を向上させる効果を示したという。詳細はプレスリリースへhttp://www.calpis.co.jp/corporate/press/nrl_00021.html

脳卒中発症後4.5時間までに遺伝子組み換え組織プラスミノーゲンアクチベーター（rt-PA）であるアルテプラーゼ（商品名：アクチバシン、グルトパ）静注投与を開始すれば臨床予後の改善が得られるが、それ以上治療開始が遅れるとリスクがベネフィットを上回ることが、イギリスGlasgow大学のKennedy R Lees氏らによるプール解析で示された。虚血性脳卒中発症後早期にrt-PAの静注投与を開始すれば予後の改善が得られるが、ベネフィットは時間の経過とともに低下することが報告されている。以前の個々の患者データの統合解析では、現在承認されている「発症後3時間以内」を超えても予後の改善効果が得られる可能性が示唆されているという。Lancet誌2010年5月15日号掲載の報告。以前の6試験のデータに新たに2試験のデータを追加して解析研究グループは、虚血性脳卒中を対象に発症からrt-PAであるアルテプラーゼ静注投与開始までの経過時間が治療効果や臨床的なリスクに及ぼす影響について、8試験のデータのプール解析を実施した。急性脳卒中を対象とした以前の6試験（NINDS I/II、ECASS I/II、ATLANTIS I/II）のデータ（2,775例）に、今回、ECASS III（821例）およびEPITHET（100例）のデータを追加して新たに検討を行った。多変量ロジスティック回帰モデルを用いて、脳卒中の発症からrt-PA治療開始までの時間（OTT）と3ヵ月後の良好な臨床予後（改訂Rankinスコア：0～1）、死亡率、臨床的に関連のある実質性出血の発症とその転帰との関連について評価した。脳血管の画像診断は必須要件とはせず、OTTが360分以内であることが確認された症例を解析の対象とした。発症後3時間以上が過ぎても、4.5時間までなら臨床ベネフィットあり脳卒中発症から360分以内に治療が開始された3,670例が、アルテプラーゼ群（1,850例）あるいはプラセボ群（1,820例）に無作為に割り付けられた。OTTが短いほど、3ヵ月後の良好な臨床予後のオッズが上昇し（p＝0.0269）、OTTが約270分以上になるとアルテプラーゼ治療のベネフィットは消失した。3ヵ月後の良好な臨床予後の補正オッズ比は、プラセボ群よりもアルテプラーゼ群で優れており、OTTが0～90分の場合は2.55（95%信頼区間：1.44～4.52、p＝0.0013）、91～180分で1.64（同：1.12～2.40、p＝0.0116）、181～270分で1.34（同：1.06～1.68、p＝0.0135）、271～360分では1.22（同：0.92～1.61、p＝0.1628）であった。広範な実質性出血がアルテプラーゼ群の5.2%（96/1,850例）に認められ、プラセボ群では1.0%（18/1,820例）にみられたが、OTTとの関連は明確ではなかった（p＝0.4140）。死亡率の補正オッズ比はOTTの延長とともに上昇し（p＝0.0444）、0～90分で0.78（95%信頼区間：0.41～1.48、p＝0.4400）、91～180分で1.13（同：0.70～1.82、p＝0.6080）、181～270分で1.22（同：0.87～1.71、p＝0.2517）、271～360分では1.49（同：1.00～2.21、p＝0.0501）であった。著者は、「虚血性脳卒中の患者では、発症後3時間が過ぎても4.5時間までであればアルテプラーゼ静注投与による臨床症状の改善やCT画像上のベネフィットが得られる。有効性を最大限にまで向上させるには治療開始の遅延を短縮する努力を払うべきである」と結論し、「4.5時間を過ぎるとリスクがベネフィットを上回る可能性があるため注意を要する」としている。（菅野守：医学ライター）

2010年度の15～59歳の成人生存率が最も高い国は男性がアイスランド、女性はキプロスであることが、アメリカWashington大学のJulie Knoll Rajaratnam氏らによる解析で明らかとなった。成人の死亡は世界の医療における最優先課題であり、成人の死因はミレニアム開発目標5（MDG 5、2015年までに妊産婦の死亡率を1990年の水準の4分の1にまで低下させる）およびMDG 6（HIV/エイズの蔓延を2015年までに食い止め、その後減少させる）の重要な構成要素である。しかし、成人の死亡率には政策的な関心がほとんど払われず、医療資源の配分やモニタリングの努力もなされていないという。Lancet誌2010年5月15日号（オンライン版2010年4月30日号）掲載の報告。1970～2010年の187ヵ国における3,889の調査を基にした解析研究グループは、15～59歳の年齢層の世界的な死亡率について系統的な解析を行った。1970～2010年の187ヵ国における3,889の調査に関するデータベースを構築した。データ源としては、健康状態登録データや国勢調査を用い、正確を期すため家庭での死亡に関する調査データを使用した。生存バイアスを修正済みの調査として兄弟姉妹の家族歴のデータも用いた。ガウス過程回帰モデルを用い、サンプリングおよび非サンプリングエラーを示す不確かさ区間によって各国の15～60歳の男女別の死亡率（45q15と記す）の推定年率を算出した。欠測データによる評価では、これらの解析方法による各国の予測的妥当性は良好なことが示された。2010年の死亡リスク、アイスランド人男性65人/1,000人、キプロス人女性38人/1,000人成人の死亡率は、実質的に国ごとおよび調査時期によってばらつきがみられた。2010年に最も死亡リスクが低かった国は、男性がアイスランド、女性はキプロスであった。アイスランド人男性の45q15は、1,000人当たり65人（不確かさ区間：61～69人）であり、キプロス人女性の45q15は、1,000人当たり38人（同：36～41人）であった。2010年の死亡リスクが最も高かったのは、男性がスワジランド［45q15：1,000人当たり765人（不確かさ区間：692～845人）］、女性はザンビア［45q15：1,000人当たり606人（同：518～708人）］であった。サハラ以南のアフリカ諸国（HIVの流行が原因）と、旧ソ連邦およびその関連諸国は、1970～2010年までに成人の死亡率が実質的に上昇した。東南アジアの大部分の地域では成人死亡率が大幅に低下し、南アジアの女性は特に低下傾向が大きかった。著者は、「成人の死亡を予防するには、子どもの生存率の改善と同様に世界的な医療政策が重要である」と結論し、「成人の死亡率の定期的なモニタリングの重要性をもっと強調すべき」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

脳卒中後後遺症を有する患者には効果的なリハビリテーション療法が必要とされるが、近年開発が進む、ロボット工学を活用したリハビリ・アシスト装置の効果は？　本論は、上肢後遺症患者のために開発された「MIT-Manus robotic system」（Interactive Motion Technologies社製）の運動機能改善効果を、通常ケアや強化訓練療法との比較で検討したもので、米国プロヴィデンス退役軍人医療センターのAlbert C. Lo氏らが行った。NEJM誌2010年5月13日号（オンライン版2010年4月16日号）掲載より。脳卒中後6ヵ月以上、中等度～重度の上肢後遺症患者を対象に無作為化試験試験は多施設共同無作為化試験で、脳卒中後6ヵ月以上、上肢に中等度から重度の後遺症が残っている患者127例を対象に行われた。被験者は無作為に、（1）ロボットアシスト療法を受ける群（49例）、（2）強化リハビリ療法を受ける群（ストレッチ、肩関節の安定化のための運動、腕の運動、機能回復のための作業療法など、50例）、（3）通常ケアを受ける群（医学管理、必要に応じた外来受診、数例でリハビリサービスの利用、28例）に割り付けられた。（1）と（2）は、同様のスケジュール、運動メニュー・強度となるよう調整され、12週間にわたって、1セッション1時間以上の療法を、36回受けた。主要評価項目は、12週時点での、Fugl-Meyer評価法（Fugl-Meyer Assessment of Sensorimotor Recovery after Stroke）による運動機能スコアの変化とした。副次評価項目は、Wolf Motor Function Test、およびStroke Impact Scaleで評価した。また36週時点で治療効果の2次解析が行われた。通常ケアよりは効果がありそうだが…結果、Fugl-Meyer評価法による、12週時点でのロボットアシスト療法群の患者の運動機能は、通常ケア群よりも改善していた（スコア差：2.17ポイント、95％信頼区間：－0.23～4.58）。しかし有意差は認められなかった。一方、強化リハビリ療法群と比べるとロボットアシスト療法群の改善は劣っていた（同：－0.14ポイント、－2.94～2.65）。しかしこちらも有意差は認められなかった。なおStroke Impact Scaleでの検討では、ロボットアシスト療法群は通常ケア群よりも有意な改善が認められた（同：7.64ポイント、2.03～13.24）。36週時点の2次解析では、ロボットアシスト療法群の改善は、通常ケア群よりも有意な改善が認められた。両群のFugl-Meyer評価法によるスコア差は2.88ポイント、Wolf Motor評価法による時間差は－8.10秒だった。強化リハビリ療法群とは有意差は認められなかった。重度有害事象は報告されていない。（医療ライター：武藤まき）

大腸がんスクリーニングで内視鏡検査が広く行われているが、がんや腺腫様ポリープ（良性前悪性腫瘍または腺腫）の見落とし（低率だがわずかではない）に対する懸念は払拭されていない。ポーランド・Maria Sklodowska-Curie記念がんセンター・研究所のMichal F. Kaminski氏らは、有効なスクリーニングの鍵になると示唆されるが、妥当性について検証されていない腺腫病変の発見率と盲腸到達率について、評価を行った。結果、腺腫発見率が、大腸がんリスクの独立した予測因子であることが確認されたという。NEJM誌2010年5月13日号掲載より。内視鏡検査専門医186人が関わった45,026例のデータを評価Kaminski氏らは、内視鏡検査専門医は186人から、2000～2004年に大腸がんスクリーニングプログラムを受けた45,026例のデータを集め、多変量Cox比例ハザード回帰モデルを用いて評価を行った。スクリーニング実施時からその後の定期サーベイランス実施時の間に発見された大腸腺がんを「中間期がん」と定義し、スクリーニング時の腺腫発見率および盲腸到達率と、中間期がんリスクとの関連を評価した。腺腫発見率と中間期がんリスクに有意な関連確認被験者は平均年齢55.1歳、中央値52.1ヵ月追跡、総計18万8,788人・年のデータが解析された。同期間に確認された中間期がんは、42個だった。分析の結果、腺腫発見率と中間期がんリスクとの関連は、有意な関連が認められた（P=0.008）。一方、盲腸到達率と中間期がんリスクとの関連は、有意ではなかった（P=0.50）。腺腫発見率20％以上と比べて、各発見率のハザード比はそれぞれ、発見率15.0～19.9%は10.94（95％信頼区間：1.37～87.01）、11～14.9％は10.75（同：1.36～85.06）、11％未満は12.50（同：1.51～103.43）だった（すべてP=0.02）。（医療ライター：武藤まき）

70歳以上の女性高齢者に対し、高用量ビタミンDを年1回投与することで、転倒リスクが増大してしまうようだ。また投与後3ヵ月間の転倒リスクは、約30％も増加したという。オーストラリアMelbourne大学臨床・生化学研究所のKerrie M. Sanders氏らが、2,200人超を対象に行った無作為化プラセボ対照二重盲検試験で明らかにしたもので、JAMA誌2010年5月12日号で発表している。ビタミンD投与と転倒リスクについては、これまで発表された試験結果で議論が分かれていた。ビタミンD投与群の転倒リスクは1.15倍、骨折リスクは1.26倍に同研究グループは、2003年6月～2005年6月にかけて、地域に住む70歳以上の女性高齢者、合わせて2,256人について試験を行った。被験者を無作為に2群に分け、一方の群には毎年秋から冬にかけて3～5年間、ビタミンD（コレカルシフェロール50万IU）を年1回投与し、もう一方にはプラセボを投与。2008年まで追跡し、転倒や骨折の回数について調べた。追跡期間中の骨折件数は、ビタミンD群1,131人のうち171件に対し、プラセボ群1,125人のうち135件だった。総転倒件数は、ビタミンD群は837人で2,892回（83.4回/100人・年）、プラセボ群は769人で2,512回（72.7回/100人・年）だった（発生率比：1.15、95％信頼区間：1.02～1.30、p=0.03）。骨折に関するビタミンD群のプラセボ群に対する発生率比は、1.26（同：1.00～1.59、p=0.047）だった。ビタミンD投与後3ヵ月の転倒リスクは約1.3倍ビタミンD群の転倒については、特に投与後3ヵ月間にリスクが増大し、同期間のプラセボ群に対する発生率比は1.31に上ったのに対し、投与後3ヵ月以降の9ヵ月間の同発生率比は1.13だった（均一性検定、p=0.02）。なお、ビタミンD群の25-ヒドロキシコレカルシフェロール血中濃度は、投与1ヵ月後に約120nmol/Lまで上昇し、同3ヵ月後には約90nmol/L、その後も投与後12ヵ月間プラセボ群より高濃度だった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

カナダでは1994年以降、冠動脈性心疾患による死亡率が低下傾向にあるが、その要因として、内科・外科治療の進歩と、総コレステロール値の低下などリスク因子の減少にあることが明らかになったという。カナダSunnybrook Health Sciences CentreのHarindra C. Wijeysundera氏らが、地域住民を対象に行った前向きコホート試験で明らかにしたもので、JAMA誌2010年5月12日号で発表した。1994～2005年、冠動脈性心疾患死は35％減少同研究グループは、1994～2005年にかけて、オンタリオ州に住む25～84歳を対象に、試験を行った。急性心筋梗塞や急性冠症候群といった8つの冠動脈性心疾患に対する、エビデンスで裏づけられた治療法と、喫煙や糖尿病といった6つのリスク因子について、それぞれ、冠動脈性心疾患死との関連を分析した。その結果、調査期間中のオンタリオ州の年齢補正後冠動脈性心疾患死亡率は、人口10万人中191人から125人へと、35％減少していた。2005年には、7,585人の冠動脈性心疾患による死亡が削減できたと推定された。死亡率低下要因の43％が治療の進歩、48％がリスク因子の減少同死亡率低下の要因としては、その43％が内科・外科治療の進歩と考えられ、なかでも急性心筋梗塞（8％）、慢性安定冠動脈疾患（17％）、心不全（10％）に対する治療進歩が大きく関与していた。リスク因子の減少傾向も、3,660人の冠動脈性心疾患死を予防または遅らせることができたと推定され、同死亡率低下の要因の48％に関与していた。なかでも、総コレステロール値の低下（23％）、収縮期血圧の低下（20％）の影響が大きかった。一方で、糖尿病罹患率や肥満指数（BMI）の増加は、冠動脈性心疾患死亡率増加の、それぞれ6％と2％に関与していた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

小児の救急外来受診で最も多い発熱について、5～10％で見逃されている重症細菌性感染症の診断を的確に行うための臨床モデルの開発が試みられた。オーストラリア・シドニー大学公衆衛生校のJonathan C Craig氏ら研究グループが、約16,000症例を前向きコホート研究により検討。BMJ誌2010年5月8日号（オンライン版2010年4月20日号）で発表している。救急外来の5歳未満15,781例の発熱症例を検証Craig氏らは、現状の診断プロセスで、どの程度、発熱を呈する小児に対し重症細菌性感染症疑いの診断をつけ治療が行われているのかを評価するとともに、経験値によるものではなく、重症細菌性感染症と非細菌性感染症とを見分ける臨床モデルの開発・検証を行った。オーストラリア・Westmeadの小児病院の救急外来での、2004年7月1日～2006年6月30日の2年にわたる前向きコホート研究による。被験者は、5歳未満の小児15,781例だった。医師がどのような診断をつけたかは、病院の電子カルテにセットされている40の臨床像を参考とした。また、重症細菌性感染症だったか否かは、標準的なX線検査、微生物学的検査、経過観察によって確定診断がされたか除外されたものとした。主要評価項目は、主要な重症細菌性感染症（尿路感染、肺炎、菌血症）のうちの1つの診断をつけたかどうか、また臨床診断モデル（臨床評価と確定診断のデータベースから多項ロジスティック回帰法を用いて提示）および臨床医の判断による両者の診断精度についても検討された。臨床診断モデルを感度の高いものに改善する必要がある追跡調査で入手できたデータは15,781例の93％だった。3つの主要な重症細菌性感染症の有病率は、合わせて7.2％（1,120/15,781例、95%信頼区間：6.7%～7.5%）だった。尿路感染の診断がつけられたのは543例（3.4%、95%信頼区間：3.2%～3.7%）、肺炎は533例（3.4%、同：3.1%～3.7%）、菌血症は64例（0.4%、同：0.3%～0.5%）だった。重症細菌性感染症を有した小児のほとんど（94%超）が、適切な検査（尿培養、胸部Ｘ線、血液培養）を受けていた。また抗菌薬が速やかに処方されたのは、尿路感染66％（359/543例）、肺炎69%（366/533例）、菌血症81%（52/64例）だった。しかし一方で、細菌性感染症ではない小児の20％（2,686/13,557例）にも抗菌薬の処方がされていた。診断精度は、医師の診断の感度は10～50%と低く、特異度は90～100%と高かった。一方、臨床診断モデルは、幅広い閾値の感度、特異度を呈した。Craig氏は、「救急外来の医師は、小児の重症細菌性感染症に対して過小評価するも抗菌薬を処方するという傾向があった。臨床診断モデルは、医師の意思決定を改善し、そのことによって早期処置が施されるように、細菌性感染症検出の感度を高めるものにしなければならない」と結論している。

心血管疾患予防のため、イギリス政府は40～74歳の全成人を対象としたスクリーニング戦略の実施を推奨している。その戦略と、ルーチンデータを用いて心血管リスクを層別化する（Framinghamリスクスコア、Cambridge diabetesリスクスコア、Finnish diabetesリスクスコアを用いる）戦略とでは、潜在するハイリスク患者を特定・治療することに、どれほどの違いがあるのかが検証された。ケンブリッジ・Addenbrooke's病院メタボリックサイエンス研究部MRC疫学部門のParinya Chamnan氏らによるモデルスタディによる。BMJ誌2010年5月8日号（オンライン版2010年4月23日号）掲載より。政府推奨の全成人対象の戦略と、リスクスコアに基づく戦略の予防効果を比較Chamnan氏らは、イギリス、ノーフォークの40～79歳の住民を対象とする前向き試験EPIC-Norfolk（European Prospective Investigation of Cancer-Norfolk）のデータから、モデルスタディを構築した。被験者は、1993～2007年のデータがあり基線で心血管疾患、糖尿病に罹患していなかった40～74歳の男女16,970例。主要転帰は、新規の心血管疾患1例を予防するのに要したスクリーニングの実施件数、また、予防するための治療介入に要した件数、あるいは予防できた可能性があった新規の心血管疾患に対する件数についても検討された。治療効果による相対リスクの低下は、臨床試験のメタ解析の結果およびNational Institute for Health and Clinical Excellenceのガイドラインから推定した。効果は同一、リスクスコア戦略の方がコストを抑えられる追跡期間中の心血管イベント発生は、18万3,586患者・年超のうち、1,362例だった。新規の心血管イベント抑制に関して、政府が推奨する戦略と簡易リスクスコアを段階的に用いたうえで実施する戦略とに違いはなかった。予防できた件数は、政府戦略で26,789例、リスクスコアを用いた戦略で25,134例だった。リスクスコアを用いた場合、スクリーニングの実施必要者数は、母集団の60％で事足りた。50～74歳でみた場合も、両戦略に相違はなかった。Finnish diabetesリスクスコア調査票、身体測定値による層別化は、効果的ではなかった。Chamnan氏は、「全成人を対象とするスクリーニング戦略も、リスクスコアを用いて行う戦略も、予防効果に相違はなかった。またリスクスコアを用いた方がコスト抑制も期待できる」と結論している。

株式会社QLifeは14日、うつ病患者が「医療機関での治療」をどう捉えているか、について、うつ病患者1000名（回復群500名、未回復群500名）を対象にアンケートを行った結果を発表した。調査結果によると、一般的に精神科受診は他科受診に比べ抵抗感が強いといわれるが、実際には半数近い患者が精神科受診に全くためらいを感じていないことがわかった。受診を強くためらった患者は2割強と少なく、男性や中高年層の方が、受診に抵抗感がなかった。また、精神疾患は自己診断が難しいといわれるが、実際には、患者の8割近くが、受診前から自分がうつ病という可能性を疑っていた。その一方で、「うつ病」と診断された後でも「本当に病気か」などと疑問に思ったことのある人が半数近くにのぼる。この数字は前述の結論と矛盾するようだが、「単なる心の悩みではなく、病気だ」と医師に診断された後でも、完全には納得できずに不安を持ち続ける患者が多い様子が伺える。なお、6割弱の患者が薬物療法に疑問を感じる。一番多い疑問は「薬の内容や量が不適切ではないか」であり、疑問を感じた人の5割を占めた。全体的に、女性、若年層の方が、診断や薬物療法に疑問を持ちやすい傾向があった。また、うつ病から回復した元患者が考える「改善のきっかけ」は様々であった。「時間と共になんとなく」「休養で」「薬が効いた」がそれぞれ4割程度。一方で「悩みの見直し」「家族や友人との会話」「主治医や医療者との会話」といった心理学的なきっかけを挙げる人もそれぞれ3割程度いた。「その他のきっかけ」を挙げた人の半数近く（＝未回復群全体の1割強）が、うつ病回復のきっかけとして「退職」「転職」「結婚」など大きな環境変化で回復していた。うつ病の治療においては「会社を辞めるなど重要な決断をしてはいけない」と強調されるが、実際には退職や転職がうつ病回復のきっかけになったと捉えている患者が少なくないことがわかった。逆に、うつ病未回復群が考える「回復しない要因」としては、「自分の考え方や性格のため」が7割強と一番多く、「抱えている問題が深刻なため」が5割強と続いた。「薬の効果が不十分」や「治療内容が問題」を理由として挙げるものはそれぞれ1割程度と、回復しない原因を医療に帰す患者は少数派だった。詳細はこちら（PDF）http://www.qlife.co.jp/news/1005014qlife_news.pdf

特定非営利活動法人 薬学共用試験センターと富士通株式会社は17日、共同で薬学部学生向けの薬学共用試験の1つであるCBT（Computer Based Testing、シー・ビー・ティ）システム を構築したと発表した。2009年12月から2010年3月に、全国の66薬系大学67学部でCBTが初めて実施され、薬学共用試験の合格者9,300余名が同日からの実務実習に参加するという。薬学共用試験は、薬剤師を目指す大学4年生に対し実施する試験で、5年次の約5ヵ月間にわたる病院や調剤薬局の実務実習前に、学生が全国共通の統一基準に達しているかを判断するもの。共用試験センターは、本試験の運用に富士通が独自に開発したネットワーク型試験システムを採用することで、問題作成やその精選および成績評価にいたるまで、全国で迅速かつ的確な試験を実施することができたとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://pr.fujitsu.com/jp/news/2010/05/17.html#footnote1