世界的な新型インフルエンザのパンデミックが懸念される中、Tom Jefferson氏らイタリア・Cochrane Collaboration急性呼吸器感染症研究グループは、呼吸器系ウイルスの感染防御策に関するシステマティックレビュー解析を行い、BMJ誌2009年10月3日号（オンライン版2009年9月22日号）で報告した。結果は、より低コストな対策（手洗い、マスク着用、外出規制・自粛の要請）については効果的とのエビデンスが確認されたが、高コストの対策については確たるエビデンスは確認できていないことが明らかになったという。物理的な介入効果のエビデンス検証を目的にシステマティックレビューレビューは、ウイルスの感染拡大を防ぐ、もしくは減じるための物理的な介入効果のエビデンスを検証することを目的とした。文献データベース（Cochrane Library、Medline、OldMedline、Embase、CINAHL）で、呼吸器感染症ウイルスの感染拡大防止介入（隔離、検疫、外出規制・自粛の要請、検問所等のバリア設置、個々人による予防、手洗いなどの励行）に関する研究論文（無作為化・コホート・ケースコントロール・前向き・後向き・前後比較に研究デザインされたもの）を選定し検討した。論文選定に関して、適格性、バイアスについても留意された。2007～2009年分から該当すると思われる研究論文は2,958件あったが、最終的にレビューに相当する研究論文として、59試験・58論文が選ばれた。オッズ比は、手洗い0.45、マスク着用0.32、ただし高価なN95マスク着用は0.09対象研究の質は、無作為化対照試験4件すべてと、対象論文として最も多かった14件のクラスター無作為化試験は、いずれも不十分なもので、観察研究の質は玉石混合だった。メタ解析されたのは、6件のケースコントロール試験で、物理的な介入が、重症急性呼吸器症候群（SARS）の感染拡大に非常に効果的であることを示すものだった。具体的には、「1日10回以上の手洗い」は、オッズ比：0.45、治療必要数（Number needed to treat；NNT）：4例。「マスク着用」では、オッズ比：0.32、NNT：6例。高性能とされ高価格の「N95マスク着用」は、オッズ比：0.09、NNT：3例。「グローブ着用」は、オッズ比：0.43、NNT：5例。「ガウン着用」は、オッズ比：0.23、NNT：5例。「手洗い・マスク・グローブ・ガウン着用の複合」は、オッズ比：0.09、NNT：3例だった。複合対策は、家庭でインフルエンザが拡がるのを防ぐのにも有効であることが示されていた。また、クラスター無作為化試験で最も質の高かった研究報告では、手洗い励行等の衛生対策が、若年者および家庭でのウイルス感染の拡大に有効であることが示されていた。手洗い後の消毒液の効果はなお不明一方で、高価で付け心地も悪いN95マスク着用は、マスク機能は優れていたが、皮膚刺激を起こすという点で限界が認められた。手洗い後に消毒液を付加することの効果については、なお不明のままだった。検疫については、適切な評価が行われていなかった。外出規制・自粛についてのエビデンスは限定的で、特に曝露リスクがより高く、リスクが高い疾患で、長期間にわたるような場合は効果的とは言えなかった。これらを踏まえ研究グループは、「呼吸器系ウイルス感染拡大防御の長期に有効なルーチン策として、これと言えるものは今のところない。ただし、シンプルかつ低コストな対策が感染拡大を減じることは確認できた。最も有効でフレキシブルで費用対効果の高い対策を講じるためにも、研究費を投じて検証をする必要がある」と報告をまとめている。

　森永乳業株式会社は13日、糞便中のノロウイルス抗原を簡単・迅速に検出できる研究用試薬「イムノサーチNV」を10月16日よりリニューアル発売すると発表した。　イムノサーチNVは、免疫測定法の一つであるイムノクロマト法を原理とした糞便中ノロウイルス抗原検出用試薬で、操作性と安全性に配慮した設計になっている。検査に要する時間は15分で、必要な機器・器具を要さない為、一般の病院や診療所でも検査でき、簡単・迅速に測定可能ですので二次感染予防にも有用である。　同社は、2008年にイムノサーチNVを発売したが、従来は20テスト入りのみの販売であったため、今回、1テスト入りのキットを追加発売した。詳細はプレスリリースへhttp://www.morinagamilk.co.jp/release/detail.php?id=750

米バクスターインターナショナルインクは7日（現地時間）、ヴェロ細胞培養由来の新型インフルエンザワクチン「CELVAPAN（H1N1株）」について、欧州委員会（European Commission）より製造販売承認を取得したことを発表した。13日に日本法人を通じて報告した。CELVAPANは、欧州連合（EU）において製造販売承認を取得した、初のアジュバント非添加の細胞培養による新型インフルエンザワクチン。同社は、供給契約を締結している各国の保健当局へ新型インフルエンザワクチンを順次納品している。初回製造分のCELVAPAN（H1N1株）は、英国およびアイルランドを含む複数国へすでに納品されており、今後、各国政府の計画に基づいて接種が行われる見通しとのこと。同社は現在実施中の臨床試験において、CELVAPAN（H1N1株）の安全性および免疫原性を検証しており、それにより臨床データを補完していくという。18歳以上の成人を対象とした臨床試験において、これまでに得られた安全性に関するデータでは、十分な忍容性が示されているとのこと。CELVAPAN（H1N1株）の接種による全身性および局所反応は、既存の季節性インフルエンザの接種後に認められるものと類似しているという。また、成人における単回接種後の免疫原性に関するデータは、近日中に欧州医薬品庁（EMEA）へ提出される予定。現在、H5N1型ウイルス株由来のワクチンに関するデータに基づいて取得したCELVAPANのモックアップライセンスに基づき、CELVAPANは21日間隔による7.5μgの2回接種となっている。今後、同社は、現在実施中の健康成人を対象としたCELVAPAN（H1N1株）の臨床試験の結果により、新型インフルエンザワクチンの1回接種の妥当性を検討する予定とのこと。さらに、低用量の3.75μgでも十分な免疫応答が得られるかどうかについても検討するという。詳細はプレスリリースへhttp://www.baxter.co.jp/about_baxter/news_room/news_releases/2009/091013.html

富士フイルム株式会社は14日、クリニック向けの小型デジタルX線画像診断システムFCRの新たなラインアップとして、高品質な普及モデルの「FCR PRIMA（プリマ）」と、簡単な操作でFCR PRIMAを制御する多機能ワークステーション「C@RNACORE Station（カルナコア・ステーション）」を、富士フイルムメディカル株式会社を通じ、発売を開始した。今回発売する「FCR PRIMA」は、同社独自の画像処理技術「Image Intelligence」を搭載し、従来のクリニック向け小型デジタルX線画像診断システム「FCR CAPSULA（カプスラ）-2」同様、診断に最適な高品質画像が得られる。設置占有面積も0.24平方mと省スペースを実現している。また、FCR PRIMAを制御する多機能ワークステーション「C@RNACORE Station」は、医師の診療行為の流れに合わせて簡単に操作できるGUIを採用。診断目的ごとに画像処理条件があらかじめ複数設定されていて、それらを選択するだけで最適な診断画像が得られるなど、診断ニーズに合わせたさまざまな機能を搭載。さらに、内視鏡装置や超音波装置、生化学検査装置、心電計などのさまざまな検査情報・画像を、統合・管理するワークステーションとしての機能も搭載している。詳細はプレスリリースへhttp://www.fujifilm.co.jp/corporate/news/articleffnr_0325.html

科研製薬株式会社と田辺三菱製薬株式会社は13日、株式会社トクホンが製造販売承認を取得した非ステロイド性経皮吸収型鎮痛消炎プラスター剤「ヤクバンテープ60mg」（一般名：フルルビプロフェン）を、薬価基準収載の後、12月上旬より発売予定と発表した。トクホンは、既に発売している非ステロイド性経皮吸収型鎮痛消炎プラスター剤「ヤクバンテープ20mg」（サイズ：7cm×10cm）並びに「ヤクバンテープ40 mg」（サイズ：10cm×14cm）の規格追加品として、「ヤクバンテープ60mg」の製造販売承認を取得した。「ヤクバンテープ60mg」（サイズ：15cm×14cm）は、医療用テープ剤としては初の大判サイズで、腰・肩・膝などの広い患部を1枚でカバーできる。また、「ヤクバンテープ20mg」、「ヤクバンテープ40mg」同様に、伸縮性に優れたストライプ付き不織布に撥水機能もある。さらに、ライナー（プラスチックフィルム）に工夫を加えているという。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.kaken.co.jp/nr/release/nr20091013.pdf

セイコーインスツル株式会社は9日、調剤薬局での薬剤のピッキング作業をサポートする「TABLET-PICKER（タブレット‐ピッカー）」を開発し、10月中旬より予約受付を開始すると発表した。薬剤ピッキングサポートシステム TABLET-PICKERは、150または300の薬剤BOXが備えられており、レセプトコンピュータの処方せん情報を基に薬剤BOXが取り出し口に移動し、確実な薬剤のピッキングをサポートする。薬剤は、錠剤だけでなく、軟膏や点眼薬など錠剤以外の薬も薬剤BOXに入れられるため、幅広い薬剤に対して利用できるという。このシステムを導入した場合、レセプトコンピュータで管理された処方せん情報を基に必要な薬剤BOXが取り出し口へ移動、モニターには薬剤の種類と数量が表示され、必要数を取るという簡単な作業を行うのみとなり、薬剤師は、ピッキングではなく、監査、服薬指導により注力することができる。詳細はプレスリリースへhttp://speed.sii.co.jp/pub/corp/pr/newsDetail.jsp?news=50455

9月末に米アップルのApp Storeのダウンロード数が20億本を突破したが、IMJモバイルのiPhone／iPod touchユーザーを対象とした調査によると、iPhoneユーザーの約8割がiPhoneでサイト閲覧をしており、また約3割のユーザーがサイト閲覧機能を最も利用していることがわかった。さらに、ihone／iPod touchユーザーの9割がアプリをダウンロードした経験があり、そのうち6割のユーザーが有料アプリをダウンロードしているという。なかでも人気が高いのはゲームで、有料・無料いずれも全ジャンルで最も多くの人がダウンロードしているとのこと。また、有料アプリを「ほぼ毎日」ダウンロードしているとの回答は約9％、「1か月に1回以上」ダウンロードしている割合は6 割以上。一方で、無料アプリでも「ほぼ毎日」との回答は約9％となり、「1か月に1回以上」ダウンロードしている割合は約8割に達している。　●調査結果はこちらhttp://www.imjmobile.co.jp/news/report_20091005-238.html　

iPhoneには数多くの医療関連のアプリが提供されているが、その中には新型インフルエンザなどの伝染病の発生状況をリアルタイムで知ることができるアプリケーション「Outbreaks Near Me」がある。報道や当局の発表、インターネット上の書き込みなどから収集した伝染病の発生状況に関する情報を地図上にまとめて発信している「HealthMap」から提供されているもので、ユーザーは自分が今いる場所の発生状況を「HealthMap」上で確認することができる。また地域別、病気別に検索してさらなる情報を得ることも可能という。　●Outbreaks Near Mehttp://www.healthmap.org/iphone/　　

新たに導出された予測ルールを用いれば、頭部外傷後の子どものうち臨床的に重大な外傷性脳損傷（ciTBI）のリスクが低い患児を同定して、不要なCT検査を回避できることが、アメリカCalifornia大学医学部Davis校救急医療部のNathan Kuppermann氏らPECARN（Pediatric Emergency Care Applied Research Network）の研究グループによって明らかにされた。外傷性脳損傷は子どもの死亡および身体障害の主要原因であり、脳手術など緊急の介入を要するciTBIの患児を迅速に同定する必要がある。頭部外傷小児に対するCT検査は、放射線被曝による悪性腫瘍のリスクがあるため、CTが不要な低リスク例を同定する方法の確立が切望されていた。Lancet誌2009年10月3日号（オンライン版2009年9月15日号）掲載の報告。ciTBIを除外する年齢別の予測ルールを導出し、検証するコホート研究PECARNの研究グループは、CTが不要な低リスク例の同定法の確立を目的に、頭部外傷患児を対象にプロスペクティブなコホート研究を行った。対象は、頭部外傷受傷後24時間以内の18歳未満の子どもで、Glasgow 昏睡スケールのスコアが14～15の患児とした。ciTBI（外傷性脳損傷による死亡、脳手術、24時間以上にわたる気管内挿管、2泊以上の入院）に関する年齢特異的な予測ルールを策定し、その妥当性を検証した。北米の25の救急施設から42,412例が登録された［2歳未満の導出集団（derivation population）8,502例、検証集団（validation population）2,216例、2歳以上の導出集団25,283例、検証集団6,411例］。CT所見は14,969例（35.3%）から得られ、376例（0.9%）でciTBIが検出され、60例（0.1%）で脳手術が施行された。検証集団で、2歳未満、2歳以上のいずれにおいても、高い陰性予測値と感受性を確認2歳未満の患児におけるciTBI除外の予測ルールとして、1）健常な精神状態、2）前頭部以外に頭皮血腫がない、3）意識消失がないあるいは5秒以内の意識消失、4）損傷の発生機序が重度でない、5）触知可能な頭蓋骨骨折がない、6）親の指示に従って正常な動作ができる、が導出された。検証集団におけるこれらの予測ルールのciTBIに関する陰性予測値は100%（1,176/1,176例）、感受性も100%（25/25例）であった。2歳未満のCT検査施行例694例のうち、この低リスクのグループに分類されたのは167例（24.1%）であった。2歳以上の患児におけるciTBI除外の予測ルールとしては、1）健常な精神状態、2）意識消失がない、3）嘔吐がない、4）損傷の発生機序が重度でない、5）頭蓋底骨折の徴候がない、6）重篤な頭痛がみられない、が導出された。検証集団におけるこれらの予測ルールのciTBIに関する陰性予測値は99.95%（3,798/3,800例）、感受性は96.8%（61/63例）であった。2歳以上のCT検査施行例2,223例のうち、この低リスクのグループと判定されたのは446例（20.1%）であった。検証集団では、2歳未満および2歳以上の予測ルールのいずれにおいても、必要な脳手術が施行されなかった例は1例もなかった。以上の知見により、著者は「これらの検証された予測ルールを用いれば、ルーチンのCT検査が不要なciTBIのリスクが低い患児を同定することが可能である」と結論し、「予測ルールは患児を不要な放射線被曝から保護し、頭部外傷後のCT検査の意思決定において、医師および家族とって有益なデータをもたらす」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

現ウクライナ大統領ヴィクトル・ユシチェンコ氏は、大統領選挙期間中の2004年9月、突然の中毒症状をきたした。スイスGeneva大学病院皮膚毒物学のO Sorg氏らは、中毒の原因物質として2,3,7,8-tetrachlorodibenzo-p-dioxin（TCDD）を同定し、その体内動態の調査結果とともに今後の対処のしかたについてLancet誌2009年10月3日号（オンライン版2009年8月5日号）で報告を行った。TCDDは、高脂溶性でほとんどあるいはまったく代謝されないため、ヒトにおける半減期は5～10年ときわめて長期に及ぶとされるという。3年にわたりTCDDの代謝、排泄状況を調査TCDDは、ユシチェンコ氏が2004年9月5日にキエフ市内で摂った夕食に含まれたと考えられた。12月末日時点における同氏の血清TCDD濃度は108,000pg/g lipid weightであり、これは一般健常人の5万倍以上に相当する。その同定に3ヵ月以上の期間を要した理由として、研究グループは、急性の中毒症状を呈する患者においてはTCDDをルーチンに調査する規則がなかった点を挙げている。研究グループは、TCDDを同定してその化学構造を解析し、3年にわたり血清サンプル、脂肪組織、糞便、皮膚、尿、汗中の濃度、排泄状況の調査を行った。測定には、ガスクロマトグラフィおよび高分解能質量分析装置が用いられた。TCDD半減期は15.4ヵ月解析サンプル中の未変化TCDDは、調査期間中に体内から排出されたTCDDの約60%に相当した。糞便、血清、尿からTCDDの2つの代謝産物（2,3,7-trichloro-8-hydroxydibenzo-p-dioxin、1,3,7,8-tetrachloro-2-hydroxydibenzo-p-dioxin）が同定された。TCDD代謝産物が最も多く含まれたのは糞便であり、これがTCDD排泄の主要経路であった。体内からの毒素消失の98%が、TCDDとその代謝産物の排泄経路を通じてであった。ユシチェンコ氏のTCDD半減期は15.4ヵ月であった。著者は、「今回のTCDD中毒の例は、代謝段階にあるTCDDの調査では、TCDD代謝産物をルーチンに評価するための方法論の策定が必要なことを示唆する」と結論している。（菅野守：医学ライター）

米国オハイオ州立大学産婦人科のMark B. Landon氏らは、軽度の妊娠糖尿病と診断された妊婦への治療介入を行い、妊娠転帰が改善するかを無作為化試験で検証した。米国では全妊娠の1～14%の頻度で生じており、妊娠糖尿病になるとその後糖尿病になるリスクが増すことは認識されている。しかしこれまで妊娠糖尿病の妊娠転帰への臨床上の影響および、治療介入による改善などについては明らかになっていない。NEJM誌2009年10月1日号掲載より。妊婦958例を通常ケア群と治療介入群に無作為割り付けLandon氏らは、妊娠第24～31週に軽度の妊娠糖尿病（経口ブドウ糖負荷試験の結果で異常があっても、空腹時血糖値レベルが95mg/dl[5.3mmol/l]以下）と診断された妊婦958例を、通常の妊婦管理を行う対照群473例と、食事指導、血糖自己測定、さらに必要に応じたインスリン療法を行う治療群485例に無作為に割り付け追跡した。主要評価項目は、死産または周産期死亡と、新生児合併症（高ビリルビン血症、低血糖症、高インスリン血症、出産時外傷を含む）の複合とした。副次転帰項目は、平均出生体重、新生児体脂肪量、巨大児頻度などとした。副次評価項目で有意なリスク低下を確認複合転帰の発生については、両群に有意差は見られなかった（治療群32.4%、対照群37.0%、P = 0.14）。周産期死亡はなかった。しかし副次転帰について、対照群と比較して治療群では、平均出生体重（3,302g対3,408g）、新生児体脂肪量（427g対464g）、妊娠期間に比べて新生児の体重が重くなる割合（7.1%対14.5%）、出生時体重4,000g以上の巨大児の割合（5.9%対14.3%）、肩甲難産（1.5%対4.0%）、帝王切開（26.9%対33.8%）で、有意な減少が認められた。また、治療介入は通常ケアと比較して、子癇前症および妊娠高血圧の発生率低下とも関連していた（2症状の複合発生率、8.6%対13.6%、P = 0.01）。これらの結果から研究グループは、軽度の妊娠糖尿病の治療は、死産または周産期死亡と、新生児合併症を含む複合転帰の頻度を、有意に低下させることはなかったものの、胎児の過成長、肩甲難産、帝王切開出産、高血圧性疾患のリスクを低下させたとまとめている。（医療ライター：朝田哲明）

新生児仮死は世界的に罹患率、死亡率が高く、患児、家族、そして社会全体にも大きな負担となり、転帰改善への取り組みが必要とされている。仮死性脳症をめぐっては、実験的に、体温を正常レベルより3～5°C低下させることで、脳損傷を減じ、仮死後の神経機能転帰を改善することが明らかになっているが、低体温療法が仮死性脳症を呈した新生児の神経学的転帰を改善するかどうかは明らかにされていない。英国インペリアル・カレッジ・ロンドンのDenis V. Azzopardi氏（ハマースミス病院）らのグループは、妊娠期間36週以上で、周産期の仮死性脳症を呈した生後6時間未満児を対象とする、低体温療法介入に関する無作為化試験を実施した。NEJM誌2009年10月1日号掲載より。死亡、重度神経障害については有意差見られず試験は、325例の乳児を、集中治療＋72時間33.5℃への体冷却を実施した群（163例）と、集中治療のみの群（162例）を比較し行われた。主要評価項目は、生後18ヵ月時点の、死亡または重度神経発達障害とした。副次評価は、神経学的転帰12項目、その他の有害転帰14項目が事前に特定され検討された。結果、冷却群では死亡42例、重度神経発達障害が32例だったのに対し、非冷却群では死亡が44例、重度神経発達障害は42例だった（いずれも転帰相対リスク：0.86、95%信頼区間：0.68～1.07、P = 0.17）。生存例の神経学的転帰の改善には有効か一方で、冷却群では神経学的異常を伴わない状態での生存率が高く（相対リスク：1.57、95%信頼区間：1.16～2.12、P = 0.003）、生存例で体冷却が、脳性麻痺のリスク減少に結びついたことが確認された（同：0.67、0.47～0.96、P = 0.03）。またInfant Development IIのベイリー乳幼児発達検査IIにおける精神発達指数（MDI）および運動発達指数（PDI）、脳性麻痺児の運動能力障害の重症度を評価する判別尺度（GMFCS）の各スコアも改善されていた（MDIとPDIのP = 0.03、GMFCSのP = 0.01）。しかし、その他の神経学的アウトカム項目においては冷却群での有意な改善は認められなかった。有害事象の大半は軽度で、体冷却と関連するものは認められなかった。これらの結果から研究グループは、周産期に仮死状態となった新生児に対する低体温療法の実施は、死亡また重度神経発達障害については有意に低下させることはなかったが、生存例における神経学的転帰の改善には結びついたと報告している。（医療ライター：朝田哲明）

ファイザー株式会社は10月18日より、日本人の40歳以上の20人に1人が罹患しているといわれる緑内障の啓発活動として、その主な症状である視野欠損のチェックツール「クロックチャート」を新聞展開すると発表した。「クロックチャート」は、近畿大学医学部眼科学教室教授　松本長太氏により開発されたもので、真ん中の赤い点を片眼で見つめたままチャートを回し、周りの生き物が消えるかどうかで視野の欠けをチェックする。緑内障は、日本における中途失明原因の第1位であり、なかでも、眼圧が正常であるにも関わらず視野が欠けていくタイプの「正常眼圧緑内障」は全体の約7割を占めている。同社は、より多くの人に緑内障による視野欠損への意識を高めてもらうため、視野欠損のチェックツール「クロックチャート」を新聞広告として掲載するとのこと。同時に、40歳を過ぎたら年に一度は眼科専門医で定期的に検査を受けてほしいとしている。また同社はキャンペーンの一環として、年内にクロックチャートプレゼントキャンペーンも実施する予定だという。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2009/2009_10_09.html

バーンアウト（疲弊感）を感じているプライマリ・ケア医に対し、瞑想や自己認識訓練などを含んだ教育プログラムを行うことで、患者への態度や感情障害の程度などが改善することが、JAMA誌2009年9月23/30日号で報告されている。米国ロチェスター大学医学部のMichael S. Krasner氏が、70人のプライマリ・ケア医を対象に行った試験で明らかにした。米国ではプライマリ・ケア医が高いストレスを感じていること、それが疲弊感や消耗感、またケアの質低下に連鎖していることが報告されており、プライマリ・ケア医のおよそ60％が燃え尽き症候群を感じているとの報告はあるものの、それを改善するプログラムやプログラムの評価に関する報告は珍しいという。週2.5時間の講座を8週間、月2.5時間を10ヵ月実施Krasner氏らは2007～2008年にかけて、ニューヨーク州ロチェスターのプライマリ・ケア医70人を対象に、CMEコース（continuing medical education）というストレスや燃え尽き症候群の改善を目的とした教育プログラムを行った。当初8週間は、2.5時間/週プラス7時間の集中講座1回（6週と7週目の間に）を行い、その後10ヵ月は2.5時間/月の講座が実施された。プログラムでは、意識の高い瞑想（mindfulness meditation）や自己認識訓練（self-awareness exercises）、意味深長な臨床経験の語り（narratives about meaningful clinical experiences）、話し手の内容をきちんと聞き取る訓練（appreciative interviews）、ディスカッションなどを行った。同プログラムの開始前と最中、終了後に、5回にわたり、意識の高さや疲弊感の程度などについて自己評価を行った。「意識の高さ」に大きな改善、バーンアウトでも中程度の改善70人の参加者のうち、1回目の評価を受けたのは60人、5回目の評価を受けたのは51人だった。試験開始前と開始15ヵ月後の、「意識の高さ」について見てみると、スコアは45.2から54.1に、大幅に有意に改善した（スコアの改善幅：8.9、95％信頼区間：7.0～10.8）。マスラック・バーンアウト尺度による評価によって、情緒的疲弊スコアは26.8から20.0に（改善幅：－6.8）、患者に対し非人間的な対応をする離人化スコアは8.4から5.9に（同：－2.5）、個人的達成感のスコアは40.2から42.6へと（同：2.4）、いずれも中程度の改善が見られた。患者に対する共感度についても、Jefferson Scale of Physician Empathy（JSPE）スコアが111.6から121.2へ（同：4.6）改善した。その他、感情障害の程度や自覚、情緒的安定性などについても、改善が見られ、意識の高さの改善は、感情障害やバーンアウトなどの改善と相関関係が見られた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

米国ジョージワシントン大学医学部のKatherine C. Chretien氏らの調査で、インターネット上のブログやソーシャルネットワーキングサイトなどを通じて情報を発信する医学生に対し、サイト上での不適切表現の使用を規制する方針を設けている学校は、4割に満たないとの実態が明らかになった。JAMA誌2009年9月23/30日号掲載より。回答校の6割が、ネット上での学生による不適切表現があることを報告Chretien氏らは、米国の大学医学部130校に対し、医学生のネット上の不適切表現に関する、匿名の調査を行った。回答は、78校（60％）から得られた。回答校のうち60％（47校）が、医学生がネット上で不適切な表現をしている事実を報告した。具体的には、患者のプライバシーを侵害するものが13％（有効回答46校中6校）、冒涜(ぼうとく)的な言葉の使用が52％（同42校中22校）、差別的表現が48％（同40校中19校）だった。また、中毒描写があるとの回答が39％（同44校中17校）、性的表現や写真などの掲載あるが38％（同42校中16校）だった。非公式な注意が30校、停学1校、退学3校不適切表現を報告した学校で、当該学生に対する処罰について回答のあった45校のうち、30校（67％）が非公式な注意を与えたと回答、12校（27％）が公式な面談を行い、1校が学生を停学処分、3校が退学処分にしたと回答した。医学生によるネット上表現について、学校として規制方針を設けていたのは、38％（同73校中28校）だった。規制を設けていない学校のうち、11％（同46校中5校）が新たな規制を作成中だと回答している。学生によるネット上の不適切表現を報告した学校ほど、報告のなかった学校と比べて、規制を設けている割合が高く（51％対18％、p=0.006）、規制対象とすべき認識があり（91%対63%、P=0.003）、またその認識レベルが高い（P=0.02）ことがうかがえた。Chretien氏は「多くの学校が、専門家ではない学生による不適切な投稿があることを憂慮しているようだが、適切な対策は打てていない」と述べ、学生、研修医、大学医学部が、Web2.0におけるメディカル・プロフェッショナリズムについて議論すべきだとまとめている。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

　ダイキン工業株式会社が行ったアンケート調査「インフルエンザに関する危機意識」によると、インフルエンザ流行時でも、自宅の空気が安全だと思う人は約7割にものぼることがわかった。さらに、マスクを外す場所は、「家の中に入る時」（44.0％）と、「家の玄関先で」（31.7％）を合わせて75.7％を記録するなど、ウイルス感染に対する意識として、「家の中は安全」「家の外は危険」といった意識の差が表れた。　この調査は、全国の20代～60代の成人男女500人を対象に行われた。14回目となる今回の調査では、いま急速に拡大を続けている「新型インフルエンザ」を含む「インフルエンザ」に焦点を当て、ここなら大丈夫といった「安全な空気（場所）」、ウイルスに感染しそうな「危険な空気（場所）」などの危機意識と、実施している対策について調査された。　予防処置が最も必要なタイミングだと思う瞬間の第1位は「帰宅した時（50.6％）」が最も多く、安全・危険の意識は、自宅玄関を境界線にして切り替わる人が多いことがわかった 。また、パンデミック時に最も不安な場所は「交通機関や空港・駅など（91.0%）」である一方、「自宅（34.2%）」は最も低く、インフルエンザの流行時でも、自宅の中の空気は安全だと思う人は約7割であった。　対策については、十分な栄養や睡眠をとる、顔・手洗い（83.8％）、うがい（68.8％）などの“個人”の対策は実施できている反面、空気清浄機を使う（26.4％）、室内の加湿（17.2％）など、“室内環境”の対策に対する感染対策に関しては不十分な回答が目立った。　詳細はプレスリリースへhttp://www.daikin.co.jp/press/2009/091008/index.html

　ソフトバンクリブラ株式会社は、リフレッシュ＆リラックスをコンセプトに、携帯電話を使って食事摂取カロリーや体重・体脂肪の記録、24時間365日対応の電話健康相談などが簡単にできる新サービス「リフラ」の提供を10月8日より開始した。これにより、テレコムサービス株式会社およびその代理店が運営する全国約1,000店舗のソフトバンク携帯取扱店（専売店・併売店含む）において、「リフラ」の会員登録の受付を開始するという。　「リフラ」は体重、体脂肪、基礎体温などの健康データを記録するだけにとどまらず、記録から気づいた健康の不安や突然襲ってくる疾病に対し、迅速で適切なアドバイスがもらえる電話健康相談サービスも用意した健康総合モバイルサイト。会員登録するとリラクゼーション施設やフィットネスクラブ、エステティックサロンなどで利用できる無料チケットや会員限定クーポンなど、手軽にアクティブな健康管理や日々のストレスを解消するための特典も多数用意されているとのこと。　主なサービス内容は、看護師や栄養士、薬剤師など有資格の専門家が健康に関するさまざまな相談に24時間365日対応する「健康相談24」、毎日の食事で摂取しているカロリーや体重・体脂肪、血圧、歩数などを日ごろから簡単に入力／保存し、グラフ化できるツール 「カラダビジョン」、エステティックサロンなどの施設で利用できる会員限定クーポンや優待サービスなど。詳細はプレスリリースへhttp://www.softbanklibra.co.jp/news/press/press_0910-01.html

株式会社アップルワールドは8日、同社が運営するサイト『アップルワールド.com』にて「新型インフルエンザの旅行への影響」というテーマでユーザーに対して行ったアンケート調査の結果を発表した。「予防をしっかりしていつも通り行く」と答えた人が74％、1割が会社・学校から自粛・禁止指示を受けていた。アンケートでは、まず秋から冬にかけての旅行をどうするか聞いたところ、「予防をしっかりすれば感染を防げるためいつものように行く」が最も多く、73.8％に上った。結果からは、手洗い・うがい、マスクといった自衛策が浸透し、旅行についても自己責任で判断している人が多い様子がうかがえる。ただし、「感染リスクが高まるため控える」との回答が11.0％と、人が集まることの多い旅行を避けようと考える向きが一定数いるのも事実。特に、基礎体力が衰える60代以上では2割と他世代に比べて多くなっていた。また、新型インフルエンザが発生したことで、レジャー旅行の実施に具体的な影響があったかという質問には、「当初の予定どおりに出かけた」が最も多く61.8％。「もともと予定がなかった」（12.6％）、 「出発時期を変更した」（10.7％）が続き、 『キャンセルした』という人も7.8％いた。キャンセルをしたり、出発時期・行き先を変更するなど何らかの影響を受けた人は、女性は23.0％だったのに対し比べて男性は29.3％と6ポイントほど多かった。詳細はこちらhttp://appleworld.com/apl/enquete/1178576_160810.html

万有製薬株式会社は9日、臨床内科医と骨粗鬆症のハイリスク群である60歳以上男女を対象に実施した、骨粗鬆症に関する意識調査の結果を発表した。アンケートは、60歳以上の男女各200名（計400名）の骨粗鬆症のハイリスク群を対象に骨粗鬆症に関する認識についてと、臨床内科医100名を対象に骨粗鬆症の治療の実態について、実施された。60歳以上男女への調査結果では、9割が主な症状を理解していながら、骨粗鬆症の検査を受けたことがない人が6割に上っていた。検査を受けない理由は「自分は骨粗鬆症とは思わない」、また「どこで骨粗鬆症の検査ができるかわからない」という回答が主だった。一方、臨床内科医の調査結果では、別の疾患で通院している骨粗鬆症のハイリスク群に対して、骨粗鬆症を積極的に診察している医師は5％にとどまるとの結果が出た。しかし、患者が積極的に受診を希望すれば、6割の医師が積極的に診察するとの回答が得られている。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2009/product_news_1009.html

大鵬薬品工業株式会社は7日、同社の疾患情報サイトにおいて新コンテンツ「阿波踊り体操で脱メタボ大作戦」（http://www.taiho.co.jp/awaodori/index.html）を公開した。本コンテンツは、生活習慣病を改善するため阿波踊りを取り入れた体操に着目し、徳島大学田中俊夫教授監修により開発した生活サポートサイトで、メタボリックシンドロームの予防・解消編として16分間の動画をPCで見ることができる。また携帯電話（ドコモ、au、ソフトバンク）には、基本編の3分間の動画をダウンロードして、いつでもどこでも体操を行うことができる。詳細はプレスリリースへhttp://www.taiho.co.jp/corporation/news/2009/20091007.html