1973～2009年の間の、健康と雇用、経済動向との関連をみた結果、男女とも、健康と雇用確保・維持との関連は強くなっていることが明らかとなった。英国・シェフィールド大学のJonathan William Minton氏らの調査結果による。社会階級と健康状態、経済活動との有害な関連については、1973～1993年の間の観察結果が1996年のBMJで発表されていた。Minton氏らは、その後の1994～2009年の間も、経済情勢や全国民の健康状態は改善しているが、有害な関連は続いていたかどうかを調査した。BMJ誌2012年5月12日号（オンライン版2012年5月4日号）掲載報告より。1973～2009年の英国一般世帯調査を基に解析研究グループは、英国一般世帯調査（General Household Survey）1973～2009年の各年間の調査対象となった20～59歳の男女を対象に、反復断面調査解析を行った。主要評価項目は、雇用率、失業率、回答者サブグループでの経済不活動状態（economic inactivity）とした。結果、全体的な雇用率は、生産年齢男性については減少していた一方、生産年齢女性では上昇していた。男女とも健康状態が雇用率と深く関連特に男性における右肩下がりの傾向は、職業グループに依ることが認められた。37歳以上では、職業的グループ間のeconomic inactivityと雇用率の格差が、長期にわたる疾患を有している群と有していない群とで大きいことが認められた。またMinton氏は、「男性では、雇用率の低下、economic inactivity増大が健康状態の不良によるものであることがみてとれた。女性では、健康状態が良好な群では、一般的には雇用率が上昇し、economic inactivityの低下が認められたが、健康状態が不良の女性では、反対の関連が認められた」と報告。「健康と雇用、economic inactivityとの関連について、2005年以降の女性上位2グループは男性よりもより強くなっているということ、また健康状態の不良と雇用率低下との関連がより強くなっているというエビデンスが示唆された」と分析結果を述べている。

Becattini氏らWARFASA研究グループは24日、抗凝固療法を中止した、誘因のない静脈血栓塞栓症患者に対するアスピリン投与により、再発リスクが低下することをNEJM誌に発表した。アスピリンの投与による重大な出血のリスクに明らかな上昇は認められなかった。約 20%の静脈血栓塞栓症患者は、経口抗凝固療法を中止後 2 年以内に再発すると言われている。抗凝固療法の投与期間延長によって再発予防は可能だが、出血リスクが伴う。WARFASA研究グループは多施設二重盲検試験にてアスピリンによる静脈血栓塞栓症の再発予防のベネフィットを検証した。誘因のない初発の静脈血栓塞栓症に対し、 6～18 ヵ月間の経口抗凝固療法を終了した患者が、アスピリン 100 mg/日とプラセボが投与される群に無作為に割り付けられた。主要有効性評価項目は静脈血栓塞栓症の再発、主要安全性評価項目は重大な出血。主な結果は下記のとおり。1. 試験期間中(中央値：24.6 ヵ月)、 静脈血栓塞栓症が再発した患者は、 　アスピリン群 205 例中 28 例（6.6%/年)、プラセボ群 197 例中 43 例（11.2%/年)。　 ハザード比 0.58(95%信頼区間：0.36～0.93）。2. 治療期間中(中央値： 23.9 ヵ月)、 アスピリン群 23 例（5.9%/年)、　プラセボ群 39 例（11.0%/年)で再発が認められた。　ハザード比 0.55(95%信頼区間：0.33～0.92）3. 各群 1 例に重大な出血が発現。有害事象は両群で同様。　（ケアネット　藤原 健次）

今回の「医師1,000人に聞きました」、テーマは “在宅医療”。厚生労働省の方針により、2012年度から在宅・介護への支援策が大幅に拡充されることとなりました。市町村ごとに連携拠点を設け、スタッフの人件費を補助するなど、将来的な死亡者数の増加に向けて対応を進めるとのこと。既に在宅専門で開業されている方、ご自身のクリニックや中核病院で部分的に携わっている方など様々かと思いますが、先生はいかがお考えでしょうか？ということで今回は、在宅医療に対する関心や不安要素についてお尋ね！厚労省や家族、その他関係者に期待することなど、多数寄せられたコメントも必見です。結果概要はこちらコメントはこちら設問詳細在宅医療に対する先生方のお考えについてお尋ねします。1月30日の日本経済新聞によると厚生労働省は2012年度から在宅での医療・介護への支援策を大幅に拡充する。医療と介護サービスを一体提供するための連携拠点を2000カ所設けるほか、深夜の往診などの報酬を上げ、医師らが積極的に取り組むように促す。（中略）厚労省は12年度、地域の在宅医療の核となる連携拠点を現在の10倍の約100に増やす。在宅医療に積極的な病院や診療所などを拠点に選定。ケアマネジャーの資格を持つ看護師など、医療と介護の両方に詳しいスタッフの人件費を補助する。日本の死亡者数は20年後に現在より約40万人多い160万人程度まで増える見込み。厚労省はそれまでに連携拠点を各市町村で1カ所以上、計2000程度まで増やす方針だ。当初は予算措置で後押しするが、徐々に地域の医療関係者が自律的に進めるよう診療報酬などで促す。日本は1950年ごろには8割超の人が自宅で最期を迎えていたが、現在は12.4％。欧米より低く、その分、平均入院日数が米国の5倍、ドイツの3倍と長い。在宅の医療・介護が充実すれば、高齢者らが退院して自宅へ戻りやすくなる。長期入院が減り、病床不足の解消にもつながる。がん患者の自宅療養に備え、抗がん剤の調剤に必要な無菌室を整備し、地域の薬局が共同利用できるようにする。（後略）』とのこと。そこで先生にお尋ねします。Q1. 在宅医療に対する関心度をお聞かせください。在宅専門医療を行なっている／今後行いたいご自身のクリニックにて、外来診療と並行で在宅医療を行なっている／今後行いたい地域の中核病院にて、在宅医療に携わっている／今後携わりたい自分自身の患者さんで必要に迫られた場合のみ行なっている／今後行いたい在宅医療に携わることは考えていない（.Q1で 「在宅医療に携わることは考えていない」を選択された先生以外）Q2. 在宅医療を行なう、あるいは今後始める上で、障害もしくは不安に感じることがありましたらお選び下さい。24時間365日での対応が可能かどうか提携先病院との関係構築総合的な診療を行うこと患者、患者家族とのコミュニケーション多職種間でのコミュニケーション経営・報酬ご自身の時間（余暇）が減る可能性その他（　　　　　　　　　）Q3. コメントをお願いします（診療報酬の次回改定へのご意見、厚労省・勤務施設・メディアほか関係各所に期待すること、不安に感じること、患者から要望されること、既に行なっている方はご自身のご経験など、在宅医療に関することであればどういったことでも結構です）アンケート結果Q1. 在宅医療に対する関心度をお聞かせください。（.Q1で 「在宅医療に携わることは考えていない」を選択された先生以外）Q2. 在宅医療を行なう、あるいは今後始める上で、障害もしくは不安に感じることがありましたらお選び下さい。2012年5月7日（月）実施有効回答数：1,000件調査対象：CareNet.com医師会員結果概要『在宅医療に携わっている』『今後携わりたい』医師は全体の3割実施状況あるいは今後の意欲といった形で尋ねたところ、『在宅専門医療』で診療中あるいは実施したいとの回答は6.4％。在宅専門でなく外来診療と並行での形を希望する医師は、『自らのクリニック』10.4％、『地域の中核病院』14.0％となった。これらを合計した30.8％の医師が、現在在宅医療に携わっている、あるいは今後携わりたいと考えている結果となった。在宅医療を始める上での不安要素、最多は『24時間365日対応が可能かどうか』在宅医療に対し何らかの関心を持つ医師に、今後始める上で障害もしくは不安に感じることを尋ねたところ、74.5％の医師が『24時間365日対応』への不安を挙げた。次いで、患者急変時等に協力する『提携先病院との関係構築』47.0％、『自身の時間（余暇）が減る可能性』33.4％と続いた。24時間365日対応については、「複数の担当者で輪番できればかなりのことができる」といった意欲的な声も一部見られた。CareNet.comの会員医師に尋ねてみたいテーマを募集中です。採用させて頂いた方へは300ポイント進呈！応募はこちらコメント抜粋　（一部割愛、簡略化しておりますことをご了承下さい）「付け焼き刃的な診療報酬改定では…。 本質的な問題として、医師の偏在や能力の検定、患者/患者家族及び、マスコミを含めた教育についての幅広い論議が必要であろう。 その内容として、実務担当している我々とすると、在宅で療養することは、先進的治療を行うことではなく、ケア中心の治療になるし、その過程で在宅での(想定内の)急変や看取りを行うことになる。今のように、何かあったらすぐに警察沙汰になる、マスコミの報道対象になる、といった風潮に対して、社会としてもっと成熟すべきである、といったことなど。」（開業医（訪問診療の実施を掲げている）,50代,神経内科）「“在宅の医療・介護が充実すれば、高齢者らが退院して自宅へ戻りやすくなる”というのを、“高齢者がどこに住むのか”という都市計画から政府が組み上げて行かないと、抜本的な改革にならないし長続きしないと思う。」（勤務医（専門医志向）,50代,外科）「複数の担当者で輪番するしかない！グループ化できればかなりなことができる。」（勤務医（総合医志向）,60代,脳神経外科）「そもそも一人事業所で24時間対応などできません。在宅医療の前提がそうであるなら、現在可能な範囲でしている在宅診療から撤退するしかありません。」（開業医（訪問診療の実施を掲げている）,50代,内科）「国が医療費削減を目指しているなら、方向性は間違っている。在宅医療には病院以上に費用がいるはず」（勤務医（専門医志向）,40代,精神・神経科）「現在勤務している病院が在宅医療も行っています。しかし、日中の仕事であればよいのですが、夜間対応は本来の仕事に影響ありますので、控えさせていただきたいと思っています。 従って、夜間対応専門の医師に対する診療報酬を期待します。」（勤務医（専門医志向）,50代,外科）「訪問診療の点数を上げられても、その点数で請求するとレセプトの平均点数が上がってしまい、厚生局の個別指導の対象となってしまう。また訪問診療は監査の対象となるため、事務処理が面倒である。点数は低くても事務的に楽な往診で請求しなければならない。」（開業医（訪問診療の実施を掲げている）,50代,内科）「在宅死に関する、意識改革が無ければ、結局、病院での死から施設での死に代わるだけで、医療費負担が介護費負担に代わるだけになるのではと懸念を感じる」（勤務医（総合医志向）,50代,外科）「24時間体制に対する報酬はしっかり考えてもらえないと踏みこめません。」（勤務医（今後開業を検討）,40代,消化器科）「在宅メインで開業したいと考えているが、まだまだ報酬などの面で不透明なので、一抹の不安はある。」（勤務医（専門医志向）,30代,救急医療科）「24時間対応するためのスタッフを雇用するための、継続した財政的支援をお願いしたい。」（勤務医（総合医志向）,50代,内科）「診療報酬の少なさとコメディカルへの給与が不安」（勤務医（専門医志向）,40代,外科）「かかりつけ医などのクリニックで診療する場合や、難病や重度障害者に対して拠点病院とかかりつけ医が協働する場合、さらに多職種が関わりカンファレンスを繰り返す場合などに、きめ細かく報酬を設定してもらいたい。」（勤務医（専門医志向）,50代,神経内科）「名ばかりの在宅医療施設も多いと聞く。誠実にやっている医療機関の評価にも影響するので実績等の把握が必要。」（開業医（訪問診療の実施を掲げている）,40代,消化器科）「現実に請求できるような点数設定にしてほしい。高額すぎると、地方では請求できない。」（開業医（訪問診療の実施を掲げている）,50代,循環器科）「今でも不当に安い診療報酬しか付いていないので、まともに引き合うだけの報酬をつける気があるのかどうか、在宅診療が常態化、一般化しありがたみが薄れれば現れるであろうモンスターペイシェントなどが気がかりだ。」（開業医（訪問診療の実施を掲げている）,40代,眼科）「報酬の欲しい開業医が手を挙げるだろうが、夜間、休日など自分が遊びたい時間は全部総合病院に丸投げするのが目に見えている。」（勤務医（専門医志向）,40代,外科）「介護に携わる人に対する報酬が低すぎて、定着しないため、そうした方々の報酬体系を考えて頂きたい」（勤務医（今後開業を検討）,40代,整形外科）「田舎の場合、訪問先どうしの距離が離れすぎていて移動時間ばかりかかって、採算が取れません。」（勤務医（総合医志向）,30代,外科）「御家族の介護力が低下する中、在宅医療をフォローする地域の体制の整備が不十分なままで診療報酬による誘導がなされることはあるべき姿ではないと思われる。」（勤務医（総合医志向）,40代,内科）「“病院にいるようなサービスは期待できないことを患者および家族に覚悟させる”覚悟が行政側にあるのか約束させるべき。 美辞麗句を並べて在宅を推進すると矛盾をすべて現場がかぶることになる。」（勤務医（総合医志向）,50代,代謝・内分泌科）「在宅で看取るとおっしゃられていたご家族が急変時に混乱され方針を決定することの重要性を痛感した」（開業医（外来のみ／外来に加えて必要に迫られた場合のみ往診）,50代,内科）「必要性は十分に認識しているが、設備の整った場所での診療にこだわりたいので、今は関心がありません。」（勤務医（総合医志向）,50代,消化器科）「国の医療政策に関する説明を現場に丸投げせずに、患者及び国民に直接積極的な啓蒙をしてほしい。 ・実際に行った医療政策の検証結果およびその責任を明確に国民に示すべき。」（開業医（外来のみ／外来に加えて必要に迫られた場合のみ往診）,40代,内科）「在宅診療をするには、その家まで行く時間が必要。それをどう効率化するか。また夜間専門の開業医・クリニックが合ってもいいかなと思います。」（勤務医（総合医志向）,50代,精神・神経科）「急速な高齢化で、どんなに制度を充実させても、在宅で看ることができる家族がいる場合の方が少ないように感じます。現実には在宅医療ができる家族は少ないと思います。」（勤務医（専門医志向）,50代,外科）「今後、団塊世代の高齢化を控え、病院だけで支えることは困難。在宅による医療の必要性を感じています。」（勤務医（今後開業を検討）,30代,その他）「都市部と地方で同じシステムの構築は難しいと思うのですが…。」（勤務医（総合医志向）,40代,内科）「在宅ケアは理想的ですが、痴呆・寝たきり状態の様な患者は、家族の犠牲が大きすぎる。高齢者の対する検査・治療の制限も必要」（勤務医（専門医志向）,50代,泌尿器科）「在宅医療が輪番制など医師の個人負担の軽減が肝要」（勤務医（総合医志向）,50代,呼吸器科）「個人経営の医院で24時間365日対応は不可能であり、結果、地域の病院に対応をお願いする事になってしまうと考えます。」（勤務医（専門医志向）,40代,消化器科）「老人ホームが多くありますが、ナースがいても些細な事でも全て主治医に電話で指示を仰ぐような指導がなされているところも多いです。往診そのものよりも、書類の多さや電話対応などを減らすことができれば中身の濃い往診を多数こなせるのではと思います。」（勤務医（総合医志向）,30代,内科）「自分は向いていないと思うが、在宅に携わってくださる先生が多い地域は中核病院としても非常に助かり、かつトラブルも少ない。ぜひ押し進めていただきたい。」（勤務医（専門医志向）,40代,消化器科）「懸念事項 ・患者さんを自宅で看取るというご家族の覚悟が　あるのか、 ・在宅医療への過度な期待はないか、 ・在宅医療に何を求めるのかをきちんと患者さん　側が見据えているか」（勤務医（今後開業を検討）,50代,精神・神経科）「在宅は、家族、しかも、主に女性を介護という終わりの見えない苦行に向かわせるだけのものにすぎない。自宅で過ごせる幸いな高齢者がどれだけいるというのだろう。それを推進する意図が何であるのか、まったく理解できない。」（勤務医（専門医志向）,30代,救急医療科）「中核病院が遠方の、田舎の診療所では、いやでも在宅医療を行わなくてはならない。」（開業医（訪問診療の実施を掲げている）,60代,内科）「家族の意欲が最も重要で、自宅の物理的な状況、家族を支援する力が大事だと思います。 また、在宅での主役は本人のはずですが、実際には家族が気持ちよく介護できるかどうか、が最重要課題だと思いますので、家族が主役だろうと考えています。　その家族を引き立てるために、医師は縁の下で支える程度で良いのだろうと思います。」（勤務医（総合医志向）,40代,リウマチ科）「可能な限り対応したいとは思っているが、現在でもほぼ自由な時間がないほど多忙なため、現実的に行えない。在宅対応の医師を雇わないと難しい」（開業医（外来のみ／外来に加えて必要に迫られた場合のみ往診）,50代,泌尿器科）「結局連携体制とって協力しない方、施設も多く自分が他の 連携医の深夜帯の仕事をせざるを得ず、燃え尽きた経験があるので自分の出来る範囲でしている。」（開業医（外来のみ／外来に加えて必要に迫られた場合のみ往診）,40代,内科）「何時呼ばれるかわからない状態での在宅診療を一人で行う事が不安です。夜もおちおち眠れません。日中は外来があります。」（開業医（外来のみ／外来に加えて必要に迫られた場合のみ往診）,50代,外科）「1人の医師に責任が重いシステムなため、出来れば携わりたくない。」（勤務医（専門医志向）,40代,精神・神経科）「環境整備がないと（交代制など）ないと疲弊するのでは？」（勤務医（専門医志向）,40代,外科）「一人で365日は不可能。と言ってなかなか仲間は見つけられない。」（勤務医（専門医志向）,60代,腎臓内科）「希望の無い仕事はしない」（勤務医（専門医志向）,50代,皮膚科）「亡くなる人は増えるが、拠点の定員は満たされず、かえって医師不足が加速すると考える。」（勤務医（専門医志向）,40代,精神・神経科）「在宅医療は時流だと思います。自宅で看取られたいのは、心情として理解できます。」（勤務医（総合医志向）,40代,内科）「クリニックで行うときには、グループで夜間や休日の対応をシェアすることが不可欠と思う。また病院の場合、医師や看護師等は、複数で対応できるような人員確保が必要。」（勤務医（総合医志向）,50代,小児科）「高齢者が多い中、家族の協力が得られないケースが多いように見受けられます。人任せ、といったところでしょうか？まず、家族が受け入れることのできる体制、あるいは、家族が受け入れてやっていくんだという体制を時間がかかってでも行わなければ、今のままでは医療体制は崩壊すると感じています。厚生省が動きだすのが遅すぎです！」（勤務医（総合医志向）,30代,外科）「バス運転手には休みを取らせる義務があるのに、医者には休みを取らせないのか、国民も政府も矛盾を感じないのか。」（勤務医（総合医志向）,50代,脳神経外科）「診療サイドには加算がついたけれども、在宅介護をする家族には解決しなければいけない多数の問題が残存している。この解決に乗りださなければ、根本的推進にはならない」（勤務医（総合医志向）,50代,内科）「在宅での看取りを完遂することには、多くのハードルがあり、結局最後は病院に搬送されてくるケースが多い。往診医による見取りをぜひ進めていただきたい。また、これとは別に家族の受け入れが悪くなっている時代の流れがあり、なかなか在宅療養が進まないのが現実である。」（勤務医（今後開業を検討）,50代,内科）「何かというと医療訴訟になってしまう昨今において、在宅でお看取りした後に、些細なことで訴えられてしまう可能性があるのではないか。」（勤務医（専門医志向）,40代,代謝・内分泌科）「最新医療をやっていきたい」（勤務医（専門医志向）,40代,循環器科）「金をかけずに（開業医等の善意に期待して）入院患者を減らそうという目論見で到底納得できない。満足の得られる医療を提供しようと思うのであれば、それ相当に金をかけるべき。」（勤務医（専門医志向）,40代,小児科）「個人に負担がかからないか心配です。チーム医療の中で考えないと難しいと思います。」（勤務医（今後開業を検討）,50代,呼吸器科）「受け入れ先の病院の確保が一番問題。受け入れ拒否することもあるので。」（開業医（外来のみ／外来に加えて必要に迫られた場合のみ往診）,40代,内科）「今後、在宅医療は必要となることは必須であり、関わりたいとは考えますが、本院でも、医師不足が深刻であり、日常の診療にも支障が生じており、在宅医療を考えることすら、困難な状況です。」（勤務医（専門医志向）,40代,消化器科）「自宅で臨終を迎えるようにするという方針は間違っていないと思うが、総合内科的な技量を持った医師を育てないと、患者家族への押し付けに終わってしまいそう。」（勤務医（総合医志向）,40代,小児科）「24時間拘束のようになりはしないか、不安がある。」（勤務医（今後開業を検討）,50代,内科）「重症心身障害児(者)医療を行っている。在宅重症心身障害児(者)のケアをやらねばと考えてはいるが、医師数・ナース数からして無理であり、悩んでいる。」（勤務医（専門医志向）,60代,小児科）「在宅の件数を増やせば毎日夜の対応に追われて身体が持たない。在宅もインターネットの情報が氾濫して無理な要求をしてくる家族も多く不安である。」（勤務医（総合医志向）,50代,循環器科）「介護を必要とする人をまとめたほうが経済的。無理して在宅にする必要はない。」（勤務医（専門医志向）,60代,外科）「入院が必要な患者が在宅医療になってしまうことを危惧しています。」（勤務医（総合医志向）,50代,小児科）「個人的には在宅医療は必要であるとは考えますが、自分が携わるつもりは今の所ありません。 在宅もいいのですが、大規模で比較的安い値段の施設は作れないものでしょうか？ 在宅で介護している方をもっと社会に出したほうが経済的にいいような気がするのですが… 家族が過度な期待をしないように（やがてはモンスター化するでしょうから）説明をしないといけないでしょうね。」（勤務医（専門医志向）,30代,脳神経外科）「無理な患者まで退院させて在宅にならなければいいが。」（勤務医（総合医志向）,50代,基礎医学系）「小児における在宅医療には問題が山積みなため、今後は高齢者のみならず小児における検討を望む（NICU退院者や脳症、髄膜炎後遺症の寝たきり患者などニーズは多いので）」（勤務医（専門医志向）,40代,小児科）「患者家族に在宅を勧めることが大変に感じます。」（勤務医（総合医志向）,40代,小児科）「血液内科医として専門性を高めた医療を行いたいと考えているため。血液内科と在宅医療はなかなかリンクが難しい。 ただし、輸血などが在宅で行えることが望ましいと考えているため、一部血液内科でQOLを維持するために輸血を行える在宅医がいるとよいと思う。」（勤務医（専門医志向）,20代,血液内科）

2型糖尿病のスクリーニングにおいて、空腹時血糖値（FPG）単独、またはHbA1c値単独、あるいはその両方の測定、のいずれが有用かを比較検討した後ろ向きコホート研究の結果が発表された。帝京大学の野村氏らにより、PLos One誌（2012年4月27日付）に報告された。 対象は、ベースライン時点で糖尿病を発症していない19歳～69歳の9,322名の日本人成人（男性：4,786名、女性：4,536名）。有用性は、予測値（PV）、感度、特異性、最大カットオフ値における最大ROC曲線下面積（AUROC）により評価した。その結果、FPGが一般集団で糖尿病を予測するために最も有用であることが明らかとなった。しかし、FPGが6.1～6.9 mmol /Lの被験者群では、FPGの有用性は低かった。また、女性ではHbA1c値が糖尿病予測に最も有用であったのに対し、男性はFPGとHbA1c値の診断能に区別がなかった。このことから、糖尿病発症予測においては、FPGとHbA1c値の両方を測定しておく方が有用である可能性が示された。主な結果は以下のとおり。 ・フォローアップ期間は平均6年・期間中、男性221名（4.6％）と女性92名（2％）が糖尿病を発症した。・FPGではカットオフ値（男性5.67 mmol / L、女性5.5 mmol / L）において、最大のAUROC、PV（男性13％、女性9％）を得た。・FPGが6.1～6.9 mmol / Lであるハイリスク群において、男性119人（26.8％）、女性39人（28.3％）が糖尿病を発症した。・男性ではFPGとHbA1c値の診断能に区別がなかった。・女性ではHbA1c値が最も有用であった。（ケアネット　佐藤 寿美）

Slomka氏らは双極性障害患者の気分症状と心血管イベント（CVD）リスクとの関係を調査し、「双極性障害患者のうつ症状は10年後のCVDによる死亡リスクと関連する」ことを報告した。この論文は、J Affect Disord誌2012年5月号（オンライン版2月21日付）に掲載された。VA クリニック の外来を受診している退役軍人 のうち、CVD危険因子を有する双極性障害患者118例を対象にコホート研究をおこなった。本研究では気分症状（抑うつ症状、躁症状）とフラミンガムリスクスコアとの関係および精神症状とCVDリスクファクター（脂質、血圧、体重、喫煙、空腹時血糖）との関係を調査した。主な結果は以下のとおり。 ・対象者は平均年齢53歳（標準偏差：9.9）、男女比=82：17、BMI 30以上が約70％、脂質異常症合併が84％、高血圧合併が70％、糖尿病合併が25％、フラミンガムスコア（10年以内の心血管イベントリスクを示すスコア）が20％を超える割合が19％であった。・うつ 症状を有する患者ではフラミンガムスコアが20％を超える割合が6倍であった（オッズ比：6.1、p=0.03）が、躁症状を有する患者ではフラミンガムスコアとの関係は認められなかった（オッズ比：0.6、p=0.03）。・うつ症状はBMI高値 、空腹時血糖、血圧の上昇との関連が認められた。（ケアネット　鷹野 敦夫）

妊娠初期の人工妊娠中絶について、プロスタグランジンアナログ製剤のミソプロストール（商品名：サイトテック、本邦では抗NSAID潰瘍剤としてのみ承認、妊婦又は妊娠している可能性のある婦人には投与禁忌）400μgの経膣投与により、吸引法単独と比べて合併症を低下することが明らかにされた。これまで、ミソプロストールを用いた人工妊娠中絶の合併症発生率については有用な情報がほとんどなかったが、世界保健機関（WHO）のOlav Meirik氏らが国際多施設共同無作為化試験を行い報告した。Lancet誌2012年5月12日号（オンライン版2012年3月8日号）掲載報告より。施術3時間前にミソプロストール400μgまたはプラセボを投与Meirik氏らは、2002年10月22日～2005年9月24日にかけて9ヵ国14施設で無作為化並行群間比較試験を行った。妊娠初期（first trimester）で中絶を望む健常な女性を対象に、吸引法による人工中絶手術の3時間前にミソプロストール200μg錠2錠またはプラセボ2錠のいずれかを経膣投与するよう無作為に割り付けた。治療管理にあたるスタッフ以外は、治験参加者も医療スタッフも、割り付け情報を知らされなかった。追跡調査は最長で2週間とした。主要評価項目は、吸引法による1つ以上の合併症（子宮頸部裂傷、子宮穿孔、不全流産、子宮再掻爬、骨盤炎症性疾患、その他の重篤な有害事象）とした。即時性合併症の解析では、薬物投与と吸引法を受ける女性を含めたが、遅延性合併症の解析には、追跡可能な症例のみを含めた。ミソプロストール400μg投与群で合併症発生率が有意に低下被験者は、ミソプロストール投与群2,485例、プラセボ投与群2,487例だった。両群で56例が追跡ができなかった。吸引法に伴い1つ以上の合併症がみられたのは、ミソプロストール群2,427例中50例（2％）、プラセボ群2,431例中74例（3％）だった［相対リスク（RR）：0.68、95％信頼区間（CI）：0.47～0.96］。ミソプロストール群では、子宮頸部裂傷は認められず、子宮穿孔は3例に認められた。プラセボ群では頸部裂傷が2例、子宮穿孔は1例だった。不全流産については、ミソプロストール群19例（＜1％）、プラセボ群55例（2％）でみられた（RR：0.35、95％CI：0.21～0.58）。子宮再掻爬を必要としたのは、14例（

進行期のホジキンリンパ腫の最も有望な治療法と目されている多剤併用化学療法のBEACOPPに関して、標準としてきた8サイクルと比べて、6サイクル＋PET活用の放射線療法が、無治療失敗（FFTF）についてより効果があり、かつ8サイクルで懸念される毒性を低減することが示された。ドイツ・ケルン大学病院のAndreas Engert氏らによる無作為化オープンラベル非劣性試験の結果で、Engert氏は、「6サイクル＋PET活用の放射線療法を、進行期ホジキンリンパ腫の治療選択肢の一つとすべきであろう」と結論した。また化学療法後のPET活用の有用性について、「追加的な放射線療法に欠かせないもの」とまとめている。Lancet誌2012年5月12日号（オンライン版2012年4月4日号）掲載報告より。BEACOPPの強度と放射線療法の必要性について検討研究グループは、進行期ホジキンリンパ腫患者への化学療法の強度と放射線療法の必要性について明らかとするため、多施設共同オープンラベルパラレル平行非劣性試験「HD15」を行った。研究グループが以前標準レジメンとしていた8サイクルBEACOPP（8×Besc）と、2つの強度を弱めた、6サイクルBEACOPP（6×Besc）と、14日間を1サイクルとして8サイクル行うBEACOPP（8×B14）とを比較検討した。被験者は化学療法後、PET検査で2.5cm以上の腫瘍が認められた場合、追加で放射線療法（30Gy）を受けることとした。試験に登録されたのは、18～60歳の進行期ホジキンリンパ腫の新規患者2,182例だった。主要エンドポイントは無治療失敗（FFTF）とした。また12ヵ月時点のPETによる腫瘍再発の陰性予測値を独立エンドポイントとした。6×Besc群、標準の8×Besc群に対して非劣性登録被験者のうち2,126例が無作為に、8×Besc群705例、6×Besc群711例、8×B14群710例に割り付けられintention-to-treat解析が行われた。FFTFは、結果としては6×Besc群と8×B14群は、8×Besc群に対し非劣性だった。5年FFTF率は、8×Besc群84.4％［97.5％信頼区間（CI）：81.0～87.7］、6×Besc群89.3％（同：86.5～92.1）、8×B14群85.4％（同：82.1～88.7）だった（6×Besc群と8×Besc群との差の97.5％CI：0.5～9.3）。3群の全生存率は、8×Besc群91.9％、6×Besc群95.3％、8×B14群94.5％で、8×Besc群よりも6×Besc群が有意に良好だった（両群間差の97.5％CI：0.2～6.5）。死亡率は8×Besc群（7.5％）が、6×Besc群（4.6％）、8×B14群（5.2％）よりも高値を示した。その差の要因は、主として治療関連のイベントにあり（各群2.1％、0.8％、0.8％）、副次的には二次性腫瘍によるものだった（各群1.8％、0.7％、1.1％）。追加放射線療法を受けたのは2,126例中225例（11％）で、12ヵ月時点のPET評価による陰性予測値は94.1％（95％CI：92.1～96.1）だった。

わが国の最新の全国調査によると、65歳以上の認知症有病率は14％と推計され、これまで報告されていた有病率（3.8～7.2％）と比較して明らかに高くなっていることが、現在開催中の第53回日本神経学会学術大会（5月22日～25日、東京国際フォーラム）における認知症疫学に関するシンポジウムにて、筑波大学 朝田 隆氏より報告された。この調査は、厚生労働省の研究事業として、全国6ヵ所（新潟県上越市、茨城県利根町、愛知県大府市、島根県海士町、大分県杵築市、佐賀県伊万里市）の65歳以上の住民約5,400人を対象とした調査で、参加率は64.7％であった。本調査の結果、認知症768人、軽度認知障害529人であり、また基礎疾患は、アルツハイマー型認知症が67.4％と3分の2を占め、次いで脳血管性認知症18.9％であった。今回の調査から、65歳以上の認知症有病率は14％と推計されるという。男女比では、女性のほうが常に高く、また加齢とともに男性に比べて高くなり、100歳以上の女性における有病率は100％であった。また、従来の報告と同様、加齢とともに有病率は増加し、5歳刻みの年齢階層別でみると階層が1つ上がるごとに倍増している。各地域別の年齢階層別有病率はほぼ同様であったが、海士町（隠岐の島）だけは85歳以上でフラットとなっていた。朝田氏は、「認知症問題は国策レベルの問題であり、大規模かつ継続的な疫学調査が必要である。またデータベース化などのインフラストラクチャーの構築が必要である」と提言し、講演を締めくくった。（ケアネット　金沢 浩子）

食べるスピードと日本人男性2型糖尿病発症率との関連を調べた研究結果が発表された。対象は、金属製品工場に勤務する中年層の日本人男性2,050名。参加者を自己申告による食べるスピード別に分類し、評価した。糖尿病発症率は7年間にわたって毎年実施される健康診断の結果を用いて評価した。食べるスピードと糖尿病発症率との関連は、年齢、糖尿病の家族歴、喫煙、飲酒、運動習慣、高血圧・高脂血症の有無といった複数因子の調整を行ったうえで、Cox比例ハザードモデルを用いて評価した。結果、食べるスピードと糖尿病発症率とに関連がみられた。ただし、BMI調整後はこの関連に有意差がなかったことから、早食いが引き起こす体重への影響が関与している可能性が示唆された。食べるスピードは比較的コントロール可能な危険因子であり、ゆっくりと食べることが糖尿病予防にも有用な可能性があるといえる。主な結果は以下のとおり。 ・食べるスピード別に「ゆっくり、普通、早い」の3カテゴリーに分類・BMI 25以上の肥満者の割合は「ゆっくり」で14.6％、「普通」で23.3％、「早い」で34.8％と、食べるスピードが速いほど高い肥満有病率を示した。・試験期間中、177人の参加者が糖尿病を発症した。・各カテゴリーにおける糖尿病発症率（1,000人・年あたり）は「ゆっくり」で9.9、「普通」で15.6、「早い」で17.3であった。・多変量調整ハザード比（95％信頼区間）でみると、「ゆっくり」を1.00とした場合、「普通」で1.68（0.93～3.02）、「早い」で1.97（1.10～3.55）と、食べるスピードは糖尿病発症と関連していた（p= 0.030）。・ただし、BMI調整後、有意な相関は認められなかった。（ケアネット　佐藤 寿美）

境界性人格障害では自殺行為を繰り返すことが大きな問題となる。多くの患者は寛解まで時間を要するため、約10％が自殺により死亡するといわれている。Soloff氏らは境界性人格障害患者の長期予後改善のために、自殺の予測因子を検証した。そのうえで「自殺リスクを減少させ、長期の転帰を改善するには、社会的かつ職業的リハビリテーションによる心理社会的介入が重要である」と結論づけている。Am J Psychiatry誌2012年5月号掲載の報告。境界性人格障害患者90例に対し6年以上の追跡調査を実施、縦断的研究をおこなった。分析にはCox比例ハザードモデルを用いた。主な結果は以下のとおり。 ・25例（27.8％）において、少なくとも1回以上の自殺企図がみられた。・自殺企図者の大部分は、発症後2年目以内であった。・自殺企図リスクの増加要因は、社会経済的地位の低さ、心理社会的適応の低さ、自殺の家族歴、精神科入院歴、自殺前の外来診療の不足であった。・総合評価尺度（GAS）が高いほど自殺リスクは低かった。・自殺の危険因子は時間とともに変化し、短期（12ヵ月）では大うつ病性障害などの急性ストレス、長期的には心理社会的機能の低さとの関係が示唆された。（ケアネット　鷹野 敦夫）

ヤンセンファーマは21日、5月18日付で、抗HIV薬「エジュラント錠25mg」（一般名：リルピビリン塩酸塩）の日本における製造販売承認を取得致したと発表した。これにより、未治療のHIV感染成人患者に対して1日1回投与が可能（他の抗HIV薬との併用が必須）になる。エジュラントは、直径6.4mm白色錠剤（フィルムコート）で、HIVウイルスが複製に利用する主要な酵素である逆転写酵素を遮断するNNRTI。エジュラントの承認申請のデータは、最近の国際AIDS会議で発表された2件の二重盲検、無作為化第3相試験、ECHO（TMC278-TiDP6-C209）およびTHRIVE（TMC278-TiDP6-C215）における48週間の結果を基にしているという。これらの試験は未治療のHIV-1感染成人患者を対象とし、2種類のNNRTIとの併用で1日1回投与するエジュラントの有効性、安全性、忍容性が対象薬であるエファビレンツと比較評価された。両試験において、エジュラントにより48週目でウイルス量検出限界以下（50コピー/mL未満）に達成した患者の割合が、エファビレンツとの比較で非劣性であることが示された（最大許容差は12%）。また試験では、エジュラントの忍容性はエファビレンツとの比較で優れていることが示されており、浮動性めまい、異常な夢や悪夢、発疹などの有害事象による中止率が低いことが示されたという。詳細はプレスリリースへhttp://www.janssen.co.jp/public/rls/news/4004

アトピー性皮膚炎（AD）が原因となって起こる痒みは、ステロイド外用薬による治療ではコントロールできないケースもあるが、タクロリムス軟膏の使用により、難治性の痒みが緩和する例が臨床現場ではたびたび経験される。九州大学の竹内氏らは、AD治療の寛解導入療法、維持療法におけるタクロリムス軟膏の抗掻痒効果を確かめるべく、多施設共同無作為化オープンラベル試験を実施した。ANNALS OF DERMATOLOGY誌2012年5月号（オンライン版2012年4月26日号）の報告。試験開始にあたり、患者は、寛解導入療法後にタクロリムス軟膏単剤で維持される群と、皮膚軟化剤のみで維持される群の2群に無作為に割り付けられた。寛解導入療法では、低用量のステロイド外用薬（

経皮的冠動脈インターベンション（PCI）のアウトカムは、心臓外科のある病院とない病院とで違いがあるのか。PCIは通常、心臓外科のある病院に限定されるが、米国・ジョンズ・ホプキンス大学のThomas Aversano氏らは、両者を比較する無作為化試験を行った。結果、「心臓外科がない病院の、ある病院に対する非劣性が認められた」と結論する報告が発表された。NEJM誌2012年5月10日号（オンライン版2012年3月25日号）掲載報告より。術後6週間の死亡率と、9ヵ月間の有害心イベント発生を検討試験は2006年4月7日から2011年3月31日の間に、全米10州の心臓外科のない60病院の協力を得て、被験者を登録し行われた。同院に心臓カテーテル検査を要するとして受診した、18歳以上、安定性冠動脈疾患または急性冠症候群でPCIを要した患者を試験適格として登録した。ST上昇型急性心筋梗塞やPCIハイリスクの患者、プライマリPCIを要した患者は除外された。被験者は、心臓外科のある病院と、ない病院のいずれかでPCIを受けるよう無作為に割り付けられ、アウトカムについて、ない病院のある病院に対する非劣性を検討された。無作為化された被験者1万8,867例。3対1の割合で、心臓外科のない病院でPCIを受ける群（1万4,149例）、または心臓外科のある病院でPCIを受ける群（4,718例）に割り付けられた。主要エンドポイントは2つで、術後6週間の死亡率と9ヵ月間の主要有害心イベント（死亡、Q波心筋梗塞、標的血管血行再建術施行の複合）発生率とした。リスク差の非劣性マージンは、6週間の死亡率については0.4ポイント、9ヵ月間の主要有害心イベントについては1.8ポイントとした。主要エンドポイントに有意差認められず結果、6週間死亡率は、心臓外科のない病院1.0％、ある病院0.9％だった（差：－0.04ポイント、95％信頼区間：－0.31～0.23、非劣性のP=0.004）。9ヵ月主要有害心イベント発生率は、心臓外科のない病院12.1％、ある病院11.2％だった（同：0.92ポイント、0.04～1.80、非劣性のP=0.05）。主要有害心イベントのうち、全死因死亡発生率（3.2％対3.2％）とQ波心筋梗塞発生率（3.1％対3.1％）については両者間に有意差は認められなかったが、標的血管血行再建術の施行率については心臓外科のない病院のほうが有意に高かった（6.5％対5.4％、P=0.01）。（朝田哲明：医療ライター）

個々のレジストリ研究やメタ解析など研究成果から、体外受精（IVF）や卵細胞質内精子注入法（ICSI）は先天異常リスクを増大するというエビデンスは一貫して認められている。オーストラリア・アデレード大学のMichael J. Davies氏らは、これまで検討されていなかった、そうした生殖補助医療技術を受けた後に増大が認められる先天異常リスクが、親の特性とどこまで関連しているかについて調査した。NEJM誌2012年5月10日号（オンライン版2012年5月5日号）掲載報告より。約31万例の出産を対象に、先天異常リスク増大について母親の背景因子別に比較調査研究グループは、南オーストラリア州の生殖補助技術治療の実態調査結果と、妊娠20週以上または出生時体重400g以上での出産と死産に関する登録記録、および先天異常に関するレジストリ（脳性麻痺、全妊娠期間中での異常による中絶を含む）との関連づけを行った。5歳の誕生日までに診断された先天異常のリスクについて、母親が（1）生殖補助医療技術の治療を受けた妊娠のケース、（2）過去に生殖補助医療を受けたことがあるが自然妊娠であったケース（すなわち生殖補助医療を受けたケースではない）、（3）不妊症の既往はあるが生殖補助医療技術の治療を受けていない妊娠のケース、（4）不妊症の既往がない妊娠のケース、で比較検討した。オッズ比は、未補正解析と、多変量補正後解析（母胎年齢、胎児の性別、母親の人種、妊娠中の喫煙など）を算出して検討した。体外受精、卵細胞質内精子注入法後のリスク増大は？調査対象となった出産件数は30万8,974例で、そのうち6,163例が生殖補助医療を受けての妊娠だった。生殖補助医療を受けての分娩例における先天異常は513例（8.3％）で、受けていない分娩での先天異常1万7,546例（5.8％）と比べて、有意なリスク増大が認められた（未補正オッズ比：1.47、95％信頼区間：1.33～1.62）。同リスクについて多変量補正後のオッズ比は1.28（95％信頼区間：1.16～1.41）で、リスクは減弱したが有意なままであった。体外受精での分娩例における先天異常は165例（7.2%）で、未補正オッズ比1.26（95％信頼区間：1.07～1.48）、多変量補正後オッズ比は1.07（同：0.90～1.26）であった。一方、卵細胞質内精子注入法での分娩例における先天異常は139例（9.9%）で、未補正オッズ比1.77（同：1.47～2.12）、多変量補正後オッズ比は1.57（同：1.30～1.90）だった。不妊症の既往がある場合は、生殖補助医療を受けたか否かにかかわらず、先天異常との有意な関連が認められた。これら結果を踏まえてDavies氏は生殖補助医療技術と先天異常リスク増大に関して、「体外受精後の先天異常リスクの増大は、親の背景因子で補正後は減弱し有意ではなくなった。一方、ICSIに関しては、補正後もリスクは増大したままだった。ただしその関連の継続については残余交絡の可能性が排除できない」とまとめている。（朝田哲明：医療ライター）

大鵬薬品工業と静岡がんセンターは18日、同社らが共同で運営しているサイト『サバイバーシップ』（http://survivorship.jp）に掲載しているコンテンツから人気のあったものをまとめた『がん治療と食事』を、アップル社のiPhone（アイフォーン）版アプリケーションとしてApple Storeより無料で配信を開始したと発表した。このアプリケーションは、がん治療の食事本『がん患者さんと家族のための　抗がん剤・放射線治療と食事のくふう』の内容をiPhoneでみやすいレイアウトに変更し、書籍と同じレシピ数を掲載、自由に閲覧できるように作りかえたもの。抗がん剤治療や放射線治療によって生じる副作用に症状に応じて、その原因や症状を抑えるためのくふう、症状が現れたときの対策、患者の声、医師・看護師・栄養士からのアドバイスなどを閲覧できるほか、その症状に適した食事のレシピや配慮が必要な食事のレシピなどを紹介している。レシピは全176品目。詳細はプレスリリースへhttp://www.taiho.co.jp/corporation/news/2012/20120518.html

推定糸球体濾過量（eGFR）による死亡や末期腎疾患発症の予測は、CKD-EPI（Chronic Kidney Disease Epidemiology Collaboration）式のほうがMDRD（Modification of Diet in Renal Disease）式より正確であることが示された。米国・Johns Hopkins大学のKunihiro Matsushita氏らが、45のコホート試験、被験者総数110万人について行ったメタ解析の結果で、JAMA誌2012年5月9日号で発表した。先行研究で、CKD-EPI式のほうがMDRD式より、GFR予測が正確であることはわかってきているが、腎疾患関連リスクとの関係については明らかではなかった。コホートの平均追跡期間中央値は7.4年、延べ940万人・年追跡研究グループは、25の一般地域住民を対象としたコホート試験と、7つのハイリスク被験者からなるコホート試験、13の慢性腎疾患患者が参加したコホート試験についてメタ解析を行い、CKD-EPI式とMDRD式による、死亡や末期腎疾患リスクの予測能について比較した。被験者数の合計は、約110万人（18歳以上）で、2011年3月～2012年3月の間に収集解析された。主要アウトカムは、全死因死亡（40コホート、死亡者数：8万4,482人）、心血管疾患（28コホート、イベント数：2万2,176件）、末期腎疾患（21コホート、イベント数：7,644件）とした。総計940万人・年、平均追跡期間中央値は、7.4年（範囲：4.2～10.5年）だった。eGFRは両式によって、6カテゴリーが設定された（≧90、60～89、45～59、30～44、15～29、

65歳以上の心房細動患者の脳卒中リスクについて男女差を調べた結果、女性が男性に比べて高いことが明らかにされた。カナダ・McGill University Health CenterのMeytal Avgil Tsadok氏らが、心房細動で入院した高齢者7万人超について行った地域住民ベースのコホート試験の結果で、JAMA誌2012年5月9日号で発表した。女性が男性より高齢、CHADS2スコアも高値同研究グループは1998～2007年にかけて、カナダのケベック州で、心房細動で入院した65歳以上の男性3万9,398人、女性4万4,115人についてコホート試験を行い、ワルファリンの服用傾向や脳卒中発症リスクの男女差について比較した。入院時の年齢中央値は、男性が77.2歳に対し、女性は80.2歳と高齢だった。CHADS2スコア平均値も、男性が1.74（SD：1.13）に対し女性は1.99（同：1.10）と高かった（p＜0.001）。共存症やCHADS2スコア補正後の脳卒中発症リスク、女性が男性の1.14倍退院後30日時点で、ワルファリンを処方されていた割合は、男性が58.2％に対し、女性は60.6％だった。多変量解析の結果、女性は男性に比べ、より多くのワルファリンを処方されていた（オッズ比：1.07、95％信頼区間：1.04～1.11、p＜0.001）。男女ともに、ワルファリンのアドヒアランスは高かった。脳卒中発症率についてみると、補正前では、男性が1.61/100人・年（同：1.54～1.69）に対し、女性のほうが2.02/100人・年（同：1.95～2.10）と高かった（p＜0.001）。男女間の差は、主に75歳以上の患者が占める割合によるものだった。試験開始時の共存症やCHADS2スコアの各項目、ワルファリン治療について補正後も、多変量コックス回帰分析の結果で女性の脳卒中リスクは男性より高かった（補正後ハザード比：1.14、同：1.07～1.22、p＜0.001）。結果を踏まえてTsadok氏は、「臨床家は、高齢の女性心房細動で脳卒中リスクが高いことを意識しなければならず、男女の脳卒中予防が同等となるように新たな治療戦略を適用していかなければならない」と述べている。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

統合失調症治療薬ルラシドンの12ヵ月にわたる長期投与試験の結果が発表された。Citrome氏らはルラシドンの長期安全性および忍容性を評価する目的でリスペリドンとの二重盲検比較試験を実施し、「ルラシドンは長期投与により良好な忍容性が示された」と報告した。安定した統合失調症外来患者427例をルラシドン群（40-120mg/日）とリスペリドン群（2-6mg/日）に2：1の比率で割り付け比較検討した。主な結果は以下のとおり。 1）ルラシドン群（vs リスペリドン群）で最も多くみられた有害事象は、嘔気（16.7％ vs 10.9%）、不眠症（15.8% vs 13.4%）、鎮静（14.6% vs 13.9%）であった。2）リスペリドン群（vs ルラシドン群）で最も多くみられた有害事象は、体重増加（19.8％ vs 9.3%）、傾眠（17.8% vs 13.6%）、頭痛（14.9% vs 10.0%）であった。3）少なくとも7％の体重増加がみられた患者はリスペリドン群 vs ルラシドン群=14％ vs 7％であった。4）プロラクチン値の変化量はリスペリドン群で有意に高かった（p

糖尿病発症と高感度C-反応性タンパク質（hsCRP）との関係を明らかにする目的で、日本人男性を対象とした5年間の前向きコホート研究が行われた。試験参加者は2005年～2010年の間に毎年健康診断を受けた鉄鋼工場勤務の19～75歳の日本人男性7,392名。本研究のエンドポイントである新規糖尿病発症は、HbA1c値が6.5％以上、または、抗糖尿病薬服用として定義した。年齢、ベースライン時のBMI、ベースライン以降のBMI増加、血液生化学検査の値、業務スケジュールや業務上のストレス、といった、さまざまな因子を調整し、ロジスティック回帰分析を用いて調べた。主な結果は以下のとおり。 ・本研究における糖尿病発症率は13.9/1000人・年であった。・多変量解析の結果、糖尿病発症と、ベースライン時点におけるhsCRP高値、ベースライン以降のhsCRP上昇との間に有意な相関がみられた。オッズ比は2.9[±1幾何標準偏差]・ベースライン時点におけるhsCRP高値とのオッズ比は1.18（95％信頼区間[CI]：1.03～1.34、P=0.018]、およびベースライン以降のhsCRP上昇とのオッズ比は1.21（95％CI：1.03～1.41、P=0.018）であった。・hsCRPは、BMI、業務スケジュールや業務上のストレスといったさまざまな交絡因子と同様、日本人男性における糖尿病発症の独立した予測因子であることが示された。（ケアネット　佐藤 寿美）

2012年6月28～30日にパシフィコ横浜にて日本睡眠学会第37回定期学術集会が開催されます。会長の井上雄一氏より寄稿文をいただきました。是非ご覧ください。来る平成24年6月28日から30日の3日間、パシフィコ横浜（神奈川県横浜市）にて、日本睡眠学会第37回定期学術集会を会長として主催いたします。本学術集会は毎年1回、睡眠ならびに生体リズムのメカニズムと病態、社会的意義を解明し、実生活に活かすことを目的に開催され、全国の基礎医学、社会医学、臨床医学、薬学、検査医学、臨床ならびに実験心理学、看護学等の研究者や臨床家が参加し、過去最多となる45のシンポジウムが予定されています。本年度は「睡眠研究　新世代への架け橋」をテーマに掲げ、快適な睡眠がストレス社会の現代で人間性を回復させるために重要であり、睡眠健康の増進が高血圧や糖尿病という生活習慣病の予防・治療や、うつ病に代表される精神疾患、ひいては自殺の抑制にも有益であることを訴求、提案していく予定です。今回は、睡眠学の学際的な進歩を広く若手研究者に普及・拡大させるのみならず、睡眠を専門としない医療関係者の皆様にも広く門戸を開くため、開催期間中は常時、学会員以外の医療関係者が聴講できるシンポジウムを開催いたします。本学会は、事前の参加申込み不要、当日会場にて参加登録頂けます。多くの医師、医療関係者の皆様のご参加をお待ちしております。　日本睡眠学会第37回定期学術集会会長　井上　雄一東京医科大学睡眠学講座 教授 医療法人社団絹和会 理事長公益財団法人神経研究所附属睡眠学センター センター長　日本睡眠学会第37回定期学術集会テーマ：「睡眠研究　新世代への架け橋」会　期：2012年6月28日（木）／29日（金）／30日（土）会　場：パシフィコ横浜　http://www.pacifico.co.jp/（神奈川県横浜市西区みなとみらい1-1-1）　主なシンポジウム： ■6月28日（木）シンポジウムS2「睡眠呼吸障害と上気道～睡眠中の上気道と呼吸調節における進歩」シンポジウムS4「頭痛と睡眠障害」シンポジウムS7「不眠症治療薬開発の現状と未来」シンポジウムSS2「睡眠と生活習慣病がからむ血管内皮機能障害」　■6月29日（金）シンポジウムS15「循環器領域における睡眠呼吸障害のガイドラインを検証する」シンポジウムS21「OSAS治療の長期化について考える」シンポジウムS22「産業保健と睡眠・睡眠障害」シンポジウムS26「高齢社会における睡眠障害の意義と対応」　■6月30日（土）シンポジウムS30「我が国における不眠症に対する認知行動療法の現状(CBT-I up to date in Japan)」シンポジウムS34「睡眠関連運動障害」　　＊シンポジウムの最新情報はウェブサイトにて随時更新しています。　日本睡眠学会第37回定期学術集会ウェブサイト：http://www.c-linkage.co.jp/jssr37/本学会はFacebook、Twitterも開設しています。Facebook：　http://www.facebook.com/jssr37Twitter：　http://twitter.com/37jssr