術後せん妄が、股関節部の骨折患者の認知症発症率にどの程度影響を及ぼすかは不明であり、せん妄や認知症の検出方法については検証が必要とされている。スウェーデン・ウメオ大学のB. Olofsson氏らは、大腿骨頚部骨折手術後3年以内の認知症発症について、潜在的な予測因子として術後せん妄に焦点を当て、調査を行った。International journal of geriatric psychiatry誌2018年4月号の報告。　認知症、うつ病、心理的ウェルビーイング、栄養状態について、入院中および手術後4、12、36ヵ月後に評価を行った。術後せん妄および認知症発症に関連する因子は、ロジスティック回帰モデルを用いて分析した。　主な結果は以下のとおり。・研究対象は、認知症の既往歴のない患者135例。そのうち、せん妄を発症したのは術前で20例（14.8％）、術後で75例（55.5％）であった。・術後3年時で、43例（31.8％）が認知症と診断された。・術後せん妄が認められた75例には、認知症を発症しなかった患者（92例中36例、39.1％）よりも発症した患者（43例中39例、90.6％）の方が、多く含まれていた。・ロジスティック回帰モデルでは、共変量（年齢、性別、糖尿病、術前および術後せん妄、過活動性せん妄、せん妄の日数、尿路感染症、簡易栄養状態評価表スコア）で調整した後、術後せん妄は、術後3年以内の新規認知症発症の独立したリスク因子であることが示唆された（オッズ比：15.6、95％CI：2.6～91.6）。　著者らは「本結果より、術後せん妄が認められる老年性股関節部の骨折患者では、認知症の発症を注意深く観察する必要がある」としている。■関連記事せん妄はアルツハイマー病悪化の危険因子高齢者へのZ薬と転倒・骨折リスクに関するメタ解析せん妄に対する薬物治療、日本の専門家はどう考えているか

　日本のレジデントは、メンタルヘルスの問題を抱えている人が少なくない。これまでの研究では、長時間労働がうつ病などのストレス反応の原因である可能性が報告されている。また、労働時間が80時間/週以上と80時間/週未満のレジデントを比較した研究も報告されている。しかし、多くのレジデントは、臨床研修、トレーニング、自己学習などのため、実質的には100時間/週以上の超長時間労働に至っている。このような超長時間労働に関する報告は、これまでほとんど行われていなかった。筑波大学の小川 良子氏らは、初年度レジデントの労働環境とストレスの程度を評価し、とくに超長時間労働群における長時間労働とうつ病との関連を調査した。BMC medical education誌2018年3月27日号の報告。　対象は、2011年に研修病院250施設に採用された初年度レジデント1,241例。レジデント開始時および3ヵ月時に、人口統計、うつ症状、研修状況（労働時間、睡眠、自由時間、夜勤シフトなど）に関するデータを収集するため、自己報告アンケートを用いた。うつ症状は、うつ病自己評価尺度（CES-D：Center for Epidemiologic Studies Depression Scale）を用いて評価した。　主な結果は以下のとおり。・平均労働時間は、79.4時間/週であり、労働時間が100時間/週以上であったのは97例（7.8％）であった。・3ヵ月時において、臨床的に有意なうつ症状が報告されたのは、100時間/週以上労働していたレジデントの45.5％であった。この割合は、労働時間が60時間/週未満のレジデントよりも有意に高かった（p＜0.001）。・多変量ロジスティック回帰分析では、うつ症状発症リスクは、労働時間が60時間/週未満のレジデントと比較し、80～99.9時間/週で2.83倍、100時間/週以上で6.96倍高かった。　著者らは「過度な長時間労働は、うつ症状発症と有意な関連が認められた。レジデントの労働時間を適切に管理することは、身体的および精神的な健康を維持し、レジデントによるケアの質を向上させるために重要である」としている。■関連記事長時間労働やシフト作業は認知症発症に影響するかうつになったら、休むべきか働き続けるべきか職場ストレイン、うつ病発症と本当に関連しているのか

　抗精神病薬治療を行っている統合失調症患者において、体重増加は最も困難な問題の1つである。体重減少に関するトピラマートの有効性を検証するため、いくつかのメタ解析が行われているが、方法論的な問題があり、結果は確立されていない。台湾・台北医学大学のKah Kheng Goh氏らは、統合失調症患者の体重減少に対するトピラマート使用に関するランダム化比較試験のメタ解析を行った。International journal of psychiatry in clinical practice誌オンライン版2018年3月20日号の報告。　二重盲検ランダム化プラセボ対照試験10件、オープンラベルランダム化比較試験7件より、合計905例の統合失調症患者が抽出された。主な結果は以下のとおり。・トピラマート治療を行った患者には、大幅な体重の減少およびBMIの低下がみられた。・過体重人口の割合が低い国の患者では、BMIの低下がより有意であった。・体重変化の報告において、最も効果的であると報告された研究は、中東および南アジアでの研究であった。次いで、東アジア、欧州、米国であった。・トピラマート群は、対照群と比較し、精神病理学的症状の改善が有意に優れていた。・全体的な副作用に関しては、両群間で差は認められなかった。　著者らは「抗精神病薬治療を行っている統合失調症患者において、トピラマートは、体重増加および精神症状の軽減に対し、対照群よりも有意に優れていた。今後、トピラマート増強の効果については、厳密な方法論および徹底した評価を用いた、より大規模かつ正確な研究調査が求められる」としている。■関連記事オランザピン誘発性体重増加のメカニズムオランザピン誘発性体重増加を事前に予測するには：新潟大学抗精神病薬誘発性の体重増加に関連するオレキシン受容体

　不十分な睡眠や不眠症は、身体的および精神的な健康状態に影響を及ぼす。英国・オックスフォード大学のYiping Chen氏らは、中国の都市部と農村部における睡眠パターンと不眠症の特徴や相関について調査を行った。Sleep medicine誌2018年4月号の報告。　本研究は、中国の10地域（都市部：5地域、農村部：5地域）における30～79歳の成人51万2,891例を対象とした横断的研究である。面接官が管理するラップトップベースのアンケートを用いて、睡眠パターン（睡眠持続時間、昼間の眠気、いびき）および不眠症状に関する詳細情報を収集した。睡眠パターンや不眠症状と、社会経済的、ライフスタイル、行動および健康関連の因子との関連について、ロジスティック回帰を用いて調査を行った。　主な結果は以下のとおり。・全体として、平均睡眠時間は7.38時間（SD：1.37）であり、短時間睡眠（6時間以下）が23％、長時間睡眠（9時間以上）が16％と報告された。昼間の眠気は21％、頻繁ないびきは22％で報告された。・不眠症状は、全体の17％があると報告しており、男性（13％）よりも女性（19％）で多かった。また、その割合は、都市部（15％）よりも農村部（19％）で高く、独居者（23％）において高かった。・不眠症状を有する調整オッズ比（OR）が有意に高かったのは、うつ病エピソード患者（OR：6.10、95％CI：5.69～6.55）、全般性不安障害患者（OR：7.46、95％CI：6.65～8.37）、慢性疾患患者（OR：1.46、95％CI：1.44～1.49）であった。・対照的に、不眠症状のORは、昼間の眠気（OR：0.77、95％CI：0.75～0.78）や頻繁ないびき（OR：0.86、95％CI：0.84～0.87）の報告例で有意に低かった。　著者らは「中国の成人において、睡眠パターンは、社会経済的、ライフスタイル、健康関連の要因によって大きく異なっていた。不眠症状リスクは、精神的および身体的な健康状態の悪化と関連が認められた」としている。■関連記事不眠症になりやすい食事の傾向不眠症の人おすすめのリラクゼーション法とは睡眠不足だと認知症になりやすいのか

　わが国では、うつ病あるいは双極性障害（BD）で治療を受けている患者が100万人を超えると言われているが、うつ病が幼児期のワクチン接種による免疫原性を損なう可能性については知られていない。今回、米国・Laureate Institute for Brain ResearchのBart N. Ford氏らの研究の結果、青年期または成人期に大うつ病性障害（MDD）を発症した場合、ワクチンによる麻疹免疫が損なわれ、麻疹の感染リスクと重症度を高める可能性が示唆された。Psychological Medicine誌オンライン版2018年3月19日号に掲載。　本研究では、麻疹に対するIgG抗体を、固相免疫測定法で定量した。対象は、BDの64例（発症年齢：16.6±5.6）、現在MDD（cMDD）の85例（同：17.9±7.0）、MDD歴があるが寛解した（rMDD）82例（同：19.2±8.6）、比較対照群の非うつ病（HC）202例で、全員、米国で麻疹ワクチンが導入された1963年以降に生まれている。　主な結果は以下のとおり。・HC群と比較して、cMDD群およびrMDD群は、麻疹血清が陽性である可能性が低かった。　cMDD群 p＝0.021、調整オッズ比：0.47、信頼区間：0.24～0.90　rMDD群 p＝0.038、調整オッズ比：0.50、信頼区間：0.26～0.97・現在治療を受けているMDD患者は、未治療のMDD患者と比較して、罹病期間がより長く、麻疹血清が陽性である可能性が低かった。

　個別作業療法（IOT：individualized occupational therapy）プログラムは、急性期統合失調症入院患者の積極的な治療参加を促進し、認知機能やその他のアウトカムを改善するために開発された心理社会的プログラムである。このプログラムは、動機付け面接、自己モニタリング、個別訪問、手工芸活動、個別心理教育、退院計画で構成されている。信州大学のTakeshi Shimada氏らは、日本の精神科病院に最近入院した統合失調症患者のアウトカムに対する、集団作業療法（GOT：group occupational therapy）プログラムにIOTを追加した際の効果について、多施設オープンラベル盲検エンドポイントランダム化比較試験を実施し、検討を行った。PLOS ONE誌2018年4月5日号の報告。　統合失調症患者は、GOT＋IOT群またはGOT単独群にランダムに割り付けられた。ランダム化された136例中129例がintent-to-treat（ITT）集団に含まれた。その内訳は、GOT＋IOT群66例、GOT単独群63例であった。アウトカムは、ベースライン時および退院時または入院3ヵ月後に評価した。評価項目は、統合失調症認知機能簡易評価尺度日本語版（BACS-J）、統合失調症認知評価尺度日本語版（SCoRS-J）、社会的機能尺度日本語版、機能の全体的評定尺度（GAF）、内発的動機付け尺度日本語版（IMI-J）、服薬アドヒアランス尺度（MMAS-8）、陽性・陰性症状評価尺度（PANSS）、患者満足度アンケート-8日本語版（CSQ-8J）とした。　主な結果は以下のとおり。・線形混合効果モデルによると、GOT単独群と比較し、GOT＋IOT群で有意な効果が認められた項目は、以下であった。　●言語記憶（BACS-J）p＜0.01　●作業記憶（BACS-J）p＝0.02　●言語流暢性（BACS-J）p＜0.01　●注意（BACS-J）p＜0.01　●複合スコア（BACS-J）p＜0.01　●興味/楽しみ（IMI-J）p＜0.01　●価値/有用性（IMI-J）p＜0.01　●知覚選択（IMI-J）p＜0.01　●IMI-J総スコア　p＜0.01　●MMAS-8スコア　p＜0.01・GOT＋IOT群は、GOT単独群と比較し、CSQ-8Jの有意な改善が認められた（p＜0.01）。　著者らは「今回の結果より、IOTプログラムは、統合失調症患者の認知機能およびその他のアウトカムを改善するために有用であり、実施可能である」としている。■関連記事統合失調症への集団精神療法、効果はどの程度か統合失調症への支持療法と標準的ケア、その差は統合失調症患者のワーキングメモリ改善のために

　自然のアウトドアな環境に触れることは、一般的な健康状態の改善と関連しているが、抑うつ症状や不安症状などの特定の精神症状に対する保護的な関連性についてのエビデンスは限られている。スペイン・ポンペウ・ファブラ大学のMireia Gascon氏らは、居住地域において緑色や青色の景観へ長期的に触れることによる、不安、抑うつおよびこれらに関連する薬剤への影響について評価を行った。また、この関連に対する潜在的な仲介因子および効果修飾因子についても検討を行った。Environmental research誌2018年4月号の報告。　本研究は、既存の成人コホート（ALFA：Alzheimer and Families）および2013～14年にリクルートしたバルセロナの成人958例に基づき実施された。各対象者が居住する地域の緑色と青色の景観（周囲の緑［NDVI］、緑の量［land-cover］、主要な緑色や青色の景観へのアクセス）については、異なるバッファ（100m、300m、500m）ごとに作成された。対象者は、医師により診断された不安、抑うつ症状および関連する薬剤使用歴について報告した。ロジスティック回帰モデルを用いて、関連性を評価した。　主な結果は以下のとおり。・周囲の緑の増加は、自己報告されたベンゾジアゼピンの使用歴の低下と関連していた（たとえば、300mバッファにおけるNDVIの四分位範囲1つの増加についてのオッズ比：0.62、95％CI：0.43～0.89）。主要な緑地へのアクセスは、自己報告されたうつ病歴と関連していた（オッズ比：0.18、95％CI：0.06～0.58）。・青色の景観については、統計学的に有意な関連性は認められなかった。・大気汚染（0.8～29.6％）と騒音（2.2～5.3％）は、観察された関連の一部を仲介していたが、身体活動と社会的支援の効果は軽微であった。　著者らは「本知見では、成人のメンタルヘルス（抑うつ症状や不安症状）に及ぼす緑地の保護的な効果が示唆されたが、これらのベネフィットおよび大気汚染や騒音などの影響について明らかにするためにも、今後さらなるエビデンス（とくに横断的研究）が求められる」としている。■関連記事公園や緑地が少ないとうつ病になりやすいのか低緯度地域では発揚気質が増強される可能性あり：大分大学たった2つの質問で、うつ病スクリーニングが可能

　アルコール依存症患者における不眠症の有病率は、36～91％であり、アルコール離脱後も持続する可能性がある。禁酒患者の不眠症を、アカンプロサートが減少させることが示唆されている。フランス・モンペリエ大学のPascal Perney氏らは、アカンプロサートは実際に不眠症を軽減させるのか、そしてその作用機序をより理解するため、大規模臨床試験データベースを用いて有効性の評価を行った。Alcohol and alcoholism誌オンライン版2018年3月30日号の報告。　本研究の目的は、個々の患者データのメタ解析を行い、不眠症の軽減に対するアカンプロサートの有効性の評価をすることである。12件の研究より3,508例が抽出された。6ヵ月間のフォローアップ後、ベースラインからの平均不眠症減少率は、アカンプロサート群で45％、対照群で26％であった（p＜0.001）。　不眠症が記録されたアカンプロサートに関するすべてのランダム化試験より、患者データを抽出してメタ解析を行った。主要評価項目は、ハミルトンうつ病・不安評価尺度より得られた短時間睡眠指数（SSI：Short Sleep Index）により測定された、6ヵ月のフォローアップ後の不眠症の変化とした。メタ解析は、ランダム化治療効果、ランダム化試験効果およびベースライン重症度の共変量の調整を伴う、2レベルマルチレベル（患者/試験）混合モデルを用いて実施した。　主な結果は以下のとおり。・12件の研究より3,508例が抽出された。そのうち不眠症の患者は59.8％（95％CI：58.1～61.4）であった。・精神疾患既往歴、重度の依存、独居、γ-GTレベル異常が、不眠症のリスク因子であった。・6ヵ月間のフォローアップ後、ベースラインからの平均SSI減少率は、アカンプロサート群で45％、対照群で26％であった（治療効果：19％、95％CI：12.5～25.5、p＜0.001）。・単変量媒介モデルでは、不眠症に対する禁酒の媒介効果は、不眠症軽減に対するアカンプロサート全体的効果の55.7％であった。　著者らは「アルコール依存症患者では、不眠症が一般的に認められる。不眠症は、禁酒により減少するが、アカンプロサート治療で、より減少する」としている。■関連記事認知症発症に対するアルコール使用障害の影響に関するコホート研究アルコール依存症治療に期待される抗てんかん薬お酒はうつ病リスク増加にも関連

　全身麻酔が認知症リスクを増加させる可能性があることについて、関心が高まっている。しかし、麻酔とその後の認知症との関連については、まだよくわかっていない。韓国・翰林大学校のClara Tammy Kim氏らは、全身麻酔実施後に認知症リスクが増加するかについて検討を行った。Journal of Alzheimer's disease誌オンライン版2018年3月29日号の報告。　2003年1月～2013年12月までの50歳以上の21万9,423例を対象に、Korean National Health Insurance Service-National Sample Cohortのデータベース分析を用いて、人口ベースのプロスペクティブコホート研究を実施した。　主な結果は以下のとおり。・全身麻酔群4万4,956例、対照群17万4,469例を、12年間フォローアップした。・全身麻酔の経験に関連する認知症リスクは、性別、年齢、ヘルスケア訪問頻度、併存疾患などのすべての共変量で調整した後、増加していた（ハザード比：1.285、95％CI：1.262～1.384、時間依存型Coxハザードモデル）。・さらに、投与した麻酔薬の数、全身麻酔の回数、累積時間、手術における臓器カテゴリは、認知症リスクと関連が認められた。　著者らは「認知症による社会的な負担の増大を考えると、全身麻酔後の患者に対する認知症の注意深い観察や予防ガイドラインが必要とされる」としている。■関連記事高齢者に不向きな抗うつ薬の使用とその後の認知症リスクとの関連電気けいれん療法での麻酔薬使用、残された課題は？乳がんの手術方法とうつ病発症に関するメタ解析

　バイオレットオイルは、昔ながらのイランの診療所において、不眠症を治療するため広く用いられてきた古典的なハーブ薬である。バイオレットオイルは、アーモンドまたはゴマ油をベースとするニオイスミレ（Viola odorata）の抽出物であり、点鼻薬として用いられる。イラン・マシュハド医科大学のZohre Feyzabadi氏らは、不眠症治療におけるバイオレットオイルの有効性を評価するため、検討を行った。Journal of ethnopharmacology誌2018年3月25日号の報告。　本研究は、3アーム二重盲検ランダム化比較試験として実施された。慢性不眠症患者75例を対象に、イラン・マシュハド医科大学の昔ながらの診療所において3群にランダムに割り付けられた。バイオレットオイル、アーモンドオイル、プラセボ（カルボキシメチルセルロースの1％液）のいずれかを、就寝前に鼻腔内投与（3滴）を30日間行った。すべての患者に対し、ピッツバーグ睡眠質問票（PSQI）および不眠症重症度質問票（ISI）による評価を行った。　主な結果は以下のとおり。・介入前、3群間に有意な差は認められなかった（p＞0.05）。・介入後、ISIスコア（p＜0.002）およびPSQIスコア（p＜0.001）において、3群間に有意な差が認められた。・治療前後のデータを比較すると、ISIスコアおよびPSQIスコアは、バイオレットオイル、アーモンドオイル、プラセボの3群すべてにおいて、有意な改善が認められた（各々p＜0.001）。・3群間において、バイオレットオイルが、最も効果的であることが認められた。・睡眠量よりも睡眠の質において、より効果的であった。　著者らは「不眠症患者に対する睡眠の質への改善効果を考慮すると、天然およびハーブ薬であるバイオレットオイルは、重大な副作用を伴うことなく不眠症治療に用いることができる」としている。■関連記事不眠症の人おすすめのリラクゼーション法とは音楽療法が不眠症に有用チェリージュースによる不眠症治療とそのメカニズムを研究するためのパイロット研究

　てんかんや抗てんかん薬と、救急医療を必要とする重大な交通事故または死亡事故との関連性について、スウェーデン・リンショーピング大学病院のHelene E. K. Sundelin氏らが調査を行った。Neurology誌2018年3月27日号の報告。　スウェーデンレジストリを用いて、脳性麻痺または知的障害のない18歳以上のてんかん患者2万9,220例と、マッチした対照群26万7,637例を抽出した。本コホート研究では、重大な交通事故に関して、2006～13年までフォローアップを行った。てんかん患者と対照群の重大な交通事故リスクを分析するため、Cox回帰分析を用いた。てんかん患者の薬剤服用期間と非服用期間のリスクを比較するため、層別Cox回帰分析を用いた。調整は、世間的な地位、雇用、教育、居住エリア、フォローアップ開始前の精神疾患、向精神薬で行った。　主な結果は以下のとおり。・てんかん患者は、対照群と比較して、重大な交通事故リスクが高かった（ハザード比［HR］：1.37、95％CI：1.29～1.46）。・歩行者事故（HR：2.24、95％CI：1.69～2.97）、自転車事故（HR：1.68、95％CI：1.49～1.89）、自動車事故（HR：1.31、95％CI：1.19～1.44）のリスクが増加していた。・てんかん患者の間での分析で、抗てんかん薬の使用は、集団レベルの比較（HR：0.97、95％CI：0.85～1.11）または各個人内での比較（HR：0.99、95％CI：0.69～1.42）において、重大な交通事故リスクに影響しなかった。　著者らは「重大な交通事故は、てんかん患者においてより一般的に認められたが、このリスクは抗てんかん薬の使用とは無関係であった」としている。■関連記事てんかんドライバーの事故率は本当に高いのか自動車事故リスク、うつ病や抗うつ薬ではどうかてんかん診断後の自動車運転再開に関する研究

　自閉スペクトラム症（ASD）と注意欠如多動症（ADHD）は、頻繁に併発する。ASDとADHDを併発する小児のエンドフェノタイプを理解することは、臨床的な管理に影響を及ぼす可能性がある。米国・ジョンズ・ホプキンズ大学のEliza Gordon-Lipkin氏らは、ASD児の不安障害や気分障害の併発について、ADHDの有無別に比較を行った。Pediatrics誌4月号の報告。　インタラクティブ自閉症ネットワーク（インターネット経由による親からの報告、自閉症研究レジストリ）に登録されたASD児の横断的研究を行った。対象は、親からの報告、専門家、アンケートにより確認された6～17歳のASD診断児。親から報告されたADHD、不安障害、気分障害の診断や治療に関するデータを抽出した。ASDの重症度は、対人応答性尺度（Social Responsiveness Scale）総スコアを用いて測定した。主な結果は以下のとおり。・基準を満たした小児は、3,319例であった。・このうち、1,503例（45.3％）がADHDを併発していた。・ADHDの併発は年齢とともに増加し（p＜0.001）、ASD重症化と関連が認められた（p＜0.001）。・一般化線形モデルでは、ASDとADHDが併発した小児は、ASDのみの小児と比較し、不安障害（調整相対リスク：2.20、95％CI：1.97～2.46）や気分障害（調整相対リスク：2.72、95％CI：2.28～3.24）のリスクが高いことが明らかとなった。・不安障害や気分障害の罹患に対する最も重要な要因は、加齢であった。　著者らは「ASD児において、ADHDの併発は一般的であった。ASDとADHDが併発した小児では、不安障害や気分障害のリスクが高くなる。ASD児をケアする医師は、治療可能な状態が併発していることを認識する必要がある」としている。■関連記事自閉症とADHD症状併発患者に対する非定型抗精神病薬の比較母親の体格がADHD、自閉症リスクと関連か自閉スペクトラム症小児のうつ病や発達障害併発と兄弟姉妹の関連

　1型糖尿病（T1D）患者の14％がうつ病である。うつ病は認知症の強力な危険因子であるが、近年、認知症リスクのある年齢まで生きるようになったT1D患者に、それが当てはまるかどうかは不明である。今回、米国・Kaiser Permanente Division of ResearchのPaola Gilsanz氏らの調査により、高齢のT1D患者において、うつ病が認知症リスクを有意に増加させることが示された。Aging & mental health誌オンライン版2018年4月10日号に掲載。　本研究では、50 歳以上のT1D患者3,742例について、1996年1月1日から2015年9月30日の間、認知症について追跡した。うつ病、認知症、併存疾患は電子カルテから抽出した。人口統計、糖化ヘモグロビン、重度の高血糖エピソード、脳卒中、心疾患、腎症、末期腎疾患について調整した、うつ病と認知症の関連を、Cox比例ハザードモデルで推定した。うつ病による認知症の累積発症率については、55歳までは認知症を発症していないとの条件で推定された。　主な結果は以下のとおり。・5％（182例）が認知症と診断され、20％はベースライン時にうつ病であった。・うつ病患者において認知症発症が72％増加した（完全調整ハザード比：1.72、95％信頼区間：1.12～2.65）。・うつ病患者の25年間の認知症累積発症率は、うつ病でない患者の2倍以上（27％ vs.12％）であった。

　CNS薬理研究所の石郷岡 純氏らは、日本人統合失調症患者における、ブレクスピプラゾールの長期安全性、忍容性、治療効果の維持に関して評価を行った。Psychiatry and clinical neurosciences誌オンライン版2018年3月26日号の報告。　本研究は、52週間のオープンラベルフレキシブルドーズ（1～4mg/日）研究である。対象は、短期ランダム化プラセボ対照固定用量（1,2,4mg/日）試験および他の抗精神病薬から切り替えを行った新規患者を含む統合失調症患者。　主な結果は以下のとおり。・対象患者282例（短期試験98例、新規患者184例）に対し、52週間のブレクスピプラゾール治療を開始し、150例（53.2％）が評価を完了した。・治療中に発現した有害事象（TEAE）は281例中235例（83.6％）で認められた。全患者の10％以上で報告されたTEAEは、鼻咽頭炎（23.1％）、統合失調症症状の悪化（22.4％）であった。・試験中に認められたTEAEの多くは、軽度～中等度であり、死亡例はなかった。臨床検査値、バイタルサイン、心電図パラメータにおける臨床的に有意な平均変化も認められなかった。・PANSS（陽性・陰性症状評価尺度）およびCGI-S（臨床全般印象・重症度尺度）平均スコアは、52週目まで安定したままであった。　著者らは「ブレクスピプラゾールは、日本人統合失調症患者の長期治療において、一般的に安全であり、忍容性が高く、治療効果が維持された」としている。■関連記事統合失調症の維持治療に対するブレクスピプラゾールの長期安全性評価研究新しいドパミン受容体パーシャルアゴニスト、ブレクスピプラゾール開発中のブレクスピプラゾール、その実力は

　高齢者のうつ病は、中国における公衆衛生上の重大な問題である。中国・成都医学院のMei Xiong氏らは、地域住民高齢者の抑うつ症状に対する、8週間のアロマセラピーマッサージおよび吸入による介入の効果について比較を行った。Journal of alternative and complementary medicine誌オンライン版2018年3月22日号の報告。　本研究は、抑うつ症状を有する60歳以上の地域住民を対象とした、プロスペクティブランダム化比較試験として実施された。対象者は、ラテン方格で、アロマセラピーマッサージ群、吸入群、対照群（各20例）にランダムに割り付けられた。マッサージ群には、8週間のうちに2回/週、5mLのオイルを用いた30分間のアロマセラピーマッサージが行われた。このオイルは、1％の濃度に希釈されたスイートアーモンドオイルに、ラベンダー（Lavandula angustifolia）、スイートオレンジ（Citrus sinensis）、ベルガモット（Citrus bergamia）を2：1：1で配合したエッセンシャルオイル50μL（1滴）を混ぜ合わせたものであった。吸入群には、8週間のうちに2回/週、10mLの精製水と混ぜ合わせた50μLのエッセンシャルオイルの鼻腔吸入が30分間行われた。対照群には、介入は行われなかった。すべての群において、試験開始前と終了時、フォローアップ6週目および10週目に、効果を評価するため、老年期うつ病評価尺度簡易版（GDS-SF）と健康アンケート（PHQ-9）を用いた。5-ヒドロキシトリプタミン（5-HT）濃度を、試験開始前および終了時に評価した。　主な結果は以下のとおり。・介入後、マッサージ群および吸入群は、対照群と比較し、GDS-SF、PHQ-9が有意に低かった。・試験前と比較し、マッサージ群および吸入群における抑うつ症状のGDS-SF、PHQ-9スコアは、試験終了時（8週間後）、フォローアップ6週目（14週間後）および10週目（18週間後）において低いままであった。・対照群におけるGDS-SF、PHQ-9スコアは、4つすべての時点において、差は認められなかった。・マッサージ群および吸入群における試験終了時の5-HT濃度は、開始前の値より増加していた。　著者らは「アロマセラピーマッサージおよび吸入による介入は、高齢者のうつ病に対し、重要な影響を及ぼす可能性がある」としている。■関連記事認知症に対するアロマテラピー、効果はあるか不眠症への指圧効果うつ病への呼吸リラクゼーション併用療法

　2018年3月、日本神経学会（代表理事：高橋良輔［京都大学］）は、学会ホームページ上で会員向けに「標榜診療科名を『脳神経内科』に変更することにつきまして」と題するお知らせを公開した。　この動きは、平成29年度第4回日本神経学会理事会（2017年9月16日開催）での決定、社員総会（2018年1月8日開催）での報告を経たもので、今後学会は会員に向け、学会内で使用する診療科名は、順次「脳神経内科」を用い、「神経内科」標榜の医療機関には「脳神経内科」への変更をお願いしていくとしている。診療内容のさらなる明確化が狙い　今回の変更の狙いとして「診療内容をよりよく一般の方々に理解していただくこと」をあげている。　1975年の診療科認可以来、「神経内科」が使用されてきたが、現在でも心療内科や精神科と混同されることがある一方で、脳卒中や認知症などのコモンディジーズを専門的に診療する科であることが広く知られていない状況が続いているという。このことで、神経内科を受診して欲しい患者さんが神経内科受診を思いつかずに、診断がつかない状態が何年も続いたり、適切な治療のタイミングを逸したりすることが問題だと指摘する。　こうした経緯を踏まえ、今回の名称変更で本科が、脳・神経の疾患を内科的専門知識と技術をもって診療する診療科であることがわかりやすくなり、また、「脳神経外科」の内科側のカウンターパートであるとの位置付けが明確化し、専門診療を必要とする患者さんの大きな利益につながればと説明する。　今後は、関係機関・学会への説明を行い、専門医の名称変更などの課題も含め、適切に対応していくとしている。■参考一般社団法人日本神経学会 お知らせ

　遅発性ジスキネジア（TD）は、従来型の抗精神病薬による薬物療法における副作用である。TDは、中枢のコリン作動性欠損によるものであるといわれており、TDの治療には、コリン作動薬が使用される。フィンランド・Helsinki City HospitalのIrina Tammenmaa-Aho氏らは、統合失調症または他の慢性的な精神疾患患者における抗精神病薬誘発性TD治療のためのコリン作動薬の効果について検討を行った。The Cochrane database of systematic reviews誌オンライン版2018年3月19日号の報告。　2015年7月16日～2017年4月にコクラン統合失調症グループ研究ベースレジストリより研究を検索した。このレジストリは、多くの電子データベース、治験レジストリ、会議の議事録や論文のランダム化比較試験（RCT）のために構成されている。抽出されたすべての研究の参考文献を検索し、さらなる試験引用を行った。コリン作動薬またはプラセボまたは非介入のいずれかにランダム化された、抗精神病薬誘発性TDおよび慢性的な精神疾患患者を対象とした対照研究かを調査したうえで、報告に含めた。試験の方法論的質は、2人のレビューアーが独立して評価した。2人のレビューアーがデータを抽出し、95％信頼区間（CI）で推定リスク比（RR）、平均差（MD）を可能な限り算出した。早期に離脱した患者は、改善がなかったと判断し、治療の意図（intention-to-treat）に基づきデータを分析した。バイアスリスクを評価し、GRADEを用いて調査結果の概要テーブルを作成した。　主な結果は以下のとおり。・1976～2014年に発表されたコリン作動薬のプラセボ比較試験14研究を抽出した。・すべての研究の参加者は、少数（5～60例）であった。・このアップデートにおいて、TD治療のための新規コリン作動性アルツハイマー病治療薬に関する3件の研究が初めて含まれた。・全体として、抽出された研究のバイアスリスクは不明であった。主に報告が不十分で、割り付けの隠蔽は記載されておらず、順番の生成（割り付けの制限）は明白ではなかった。研究は、明確に盲検化がなされておらず、データが不完全であるかどうかは不明で、不十分または選択的な報告であった。・プラセボと比較し、TD症状の臨床的な改善に対する新旧コリン作動薬の効果については不明であり、エビデンスの質は非常に低かった（RR：0.89、95％CI：0.65～1.23、27例、4RCT）。・8試験において、コリン作動薬がTD症状の悪化に対し、ほとんどまたはまったく差がないことが確認された。しかし、エビデンスの質は低かった（RR：1.11、95％CI：0.55～2.24、147例）。・精神症状（RR：0.50、95％CI：0.10～2.61、77例、5RCT）、有害事象（RR：0.56、95％CI：0.15～2.14、106例、4RCT）、研究からの早期離脱（RR：1.09、95％CI：0.56～2.10、288例、12RCT）への影響についても、非常にエビデンスの質は低いため、不確実であった。・社会的な信頼、社会的インクルージョン、社会的ネットワーク、個人のQOLに関する研究は報告されていなかった。　著者らは「TDは、公衆衛生上の主要な問題である。アルツハイマー病の治療薬として使用されている新旧コリン作動薬の臨床効果は不明であり、あまりにも少数の研究のため、疑問点が解決されていない。臨床医にとって、コリン作動薬は興味深い薬剤であるべきだが、臨床研究はあまり行われていない。しかし、現在アルツハイマー病の治療に使用されている新規コリン作動薬の登場により、より有用な臨床研究が行われる余地がある。これらの新規コリン作動薬によるTD患者治療のための調査を行う際には、よくデザインされた大規模なランダム化試験を実施し、その効果を報告することが求められる」としている。■関連記事薬剤誘発遅発性ジスキネジアを有する統合失調症患者へのアリピプラゾール切り替え遅発性ジスキネジア治療に期待される薬剤は統合失調症患者の抗コリン薬中止、その影響は

　2001年9月11日に起こった世界貿易センターでのテロ事件では、チャイナタウンや南アジア人が多く働くセンター周辺の施設も被害にあった。しかし、アジア人を対象とした、テロ事件のメンタルヘルスへの影響に焦点を当てた研究は行われていなかった。米国・フォーダム大学のWinnie W. Kung氏らは、テロ被害を受けたアジア人を対象に、その後のPTSD（心的外傷後ストレス障害）の有病率、リスク、保護因子に関する調査を行った。Journal of urban health誌オンライン版2018年2月15日号の報告。　世界貿易センター健康レジストリより収集されたテロ事件から2～3年後のアジア人4,721例を対象に、直接攻撃にさらされたアジア系アメリカ人におけるPTSDの有病率、リスク、保護因子に関するベースライン調査を実施し、非ヒスパニック系白人4万2,862例との比較を行った。　主な結果は以下のとおり。・アジア人のPTSD有病率（14.6％）は、白人（11.7％）と比較し高かった。・多変量解析におけるPTSDに有意に関連する人種特異的要因は、社会人口統計学において以下の点が認められた。　●高等教育は、白人において保護因子であったが、アジア人ではリスク因子であった。　●雇用は、白人において保護因子であったが、アジア人では影響が認められなかった。　●移民であることは、白人においてリスク因子であったが、アジア人では影響が認められなかった。　●収入は、白人、アジア人ともに保護因子であった。・災害曝露やPTSDのオッズ比を3.6～3.9倍に増加させる低呼吸器症状を含む、ほかの普遍的要因は、PTSD症状のオッズ比を有意に増加させたが、人種差は認められなかった。　著者らは「アジア人がメンタルヘルスサービスを十分に活用していないという歴史的背景を考えると、アジア人のための予防とフォローアップ治療は不可欠である」としている。■関連記事震災と精神症状、求められる「レジリエンス」の改善東日本大震災、深刻な精神状態の現状：福島医大テロ襲撃後のPTSDやうつ病、2年前のバルド国立博物館襲撃事件より

　米国において特許期限切れだがジェネリック承認薬がない処方薬のうち、半数超は米国外で少なくとも1社が承認を受けており、半数弱は4社以上が承認製造していた。米国・ジョンズ・ホプキンス大学のRavi Gupta氏らが、1939～2017年に米国食品医薬品局（FDA）で承認を受け、その後特許期限が切れた薬剤などを対象に行った観察試験で明らかにしたもので、BMJ誌2018年3月19日号で発表した。米国では、特許期限の切れた処方薬の一部が、競合会社が少ないために急激に価格が高騰し、入手が困難になるといった問題が生じている。今回の結果を受けて著者は、「それらの処方薬について、米国外からの輸入販売規制などを緩和化することで、適正な市場競争が促され、価格低下や患者への安定的な供給につながるだろう」とまとめている。ジェネリックが3種以下の薬剤を対象に調査　研究グループは、1939年以降に米国FDAの承認を受けた新規処方薬（錠剤またはカプセル）で、特許期限が切れるなど市場独占権を失っており、そのジェネリック製品が3種以下と市場での競争力が低い薬剤を対象に、2017年4月まで観察試験を行った。　対象の処方薬について、米国と同等な承認基準を設けている欧州、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、スイス、南アフリカ、イスラエルの7つの規制機関から承認を受けた製造業者の数について調査を行った。また、それら処方薬の特性と、米国における希少疾病用医薬品の指定、世界保健機関（WHO）必須医薬品、治療分野、製造工程の複雑さ（生物学的同等性の保持や製造が困難）、2015年のメディケイド総支出などとの関連についても調べた。米国でジェネリックのない薬剤、半数超が米国外で承認　特許期限が切れるなど市場独占権がなく、米国内でジェネリックを販売する企業が3社以下だった処方薬は、170種だった。そのうち109種（64％）は、米国外で少なくとも1社の製造業者が承認を受けていた。また32種（19％）は、4社以上が承認を受けていた。　米国FDAがジェネリック製品を承認していなかった44種（26％）において、21種（48％）は米国外で少なくとも1社が製造承認を受けていた。2種（5％）は4社以上が製造承認を受けていた。　また、調査対象となった170種のうち66種（39％）が、米国も合わせ4社以上の製造業者が製造していた。　少なくとも米国外の1ヵ国以上で承認を受けた109種のうち、希少疾病用医薬品は12種（11％）、WHO必須医薬品は29種（27％）だった。製造工程が複雑で米国への輸入に困難を伴う可能性があった医薬品は12種（11％）のみであった。　処方薬の数が最も多かったのは心血管系疾患・糖尿病・脂質異常症（高脂血症）の治療薬（19種、17％）、精神病治療薬（16種、15％）、感染症治療薬（15種、14％）だった。米国で適正な競争が行われていないジェネリック薬に対するメディケイドからの支出は、2015年で約7億ドルに上っていた。