うつ病は、最も大きな障害をもたらす精神疾患の1つであり、その病態生理は、いまだ完全に解明されていない。中国・Nantong Stomatological HospitalのYuan-Yuan Cheng氏らは、メトホルミンの抗うつ薬治療としての可能性を検討するため、うつ病の発症と進行に対するメトホルミンのメカニズムなどに関する研究をレビューした。Biochemical Pharmacology誌2025年3月号の報告。　主な内容は以下のとおり。・うつ病の予防や治療に対するメトホルミンの可能性を検討した前臨床研究数は増加しており、血糖降下薬の第1選択薬であるメトホルミンがうつ病に多面的な影響を及ぼす可能性が強調されている。・さらに、メトホルミンは抗うつ作用を示しており、うつ病げっ歯類モデルにおいて、抑うつ症状を改善することを示唆する新たなエビデンスが報告されている。・しかし、うつ病におけるメトホルミンの正確な役割および根本的なメカニズムは依然として不明であり、さらなる調査が求められる。・最近の研究では、メトホルミンは、海馬の神経損傷および構造的可塑性を改善し、さらに抗うつ薬の抗うつ効果を増強することが示唆されている。・いくつかの研究を検討した結果、メトホルミンは、神経伝達物質の調整、神経新生の促進、抗炎症効果、腸内細菌叢の変化など、複数の経路をターゲットとすることで、抑うつ症状の軽減に役立つ可能性が示唆された。　著者らは「本レビューにより、メトホルミンの作用機序をより深く理解し、うつ病の予防や治療における新たな洞察に役立つことが望まれる」としている。

　うつ病は世界的な公衆衛生上の大きな問題であるが、これまでの研究で、幼少期の性格が成人期のうつ病に及ぼす影響については、ほとんど調査されていない。中国・吉林大学のChengbin Zheng氏らは、成人による自己評価の観点から、幼少期の好奇心が成人期のうつ病に及ぼす影響およびそのメカニズムの性差について調査した。Journal of Psychiatric Research誌2025年3月号の報告。　2020年の中国家庭追跡調査（China Family Panel Study）より抽出した成人1万7,162人のデータを用い、幼少期の好奇心、将来に対する自信、主観的な社会的地位、成人期のうつ病を評価した。PROCESS 4.1ソフトウエアプログラムを用いて、調整済み仲介モデルを分析した。　主な結果は以下のとおり。・幼少期の好奇心は、成人期のうつ病と強い関連が認められた。・男性では、将来に対する自信が、幼少期の好奇心と成人期のうつ病との関連を部分的に仲介していた。・女性では、将来に対する自信が、幼少期の好奇心と成人期のうつ病との関連を完全に仲介していた。・主観的な社会的地位は、将来に対する自信と成人期のうつ病との関連を緩和することが示唆された。　著者らは、「幼少期の好奇心は成人期のうつ病に対する保護因子であると考えられる。このプロセスにおいて将来に対する自信は重要な媒介因子の役割を担っており、その影響は男女間で異なることが示唆された。さらに、主観的な社会的地位が高い人と比べて、それが低い人では、将来に対する自信と成人期のうつ病との関連に及ぶ影響がより大きいことが明らかとなった」としている。

　双極症と強迫症は、併存することが多く、このような場合の治療には、大きな課題がある。双極症における強迫症の併存は、自殺リスクの増加や機能障害などの重篤な臨床的特徴と関連している。強迫症には選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）が有効であるが、双極症の躁症状への転換リスクを増加させる可能性がある。アリピプラゾール月1回製剤やパリペリドン月1回製剤などの長時間作用型注射剤（LAI）抗精神病薬の使用は、双極症治療における有病な代替治療として期待されるが、強迫症併存の双極症に対する有効性および安全性は、十分に研究されていない。イタリア・Asl Napoli 1 CentroのVassilis Martiadis氏らは、強迫症併存の双極症に対するLAI抗精神病薬の有効性および忍容性を評価するため、本研究を実施した。Journal of Clinical Medicine誌2025年2月2日号の報告。　対象は、強迫症併存の双極症患者27例。気分安定薬（リチウムまたはバルプロ酸）と併用してLAI抗精神病薬による治療を行った。臨床的および精神病理学的評価は、ベースラインおよび定期的に実施し、評価尺度にはYale-Brown強迫尺度（Y-BOCS）、ハミルトンうつ病評価尺度（HAM-D）を用いた。安全性および忍容性の評価には、UKU副作用評価尺度を用いた。　主な結果は以下のとおり。・LAI抗精神病薬治療は、躁病エピソードを引き起こすことなく、強迫症の症状や気分安定に対する有意な改善が認められた。・アリピプラゾールLAIは、パリペリドンLAIと比較し、体重増加に対する忍容性が良好であった。・アリピプラゾールLAIとパリペリドンLAIとの間に、全体的な有効性の有意な差は認められなかった。　著者らは「強迫症併存の双極症に対するLAI抗精神病薬の補助療法は、効果的かつ忍容性の良好な治療選択肢である可能性が示唆された。このような患者に対する治療戦略を改善するためにも、さらなる研究が求められる」と結論付けている。

　精神疾患に対するデジタル技術を活用した研究は増加している。しかし、統合失調症患者自身によるスマートフォンアプリケーションを用いた症状の自己モニタリングシステムに関して、具体的に調査した研究は限られている。韓国・全南大学のSung-Wan Kim氏らは、コミュニティベースの早期介入センターであるMindlinkの統合失調症患者に対するスマートフォンアプリケーションを用いた症状の自己モニタリングシステムの妥当性および信頼性を評価した。Digital Health誌2025年1月31日号の報告。　対象は、統合失調症スペクトラム症の若年患者53例。対象患者の5つの精神症状領域（妄想、幻覚、不安、抑うつ、知覚ストレス）について、11段階リッカート尺度を用いて評価した。精神症状の評価は、ベースライン時、1週目、8週目、16週目に行った。再テストの信頼性は、ベースラインと1週目の評価における級内相関係数（ICC）により評価した。妥当性は、アプリベースの評価を、Eppendorf Schizophrenia Inventory、ハミルトン統合失調症プログラム幻聴尺度、ベックうつ病評価尺度、7項目一般化不安障害質問票、知覚ストレス尺度などの確立された自己報告尺度および臨床医尺度と相関させることで評価した。アプリのうつ病評価精度は、ROC分析を用いて評価した。　主な結果は以下のとおり。・再テストの信頼性のICCは、すべての症状領域において高く、その範囲は0.741〜0.876であった（p＜0.001）。・すべての評価時点において、アプリベースの評価と標準的な評価尺度による評価との間に、有意な相関が確認された。・アプリを用いた単一項目の自己評価についてのROC分析では、AUCが0.829であり（p＝0.002）、良好な精度が示唆された。　著者らは「統合失調症患者の主要な症状やストレスを自己モニタリングするためのスマートフォンアプリケーションは、有効かつ信頼できるツールであることが示唆された。統合失調症患者の症状マネジメントを強化し、再発の早期検出を可能にするうえで、アプリの可能性を支持するものである」と結論付けている。

　乾癬性関節炎や関節リウマチなどの炎症性関節炎患者は、うつ病や不安障害などの気分障害のリスクが大幅に高いにもかかわらず、こうしたメンタルヘルス上の懸念に対する医師の対応は十分ではないことが、新たな研究により明らかになった。ブリティッシュコロンビア大学（カナダ）のMary De Vera氏らによるこの研究結果は、「Arthritis Research & Therapy」に1月21日掲載された。　この研究でDe Vera氏らは、ブリティッシュコロンビア州の行政保険データ（2000年1月2日〜2018年3月31日）を用いて、うつ病と不安障害のいずれかまたは両方を発症した炎症性関節炎（強直性脊椎炎、乾癬性関節炎、関節リウマチ）患者に対する最小限の適切な薬物療法や心理療法の実施について評価した。最小限の適切な薬物療法は「84日分以上の抗うつ薬の処方」、最小限の適切な心理療法は「4回以上のカウンセリング/心理療法サービスの実施」と定義された。　うつ病を発症した炎症性関節炎患者6,951人（平均年齢54.8±18.3歳、女性65.5％）と不安障害を発症した炎症性関節炎患者3,701人（平均年齢52.9±16.8歳、女性74.3％）が特定された。炎症性関節炎のない患者を対照群とし、炎症性関節炎患者と年齢、性別、うつ病または不安障害の発症日（±5年）を基準に1対1の割合でマッチングさせた。　分析の結果、うつ病に対する最小限の適切な薬物療法と心理療法を受けた患者の割合は、炎症性関節炎患者群で50.5％と19.6％、対照群で48.0％と19.7％であった。炎症性関節炎患者がうつ病に対する最小限の適切な薬物療法と心理療法を受ける調整オッズ比（aOR）は、それぞれ1.09（95％信頼区間1.02〜1.17）と0.99（同0.90〜1.08）であり、薬物療法に関してのみ統計学的に有意であった。　一方、不安障害に対する最小限の適切な薬物療法と心理療法を受けた患者の割合は、炎症性関節炎患者群で46.9％と20.2％、対照群で44.1％と19.0％であった。炎症性関節炎患者が不安障害に対する最小限の適切な薬物療法と心理療法を受けるaORは、それぞれ1.10（95％信頼区間1.00〜1.21）と1.07（同0.94〜1.21）であり、薬物療法に関しては対照群に比べてやや高い傾向が認められたが、心理療法については対照群との間に有意な差は認められなかった。　De Vera氏は、「メンタルヘルスはあまり注目されないことが多く、メンタルヘルスの問題に対する治療が不十分であることが十分に立証されているため、これらの結果は必ずしも驚きではなかった。しかし、炎症性関節炎患者と炎症性関節炎を持たない患者との間に、うつ病と不安障害に対する最小限の適切な治療に関して有意な差がなかったことには、多少驚かされた。なぜなら、炎症性関節炎患者は医療機関を受診することも多いため、うつ病や不安障害に対する治療を受ける機会も多いはずだと考えていたからだ」と話す。その上で同氏は、「炎症性関節炎と精神疾患は複雑な関係にあり、特に、炎症は根本原因として重要な役割を果たしていることを考えると、このギャップは解決すべきだ」と述べている。

　食習慣とアルツハイマー病との因果関係を評価するため、中国・The First Affiliated Hospital of Ningbo UniversityのYi Huang氏らは、2サンプルのメンデルランダム化（MR）解析を用いて、本研究を実施した。Food & Function誌2025年2月17日号の報告。　ゲノムワイド関連研究（GWAS）データと並行し、2サンプルのメンデルランダム化解析を用いて、17食品の食習慣とアルツハイマー病リスクとの因果関係を包括的に評価した。結果のロバストを保証するため、単変量MR解析および多変量MR解析の両方を使用した。すべての分析には、逆分散重み付け（IVW）法を用いた。感度分析には、最尤法、MR-RAPS法、MR-Egger法を用いた。　主な結果は以下のとおり。・単変量MR解析では、アルツハイマー病リスク上昇と有意な関連が認められた食品は、加工肉、鶏肉、牛肉であった。　【加工肉】オッズ比（OR）：1.26、95％信頼区間（CI）：1.01〜1.59、p＝0.044　【鶏肉】OR：2.06、95％CI：1.18〜3.59、p＝0.011　【牛肉】OR：1.79、95％CI：1.25〜2.57、p＝0.002・感度分析では、加工肉、鶏肉、牛肉の摂取との関連は、各方法において一貫しており、正の相関を示すことが明らかとなった。・多変量MR解析では、うつ病を調整した後、加工肉、鶏肉、牛肉の摂取量と正の相関（有意または傾向）が確認された。　【加工肉摂取量】OR：1.376、95％CI：1.015〜1.864、p＝0.040　【鶏肉摂取量】OR：2.174、95％CI：1.205〜3.922、p＝0.010　【牛肉摂取量】OR：1.428、95％CI：0.866〜2.355、p＝0.163　著者らは「加工肉、鶏肉、牛肉の摂取は、アルツハイマー病リスクと相関していることが明らかとなった」と結論付けている。

　喫煙者の一部は、身体の痛みを抑えることを目的にタバコを吸っている。そのような人々は若年者に多く、痛みをより強く感じているといった特徴があるようだ。これは、順天堂大学大学院医学研究科疼痛制御学の山田恵子氏らの研究によるもので、「Neuropsychopharmacology Reports」に1月2日、短報として掲載された。　タバコに含まれるニコチンには「ごく一時的な」鎮痛作用があるらしいことが過去に報告されている。ただし喫煙と痛み（疼痛）との関連は複雑で、長期にわたる喫煙は痛みを生じるリスク因子であることや、ニコチン離脱時（タバコを吸えない時や禁煙開始時）には、痛みがむしろ強まることも報告されている。タバコを吸うという行動と潜在的に関係する心理的な要因や生活環境も、痛みに影響を及ぼし得ると推測される。しかし、痛みを緩和する目的での喫煙の実態は、これまでほとんど調査されていない。山田氏らは本研究を「痛みの緩和を目的としてタバコを吸う人々の存在にスポットを当てた、国内初の研究」と位置付けている。　この調査は、2020年10～11月に、インターネット調査会社の登録者から、年齢が20～69歳で過去1カ月以内に体のどこかに痛みのあった人を、年齢、性別、居住地の分布を日本の人口構成に近くなるよう調整し、2,000人を抽出して実施した。回答者から、元喫煙者399人と喫煙歴のない人1,129人を除外し、現喫煙者472人（女性23.1％、慢性疼痛患者〔症状持続期間3カ月以上〕が57.6％）を解析対象とした。　主要な質問項目は二つで、「痛みを抑える目的でタバコを吸うか」と「タバコを吸うと痛みが和らぐか」を質問した。それぞれ「まったくそのとおりだ」、「そのとおりだ」、「どちらともいえない」、「そうではない」、「まったくそうではない」の五つから選択してもらい、いずれも前二者を同意（痛みを緩和する目的で喫煙している人、および、喫煙により痛みが緩和すると感じている人）と判定した。　痛みの緩和目的での喫煙者は、472人中31人（6.6％）だった（急性・亜急性疼痛患者〔症状持続期間3カ月未満〕の3.5％、慢性疼痛患者の8.8％）。また、痛みの緩和目的ではない喫煙者441人（93.4％）のうち、5.2％が喫煙による痛みの緩和を実感していると回答した。　このほかに、喫煙本数や鎮痛薬（市販薬/処方薬）の使用、痛みの強さ、不安・うつレベル、治療中の精神疾患、運動習慣、世帯収入なども調査し、前記二つの質問の回答との関連を解析した。なお、解析では、背景因子を検討するために合計26回の検定を行い、偽陽性のリスクを避ける目的で、有意水準を通常の0.05を26で割った値に近い0.002未満に設定した。　喫煙の目的が痛みの緩和の人とそうでない人を比較すると、前者の群は若年であり（平均38.1対46.5歳）、痛みに対する治療中（71.0対22.9％）、鎮痛薬使用中（市販薬は67.7対25.2％、処方薬は51.6対21.3％）、統合失調症治療中（9.7対0.7％）の割合が高いという有意差が認められた。また、痛みがより強く（NRSという10点満点のスコアが6.5対5.1点）、痛みの増強に関与する中枢感作が強く生じていると推測され（CSIという100点満点のスコアが41.0対27.5点）、運動習慣のある割合が高い（68.9対19.4％）という有意差も認められた。　貧困傾向やうつ病治療中の割合、3カ月以上続く慢性の痛み、痛みに対する悲観的な思考、不安レベルなどについては、喫煙の目的が痛みの緩和である群で高い傾向が認められた（P値が0.002～0.05の間）。P値は、結果が偶然である可能性を示す値であり、この範囲では一定の関連性が示唆される。一方、性別の分布、喫煙本数、教育歴、短時間睡眠者の割合などには有意差が見られなかった（P＞0.05）。　山田氏らは、「痛みのある喫煙者の6.6％が痛みの緩和を期待してタバコを吸っており、その行動には心や生活環境など多面的な要因が関係していて、鎮痛薬などによる痛み治療が十分な効果を発揮していない可能性が示唆された」と結論付けている。そして、日本で慢性の痛みのある人が約2500万人という推計値と、慢性の痛みのある人の42～68％が喫煙者であるとする過去の調査報告、および本調査で得られたデータに基づき、痛みの緩和目的で喫煙している人が国内に90万～150万人いる可能性があると推算し、「今後の喫煙や慢性の痛み対策ではこのような人々の存在を考慮する必要があるのではないか」と付け加えている。　なお、山田氏らは現在、対象者の数を増やした上で、より詳細な質問内容を使ったデータ解析を進めていて、その解析でも本報と同様の傾向が観察されているという。

　統合失調症の陰性症状に対して、メトホルミンに本当に有用性があるかは、まだ結論が出ているとはいえない。中国・The Brain Hospital of Guangxi Zhuang Autonomous RegionのZhen-Juan Qin氏らは、統合失調症患者の神経認知機能に対するメトホルミンの効果に関するランダム化比較試験（RCT）を評価するため、システマティックレビューを実施した。Frontiers in Psychiatry誌2025年1月20日号の報告。　中国のデータベース（WanFang、Chinese Journal Net）および英語のデータベース（PubMed、EMBASE、PsycINFO、Cochrane Library）より、包括的な検索を実施し、統合失調症の神経認知アウトカムに対するメトホルミンの影響を評価したRCTを特定した。　主な結果は以下のとおり。・4件のRCT、統合失調症患者271例を対象に含めた。・3件のRCT（75％）において、MATRICSコンセンサス認知機能評価バッテリー（MCCB）、神経心理検査アーバンズ（RBANS）、ミニメンタルステート検査（MMSE）による評価では、メトホルミン群は、対照群と比較し、神経認知機能の有意な改善が認められたが、統合失調症認知機能簡易評価尺度（BACS）では、有意な差が認められなかった。・2件のRCT（50％）において、メトホルミンの総合的な神経病理に対する効果が認められたが、両群間で有意な差は認められなかった。・2件のRCTにおいて、有害事象が報告されたが、食欲減退および下痢に関する結果に、一貫性は認められなかった。・その他の有害事象および治療中止率は、両群間で同程度であった。　著者らは「本検討により、メトホルミンは、統合失調症の神経認知機能を改善する可能性が示唆された。ただし、これらの結果を検証するためには、さらに大規模かつ二重盲検による高品質のRCTが必要とされる」と結論付けている。

　過去にうつ病と診断されたことがある人は、同年代のうつ病歴がない人に比べて中高年期に慢性疾患に罹患している可能性が高く、また、より早いペースで新たな慢性疾患を発症する可能性のあることが、新たな研究で明らかにされた。英エディンバラ大学の統計学者であるKelly Fleetwood氏らによるこの研究は、「PLOS Medicine」に2月13日掲載された。Fleetwood氏は、「うつ病歴のある人は、ない人に比べて心臓病や糖尿病などの慢性疾患を発症しやすい」と述べている。　この研究では、UKバイオバンク参加者から抽出した17万2,556人を対象に、UKバイオバンク参加当時および追跡期間中のうつ病歴と慢性疾患との関連が検討された。対象者は、2006〜2010年にUKバイオバンクに参加し（参加時の年齢は40〜71歳）、評価を受けていた。追跡期間は平均6.9年だった。慢性疾患については、血液がん、固形がん、心筋炎、冠動脈性心疾患、脳卒中、1型および2型糖尿病、高血圧、勃起不全、アレルギー性・慢性鼻炎、慢性閉塞性肺疾患、認知症など69種類を対象とした。対象者の17.8％に当たる3万770人がうつ病歴を持っていた。　解析の結果、うつ病歴がある人はうつ病歴がない人と比べて、UKバイオバンク参加時に有していた身体疾患の数が多く（平均2.9個対2.1個）、また年間の新たな疾患の発症数も多いことが明らかになった（平均0.20個/年対0.16個/年）。最も発生頻度の高かった疾患は、変形性関節症（うつ病歴ありの患者15.7％、うつ病歴なしの患者12.5％）、高血圧（12.9％対12.0％）、胃食道逆流症（13.8％対9.6％）であった。年齢、性別、社会経済状況を調整した上でも、うつ病歴のある人ではない人に比べて1.3倍の速さで新たに慢性疾患を発症することが示唆された（率比1.30、95％信頼区間1.28〜1.32）。さらに、試験参加時の疾患数や生活習慣なども調整して解析すると、この差はやや縮まったものの、それでも依然としてうつ病歴のある人の方が有意に発症の早いことが確認された（同1.10、1.09〜1.12）。　こうした結果を受けて研究グループは、「これらの結果は、うつ病を『全身』の病気として捉え、それに応じて治療する必要があることを意味している」と結論付けている。　研究グループはまた、「既存の医療制度は、複数の症状を抱える個人ではなく、個々の症状を治療するように設計されている」と指摘。「うつ病と慢性疾患の両方を抱える人をケアするために、総合的なアプローチを取る医療サービスが必要だ」と述べている。

　既存の薬剤とは異なる作用機序、より高い有効性および忍容性を有する新しい抗精神病薬に対するニーズは大きい。2024年9月、米国FDAは、急性期精神症状を伴う成人統合失調症患者を対象とした3つの二重盲検ランダム化プラセボ対照試験に基づきxanomelineとtrospiumを配合したKarXTを、新たな統合失調症治療薬として承認した。xanomelineは、直接的なドーパミンD2受容体阻害作用を持たない、M1/M4ムスカリン受容体二重作動薬である。このxanomelineと末梢ムスカリン受容体拮抗薬であるtrospiumを組み合わせたKarXTは、xanomeline関連の末梢ムスカリン受容体活性化による有害事象を軽減することが示唆されている。藤田医科大学の岸 太郎氏らは、統合失調症患者に対するKarXTの安全性および忍容性アウトカムを明らかにするため、システマティックレビューおよびメタ解析を実施した。Pharmacopsychiatry誌オンライン版2025年1月29日号の報告。　急性期精神症状を伴う成人統合失調症患者を対象とした3つの二重盲検ランダム化プラセボ対照試験のランダム効果モデルペアワイズメタ解析を実施した。　主な内容は以下のとおり。・KarXTは、プラセボと比較し、すべての原因による治療中止、有害事象による治療中止、シンプソンアンガス評価尺度（SAS）スコアの変化、薬原性アカシジア評価尺度（BAS）スコアの変化、体重の変化、BMI変化、血圧変化、血清総コレステロール変化、血糖値変化、QTc間隔の変化および頭痛、傾眠、不眠、めまい、アカシジア、興奮、頻脈、胃食道逆流症、下痢、体重増加、食欲減退の発生率が同等であった。・KarXTは、プラセボと比較し、1つ以上の有害事象、口渇、高血圧、嘔気・嘔吐、消化不良、便秘、血清トリグリセライド上昇の発生率が高かった。・とくにKarXTは有効性に関して、陽性・陰性症状評価尺度（PANSS）総スコア、PANSS陽性症状サブスケールスコア、PANSS陰性症状サブスケールスコアの改善において、プラセボよりも優れた有用性が認められた。

　心血管疾患（CVD）を持つ成人は、朝食を高カロリーにすることでうつ病の発症リスクを低下させられる可能性のあることが、新たな研究で示唆された。ハルビン医科大学（中国）のHongquan Xie氏らによるこの研究結果は、「BMC Psychiatry」に1月31日掲載された。　研究グループによると、CVDを持つ人は一般集団と比べてうつ病を発症しやすいことに関するエビデンスは増えつつあるという。また、食事を摂取するタイミングは概日リズムに大きく影響し、概日リズムの乱れはうつ病の一因となる可能性も指摘されている。しかしながら、カロリーや主要栄養素の摂取タイミングとCVDを持つ人のうつ病発症との関連については明らかになっていない。　本研究では、2003年から2018年の米国国民健康栄養調査（NHANES）参加者から抽出した、CVDを持つ米国の成人3,490人を対象に、食事由来のカロリーまたは主要栄養素の摂取とうつ病発症との関連が検討された。3,490人中554人がうつ病の診断を受けていた。対象者は、24時間思い出し法を通じて測定された3食の摂取カロリーと主要栄養素のレベルに応じて、レベルが最も低い群（Q1群）から最も高い群（Q5群）までの5群に分類された。　ロジスティック回帰分析により、年齢や性別、教育レベル、喫煙状況などの交絡因子を調整して解析した結果、朝食の摂取カロリーのQ5群（565.1kcal以上）ではQ1群（197.0kcal未満）と比較してうつ病のリスクが低く、オッズ比（OR）は0.71（95％信頼区間0.51〜0.91）と推定された。これに対し、昼食や夕食の摂取カロリーについてのQ1群とQ5群の比較では、うつ病リスクについて両群で有意な差は認められなかった。さらに、夕食や昼食での摂取カロリーの5％を朝食に移すことで、うつ病リスクが5％低下することも示された（昼食から朝食：OR 0.95、95％信頼区間0.93〜0.97、夕食から朝食：同0.95、0.93〜0.96）。一方、タンパク質や炭水化物などの主要栄養素の摂取とうつ病リスクとの間には、統計学的に有意な関連は認められなかった。　こうした結果を受けて研究グループは、「本研究結果から言えることは、CVDを持つ人では、何を食べるかと同じくらい、いつ食べるかが重要だということだ。うつ病のリスクを低下させるには、食事によるカロリー摂取のタイミングを、体内時計のリズムに合わせて調整する必要がある」と述べている。

　うつ病は、長期にわたる薬物療法を必要とすることが多く、有病率の高い衰弱性の疾患である。うつ病の薬物療法では、選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）やセロトニンノルエピネフリン再取り込み阻害薬（SNRI）が一般的に用いられるが、一部の患者では有効性および忍容性に限界がある。最近の研究でも、さまざまな経路を標的とした新しい抗うつ薬の有用性が示されている。パキスタン・Azad Jammu and Kashmir Medical CollegeのAmber Nawaz氏らは、うつ病患者に対するSSRI、SNRI、新規抗うつ薬の有効性、QOL改善、副作用プロファイルを評価するため、プロスペクティブコホート研究を実施した。Cureus誌2024年12月24日号の報告。　対象は、Abbas Institute of Medical Sciences の入院および外来うつ病患者300例。研究期間は、2024年3〜8月までの6ヵ月間。対象患者は、SSRI群、SNRI群、新規抗うつ薬群のいずれかに割り付けられた。うつ病の重症度の評価には、ハミルトンうつ病評価尺度（HAM-D）、QOLの評価には、標準化されたQOLスコアを用いた。各群の比較を行うために、t検定、分散分析（ANOVA）、カイ二乗検定などの統計分析を実施した。　主な結果は以下のとおり。・すべての群において、HAM-Dスコアの顕著な低下が認められた。・新規抗うつ薬群におけるHAM-Dスコアの平均低下が最も高かった（17.2、p＜0.001）。・すべての群において、QOLの改善が認められた。・新規抗うつ薬群におけるQOLスコアの平均上昇が最も高かった（19.7、p＜0.01）。・軽度〜中等度の副作用発現率は、SSRI群で32％、SNRI群で37％、新規抗うつ薬群で25％であり（p＝0.04）、重度の副作用発現率は、SSRI群で6％、SNRI群で5％、新規抗うつ薬群で2％であり、新規抗うつ薬群で最も低かった。・アドヒアランスは、SSRI群で84％、SNRI群で82％、新規抗うつ薬群で91％であり、新規抗うつ薬群が最も高かった。　著者らは「新規抗うつ薬は、SSRIやSNRIよりも有効性および忍容性が優れ、QOLやアドヒアランス向上に寄与することが確認された。これらの結果は、従来の治療で効果不十分な患者にとって、新規抗うつ薬は代替薬となりうる可能性を示唆している。より長期的な多施設研究により、これらの結果を確認する必要がある」と結論付けている。

　COVID-19パンデミック中、日本では他の多くの国とは対照的に自殺が増加した。北海道大学の阿部 計大氏らは、COVID-19パンデミック中の日本における精神疾患患者の外来および入院治療へのアクセスが維持されていたかどうかを調査した。Social Science & Medicine誌2025年2月号の報告。　日本の急性期病院242施設のデータを用いて、COVID-19前後（2015〜19年vs.2020年）の精神疾患患者の精神科入院を比較するため、ポアソン回帰による差分分析を行った。2020年4月の日本政府による緊急事態宣言を外生的ショックとみなした。主要アウトカムには、統合失調症、気分障害、不安症、認知症、アルコール関連疾患の入院患者数および入院した外来患者数を含めた。　主な結果は以下のとおり。・研究期間中の外来患者数は7万9,867例、入院患者数は2,600例。・差分分析では、2020年4月以降、不安症を除く精神疾患患者で入院患者数および入院した外来患者数が減少していた。　【統合失調症】外来患者の入院率：0.92（95％信頼区間[CI]：0.83〜1.02）、入院患者数：0.71（95％CI：0.46〜1.09）　【気分障害】外来患者の入院率：0.92（95％CI：0.85〜0.99）、入院患者数：0.87（95％CI：0.50〜1.49）　【不安症】外来患者の入院率：1.02（95％CI：0.92〜1.13）、入院患者数：1.07（95％CI：0.69〜1.65）　【認知症】外来患者の入院率：0.88（95％CI：0.80〜0.96）、入院患者数：0.68（95％CI：0.38〜1.22）　【アルコール関連疾患】外来患者の入院率：0.77（95％CI：0.54〜1.11）、入院患者数：0.63（95％CI：0.43〜0.90）　著者らは「日本では、COVID-19パンデミックにより、不安症を除く精神疾患患者の入院が全体的に減少した。精神科医療の利用頻度減少は、日本における自殺率の上昇と対照的な関連があり、緊急時の精神科アクセスを評価する必要性が示唆された」と結論付けている。

　朝食は、1日で最も重要な食事とみなされることが多く、身体的および精神的健康に影響を与えると考えられる。多くの研究では、朝食を抜くことがうつ病に及ぼす影響に焦点が当てられているが、朝食の質や朝食時間について調査した研究はほとんどない。中国・西安交通大学のMengzi Sun氏らは、朝食習慣および朝食の質と抑うつ症状との関連性を調査した。Journal of Affective Disorders誌2025年4月15日号の報告。　対象は、2007〜18年の全国健康栄養調査（NHANES）の20歳以上の参加者2万3,839人。朝食習慣は、24時間食事回想法を2回実施して評価した。朝食摂取の有無とその時間を記録した。朝食の質を評価するため、朝食の質スコア（BQS）を算出した。抑うつ症状の評価には、こころとからだの質問票（PHQ-9）を用いた。関連性の評価には、バイナリロジスティック回帰を用いた。　主な結果は以下のとおり。・抑うつ症状のオッズ比（OR）は、朝食を想起しなかった人と比較し、1回想起した人で0.737（95％信頼区間[CI]：0.591〜0.919）、2回想起した人で0.766（95％CI：0.624〜0.939）であった。・朝食の質に対する抑うつ症状のORは、朝食の質が低い（BQS T1）群と比較し、朝食の質が中程度（BQS T2）群で0.895（95％CI：0.723〜1.108）、朝食の質が高い（BQS T3）群で0.716（95％CI：0.564〜0.908）であった（p for trend＝0.013）。・朝食摂取時間に対する抑うつ症状のORは、午前8時より前に朝食を摂取した人と比較し、午前8〜9時に朝食を取った人で1.104（95％CI：0.888〜1.371）、午前9時以降に朝食を摂取した人で1.278（95％CI：1.030〜1.587）であった。　著者らは「朝食を抜くこと、朝食の質が低いこと、朝食摂取時間が遅いことは、抑うつ症状と独立して関連している」と結論付けている。

　統合失調症の陰性症状に対する確立された治療法はほとんどなく、多くの患者では、陽性症状軽減後も陰性症状が持続している。酸化ストレス、炎症、ヒストン脱アセチル化酵素（HDAC）に関わるエピジェネティックな変化は、統合失調症の病態生理と関連していると考えられている。中国・中南大学湘雅二医院のJing Huang氏らは、統合失調症の陰性症状軽減に対する抗酸化作用を有するHDAC阻害薬であるスルフォラファンの有効性を評価するため、24週間の二重盲検プラセボ対照試験を実施した。The Journal of Clinical Psychiatry誌2025年1月20日号の報告。　統合失調症（DSM-V基準）患者を2020年8月〜2022年8月に募集した。対象患者は、抗精神病薬とスルフォラファン（1,700mg/日）を併用したスルフォラファン群とプラセボを併用した対照群に2：1でランダムに割り付け、24週間投与を行った。解析対象患者は、スルフォラファン群53例、対照群24例。主要アウトカムは、陽性・陰性症状評価尺度（PANSS）の陰性症状スコアの変化とした。　主な結果は以下のとおり。・スルフォラファン群は、対照群と比較し、PANSS陰性症状総スコア（p＝0.01）およびPANSS陰性因子スコア（p＝0.02）の有意な減少が認められた。・最も顕著な差は、24週目にみられ（p≦0.01）、24週時点でのエフェクトサイズは大きかった（d＝0.8）。・スルフォラファンの陰性症状軽減効果は、PANSSの抑うつ症状および認知因子の変化により得られる作用ではなかった。　著者らは「高用量スルフォラファンの併用投与は、統合失調症患者の陰性症状改善に寄与する可能性が示唆された。この陰性症状軽減の臨床的意義については、さらなる評価が必要とされる」と結論付けている。

　アリピプラゾール補助療法は、統合失調症の精神症状および代謝障害の改善に潜在的な影響を及ぼすことが現在の研究で示唆されている。しかし、これらの研究は不足しており、糖脂質代謝指標に関する詳細な分析が不十分である。中国・Yulin City Veterans' HospitalのTianbao Wei氏らは、アリピプラゾール補助療法が精神症状および糖脂質代謝に及ぼす影響を評価するため、ランダム化比較試験（RCT）のシステマティックレビューおよびメタ解析を実施した。Frontiers in Psychiatry誌2025年1月10日号の報告。　アリピプラゾール補助療法が糖脂質代謝および臨床症状に及ぼす影響を評価したRCTを、PubMed、EMBASE、Web of Science databasesよりシステマティックに検索した。　主な結果は以下のとおり。・アリピプラゾール補助療法は、統合失調症患者の血糖値、トリグリセライド、総コレステロール、LDL値を低下させたが、HDL値への有意な影響は認められなかった。・アリピプラゾールの短期的（8週間以内）および投与量15mg超で、代謝パラメータの有意な改善が認められた。・アリピプラゾール補助療法は、臨床症状の悪化につながる可能性も否定できないため、使用に際しては注意が必要である。　著者らは「アリピプラゾール補助療法は精神症状および代謝パラメータの両方を改善する潜在的なベネフィットが認められた。とくに糖脂質代謝指標に関して、これらの結果を確固たるものにするためには、より包括的な研究が求められる」と結論付けている。

大規模研究が示した、SNSの使いすぎによるリスク現代社会において、SNSは私たちの日常生活に深く染みついたコミュニケーションツールです。これまで、SNSのメンタルヘルスへの影響については、主にうつ病や不安との関連で議論されてきました。しかし、最新の研究により、「イライラ」との関連性が明らかになってきています。米国の研究チームが2023年11月～2024年1月にかけて実施した4万2,597人を対象とする大規模調査です。この調査で、SNSの利用頻度が高いほど、「イライラ」の度合いが強くなる傾向が確認されました。特筆すべきは、この関連性が年齢や性別、教育レベル、収入などの要因を考慮しても有意性が残存していたことです。 Perlis RH, et al.Irritability and Social Media Use in US Adults.JAMA Netw Open. 2025 Jan 2;8(1):e2452807.調査によると、対象者の約78％が少なくとも1つのソーシャルメディアプラットフォームを毎日利用しており、そのうち約14％が1日1回、39％が1日数回、25％が1日中利用していると回答しています。いや、多すぎやろ。利用頻度が高くなるほど、イライラの度合いを測るBrief Irritability Testのスコアも上昇する傾向が見られました。とくに興味深かったのは、単なるSNSの閲覧ではなく、投稿などの積極的な関与をする人ほど、イライラの度合いが強くなる傾向が確認されたことです。投稿頻度が高い医療従事者は注意しないといけませんね。プラットフォーム別では、TikTokとFacebookの利用者で最も顕著な関連性が見られ、TwitterやInstagramではやや控えめな傾向が確認されました。しかし、ユーザーが減っているSNSもあるので、「このSNSが危ない」とまでは断言できないでしょう。どのSNSもそれなりにリスクがあると理解すべきです。政治的な話題への関与度との関連も調査され、政治的な議論に頻繁に参加する人ほどイライラの度合いが強く、1日数回政治的な議論をする人では、そうでない人と比べてイライラスコアが1.20ポイント高くなっていました。確かに、政治・宗教・ワクチン、このあたりの話題で火力が強いポストをしているインフルエンサーは、結構イライラしている印象ですね…。みなさんも明日はわが身、気を付けましょう。

皆さんは、宗教上の理由で、輸血を拒む人をどう思いますか？ 輸血自体にウイルス感染症などのリスクもあるため、たとえ輸血しなければ死んでしまうとしても、最終的には患者の自己決定権が優先されます。しかし、親が自分の子供への輸血を拒んでいる場合はどうでしょうか？ そして、輸血しなければ死んでしまう場合はどうでしょうか？今回は、医療ネグレクトをテーマに、かつてのテレビドラマ「説得」を取り上げます。このドラマは、実際の事件をドラマ化しており、そのやり取りにはリアリティがあります。そして、この輸血拒否に対しての学会の対応ガイドラインと2023年までに出された厚労省の指針もご紹介します。さらに、輸血をどうするかという医療倫理としてだけでなく、子供にはどうするかという「子育て倫理」としても一緒に考えてみましょう。なんで輸血がだめなの？主人公は荒木。脱サラして小さな書店を妻と一緒に営んでいます。3人の子供にも恵まれ、ごく普通の家庭生活を送っていました。そんななか、ある日、2番目の子供の健が交通事故に遭います。荒木夫妻は医師から複雑骨折をして出血多量であるため、輸血して手術をすれば助かると言われます。ところが、荒木夫妻は輸血を頑なに拒みます。荒木は「宗教上の問題です」「私たちの宗教は輸血を禁じているんです」と説明します。代わる代わるに医師たちが説得を試みるのですが、荒木夫妻は一貫して「輸血しないで手術してください」と懇願するのです。別室での待機中、荒木夫妻は聖書の教えを唱え始めます。「あらゆる肉なるものの魂は、その血であり、魂がその内にあるから、いかなる肉なるものの血も食べてはならない。すべて、それを食べるものは断たれる」と。そして、妻が「私たちは委ねたんじゃない。あなたも私も健も、神の教えに従うって。それでいいって」と言います。荒木が「だけど、健にもしものことがあったら？」と戸惑っていると、妻は「わかってくれると思う、あの子は」と言い切ります。そしてとうとう救急車で運ばれてから数時間後、健は、目の前に輸血の点滴が準備されている手術台の上で、輸血されることのないまま、手術されることのないまま、息を引き取ります。荒木夫妻が悲しみに暮れていると、中学生の長女が駆けつけてきて、「健ちゃんかわいそうよ。大丈夫よ。健ちゃんは天国に行って必ず復活するんだもの。永遠の命を授かるんだもの」とたしなめるのでした。輸血拒否の論理は、血＝命である。肉を食べることはできるが、その血は地に注いで神に返さなければならない。血を食べてしまうと、神から見放されてしまい、死んで天国に行けなくなるということです。そして、輸血も血を食べることになり禁じられます。ただし、自己血輸血や、主要成分ではないアルブミンや免疫グロブリンは受け入れる信者もいて、解釈が分かれています1）。それにしても、苦悩しながらも自分の子供の命よりも信仰を優先する言動には、あまりにも不合理に思われます。一方で、説得する医師の1人は「人間は信仰のためには死にもするし、殺しもするんです。今世界中で宗教上の違いから、どれだけの紛争や戦争が起こっているか」と述べ、理解を示そうとします。このセリフから、信仰とはそもそも不合理なものであり、それを文化的に受け入れられているかどうかの問題であることがわかります。そして、文化的に受け入れられない場合、精神医学的には妄想と呼ばれます。つまり、信仰と妄想は紙一重であり、表裏一体であることもわかります。実際の画像研究においても、信仰（宗教体験）と妄想状態（統合失調症）は、同じ脳領域が過活動になっていることがわかっています2）。なお、信仰と妄想の類似性の詳細については、関連記事1をご覧ください。次のページへ　>>

輸血拒否に医療はどうすればいいの？健が死んで1ヵ月後、担当していた医師が、荒木に再会し、言います。「心臓外科が専門なんですが、手術しても社会に復帰できない子がたくさんいるんです。宗教的に言えば、神がそういうふうにつくったとしか…それを手術して、神の意思に反してるんじゃないかって気がする時も。そう言いながらも、やはり今手術しないと死んでしまうと言えば、やはり…あの直後、うちの病院では、今後（子供には）承諾が取れなくても、医師の判断で輸血をするという決定をしました」と。実際に、2008年に日本輸血・細胞治療学会と日本小児科学会は合同でガイドラインを出しました。そして、2022年と2023年に厚労省は、このガイドラインを踏まえて、宗教的虐待と医療ネグレクトに関する指針を出しました3,4）。なお、医療ネグレクトとは、医師が必要と判断した医療を親が子供に受けさせないことです。このガイドラインでは、年齢を3つの時期に区切り、場合分けをしています。まず、18歳以上は当然ながら、本人の意思が尊重されます。逆に、14歳以下は、拒否が親や本人にあったとしても、なるべく輸血しないとしつつも、最終的には輸血は可能になります。注目すべきは、15歳から17歳の年齢です。本人と親がどちらも拒否した場合のみ、輸血は不可になります。たとえば、長女は「教えを守れば天国に行ける」と確信していたので、中3で15歳になっているとすると、彼女に輸血することはできません。逆に、どちらかしか拒否しなかった場合は、なるべく輸血しないとしつつも、最終的には輸血は可能になります。なお、15歳で分けている理由は、15歳が民法で遺言の効力が生まれる年齢と定められているからです。また、知的障害などによって医療に関する判断能力がない場合は、14歳以下と同じく、輸血は可能になります。さらに、輸血を含めて治療が親によって阻害される場合は、児童相談所に虐待通告し、児童相談所で一時保護のうえ、家庭裁判所による親権停止の審判を受けて、治療を行うことができます。緊急性がある場合は、審判確定までの間に権利を保護する暫定的な処分（保全処分）を申し立てることで、すぐに効力が発生する措置がとられます。実際に、2021年に親権停止が認められたのは107件で、医療ネグレクトが原因とされるものは21件でした1）。また、輸血拒否をする教団（「エホバの証人」）の広報によると、2017年から2022年の5年間で、親権停止などの法的措置がとられたのは13件でした1）。「説得」とは？このドラマは、親の信仰によって子供の命が救えなくなるという、宗教と医療の衝突を生々しく描いていました。そして、信仰とは、妄想と同じく不合理で訂正不能であるため、いくら理屈をこねたり情に訴えたりして説得しようとしても、納得が得られないものであることもわかりました。学会のガイドラインや厚労省の指針のおかげで、親の信仰によって子供の命が救えなくなることはなくなりました。しかし、まだ問題が残っています。それは、命にかかわる急性疾患とは違い、すぐに命にかかわらない慢性疾患や、担当した医師が言っていたように手術しても必ずしも治るとは限らない疾患についてです。たとえば、実際に、子供が精神的に不調でも親が偏見やいわゆる根性論から児童精神科を受診させないケースは、時々見受けられます。このような場合は、司法が親権停止の判断を出すのが難しくなります。つまり、どこまでが医療ネグレクトでどこまでが親の裁量とするかという線引きの問題がまだ残っています。これは、医療を含む子育て全般にも言えることです。この線引きのために、信仰を押し付けるのはもっての外ですが、経験則や自分の思い入れ、思い込みではなく、アカデミックな視点が必要です。それは何より、子供の不利益にならないようにするためだからです。これからは、医療だけでなく、子育てにも倫理観が必要な時代になってきます。これは、医療倫理を超えて、子育てのあり方にも広がる「子育て倫理」と呼べるでしょう。なお、今回は治療をさせない親がテーマでしたが、逆に治療をさせすぎる親については、関連記事3をご覧ください。1）宗教と子供p.106、p.118、p.122、pp.124-125、pp.149-153：毎日新聞取材班編、明石書店、20242）宗教の起源p.246：ロビン・ダンバー、白揚社、20233）宗教の信仰等に関係する児童虐待等への対応に関するQ＆A：厚生労働省子供家庭局長通知、20224）宗教の信仰等を背景とする医療ネグレクトが疑われる事案への対応について：厚生労働省子供家庭局長、2023虐待についての関連記事教育虐待そして父になる（続編・その1）【英才教育で親がハマる「罠」とは？（教育虐待）】教育ネグレクト映画「かがみの孤城」（その2）【実は好きなことをさせるだけじゃだめだったの!?（不登校へのペアレントトレーニング）】Part 1<<　前のページへ■関連記事映画「ミスト」　ドラマ「ザ・ミスト」（後編・その1）【宗教体験と幻覚妄想は表裏一体!?（統合失調症の二面性）】Part 1Mother（続編）【虐待】映画「ラン」（前編）【なんで子供を病気にさせたがるの？（代理ミュンヒハウゼン症候群）】Part 1

　うつ病患者は、健康状態が悪化することが少なくない。さらに、複数の入院を経験した患者は、予後不良である傾向が高まる。うつ病に対する第1選択治療は、依然として抗うつ薬治療であるが、各抗うつ薬が精神科再入院リスクに及ぼす影響を評価したデータは、限られている。米国・ラトガース大学のHannah Mei氏らは、精神科入院うつ病患者における退院時の抗うつ薬選択と再入院率との関連を評価した。Cureus誌2024年12月22日号の報告。　対象は、抗うつ薬治療により退院した成人うつ病患者。対象患者の精神科再入院率を評価するため、単一施設レトロスペクティブカルテベースレビューを実施した。主要アウトカムは、抗うつ薬治療による30日間の精神科再入院率の比較とした。副次的アウトカムには、抗うつ薬治療による6ヵ月および1年間の精神科再入院率を含めた。オッズ比（OR）、95％信頼区間（CI）、p値を算出し、各抗うつ薬治療により退院した患者とそれ以外の抗うつ薬で治療した患者における再入院のORを比較した。　主な結果は以下のとおり。・この研究で用いられていた抗うつ薬は、bupropion、デュロキセチン、エスシタロプラム、fluoxetine、ミルタザピン、パロキセチン、セルトラリン、トラゾドン、ベンラファキシン。・退院時にセルトラリンで治療されていた患者は、他の抗うつ薬または複数の抗うつ薬を併用していた患者と比較し、30日以内の精神科再入院リスクが約4分の1であった（OR：0.228、95％CI：0.053〜0.978、p＜0.05）。・退院時に抗うつ薬を併用していた患者は、単剤治療していた患者と比較し、再入院リスクが高かった（OR：4.517、95％CI：1.581〜12.908、p＜0.05）。　著者らは「精神科入院うつ病患者に対する抗うつ薬の選択は、症状の再発や再入院リスクに影響を及ぼす可能性があり、慎重に検討する必要があることが示唆された。うつ病患者の精神科再入院リスクに及ぼす可能性のある他の因子を評価するためにも、さらなる研究が求められる」と結論付けている。