医療事故調査制度（医療法）における医療事故調査・支援センターの業務を行う日本医療安全調査機構は、2026年3月18日に2025年の年報を公表した。この調査は医療法第6条の16に基づき医療事故調査の相談・支援、院内調査結果の整理・分析を行い、医療事故の再発防止の普及・啓発などの取り組みのために行っている。

　既知の重度動脈硬化がなく糖尿病を有する患者において、エボロクマブによる早期の強化LDLコレステロール（LDL-C）低下療法は有益であることが、米国・ブリガム＆ウィメンズ病院のNicholas A. Marston氏らVESALIUS-CV Investigatorsによる「VESALIUS-CV試験」の事前に規定されたサブグループ解析で示された。同試験は、心筋梗塞や脳卒中の既往歴がなく心血管イベントのリスクは高いという、比較的リスクが低い集団の1次予防において、PCSK9阻害薬の追加投与が主要心血管イベント（MACE）のリスクを低減することを実証した初めての臨床試験であるが、患者の多くが既知の重度の動脈硬化を有していた。研究の成果は、JAMA誌オンライン版2026年3月28日号で報告された。

　非保護の左冠動脈主幹部病変を有する患者に対する冠動脈血行再建術では、近年、解剖学的な複雑性が軽度～中等度の場合は経皮的冠動脈インターベンション（PCI）が、冠動脈バイパス術（CABG）の許容可能な代替法として確立しているが、ステントの適切な拡張、血管壁への圧着、病変の被覆など長期的な転帰に影響を及ぼす可能性のある技術的な課題が残されているという。イタリア・IRCCS Policlinico San DonatoのLuca Testa氏らは「OPTIMAL試験」において、血管内超音波（IVUS）ガイド下PCIは従来の血管造影ガイド下PCIと比較して、良好な臨床アウトカムをもたらすかについて評価した。NEJM誌オンライン版2026年3月30日号掲載の報告。

PCI後抗血小板療法の基本は、長い間、2剤併用療法（DAPT）の後にアスピリン単剤を継続するというものであった。とくにベアメタルステントから初期の薬剤溶出性ステントの時代においては、ステント血栓症への警戒が強く、アスピリンは事実上「長期継続が前提」の薬剤として扱われていた。このため、DAPT終了後にどの薬剤を残すかという問題自体が臨床上の大きな議論となることは少なく、アスピリン継続は半ば慣習的に受け入れられていた側面もあった。しかし2010年代後半に入り、新世代薬剤溶出性ステントの普及によりステント血栓症のリスクが低下すると、抗血小板療法における出血リスクが改めて問題となるようになった。

　韓国・ソウル大学病院のJeehoon Kang氏らは、経皮的冠動脈インターベンション（PCI）後の抗血小板薬2剤併用療法（DAPT）終了後の抗血小板薬単剤による長期維持療法を評価した「HOST-EXAM試験」の10年追跡調査の解析結果を報告し、クロピドグレルはアスピリンと比較して主要複合エンドポイント、血栓性エンドポイントおよび出血のリスクが低いことを示した。ただし、全死因死亡の有意差は認められなかった。著者は、「今回の結果は、PCI後の慢性維持期における長期抗血小板薬単剤療法において、アスピリンの代替としてクロピドグレルを検討することを支持するものである」とまとめている。Lancet誌オンライン版2026年3月29日号掲載の報告。

　大血管炎の高安動脈炎（TAK）や巨細胞性動脈炎（GCA）、そしてバージャー病に関する治療エビデンスや診断基準などをまとめた『2026年改訂版 大型血管炎診療ガイドライン』1,2）が8年ぶりに改訂された。第90回日本循環器学会学術集会（3月20～23日）会期中の3月20日に発刊され、本ガイドラインの研究班長を務めた中岡 良和氏（国立循環器病研究センター研究所副所長/血管生理学部長）が本学術集会プログラム「ガイドラインに学ぶ2」において、改訂点などを解説した。

　心房細動（AF）に対するカテーテルアブレーション術後において、ガイドラインでは脳梗塞・全身塞栓症リスク（CHA2DS2-VAScスコア）に基づいて長期的な抗凝固療法の継続が推奨されている。しかし、術後にAFが抑制されている患者においても一律に直接経口抗凝固薬（DOAC）を継続することは、出血リスクの増加や医療コストの増大を招く懸念がある。そこで、アブレーション術後の患者において、Apple Watchを用いてAFをリアルタイムで検出することで、必要な時だけDOACを服用する「イベント駆動型」戦略について、安全性と有効性を検証する多施設共同研究「Up to AF Trial」が実施された。その結果、DOACの服用日数を約95％削減しつつ、追跡期間中に脳梗塞や重大な出血イベントは発生しなかったことが示された。

　日本国内における待機的経皮的冠動脈インターベンション（PCI）の実施件数には、依然として地域ごとに4倍以上の大きな格差が存在し、人口、面積当たりのPCI実施可能施設の密度が過剰介入に関連している可能性が、J-PCIレジストリを用いた大規模解析より示唆された。齋藤 佑一氏（千葉大学医学部附属病院 循環器内科）が3月20～22日に開催された第90回日本循環器学会学術集会のLate Breaking Cohort Studies 4にて報告した。 　2013年のDPCデータを用いた先行研究では、急性心筋梗塞（AMI）に対する人口10万人当たりのPCI実施件数は全国で比較的均一であった一方、安定冠動脈疾患（安定狭心症）に対する待機的PCIの実施件数には顕著な地域差があることが示されていた。

虚血性心筋症（ICM）に伴う瘢痕組織関連心室頻拍（VT）に対するカテーテルアブレーションは、急性心筋梗塞（AMI）発症から5時間以内の早期再灌流により良好な結果をもたらすことが、「TITAN-VT研究」より示唆された。西村 卓郎氏（東京科学大学 循環器内科）が3月20～22日に開催された第90回日本循環器学会学術集会のLate Breaking Cohort Studies 1にて報告した。 　AMIに対する早期再灌流は、梗塞サイズを縮小し、左室機能の保存や生存率の向上に寄与するため、最新の『急性冠症候群ガイドライン（2018年改訂版）』ではST上昇型心筋梗塞（STEMI）の発症から90分以内に搬送し、primary PCIを実施することが推奨されている1）。

　無症候性の重症大動脈弁狭窄症患者において、早期手術は保存的治療と比較して、10年時点の手術死亡または心血管死の複合エンドポイントの発生リスクが有意に低いことが、韓国・蔚山大学校のDuk-Hyun Kang氏らによる多施設共同無作為化非盲検試験「RECOVERY試験」の最終解析の結果で示された。本試験では、最後の患者登録から4年後までの追跡調査における解析で、同複合エンドポイントの発生は保存的治療より早期手術で有意に低いことが示されていたが、長期アウトカムの有益性は依然として不明であった。NEJM誌2026年3月26日号掲載の報告。