ニボルマブ後のEGFR-TKI、厚労省がILDへの注意喚起 厚生労働省は、オシメルチニブ(商品名:タグリッソ)の使用成績調査の中間報告で、ニボルマブ(同:オプジーボ)投与歴のある患者にオシメルチニブを投与した際、間質性肺疾患(ILD)が33 例報告されたことを受け、1月24日付で安全対策に関する通知(薬生安発0124第1号 薬生安発0124第2号)を発出した。
ペムブロリズマブ、化学療法併用でNSCLC1次治療のOS延長(KEYNOTE-189) Merck社は2018年1月16日、転移性非扁平上皮性非小細胞肺がん(NSCLC)の1次治療の第III相KEYNOTE-189試験において、ペムブロリズマブとペメトレキセド+シスプラチンまたはカルボプラチンの併用が、主要評価項目である全生存期間(OS)および無増悪生存期間(PFS)を達成したと発表。独立データモニタリング委員会による中間解析では、ペムブロリズマブとペメトレキセド+プラチナ化学療法との併用は、ペメトレキセド+プラチナ化学療法単独よりもOSおよびPFSを延長した。この併用におけるペムブロリズマブの安全性プロファイルは以前の報告と一致していた。KEYNOTE-189の結果は、今後の医学会議で発表され、規制当局に提出される。
FDA、乳がんのための定位性放射線療法システムを承認 米国食品医薬品局(FDA)は2017年12月22日、乳房組織腫瘍の治療のための新たな非侵襲的定位放射線治療装置、GammaPodシステムを承認した。
PARP阻害剤オラパリブ卵巣がんに国内承認~BRCA変異問わず~ アストラゼネカ株式会社(本社:大阪市北区、代表取締役社長:ステファン・ヴォックスストラム)は2018年1月19日、「白金系抗悪性腫瘍剤感受性の再発卵巣癌における維持療法」を効能・効果とした本邦初のPARP阻害剤オラパリブ(商品名:リムパーザ錠)の国内における製造販売承認を取得したと発表。 オラパリブは、DNA損傷応答(DDR)機能を活用した新規の作用機序を持つ世界初のPARP阻害薬。DNAの相同組換え修復機構が機能していないがん細胞に特異的に細胞死を誘導する画期的な作用機序を有する。
FDA、HR+/HER2-閉経前乳がんのribociclibにブレークスルーセラピー Novartis社は2018年1月3日、米国食品医薬品局(FDA)が、ホルモン受容体陽性/HER2陰性(HR+/HER2-)の進行または転移を有する閉経前乳がんに対するCDK4/6阻害薬ribociclibとタモキシフェンまたはアロマターゼ阻害薬との併用による初回内分泌療法をブレークスルーセラピー指定にしたと発表。
ニボルマブ・イピリムマブ併用、腎細胞がんに国内申請 小野薬品工業株式会社とブリストル・マイヤーズ スクイブ株式会社は2018年1月15日、抗PD-1抗体ニボルマブ(商品名:オプジーボ)および抗CTLA-4抗体イピリムマブ(商品名:ヤーボイ)について、根治切除不能又は転移性の腎細胞がんに対する両剤の併用療法に係る国内製造販売承認事項一部変更承認申請を行ったと発表。
FDA、変異転移性乳がんにオラパリブ承認 米国食品医薬品局(FDA)は2018年1月12日、過去に術後補助療法あるいは転移がんへの治療として化学療法を受けた病的変異または病的変異が疑われる生殖細胞系列BRCA(gBRCA)遺伝子変異陽性/HER2陰性(HER2-)の転移を有する乳がん治療に対するPARP阻害薬オラパリブを本承認した。
米国で乳がん死減少、寄与した因子は?/JAMA 米国女性の乳がん死亡率は2000年から2012年にかけて減少しており、乳がんの分子サブタイプで異なるものの、その減少にはマンモグラフィ検診および術後補助療法の進歩が寄与していることが示された。米国・スタンフォード大学のSylvia K. Plevritis氏らが、シミュレーションモデル研究により明らかにした。JAMA誌2018年1月9日号掲載の報告。
抗PD-L1抗体アテゾリズマブ、肺がんに国内承認 中外製薬株式会社(本社:東京、代表取締役会長 CEO:永山 治)は、抗PD-L1モノクローナル抗体アテゾリズマブ(商品名:テセントリク点滴静注1200mg)に関し2018年1月19日、「切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌」を効能・効果として厚生労働省より製造販売承認を取得したと発表。
長期の夜間シフトは女性のがんを増やす? 乳がんは世界中の女性の中で最も多く診断されるがんであり、以前から女性の夜勤労働者と乳がんリスクとの関連を明らかにしようと、多くのメタアナリシスは試みたが、その結論は多様である。中国・四川大学では、長期にわたる夜間作業が、女性のがんのリスクを増加させるかを確認するためにメタ解析を行った。Cancer Epidemiology, Biomarkers and Prevention誌オンライン版2018年1月8日号掲載。