わが国の全国規模の医療保険請求データと健康診断データを用いた疫学コホート研究の結果、パーキンソン病はその後の腎機能低下リスク上昇と関連していることが、慶應義塾大学の満野 竜ノ介氏らによって示された。Nephrology Dialysis Transplantation誌オンライン版2026年4月15日号掲載の報告。
近年、慢性腎臓病（CKD）や末期腎不全（ESKD）などの腎機能低下がパーキンソン病の発症リスク上昇と独立して関連していることが示されているが、パーキンソン病発症後の腎転帰については十分に検討されていない。そこで研究グループは、大規模集団ベースコホートを用いて、パーキンソン病患者とパーキンソン病のない成人の間で腎機能低下のリスクを比較した。
研究ではDeSCデータベースを用いて、2014年4月～2024年8月に少なくとも1回の健康診断を受けた18歳以上の成人200万793人を特定した。すでにESKD既往歴または腎代替療法導入歴のある患者などを除外した165万9,421人（年齢中央値68歳、男性41.9％）を解析対象とした。
主要評価項目は、ESKDへの進行（追跡時のeGFRが15mL/分/1.73m2未満）、腎代替療法の開始、ベースラインからのeGFRの30％以上低下を含む複合腎アウトカムとした。初回健康診断から複合腎アウトカムの発生、保険制度からの脱退（死亡を含む）、2024年8月のいずれか早い時点まで追跡した。
主な結果は以下のとおり。
・コホート全体で1万1,497例（0.7％）がベースライン時点でパーキンソン病を有していた。
・中央値1,092日（四分位範囲：631～1,520）の追跡期間中、複合腎アウトカムが発生したのは、パーキンソン病群361例、非パーキンソン病群3万2,974例であった。
・Kaplan-Meier解析では、パーキンソン病群は非パーキンソン病群に比べて複合腎アウトカムのリスクが有意に高かった（log-rank検定のp＜0.001）。
・年齢、性別、高血圧、糖尿病、ベースラインのeGFRなどを調整した多変量Cox比例ハザードモデルでは、パーキンソン病は複合腎アウトカムと独立して関連していた（ハザード比：1.91［95％信頼区間：1.72～2.12］）。
・女性およびパーキンソン病治療薬投与群では、腎機能低下との関連がより顕著であった。
・この関連性は、認知症や起立性低血圧、排尿障害などを除外した複数の感度分析でも一貫していた。
研究グループは、「今回の研究結果は、パーキンソン病が腎機能低下の臨床的に重要なリスク因子である可能性を示唆している。パーキンソン病の長期的な管理の一環として腎機能をモニタリングすることは、リスクの高い患者の特定に役立つ可能性がある」とまとめた。
（ケアネット 森）
