近年、認知症基本法の施行や、アルツハイマー病（AD）疾患修飾薬の登場などを背景として認知症診療は大きな転換期を迎え、かつての「症状が進行した後のケア」から、「MCI（軽度認知障害）を含む早期段階からの介入」へと、臨床現場の役割は大きく変化しつつある。こうした中、認知症月間である9月10日に、日本イーライリリーの主催で「『認知症に早めに対応するための合言葉』および『MCI/認知症当事者等への意識調査』に関するメディア発表会」が開催された。
本セミナーでは、古和 久朋氏（神戸大学大学院保健学研究科リハビリテーション科学領域 教授）が、「MCIまたは認知症当事者・家族および一般生活者を対象に実施した意識調査」で明らかになった実態を踏まえ、認知症に早期に対応する重要性について解説し、続いて、井原 涼子氏（東京都健康長寿医療センター 健康長寿イノベーションセンター 臨床開発ユニット長）が、臨床現場での経験を踏まえ、このたび発表された合言葉「また、にしない。まだ、にしない。」の考案経緯について語った。
早期受診の重要性、当事者と一般生活者の認識のギャップ
古和氏が監修した今回の意識調査は、MCIまたはアルツハイマー型認知症と診断された55～79歳の当事者とその家族190人、および20～79歳の一般生活者1,053人を対象に、2025年6月に実施された。
本調査の主な結果を古和氏は以下のように挙げた。
・MCI/軽度認知症の当事者・家族の92％が「自分のことは自分でできる」または「誰かが支援すれば自立できる」と回答し、診断後も自立した生活をおおむね維持できていることが示された。また、45％が趣味や仕事を含めて生活を維持できていると回答した。
・認知症を疑ったタイミングについて、認知症中等度以上の当事者・家族の34％（最多値）が「仕事や家事のミスが増え、同僚・家族には認知機能低下がわかる」段階であったのに対し、MCI/軽度認知症の当事者・家族の34％（最多値）が、「たまにものを置き忘れる、有名人の名前が出てこない」というより早期の段階で積極的に疑っていた。
・「もの忘れ」の違和感で受診するタイミングについて、「すぐに」または「しばらく続いたら」受診すると回答したのは、MCI/軽度認知症の当事者・家族では77％だったのに対して、一般生活者では48％と低かった。もの忘れ以外の健康全般の違和感で受診するタイミングは、MCI/軽度認知症の当事者・家族では75％、一般生活者でも67％と高い水準であり、一般生活者の認知症・もの忘れに関する危機感の低さが顕著に表れた。
・MCI/軽度認知症の当事者・家族の76％が、早い段階で受診できてよかったと回答した。
古和氏は本結果について、MCI/認知症の早期の気付き・対応は、当事者が「自分らしい暮らし」を維持する可能性を高める重要な要素であり、
ちょっとしたもの忘れを自覚したり周囲の人が気付いたら、年のせい・気のせいにしたりせず、早めに受診することが「当たり前」となる社会を作っていくことが、認知症共生社会を目指すうえでも重要だとまとめた。
40％以上が「初診の遅れ」で治療の好機を逃す
続いて登壇した井原氏は、同意識調査の結果において、臨床現場の厳しい現実を示すデータとして、MCIまたはアルツハイマー型認知症当事者・家族が、症状の異変に気付いてから
初診までに1年以上を要した人が41％に上ることを提示した。井原氏は「認知症の新薬は早期のほうが効果が高いこともあり、より良い医療を提供したい思いからも早期受診をしてほしい」と述べた。
認知症早期発見・対応のための新たな「合言葉」
MCI/認知症に関する異変を感じたとき、受診が面倒、あるいは、認知症と診断されてしまうのが怖いという思いから、多くの人が相談をためらい、そのまま放置してしまう現状に対して、そのような認知症のイメージを変え、誰もが早めの一歩を踏み出せるように、新たな合言葉が考案された。
【認知症に早めに対応するための合言葉】
『また、にしない。まだ、にしない。』
“また”疲れのせい、にしない。
“また”年のせい、にしない。
“まだ”早い、と思わない。
“まだ”大丈夫、と思わない。
ご自身も、ご家族も、このように
“また”、
“まだ”、と気のせいにしないでください。
井原氏は、合言葉の考案プロセスについて、当事者・家族、専門医、賛同企業が協力し、多様な観点を取り入れた「インクルーシブデザイン」の手法を採用し、一般の人にもより浸透しやすい言葉になるように配慮されていることを説明した。
当事者や家族が異変を感じても、「また疲れのせい」「また年のせい」として自身を納得させて受診を先延ばしすることが問題の中心にあり、それに直接働きかけることを意図して、この合言葉が考案されている。井原氏は、誰にでもMCI/認知症の当事者になる可能性があり、それを皆が意識することで「早期の気付き・早期対応が当たり前の社会」の実現につなげていきたいと語った。また、
プライマリケア医は患者が訴える些細な変化を「年のせい」と見過ごすことなく、必要に応じて検査や専門医への紹介につなげる初期対応の重要性を訴えた。
絶望ではなく、希望と準備へつなげる
講演後のトークセッションでは、古和氏、井原氏に加え、花俣 ふみ代氏（認知症の人と家族の会 副代表理事/介護福祉士）、平井 正明氏（同会理事/当事者）、俳優の高畑 淳子氏が登壇した。
高畑氏は、昨年亡くなった自身の母親の認知症のサインとして「お皿がヌメヌメしていた」「几帳面な母なのに部屋が埃っぽく汚れていた」という、見過ごされがちなADL低下の具体例を挙げた。当時は母が「心臓が苦しい」と訴えていたためその受診を優先したが、今振り返るとアルツハイマー病の受診は後回しにしてしまっていたと語った。さらに、「ほかの病気は人間ドックで早期発見することが『良いこと』と認識されているのに、認知症にはその感覚が浸透していない」と指摘した。
56歳でMCIと診断された平井氏は、当事者同士で交流を持ち活動する中で、「もっと早く気付いていれば、と後悔する人がほとんど」であり、早く向き合うことで、仕事や生活を維持する環境を整えられるなど、後の人生にとって大きなプラスとなると、早期診断の重要性を語った。
支援者の花俣氏は、受診が遅れる根本的な原因として、社会に根強く残る「認知症に対する偏見や誤解」を挙げた。「認知症になったら終わり」というイメージが、本人や家族が現実から目をそむけ、受診を先送りさせてしまう。診断後の孤立を防ぎ、支援の輪につながることこそが、早期診断の最大のメリットであると強調した。
【調査概要】
調査主体：日本イーライリリー株式会社
実査：株式会社メディリード
調査手法：インターネット調査
調査地域：日本全国
実施期間：2025年6月13日～6月24日
調査対象：
【MCIまたは認知症の当事者・家族】55～79歳のMCIまたは認知症（アルツハイマー型/アルツハイマー病による認知症）と診断されている当事者もしくは家族
【一般生活者】20～79歳
有効回答数：MCIまたは認知症当事者・家族190人（うち、MCIまたは軽度認知症は94人）、一般生活者1,053人
監修：神戸大学大学院保健学研究科リハビリテーション科学領域 教授 同認知症予防推進センター長 古和 久朋氏
（ケアネット 古賀 公子）
