市中肺炎は一般的な疾患だが、診断の正確性とそれに関連する有害性についてはあまり知られていない。米国ミシガン大学・アナーバー校のAshwin B. Gupta氏らは市中肺炎の不適切な診断の特徴を明らかにすることを目的に、前向きコホート研究を行った。この結果はJAMA Internal Medicine誌オンライン版2024年3月25日号に掲載された。
ミシガン州の48の病院で、市中肺炎を理由に入院し、入院1日目または2日目に抗菌薬投与を受けた成人患者を対象とした。調査は2017年7月1日～2020年3月31日にカルテレビューおよび患者への電話連絡で実施され、データ解析は2023年2～12月に行われた。
不適切な診断は、市中肺炎の徴候または症状が2つ未満または胸部画像検査が陰性の患者への抗菌薬投与と定義した。不適切な診断のリスク因子を評価し、不適切な診断とされた患者については30日間の複合アウトカム（死亡率、再入院、救急外来受診、C. difficile感染、および抗菌薬関連有害事象）を記録した。交絡因子および治療傾向を調整し、抗菌薬の完全投与（3日超）と短期投与（3日以下）に層別化して評価した。
主な結果は以下のとおり。
・市中肺炎の治療を受けた入院患者1万7,290例のうち、不適切な診断の基準を満たしたのは2,079例（12.0％）だった。2,079例の年齢中央値は71.8（IQR：60.1～82.8）歳、女性が1,045例（50.3％）で、このうち1,821例（87.6％）が抗菌薬の完全投与を受けた。
・患者全般と比較して、不適切な診断を受けた患者は高齢であり（10年当たりの調整オッズ比[AOR]：1.08、95％信頼区間[CI]：1.05～1.11）、認知症（AOR：1.79、95％CI：1.55～2.08）、または来院時の精神状態の変化（AOR：1.75、95％CI：1.39～2.19）を有する可能性が高かった。
・不適切な診断を受けた患者において、抗菌薬の完全投与と短期投与の30日複合アウトカムに差はなかった（25.8％ vs.25.6％、AOR：0.98、95％CI：0.79～1.23）ものの、完全投与は抗菌薬の有害事象リスクと関連していた（31/1,821例［2.1％］ vs.1/258例［0.4％］、p=0.03）。
研究者らは「このコホート研究において、市中肺炎で入院した患者では、高齢、認知症、精神状態に変化がみられた患者では不適切な診断のリスクが高く、不適切な診断がされた患者は抗菌薬の投与が長期になり、それが抗菌薬の有害事象と関連することが示唆された」とした。
（ケアネット 杉崎 真名）
