軟部肉腫診療の現在と課題 

提供元:ケアネット

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公開日:2014/05/16

 

 2014年5月12日(月)、グラクソ・スミスクライン株式会社は、軟部肉腫に関する診療、今後の展望に関するプレスセミナーを開催した。これは同社の悪性軟部腫瘍治療薬パゾパニブ(商品名: ヴォトリエント)の発売から1年半が経過したことから、より一層の疾患の周知に向けて開催されたものである。

■まだよく知られていない軟部肉腫
 最初に森岡 秀夫氏(慶應義塾大学医学部整形外科 専任講師)より、「軟部肉腫 診療の実際」と題して、疾患の概要と診療、そして今後の課題について、レクチャーが行われた。
 軟部肉腫とは、がんの中でも非上皮細胞または間質細胞から形成される腫瘍であり、「全身の軟部組織から発生する悪性腫瘍の総称」とされている。全身の軟部組織(たとえば頭頚部、背中、後腹膜、上腕、大腿部、臀部など)から発生するため、診療科も多岐にわたる。
 
 最近の診療状況の調査では、整形外科、内科、外科、産婦人科、皮膚科の順で受療患者数が多く、また診療科により本症の呼称が異なるため、臨床現場では混乱が見られるようである。
 さらに森岡氏は、軟部肉腫の特徴として、
 1)まれであること(患者は全国で約3,000人)
 2)分類の種類が多いこと(数十の組織型に分かれる)
 3)専門医による治療が必要であること(外科治療、化学療法、放射線治療の施行)
 4)進行した場合、治療が限定されてしまうこと(遠隔転移を来すと予後不良)
の4つのポイントを示すとともに、各ポイントについて解説を行った。
 とくに本症自体は、患者、医師の間でまだ認知度が低く、患者さんも診療科が不明であるが故に診療の際に困っていること、治療方法によっては再発の可能性も高く、治療には専門的な知識が必要とされることなどがレクチャーされた(参考までに日本整形外科学会登録の本症の専門医は約300人)。

■今後必要な取り組み
 現在、日本整形外科学会が主体となって、本症の啓発を行うとともに、医療機関からの専門窓口を学会内に置き、国も希少がんへの取り組みに専門センターを設置するなど、新しい取り組みが増えてきている。
 森岡氏は、今後の課題として「より一層の本症認知の向上と専門医へのスムーズなアクセス、そして横断的なチーム医療の策定が急がれるとともに、新しい治療薬の研究開発はもちろん、既存薬の適応拡大も早急に望まれる」と述べ、レクチャーを締めくくった。

■腫瘍内科医が果たす希少がん治療における役割
 次に勝俣 範之氏(日本医科大学武蔵小杉病院腫瘍内科 教授)が、「希少がん(軟部肉腫) 治療の現状と今後 ~腫瘍内科医の立場から~」と題し、希少がんというさらに広い視点からレクチャーを行った。
 はじめに、「腫瘍内科を専門とする医師(2013年8月時点で874人)は、わが国では約10年の歴史であり(米国では1970年代に誕生、2012年時点で1万3,409人)、まだ医師の間でもその役割や内容はよく理解されていない」と現状が説明された。
 腫瘍内科医は、一言でいえば「がんを全体的に取り扱う内科医」だが、勝俣氏は「抗がん剤の治療を専門とするだけでなく、終末期も見据えた、がん治療全般のコーディネートを行う医師であることを理解してもらいたい」と述べた。
 続いて、腫瘍内科医の立場から軟部肉腫の治療について、発生部位により予後が異なることを説明し、とくに目に見えない後腹膜などは、患者さんや医師がその異常に気がつきにくい場所であり、外科手術ができない場合も多く、治療の際は診療科横断的な連携が重要であると解説した。また、診断に関しても、わが国では軟部肉腫の悪性診断がつく病理医の絶対数が少なく、診断が間違っていると効果のない抗がん剤治療が行われることも考えられるため、早急な医師の育成、教育が必要と問題を指摘した。

■希少がんは集約化して治療
 さらに、希少がん治療の今後について、2006年に制定された国の「がん対策基本法」を紹介し、この中で定められている「がん対策基本計画」に沿って国のがん対策が行われること、また、2012年の第2期の同計画では、「希少がん」も盛り込まれ、一般のがんが全国どこでも同じ水準で診療が行われる均点化が図られているのに対し、希少がんは集約化、センター化が新しい方向性として打ち出されていることが紹介された。
 最後に、勝俣氏は「軟部肉腫は、“忘れられたがん”から、“知ってもらいたいがん”になればと思う」と一言述べ、レクチャーを終了した。

参考サイト
希少疾病ライブラリ 悪性軟部腫瘍(軟部肉腫) 

(ケアネット 稲川 進)