日本語でわかる最新の海外医学論文|page:1200

WHO予算配分は感染症に偏りすぎ:バマコ2008会議に向けて

WHOの予算配分は感染症に極端に偏っており、世界的な疾病負担にも不均衡が見られるため、その是正に向けた検討が必要であることが、WHOの一般公開データの解析で明らかとなった。2008年11月、各国の保健相、支援機関、慈善活動家、国際機関らがマリ共和国の首都バマコに参集し、以前の協議で設定されたWHOの通常予算あるいは特別予算の医療優先事項の再評価を行うという。そこで、イギリス・Oxford大学社会学科のDavid Stuckler氏らは、WHOの予算枠内で以前の決定事項の優先順位をどのように改善できるかを検討した。Lancet誌2008年11月1日号掲載の報告。

マラリアの疾病負担が大幅に軽減、西アフリカ・ガンビアの場合

西アフリカのガンビアでは、近年の国際的な取り組みによりマラリアの疾病負担が大幅に軽減されていることが、同国医療研究評議会研究所のSerign J Ceesay氏らが行った調査で確認された。マラリアはアフリカにおける主要疾患であり最大の死因でもある。同国では、マラリア管理の国際的な取り組みや財政支援が強化され、2003年以降、妊婦や5歳以下の子どもに対する介入が増加しているという。Lancet誌2008年11月1日号掲載の報告。

出生体重1,000g未満児への光線療法は慎重に

超低出生体重児(1,000g未満)が来しやすい高ビリルビン血症を予防するため、積極的光線療法を行っても従来型光線療法と効果は変わらず、501~750g出生体重児では死亡率が増大し、むしろベネフィットを相殺してしまうことが報告された。光線療法の有害性について検証していたテキサス大学メディカルスクールBrenda H. Morris氏らによる。NEJM誌2008年10月30日号にて掲載された。

出生体重1,500g未満児への早期インスリン治療介入は無益

極低出生体重児(1,500g未満)への早期インスリン治療介入は、高血糖症を減らすが低血糖症を増大する可能性が高く「臨床ベネフィットはない」とする報告が、ケンブリッジ大学のKathryn Beardsall氏らによって寄せられた。パイロットスタディ「ヨーロッパ新生児インスリン補完療法(Neonatal Insulin Replacement Therapy in Europe:NIRTURE)」の結果より。極低出生体重児の高血糖症の発病率は高度(20~86%)で、罹患率、死亡率ともに高い。またそれゆえ、早期のインスリン治療介入による臨床ベネフィットが期待されてもいた。NEJM誌2008年10月30日号にて掲載。

今、なぜ家庭医が求められるのか 「アメリカ家庭医療 ~医師卒後研修とその実際~」開催のお知らせ

恵寿総合病院(石川県七尾市)は、10月15日の家庭医療外来開設を機に「家庭医」の本質を探るべく、特別講演会「アメリカ家庭医療 ~医師卒後研修とその実際~」を開催する。日本国内での家庭医療への理解がほとんど進んでいない中、家庭医が担う役割や専門医との関わり、研修内容など幅広い内容を講演する予定。

親に医療保険がありながら子どもが無保険の割合は3%:米国

米国で、少なくとも片方の親が医療保険に加入している場合でも、その子ども(19歳未満)の約3.3%(95%信頼区間:3.0~3.6)が無保険であることがわかった。これは、米国Oregon Health and Science大学のJennifer E. DeVoe氏らが、2002~2005年の全米の医療費に関するデータベース、Medical Expenditure Panel Survey(MEPS)の約4万人について、横断研究を行い明らかにしたもの。これまでの研究で、親が無保険の場合に、子どもが無保険になる割合が極めて高いことは知られているが、親に保険がある場合に子どもが無保険である割合についての研究は珍しい。JAMA誌2008年10月22日号より。

PCI前運動負荷試験、実施率は44.5%に留まる

安定した冠動脈性心疾患患者に対して、待機的な経皮的冠動脈形成術(PCI)を実施する前の、心筋虚血の検出を目的とした運動負荷試験の実施率は、44.5%に留まることが明らかになった。PCI前に同試験を実施することで、より良いアウトカムにつながることはこれまでの研究でも明らかになっており、米国の診療ガイドラインでも推奨している。これは、米国カリフォルニア大学サンフランシスコ校のGrace A. Lin氏らが、2万3,887人のメディケア(高齢者向け公的医療保険)加入者について調べたもの。JAMA誌2008年10月15日号にて掲載。

アトピー性皮膚炎の重症度の指標となるTARCの新しい測定方法を開発!

常磐薬品工業は、島根大学医学部 森田 栄伸教授との共同研究によって、アトピー性皮膚炎の重症度評価を行うための新しい測定方法を開発したと発表した。粘着テープで皮膚の角質を採取する「テープストリッピング」を利用するもので、皮膚局所の測定が可能になるという。

子宮頸癌スクリーニング、6年ごとのHPV検査が有用

6年ごとにヒトパピローマウイルス(HPV)検査を行う子宮頸癌スクリーニング戦略は安全かつ有効であることが、ヨーロッパで実施されたコホート研究の共同解析で明らかとなった。HPV検査は、従来の細胞診よりもgrade 3の子宮頸部上皮内腫瘍および子宮頸癌(CIN3+)の検出感度が優れる。両検査併用との比較は費用効果に基づいて行われる。費用効果は検査陰性による保護効果がどれくらいの期間持続するかで評価され、それによって至適なスクリーニング間隔が決まるという。スウェーデンLund大学病院医療微生物学のJoakim Dillner氏が、BMJ誌2008年10月25日号(オンライン版2008年10月13日号)で報告した。

尊厳死を選択した末期患者の中には、うつが原因の例も

医師による死亡支援を求める末期患者におけるうつの有病率は高くはないが、現行のオレゴン州の尊厳死法下ではうつの影響で致死的薬剤の処方を選択した患者を保護できない可能性があることが、同州で実施された横断的調査で明らかとなった。1997年、同州では医師による死亡支援が合法化された。しかし、末期患者が死亡支援を求める決断をする背景には、治療可能な精神疾患の影響も考えられるため議論が続いているという。アメリカPortland在郷軍人局医療センターのLinda Ganzini氏が、BMJ誌2008年10月25日号(オンライン版2008年10月8日号)で報告した。

がんチーム医療と在宅との連携:メディカルタウンの目指すもの 「第4回がんチーム医療研究会」開催

がんチーム医療と在宅との連携:メディカルタウンの目指すものと題して「第4回がんチーム医療研究会」が11月8日(土)、がんチーム医療研究会とエーザイ株式会社の共催によって開催される。本シンポジウムは、一般大衆だけでなく医療従事者の参加も広く呼びかけている。

40代以上でもマンモグラフィ受診率は約半数-乳がんに関する2万人女性の意識調査

NTTレゾナント株式会社と株式会社三菱総合研究所が行った「第4回乳がんに関する2万人女性の意識調査」(有効回答者数は30代を中心に27,402名)によると、乳がん検診未経験者の割合は4年間で12.4%減少しているものの、厚生労働省の指針の対象である40代以上のマンモグラフィ受診率は約半数にとどまることがわかった。

経口フマル酸、再発寛解型多発性硬化症に対する有用性を確認

経口フマル酸(BG00012)は再発寛解型多発性硬化症に対し優れた新規病変抑制効果と良好な安全性プロフィールを示すことが、ヨーロッパを中心に実施された多施共同試験で確認された。前臨床試験では、フマル酸ジメチルとその一次代謝産物であるフマル酸モノメチルはnuclear factor-E2関連因子2(Nrf2)の転写経路を活性化することが示されており、抗炎症作用に加え神経保護作用を併せ持つ可能性が示唆されている。スイスBasel大学病院のLudwig Kappos氏が、Lancet誌2008年10月25日号で報告した。