本研究は妊娠35～36週で妊娠高血圧腎症を伴わず、胎児に致命的な異常のない単胎妊娠8,136例を対象とした介入試験である。Fetal Medicine Foundationの提供する妊娠高血圧腎症発症のリスク評価により分娩時期を定め、陣痛発来のない場合に計画分娩とすることで妊娠高血圧腎症の発症率低下を目的とした。結果、介入群の発症率は3.9％、対照群は5.6％であり、30％の有意な減少を認めた。新生児合併症や帝王切開率の増加は認めなかった。本研究に用いるリスク評価はsFlt-1/PlGF比の測定を含む。日本においては高リスク群以外に保険適用のない検査ということもあり、全妊娠を対象とするのは現実的ではない。

　厚生労働省は、2025年12月23日に令和6（2024）年12月31日現在における医師数を公表した。報告によると全国の届出「医師数」は34万7,772人で、「男性」は26万2,801人（75.6％）、「女性」は8万4,971人（24.4％）だった。令和4（2022）年と比べると4,497人（1.3％）増加していた。また、人口10万人当たりの医師数は280.9で、前回に比べ6.2増加していた。 　年齢階級別では「30～39歳」が6万7,729人（20.5％）と最も多く、次いで「50～59歳」が6万5,939人（19.9％）、「40～49歳」が6万5,264人（19.7％）の順で多かった。

　米国では、1961年に全ての新生児に対するビタミンKの筋肉内投与が開始されて以来、ビタミンK欠乏性出血症がほぼ解消された。ビタミンKは、血液凝固を助ける目的で投与される薬剤であり、ワクチンではない。しかし新たな研究で、近年、新生児へのビタミンK注射を拒否する親が増えていることが明らかにされた。研究グループは、注射の拒否により新生児が深刻な出血リスクにさらされる可能性があると警告している。米フィラデルフィア小児病院の新生児専門医であるKristan Scott氏らによるこの研究結果は、「The Journal of the American Medical Association（JAMA）」に12月8日掲載された。

　妊娠高血圧腎症のリスク層別化に基づく計画的早期分娩は、緊急帝王切開や新生児集中治療室への入室を増加させることなく、妊娠高血圧腎症の発生を減少させたことが、英国・キングス・カレッジ病院のJames Goadsby氏らによる、英国の2施設で実施されたアダプティブデザインの無作為化非盲検並行群間比較試験「PREVENT-PE試験」の結果で示された。これまで、高リスク妊娠において、正期産での妊娠高血圧腎症を減少させる確実な介入法は存在しなかった。Lancet誌オンライン版2025年12月4日号掲載の報告。

　子宮頸がんの定期検診の新たな選択肢に自己採取によるヒトパピローマウイルス（HPV）検査が加わることが、「CA: A Cancer Journal For Clinicians」に12月4日に発表された米国がん協会（ACS）の改訂ガイドラインで示された。専門家らは、膣鏡診なしで女性が自分で検体を採取できる検査を選べるようになることで、一般女性の検診に伴うストレスの軽減につながる可能性があるとの見方を示している。米テキサス大学MDアンダーソンがんセンター行動科学准教授のJane Montealegre氏は、「HPVのスクリーニングは、子宮頸がんのスクリーニングを意味している。これは女性の選択肢を広げることにつながる」と米NBCニュースに対して語った。

　2価または9価のヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンの1回接種は2回接種に対して、HPV16またはHPV18感染への予防効果が非劣性であることが示された。米国国立がん研究所のAimee R. Kreimer氏らが無作為化試験の結果を報告した。HPVワクチンの複数回接種は有効であるが、世界的には接種が十分に行われていない。最新データでは、単回接種による予防が可能であることが示唆されているが、1回接種で2回接種と同等の予防効果が得られるのかは明らかになっていなかった。NEJM誌2025年12月18日号掲載の報告。　2価または9価HPVワクチンについて評価　研究グループは、2017年11月29日～2020年2月28日にコスタリカの200地区以上で被験者を募り、HPVワクチン1回接種の2回接種に対する非劣性を検証する無作為化試験を行った。

　主に肥満の女性で構成されたコホートにおいて、GLP-1受容体作動薬の妊娠前または妊娠初期の使用とその後の中止は、妊娠中の体重増加の増大、早産、妊娠糖尿病、妊娠高血圧症候群のリスク上昇と関連していた。米国・マサチューセッツ総合病院のJacqueline Maya氏らが、後ろ向きコホート研究の結果を報告した。GLP-1受容体作動薬は、妊娠中に禁忌であり、妊娠初期に投与を中止すると妊娠中の体重増加や妊娠転帰に影響を及ぼす可能性が示唆されていた。JAMA誌オンライン版2025年11月24日号掲載の報告。 　妊娠前3年間・妊娠後90日間、GLP-1受容体作動薬の処方妊婦vs.非処方妊婦を比較　研究グループは2016年6月1日～2025年3月31日に、マサチューセッツ州ボストン地域をカバーする15施設からなる学術医療研究機関Mass General Brighamにおいて、分娩に至った単胎妊娠14万9,790例を対象に後ろ向きコホート研究を行った。

　オーストラリア・モナシュ大学のRebecca F. Goldstein氏らは、世界のさまざまな地域および所得水準の妊産婦を対象とした観察研究のシステマティックレビューおよびメタ解析を行い、米国医学研究所（IOM）の推奨値を超える妊娠中の体重増加（GWG）は、アウトカムが不良となるリスクの増加と関連していることを示した。著者は、「今回の結果は、WHOが推進している世界各地の周産期アウトカムの改善に向けたGWG基準の最適化プロセスに役立つだろう」としている。BMJ誌2025年11月19日号掲載の報告。

　日本では若年女性（18～29歳）の約20〜25％が低体重（BMI：18.5未満）で、将来的な健康リスクを抱え、社会問題となっている。「やせ＝美」という社会的/文化的理想（痩せ理想）の内在化が強く、これが「健康ではなく、見た目のための痩せ志向」を助長している可能性がある。順天堂大学・室伏 由佳氏らは、運動習慣が身体満足度に与える影響を、「痩せ理想の内在化」と「自尊心」を通じて評価し、とくに低体重女性と標準体重女性（BMI：18.5～25未満）でその違いを検討することを目的とした研究を行った。本研究結果は、BMC Public Health誌2025年11月20日号に発表された。 　2023年5月、日本全国のオンラインモニターを通じ、18～29歳の女性を対象に調査を行った。最終解析には低体重400例（平均BMI：17.4）と標準体重189例（平均BMI：20.6）の計589例が含まれた。「運動習慣」は、日本の国民健康・栄養調査の定義に倣い、「過去1年以上、週2回以上、1回30分以上の運動を実施」で判定した。また、主観的な身体満足度、外見に対する社会文化的態度、自尊心も評価した。

　トランスジェンダー女性が、男性から女性への性別移行のために女性ホルモンの一種であるエストラジオールを使用しても、心筋梗塞や脳卒中のリスクが高まることはないことが、新たな研究で示された。それどころか、トランスジェンダー女性に対するホルモン治療は、生まれつきの性別と性自認が一致するシスジェンダー男性と比べて、心臓や血管に対する保護的な効果がある可能性が示されたという。アムステルダム大学医療センター（オランダ）のLieve Mees van Zijverden氏らによるこの研究の詳細は、「European Heart Journal」に11月4日掲載された。